本邦では人口の高齢化に伴い受診患者に高齢者の多い泌尿器科疾患診療の必要性は増加しているものの，泌尿器科専門医不足の影響もあり，多くの患者の最初の受診窓口は地域医療を担う診療所の内科医師となっていると考えられる．泌尿器科で扱う疾患は多岐にわたるが，一部の悪性疾患を除き，多くの良性疾患は一般内科医師でも診断，治療が可能である．本稿では一般内科の診療所において問診，理学所見，最小限の生理機能および画像検査で泌尿器科疾患をどのように診断，治療すべきか，さらに泌尿器科専門医へどのタイミングで紹介すべきかを系統的に示したい．

日常診療でよくみられる排尿障害を来す代表的な病態・疾患である過活動膀胱，男性下部尿路症状・前立腺肥大症，夜間頻尿について，一般医向けの診療アルゴリズムを提示した．過活動膀胱の診断には，必須症状である尿意切迫感の確認が必要である．また実臨床では，過活動膀胱に排尿障害（排尿筋収縮障害）を伴うことも多く，特に高齢者では注意する．夜間頻尿の原因は多様であり，①多尿・夜間多尿，②膀胱蓄尿障害，③睡眠障害が主な要因である．

女性の骨盤臓器脱（Pelvic Organ Prolapse: POP）に対しては，泌尿器科，婦人科，外科にまたがるurogynecologyに基づく総合的な診療が必要である．へき地診療所でのPOPの診断は，脱出部位と排尿障害の有無の確認から始まる．へき地診療所でのPOPの治療は，骨盤底筋訓練の指導や手術療法を含めた専門医への橋渡しが重要である．また，POPとは離れるが，urogynecologyの領域で，閉経関連泌尿生殖器症候群（Genitourinary Syndrome of Menopause: GSM）という概念が新たに提唱されている．特にナトリウム・グルコース共輸送体2（SGLT2）阻害薬の服用に伴う外陰炎には留意を要する．

一般医の先生方が日常診療で診察を行う機会のある男性性機能障害は，主に勃起障害（Erectile Dysfunction: ED），射精障害（Ejaculation Disorder: EjD），加齢男性・性腺機能低下症（Late-Onset Hypogonadism: LOH症候群）であるだろう．欧米文化と比較して，日本人の間ではこれまで性に対してはタブー視化される傾向であった．しかし多様性が重視されるようになり，また2022年に男性不妊症の治療が保険適応となったことから，上記疾患で受診する患者さんが今後増えることが予想される．ここではED，EjD，LOH症候群についての診断・治療について解説する．

前立腺がんは，PSAが病勢を反映することや去勢への感受性の有無が治療／予後に影響するという，他のがん種にない二大特徴を持つ．それらは明確な治療ガイドになるが，一見分かりやすそうで理解が進むとその複雑さに気づく．前立腺肥大症は良性腫瘍であり，また老化現象の一つでもある二面性を持つ．両者は男性が高頻度に罹患する代表疾患であり，専門外でもある程度の対応を求められる．それらの病態／治療について簡潔に解説する．

小児泌尿器疾患には，大きく分けて，小児の腎尿路疾患，性腺生殖器疾患，排尿機能異常という３つのカテゴリーがあり，先天性疾患や機能発達異常を多く含むのが特徴である．内科的，外科的疾患の両者が混在する．本稿では，小児科医による総合診療の現場で頻度の高い泌尿器疾患，あるいは成人診療に従事する泌尿器科医が小児科から診療依頼を受ける頻度が高い疾患を中心に概説する．実用書的な内容は類書に任せ，疾病の本質の理解を助け，興味を持って読み進んでいただける内容になるよう心掛けた．

　急性期病棟等ではチーム医療で排尿自立支援に取り組む一方，在宅や介護施設では個別の理由により留置カテーテルが長期間使用される現況について自験例提示を含め検討した．尿道留置カテーテルの選択，挿入手技および固定法のポイントを解説した．尿道留置カテーテルの閉塞防止を重視した長期間使用中の管理法，長期間使用に特有の合併症と対策について概説した．

　高知県東部地域の急性期医療を担う高知県立あき総合病院に総合診療医（筆者）が赴任してから12年が経過した．総合診療医が他科と連携することで救急患者数や入院患者数が増加し，初期臨床研修医や後期研修医の教育・指導を行い，共に診療を行うことで，病院の経営バランスが改善するに至ったことは，2018年に「総合診療医が地域の急性期病院に与える効果1)」として報告した．それ以来，常勤の総合診療医は７名に増え，幅広い分野で活躍する一方，他科の若手医師も増え，皆が協力し合って活気のある病院となっている．本稿では，総合診療医の活動の進捗状況を報告するとともに，病院スタッフの視点から総合診療医を評価するアンケート調査の結果を報告する．その結果，総合診療医は有用であり，病院の諸機能を活性化させ，病院スタッフから高い評価を得ており，今後の活動に大きな期待が寄せられていることが明らかになった．本稿では，地域急性期医療を担う病院において総合診療医が求められている現状について述べる．

目的:へき地の自治体病院における看護職員の確保に向けた資料を得ることを目的とし，実態調査を行ったので報告する． 方法:全国の市町村立病院または病床数300床未満の都道府県立病院のうち，地域医療振興協会会員または自治医科大学卒業生が幹部を務める139病院を対象に，令和６年５～６月に，自記式質問紙を用いた郵送法にて実施した． 結果:回答率は41.7％であり，回答施設の80％が山間過疎，豪雪地帯に立地する平均病床数150床の小規模病院であった．稼働病床数は減少，看護職員の採用充足率は低下，離職率は増加傾向を示した．令和６年度は採用充足率０％の施設が22％を占めた．採用者中の新卒割合は約60％であったが，４大新卒割合は約10％であった． 結論:へき地の小規模自治体病院では看護職員，特に４大新卒者の新規獲得が困難であり，看護職員の不足が病院運営に影響を与えている可能性が示された．

目的：高齢者の社会参加を促進する基礎資料を得ることを目的として，通いの場への参加が直接のきっかけとなり新たに参加した地域の会の有無とその内容を検討した． 方法：日本老年学的評価研究（JAGES）参加６市町の1,302人（平均年齢77.8±5.9歳）を分析対象とした．通いの場参加が直接のきっかけで新たに参加した地域の会の有無，活動内容などの割合を分析した． 結果：通いの場参加後に新たに地域の会への参加をした者は556人（43.5％），そのうち通いの場参加が直接のきっかけであった者は341人（60.2％）だった．また，要介護認定リスクの高い外出低頻度や歩行時間が少ない高齢者が含まれていた．そして活動内容では， 「運動の会」が278人（81.5％）と最も多く， 「町内会・自治会」の順に多かった．また， 「運動の会」の内訳では「体操」， 「散歩・ウォーキング」が多かった． 結論：通いの場への参加は新たに地域の他の会への参加を始めるきっかけになる可能性が高いと考えられた．