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太田 恵
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 636
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】 我々が普段裸足で歩行する機会は限られている。そこで履物よる効用や弊害を把握することは治療のうえで有効と考え、今回は裸足、運動靴、サンダルそれぞれにおける片脚立位を例に挙げて、比較検討した。
【対象と方法】 対象は76歳男性。左膝関節に変形性膝関節症を呈し、前外方回旋不安定性が認められた症例。患側支持での片脚立位をビデオカメラにて撮影。裸足、運動靴またはサンダルを履いた場合の姿勢を分析および比較検討した。
【結果と考察】 本症例による運動靴での片脚立位では、支持側の足部を回内、骨盤帯を下制・後方回旋させ、肩甲帯は挙上・前方回旋。骨盤帯を支持側に移動させることで支持脚へ重心移動していた。さらに足部のわずかな回内外を繰り返すことで重心線を支持基底面内に納め、それより上部の関節の移動量は少なかった。
裸足での片脚立位では運動靴の際よりもさらに足部は回内、扁平化、骨盤は下制・後方回旋、肩甲帯は挙上・前方回旋。骨盤帯を支持側に移動させ、支持側へ大きく重心移動。さらに骨盤帯の左右のわずかな移動を繰り返すことで身体重心を制御していた。
サンダルでの片脚立位では、支持側の足部が過度に回内し、膝関節が内方偏移、骨盤帯・肩甲帯ともに挙上・前方回旋、股関節を軸に体幹を反体側へ大きく傾倒した後、逆に足部が過度に回外、膝関節が外方偏移、骨盤帯・肩甲帯ともに下制・後方回旋、体幹は支持側に大きく傾倒したものの、そのまま姿勢を保持できず、両側接地に至った。
履物によって足部の動きが異なり、それに伴い姿勢制御に差異が生じたと言える。
裸足での片脚立位では、骨盤の左右への移動により重心移動を調節していたのに対し、運動靴での片脚立位では、重心移動を足部で制御し、重心線を支持基底面内に納めていた。運動靴では踵部が覆われているため、他と比較し距骨下関節が安定する。また足底部の形状によりアーチがサポートされるため、足部によるわずかな重心移動が可能であったと考える。
さらにサンダルは運動靴とは異なり、足底部がスポンジ状で軟らかいため、足部が過度に動いてしまう。過度の回内は足部に梃子としての機能を失わせ、身体の支点が不安定になる。また過度の回外は足部の柔軟性を失わせ、足底を全面接地できず、支持性と運動性が低下する。そのため重心移動を足部で制御できないので、それをさらに上部の関節で補おうとしたと考える。本症例においては、股関節を軸に体幹を大きく傾倒させ、重心線を支持基底面に納めようとしていたが、足の過度な回外に連動し、不安定性を有する膝関節が外方に大きく偏移、そのためそのままの姿勢を保持できなかったと推測する。
【まとめ】 運動靴では足部、裸足では骨盤帯、サンダルでは体幹によって、重心を制御していた。履物によって足部の動きが異なり、それに伴い姿勢制御に差異が生じたことが示唆されたと言える。
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吉岡 慶, 嵯峨野 淳, 斉川 大介, 今井 丈
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 637
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】足趾は身体の支持基底面の一部として重要な役割を持つ。距骨下関節の角度や足部アーチの高低、各関節可動域は足趾の機能に影響を与える因子として考えられる。
今回、我々が作製した足趾支持力測定器を用い距骨下関節の角度変化が全趾（第1～5趾）、母趾、第2～5趾の各屈筋力にどのような影響を与えるかを調査したので報告する。
【測定器について】この測定器は木製の板で足趾MP関節から近位の足底を乗せる基礎板と、全趾、母趾、第2～5趾の3種類の足趾板から成り、基礎板とそれぞれの足趾板と徒手筋力計を組み合わせ、全趾、母趾、第2～5趾の3種類の屈筋力が測定することができる。
【対象と方法】対象者は、下肢に愁訴が認められなかった健常者8名（男性4名、女性4名）、平均年齢は23.4(±1.3)歳であった。
方法は左右の全趾、母趾、第2～5趾の各屈筋力を踵部下に何もない状態（以下傾斜板なし）、距骨下関節回内位（以下回内位）、距骨下関節回外位（以下回外位）の3条件下で3回ずつ測定した。ポロンシートを加工し5°の傾斜板を作製し、この傾斜板を水平面上の距骨下関節軸に合わせ、傾斜板の中心に踵部を置き、傾斜板の向きを変え距骨下関節を回内位、回外位にした。測定回数は1被検者あたり54回あるため、疲労や運動学習を考慮し3日間に分け、1日に左右それぞれ1条件をランダムに測定した。全趾、母趾、第2～5趾の屈筋力を各条件下でそれぞれ3回、合計9回、ランダムに測定した。筋力の測定方法は同一検者が測定を行い、すべての測定において力の入れ方を5本の足趾で板を押すように指示した。測定時、被験者は背もたれのある椅子に座り、各条件下においても足関節底背屈0度で計測を行った。また測定前に測定器上で足趾の屈曲動作を5回行い、被検者に踵部が動かないことと背部を背もたれから離さないことを説明し確認した。
得られた3回の屈筋力の平均値を求め、左右の全趾、母趾、2～5趾の各屈筋力を傾斜板なし、回内位、回外位の各条件間で比較した。
【結果】左右の全趾、母趾、第2～5趾の各屈筋力は、傾斜板なし、距骨下関節回内位、距骨下関節回外位の各条件間で有意な差は認められなかった。また左右の母趾の筋力は傾斜板なしに比べ回内位で8人すべての値が小さくなり、左右の小趾の筋力は傾斜板なしに比べ回外位で8人すべての値が大きくなった。
【考察】有意な差は得られなかったものの、回内位での母趾屈筋力の減少、回外位での第2～5趾屈筋力増加という傾向がみられた。回内位での母趾屈筋力の減少傾向は距骨下関節回内位で横足根関節の可動性が増加し足部の剛性が低下することにより力の伝達が不十分であると考えられる。また回外位での第2～5趾屈筋力増加傾向は距骨下関節回外位で横足根関節の可動性が減少し足部の剛性が高まることにより効率よく力が伝達していると考えられる。
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―体幹運動制限が歩行時下肢回旋運動に与える影響―
宮城 健次, 永井 聡, 大野 範夫, 入谷 誠
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 638
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】我々は第39回本学術大会で歩行動作の立脚相に注目し、股関節、膝関節での回旋運動分析を行い報告した。今回の目的は、健常成人の自由歩行（以下A歩行）と体幹の運動を制限した時の歩行（以下B歩行）で比較検討を行い,体幹運動制限が下肢回旋運動に与える影響を検討することにある。
【方法と対象】運動課題はA歩行とB歩行とした。B歩行は硬性コルセットを用い腸骨稜から胸椎レベルの運動を制限した。歩行の計測は三次元動作解析装置VICON370(Oxfordmetrics社)と床反力計(AMTI社)で、下肢用簡易型ソフトウェアVicon Clinical Manager (VCM)により股関節、膝関節の回旋角度変化を算出した。股関節回旋角度は骨盤に対する大腿骨回旋角度。膝関節回旋角度は大腿骨に対する脛骨回旋角度とした。立脚相は床反力の垂直成分より判断し踵接地から足尖離地までの時間を100％としたサイクルで検討した。体幹回旋運動への影響を確認するため両上前腸骨棘に対する両肩峰の水平面運動を算出し、B歩行でA歩行より5度以上回旋運動が減少した者を対象とした。対象は本研究の主旨を説明し同意を得た健常成人女性5名、年齢24.6±2.6歳、身長160.8±4.8cm、体重53.6±8.3kgであった。比較検討項目は（1）立脚相を100％とした立脚初期から中期に起こる股関節、膝関節内旋運動ピーク時期の変化（2）、（1）での股関節内旋変化量と膝関節内旋変化量の相関関係を比較検討した。検討の対象は右立脚相のみとした。なお、歩行スピードに差がでないよう、メトロノームを用いA歩行と同一の歩調でB歩行を行った。
【結果】結果（1）A歩行は股関節平均47.3±9.7％、膝関節22.0±4.6％であった。B歩行は股関節52.7±13.7％、膝関節平均18.6±3.5％で、B歩行で股関節の内旋運動ピークが遅延して起こり、膝関節では早期に起こる傾向があった。結果（2）A歩行では負の相関関係を認めた(r＝－0.97:p＜0.01)のに対しB歩行では相関関係は認められなかった。
【考察】我々は先行研究で股関節、膝関節の回旋運動方向は立脚初期の内旋のみ同方向に動き、膝関節内旋のピーク以降は逆の動きをし、立脚初期の股関節、膝関節内旋運動は、負の相関関係にあることを報告した。立脚初期では衝撃吸収と体重支持への準備を行うために股関節、膝関節は協調し内旋運動を行っているものと考えられる。今回の結果から体幹運動制限による下肢回旋運動への影響として、衝撃吸収を行う協調運動の相の短縮が示唆された。また、結果（2）A歩行の傾向は同側下肢間での補償を行っていると考えられる。しかし、体幹運動制限により相関関係が認められないことから、下肢の補償動作は体幹も含めた水平面回旋協調運動であることが示唆された。今回の体幹運動制限の方法では選択的に回旋運動のみを制限することは困難で、今後前額面、矢状面での検討を加える必要性があると考える。
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―信頼性の検討―
水田 亜矢, 大渕 修一, 柴 喜崇, 小島 基永, 西澤 哲
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 639
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】下肢関節疾患，特に変形性膝関節症は加齢により衝撃緩衝能が低下し，力学的ストレスが蓄積されて発症すると言われている．そこで高齢者の衝撃緩衝能が低下しているかどうか調べることを考えた．しかし，これまで衝撃緩衝能の評価は，台から飛び降りて着地した時の垂直床反力を測定する方法で行われており．この方法は着地時の危険性を考慮すると高齢者への適応は困難であった．そこで，我々は床反力計上で跳び上がる「その場跳び方式」を考案し，評価法としての信頼性の検討を行い，それを報告する。
【方法】衝撃緩衝能の指標には着地時の垂直床反力波形から得られる最大荷重出現時間（Maximum peak Time:以下MpT）を用いることとした．着地時の衝撃力はMpT（msec）が長いほど小さくなることがわかっている．測定には床反力計（（株）ケアメディックス社製）を用いた．跳躍方法は両足で「自然に」行うように指示し，足底が離床しないものは除外することとした．信頼性の検討のため，はじめに，日内・日間の再現性を検討した．24歳～88歳までの男女26名（平均年齢69.3±16.9歳）を対象として．対象者ごとに3回測定し，一週間の間隔を空けて再測定を行った．統計処理は級内相関係数を求めた．次に，妥当性の検討を行った．若年者25名（平均年齢24.5±4.7歳）を対象として「自然に」の条件に加え，衝撃緩衝能が低くなるとされる，膝関節を伸展し着地する「硬く」の条件を設定して各条件3回測定した．解析は対応のあるt-検定を用いて行い，有意水準は5％に設定した．さらに，高齢者25名（平均年齢76.2±5.8歳）を対象として前述の若年者群との比較を行った．統計処理はノンパラメトリック検定を行い，有意水準は5％に設定した．
【結果と考察】再現性の検討では，日内の再現性は級内相関係数が0.93以上，Cronbachのアルファでも0.93以上となり，初回測定と再測定の平均値の間でも級内相関係数が0.96，Cronbachのアルファでも0.96と高い再現性が得られた．「その場跳び方式」を用いた衝撃緩衝能の新しい評価法は幅広い年代において高い再現性があることが確認された．次に，若年者において「硬く」の条件で平均86.8±17.6（msec）「自然に」の条件で平均101.2±20.7（msec）となり，この差は有意であった．このことから衝撃緩衝能が「その場跳び方式」で得られるMpTにより表されることは妥当であると考える．さらに，高齢者で「自然に」の条件で測定を行うと平均60.3±35.0（msec）となり若年者の「硬く」場合よりもさらに短くなり，この差は有意であった．このことは高齢者では若年者よりも衝撃緩衝能が低下していることを表している．今後，高齢者の衝撃緩衝能低下の状態を調べることにより慢性的な下肢関節障害の予防・改善に役立つと考える．
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帯刀 隆之, 金子 誠喜
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 640
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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日常生活動作の回復を目指す理学療法にとって，基本動作能力へのアプローチは運動プログラムの中核をなしている．これら基本動作能力について運動の要素や運動制御のメカニズムを理解することは，実効性のある理学療法アプローチを導くものである．
【目的】立ち上がり動作スピードを変化させたときの身体質量中心軌跡の様態を捉え，特に殿部離床時点における支持基底面との関係から運動戦略ついて明らかにする．
【対象】対象は健常成人20名である．対象者には研究の目的と内容についての説明を行い参加同意書に自筆署名を得た．内訳は男性10名女性10名で平均年齢23歳，身長168.1cm，体重61.9kgであった．
【方法】背もたれのない座面高調整可能な椅子を用い座面高を被験者下腿長とし足部の位置は任意として，次の3条件で立ち上がりを行った．1）自然な速さで立ち上がる（以下natural条件）．2）できるだけ速く立ち上がる（以下fast条件）．3）できるだけゆっくり立ち上がる（以下slow条件）である．身体10箇所の関節点に赤外線反射マーカーを貼付し，床反力計を含むVICON動作解析システムにて計測した．臨床歩行分析研究会が提供するDIFFモデルを用い股・膝・足関節角度変位と身体質量中心（以下COM）位置を算出した．統計処理には各条件群を要因とする1元配置分散分析を行い，群間比較にはScheffeの多重比較を用いた．いずれも危険率5％未満を有意とした．
【結果と考察】動作スピード条件ごとのCOM進行方向最大速度は，natural 45cm/sec±8.3，fast 61cm/sec±10.4，slow 22cm/sec±7.0で各条件間に有意な差があった．殿部離床時点のCOM進行位置と支持基底面との関係は，進行方向を正として足関節点からみたCOM進行位置としてnatural －1.2cm±1.6，fast －4.8cm±2.9，slow ＋2.7cm±2.6となった．殿部離床時点のCOM位置は，動作スピードが速いと基底面外手前にあり，遅くなるほど足関節点を越えて基底面内に位置していた．これによりmomentum-transfer strategyとstabilization strategyとが確認できた．しかし，動作スピードとCOM位置との関係を被験者ごとにみると，スピードの変化と選択される戦略とは必ずしも一貫していなかった．このことからスピードの変化に応じて必ずしも運動戦略を変えるのではなく，その個人ごとに比較的固定した運動戦略を用いていることが示唆された．
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―第3報・直後の立位平衡機能に及ぼす影響―
仲 貴子, 山田 拓実, 金子 誠喜
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 641
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
フリー
【はじめに】我々は第38回・第39回本学会においてナンバ歩き中の下肢の運動力学特性を報告したが，そこで生じた下肢運動の変化は上位体節の姿勢制御方略の変化に対する代償運動であると仮説した．今回は「ナンバ歩き」を習得課題として理学療法に応用することの是非を検討するために健常者の普通歩行課題とナンバ歩き課題後の立位重心動揺を指標にその運動課題特性を考察したので報告する．
【方法】健常成人12名（年齢29.3±6.1歳，身長168.2±7.9cm）を対象に身体重心移動軌跡(アニマ社製重心動揺計GS-30を使用)を測定した．課題動作はトレッドミル上歩行(バイオデックス社製トレッドミルRTM 500を使用)とした．プロトコルは(1)普通歩行15分間，(2)ナンバ歩き15分間，(3)普通歩行15分間とし，歩行速度は3km/minとした．ナンバ歩き課題は「腕を身体に接し振らずに歩くこと」と教示し，十分な練習ののち行った．課題間には10分間の休息(臥位)をとり，課題開始前と各課題直後に60秒間の開眼立位重心動揺を測定した．分析項目は総軌跡長，単位軌跡長，単位面軌跡長，重心動揺実効値面積とした．
【結果】結果は平均値で表す．総軌跡長(cm)は運動課題前64.83±9.0，普通歩行(1)後70.37±7.96，ナンバ歩き後64.65±9.19，普通歩行(2)後67.39±9.12で，普通歩行後に延長するがナンバ歩き後には短縮し，普通歩行(2)後にも短縮効果が持続した．単位軌跡長（cm/sec）も運動課題前1.08±0.15で，普通歩行(1)後1.17±0.13（1.35），ナンバ歩き後1.07±1.077，普通歩行(2)後1.12±0.15で，軌跡長と同様ナンバ歩き後には短縮した．単位面軌跡長(1/cm)は運動課題前11.28±1.47，普通歩行(1)後11.79±1.85，ナンバ歩き後11.59±1.90，普通歩行(2)後11.64±1.64で，同じくナンバ歩き後に減少し，普通歩行(2)後にも減少効果が持続した．実効値面積(cm
2)は，運動課題前2.59±0.59，普通歩行(1)後3.04±0.65，ナンバ歩き後1.96±1.45，普通歩行(2)後2.93±1.19でナンバ歩き後に狭小化し普通歩行(2)後にも効果が持続した．
【考察】運動後の姿勢制御は運動の視覚・体性・前庭感覚の残存により重心移動軌跡は延長し投影面積は拡大する．同一環境下，同一速度においても運動課題の相違がその後の静止立位中の重心動揺に若干の相違をきたすことがわかった．ナンバ歩き後には普通歩行後よりも重心移動軌跡は短縮し移動面積は減少し，さらにはその効果はその後に行う普通歩行課題後にも保持された．静止立位重心動揺検査が課題動作の特性を表現するかは疑問が残る．測定項目を変えて更なる検討を重ねることを今後の課題とする．
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上田 泰久, 鈴木 信人, 大竹 祐子, 福井 勉
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 642
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】
頚椎は環椎後頭関節、環軸関節を含み第2頚椎までと第3頚椎以下で上位、下位に分類されることが多い。今回、頚椎の屈曲伸展運動をVICONおよびデジタルビデオにより計測することにより瞬間運動中心を求め、さらに臨床的にこの点の観察が可能かどうか検討することを本研究の目的とした。
【方法】
頚部に障害のなく実験に同意した健常成人15名（男性7名・女性8名、平均年齢26.3（±2.9）歳、平均身長164.9（±7.2）cm、平均体重57.4（±8.3）kg）を対象とした。3次元動作解析装置（VICON）を使用し、頚部屈伸運動時の頚椎における関節運動瞬間中心を計測した。関節中心を求めるため屈曲伸展最大可動域におけるマーカー軌跡の垂直二等分線が直交する位置を予備実験から2点求めた（頭部上方マーカー）。その他、両肩峰、第7頚椎棘突起、胸骨柄、頭頂、耳孔より外側水平にとった計9点の計測を行った。計測は120Hzにて行い、50コマ前後の頭部上方マーカーから時系列的に瞬間中心を求めた。瞬間中心計測に当たっては、Vicon Bodybuilderにより演算処理をさせ、同時にデジタルビデオにて矢状面より動きを撮影した。運動は腰掛座位及び仰臥位にて体幹の動きが出ないよう配慮し行わせた。運動の際、被験者に対して「身体を動かさないようにゆっくり首を前後に曲げてください」と指示した。
【結果】
頚椎の屈伸角度が増すにつれて、瞬間中心が下方へ移動した。また多くの対象者では屈曲時瞬間中心の移動はほぼ脊柱垂直方向へ動き、頚椎最大屈曲位では胸椎まで達した。瞬間中心は伸展開始時ゆっくり上位に停滞し、可動域を増すにつれて後下方へ移動した。仰臥位での頚椎屈曲では、可動域全体で関節運動中心は下位頚椎付近に停滞した。また、腰掛座位の屈伸と比較して並進運動が大きく見られた。またビデオ分析により視覚的観察点とVICONでの瞬間中心点はほぼ一致した。
【考察】
通常の頚椎屈曲運動においては、末梢の上位頚椎から屈曲が始まり、最大可動域では胸椎まで順に屈曲したが仰臥位からの屈曲運動では、終始同じ下位レベルでの頚椎屈曲が行われ、さらに並進運動が観察された。頭部並進運動は上位頚椎伸展運動を下位頚椎屈曲運動の混合した運動と考えられ、屈曲運動の欠落は下位頚椎の過剰な屈曲運動を導く可能性が大きいと考えられる。また伸展運動においてはまず上位の頚椎が大きく動き、最終域近くで下位の動きが加わることが分かった。全例を通じ、運動方法の個別性が大きいことも判明したが、疼痛や障害を持つ症例の評価と今後比較検討する所存である。またビデオの分析から臨床的には観察によって瞬間中心点は観察可能であると考えられた。
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竹井 仁, 根岸 徹, 後藤 保正, 渡邉 修, 柳澤 健, 金子 誠喜
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 643
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】矢状面での肩関節屈曲時には上腕骨の内旋が伴う。内旋は、屈曲に伴う烏口上腕靱帯の緊張からの解放に伴って生じるとされるが、内旋の程度や他の関与因子については明らかでない。そこで今回は、人体に浸襲のないMRI(Magnetic Resonance Imaging：磁気共鳴画像)を用いて矢状面での肩関節他動屈曲運動の解析を実施したので報告する。
【方法】対象は実験承諾を得た健常男性8名(平均年齢21.3歳、身長174.6cm、体重67.3kg)。方法は、5条件の静止角度[゜](0・90・120・150・最大屈曲)における、左下側臥位での矢状面上での右肩関節他動屈曲運動とした。MRI(GE社製SIGNA1.5T)は、プロトン密度強調画像にて肩甲骨面に平行に2mmスライスで約46スライスを放射線技師が撮像した。各条件にて、上腕骨長軸の屈曲角(arm angle：A角)、肩甲骨の上方回旋角(scapular angle：S角)、0゜および最大屈曲位での大結節と上腕骨頭中心を結ぶ線と前額面とのなす骨頭角、棘上筋の肩甲骨関節窩接点と大結節付着部との角度および距離を計測した。なお、本研究は東京都立保健科学大学研究倫理審査委員会の承認を受けて実施した。
【結果】各条件における実際のA角の平均値は約0・90・119・144・170゜であり、その際のS角の平均値は約9・35・45・53・61゜であった。A角とS角との比は、90゜までは3.5：1、90゜以上では全体として3：1であった。0゜での骨頭角すなわち後捻角は平均30.4゜で大結節は前外方に位置し、170゜での骨頭角は平均-27.2゜で大結節は後内方に位置した。棘上筋の肩甲骨関節窩接点と大結節付着部との平均角度は、各A角において0.9・36.2・39.0・23.3・-11.8゜となった。また、A角の0゜での距離を100%とすると、90゜で76％、119゜で40％、144゜で29％、170゜では23％となり両者が最接近した。
【考察】肩屈曲自動運動時の肩甲上腕リズムについては、屈曲60゜以上では上腕骨：肩甲骨が2：1という報告があるが、今回の結果との相違には他動運動と自動運動との違いと考える。骨頭角からは以下のことがいえる。矢状面における肩関節屈曲の運動軸は前額水平軸であるが、もしもこの純粋な前額水平軸にて屈曲を行うと最大屈曲位では大結節が後外方（-30.4゜）に向くことになり、肩関節の内旋は生じない。しかし実際には最大屈曲位では大結節は後内方（-27.2゜）に位置した。つまり、屈曲0゜の状態で122.4゜（＝180゜-30.4゜-27.2゜）の内旋をさせてから純粋な前額水平軸にて最大屈曲を行うと大結節は後内方（-27.2゜）に向くことになる。よって屈曲運動に伴いながら最終的には約120゜の内旋を生じると考える。さらに棘上筋の肩甲骨関節窩接点と大結節付着部との軌跡は、棘上筋が最短の長さに短縮する方向であり、これにより、棘上筋の作用として、従来の肩関節外転作用および骨頭を臼蓋に押しつける作用に加えて、屈曲に伴う内旋誘導作用があるのではないかと推測する。
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佐藤 春彦, 柴 喜崇, 酒井 美園, 水野 公輔, 大沼 剛
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 644
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】転倒を、支持基底面内から重心を逸脱させるような状況下で、重心を支持基底面内に戻せなかった結果と捉えると、如何に重心を元に戻すかが転倒を防止する鍵となる。重心を元に戻す動的バランス反応に、足の背屈および底屈筋を使って重心を身体の前後に移動させる足関節戦略がある。この戦略は、立ち直る際に足部に大きなトルクを必要とするため、足関節の筋力に依存した反応様式であると考えられる。
足の底屈および背屈筋力が大きくなると、それに比例して重心を前後に移動させる能力も向上するのだろうか。本研究では健常青年の足関節筋力と動的バランスの関係を示す。
【方法】被験者は健常青年145名（男性58名、女性87名、平均年齢17.2 ± 1.4歳）とした。全ての被験者には事前に実験内容を説明し同意を得た。足関節等尺性筋力の測定には、筋力測定装置Myoret（RZ-450, 川崎重工業社）を用いた。背臥位で足関節を中間位に固定し、背屈および底屈の最大等尺性収縮を4秒間行わせ最大トルク値を記録した。動的バランスの測定には、重心動揺計（グラビコーダ, アニマ社）を使用した。立位にて足の底・背屈運動を行わせ、この時の重心動揺を周波数100Hzで10秒間記録した後、重心の前後方向移動距離を算出した。
解析に用いた等尺性筋トルクは被験者の体重と身長で補正した。また、重心前後移動能力は、足長の範囲内をどれだけ移動できるかで表すため、重心移動距離を被験者の足の長さで除した足長比を用いた。
【結果】重心前後移動能力と足関節筋力の間に有意な相関は見られなかった（底屈筋力:
r = 0.14,
P = 0.09, 背屈筋力:
r = 0.09,
P = 0.29）。男女別に見ると、足底屈筋筋力は男性が平均2.04 ± 0.41 Nm/(kgm)、女性が平均1.86 ± 0.36 Nm/(kgm)と男性が有意に大きかった（
P < 0.01)。同様に、足背屈筋力も男性が有意に大きく、男性は平均1.28 ± 0.26 Nm/(kgm)、女性は平均1.02 ± 0.23 Nm/(kgm)であった（
P < 0.001)。一方、重心前後移動の足長比は、男性が平均0.79 ± 0.05、女性が平均0.79 ± 0.04と有意差は見られなかった。
【考察】足関節の底屈筋が強ければ、支持基底面の前方限界まで重心を移動できるものと思われる。しかし、Robinovitchらによると、前方に移動した重心を引き戻すのに要する足関節周りのトルクは、大きく見積もっても1.2 Nm/(kgm)程度である。今回測定した健常青年は、女性でもこのトルク値を大きく上回っていた。このことから、足関節の筋力は、ある一定値以上になると、動的バランスを向上させる要因にはならないことが考えられた。
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―下肢関節角度からの検討―
荒本 久美子, 中井 英人, 永谷 元基, 澄川 智子, 森 友洋, 牧本 卓也, 林 尊弘, 井上 雅之, 林 満彦
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 645
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】松葉杖使用下での下肢部分荷重歩行において、荷重量調節は一般的に杖に体重をのせることで調節しているが、片松葉杖歩行では健側に体重をのせて体幹を健側に傾斜させることで荷重量を調節するという前額面での報告は目にするものの、部分荷重量の違いによる矢状面での報告は見あたらない。今回我々は、部分荷重歩行における荷重量の違いにより下肢関節角度の変化から矢状面における影響を検討し若干の知見を得たので報告する。
【対象】実験の主旨を説明し、書面にて同意の得られた下肢に既往のない健常成人31名（男性18名、女性13名）、平均年齢24.4±4.2歳、平均身長167.2±8.8cm、平均体重60.7±10.1kgであった。
【方法】使用機器は三次元動作解析装置（アニマ社製Locus MA6250）を用い、右肩峰、右大転子、右外側上顆、右外果、右第5趾中足骨頭の5つに赤外線反射マーカーを貼付し右上肢を後方にまわし、裸足で左右独立式床反力計（アニマ社製MG1120）上を歩行させ、サンプリング周波数60Hzで計測を行った。まず、通常歩行（以下FWB）を測定し部分荷重（以下PWB）訓練を開始した。PWB歩行形態は左片松葉杖、右下肢でのPWBによる2動作歩行前型で、荷重量は1/2PWB、2/3 PWB 、5/6 PWBの3種類とした。歩行指導は部分荷重訓練装置（アニマ社製MP-100）を用いてPWBが安定するまで訓練を行い、歩行獲得直後測定開始とした。条件の同一化を図るため荷重量はランダムな順に行い、訓練および測定中はメトロノームを用い一定のリズムで歩行を行った。学習効果持続を防ぐため、各測定後5分間踏み台昇降運動、10分間休憩を経て次の歩行指導を行った。解析方法は、床反力計のデータを指標に、各回の踵接地期（以下H.C.）、立脚中期（以下M.S.）、つま先離地期（以下T.O.）を設定し股関節、膝関節、足関節各角度を求めた。統計処理は一元分散分析を行った後、多重比較検定（Bonferroni/Dunn検定）を行った。
【結果】H.C.において股関節屈曲は1/2PWBがFWBより大きく、足関節底屈は1/2PWBと2/3PWBがFWBより大きかった。M.S.において膝関節屈曲は1/2PWBがFWBより大きく、足関節底屈は1/2PWBと2/3PWBがFWB、1/2PWBが5/6PWBより大きかった。T.O.において膝関節屈曲と足関節底屈はFWBがPWB3種類より大きかった。
【考察】結果より荷重量が減少するほどH.C.において股関節が屈曲、足関節は底屈し、M.S.において膝関節が屈曲、足関節が底屈している。T.O.においてはFWBがPWBより膝関節が屈曲、足関節が底屈している。このことより荷重量調節はまず荷重が始まると同時に股関節、膝関節の順に屈曲方向に働くことで、免荷しようとしていた。足関節は全ての場面において調節を行っていた。これは荷重量感覚の情報を得るため立脚期の中でも全足底接地の占める割合を長くしているのではないかと考えた。
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奥木 亜耶, 新谷 和文, 吉田 剛, 内山 靖
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 646
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】日常生活活動に関わる観察可能な動作について、安全性の視点から作成した自己管理能力の評価指標を用いて脳血管障害(以下CVD)患者における自己管理能力が身体・認知機能や日常生活活動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。
【対象と方法】対象は、同意が得られたH病院とM病院でリハビリテーションを行っているCVD患者61例(入院31例、在宅30例)、平均年齢69.7±12歳、発症からの期間は721.28±958日であった。取り込み基準を移乗動作が軽介助レベル以上の者とし、除外基準は4段階の選択肢から回答できない高度の知的機能障害とした。本研究で用いた自作の自己管理能力の評価表は、移乗・歩行の安全確認の実施状況と動作遂行の安全性についての各10項目を、対象者と理学療法士が同じ項目を評価するもので、両者の差(以下、乖離)を評価指標とした。その他は、Mini Mental State Examination(MMSE)・Stroke Impairment Assessment Set(SIAS)・Functional Reach(FR)・Functional Independence Measure(FIM)・歩行活動範囲(1段階:ベッド上生活-8段階:交通機関利用して外出に設定)を調査した。解析は、乖離と他の指標との関係をSpearmanの順位相関係数を用い、FIMと歩行活動範囲への影響をみるために、年齢・発症からの期間・MMSE・SIAS・FR・乖離を説明変数としてStep-wiseによる重回帰分析を行った。また、乖離の大きさで過大評価、同等評価、過小評価に分けて、入院群・在宅群の差をみるためにMann-WhitneyのU検定を行った。全ての統計学的解析はSPSSversion11.5Jを用いた。
【結果・考察】乖離とFIMとの間には-0.58で1％水準の有意な負の相関が認められ、過大評価して乖離が大きい症例ほど日常生活の自立度が低いことが示された。重回帰分析において、目的変数をFIMにした時はFR(標準化係数:0.476)、乖離(-0.289)、MMSE(0.271)の順に選択され回帰式はR
2＝0.73、F値＝54.4(p＜0.01)となり、歩行活動範囲を目的変数にした時はFR(0.514)、発症からの期間(0.277)、MMSE(0.198)、乖離(-0.183)の順に選択され回帰式はR
2＝0.76、F値＝49.0(p＜0.01)となった。これらの日常生活活動への影響は、自己管理能力の評価指標である乖離の影響が大きかった。また、入院群・在宅群において、乖離は5％水準で有意に差がみられ、自己管理能力に対して入院群は過大評価、在宅群は過小評価していた。以上より、理学療法評価において、身体機能とともに自己管理能力の視点からも評価を行うことの重要性が示唆された。
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対馬 栄輝, 石田 水里, 杉原 敏道, 對馬 均, 長谷川 至
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 647
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】背臥位からの立ち上がり動作の所要時間（立ち上がり時間）は運動機能の評価として有効である．立ち上がる過程は，下肢の筋力やバランス機能などが反映されると推測するからである．このような観点から，立ち上がり時間には年齢の影響も大きいと考える．また，性別や身体組成によっても変化すると推定する．
そこで，基礎的な知見を得る目的で，身体機能に障害のない若年者から高年者までを対象とした立ち上がり時間を測定し，年齢，性別，身長，体重との関連性を検討した．
【対象と方法】対象は，大学生ならびに市町村主催の健康促進事業に参加した地域在住の中高年者134名（男31名，女103名）である．平均年齢は47.6±18.8歳（範囲20～82歳），平均身長は157.8±8.5cm，平均体重は58.3±9.7kgであった．対象者は身体機能に影響する疾患を持たず，測定に賛同した者が選ばれた．
対象者は裸足となり，床に背臥位となった．検者による測定開始の合図と同時に，できる限り速く立位にさせた．立位は背臥位での頭側を向くように統一した．あらかじめ，背臥位となっていた場所のほぼ中心に立つことと，一度立位となったら静止立位を保持することを指示した．静止立位を約5秒間保持してから測定終了とし，その間に大きくバランスを崩すような動作が観察された場合は再測定した．立ち上がり時間はストップウォッチで測定開始から静止立位までの時間を計測した．対象者ごとに2回行わせ，3名の検者により測定した値を平均してデータとした．
【結果】対象者全体の立ち上がり時間は，平均3.6±1.0秒（範囲1.8～6.4秒）であった．この立ち上がり時間と年齢，身長，体重の相関係数を求めたところ，年齢とはr=0.79，身長とはr=-0.58で両者とも有意（p<0.01）であった．立ち上がり時間と体重はr=-0.08で，有意な相関があるとはいえなかった．また，ロジスティック回帰分析による立ち上がり時間の男女差は，有意（p<0.01）であった．
相関係数は年齢，身長が有意であったが，強い関係にあるとはいえない．そこで，性別も含めてこれらを独立変数とし，立ち上がり時間を従属変数としたステップワイズ法による重回帰分析を行った．その結果，年齢，性別，体重が有意（全てp<0.01）に選択され（R＝0.85），立ち上がり時間＝0.27+年齢×0.04+性別（男=0；女=1）×0.78+体重×0.02の予測式が得られた．
【考察】加齢により，身体機能の低下が見られるとすれば，立ち上がり時間の遅延は理解できる．また，重回帰分析によって性別や体重を考慮すれば，より一層予測精度が上がることを確認できた．星ら（1990）は，立ち上がり動作のパターンが年齢で変化すると報告しているが，このパターンの変化が立ち上がり時間に影響したとも推定する．今後は，パターンの観察と下肢筋力，バランス機能との関連性についても検討する必要がある．
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田中 貴広, 建内 宏重, 田中 一成, 楞田 眞弘, 大野 博司, 山口 淳
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 648
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】
本研究の目的は、物的環境の違いが側方リーチ動作およびその際の自覚的安定性に与える影響を明らかにすることである。
【対象】
健常者13名(男性3名 女性10名)、年齢26.1±4.6歳、身長161.5±6.5cmを対象とした。
【方法】
左側方リーチ動作を測定条件1)テーブル設置なし、2)テーブル設置ありで測定した。順番は無作為とし、測定前に十分な練習を行った。テーブル端は左第5趾から30cm外側、高さは被検者の大転子の位置とした。
測定には三次元動作解析装置(oxford metrics社製VICON460)と床反力計(AMTI)を使用した。左第3中手骨頭部、左肩峰、左上前腸骨棘、左大転子、左足関節外果に反射マーカーを取り付けた。
左上肢を肩関節90°外転位に保持した立位姿勢（裸足、開脚10cm、開足15°）から検者の合図でできるだけ遠くに左上肢をリーチさせて、最大到達点で3秒間保持した。課題施行中にはできるだけ前方をみること、左上肢を肩峰の高さに保持すること、反対側上肢は体側につけ外転させないこと、膝を屈曲しないこと、両足底を床に接地していることを遵守した。また左側方リーチ動作施行前に両脚に均等に荷重し、両上肢とも肩関節90°外転位保持した立位（上肢外転立位）を3秒間測定した。
各測定条件において開始位置（上肢外転立位）から終了位置（左側方リーチ動作終了時）までの運動学的パラメータ（リーチ距離、骨盤移動距離、体幹傾斜角、下肢傾斜角、足圧中心移動距離）を求めた。測定は3回行い、その平均値を用いて分析した。
自覚的安定性の測定はvisual analog scale(10cm)を使用した。左端(0cm)を最低、右端(10cm)を最高とし、各測定条件での側方リーチ課題終了時の自覚的安定性を評価した。
検討項目は各測定条件での運動学的パラメータ、自覚的安定性の比較（対応のあるt検定）、各運動学的パラメータの変化率と自覚的安定性の変化率との関係（Peasonの相関係数の検定）とした。
【結果】
各測定条件での運動学的パラメータの比較では体幹傾斜角を除く全ての項目において測定条件1)に比べ、測定条件2)で有意に大きかった(p<0.05)。
安心感は測定条件1)，2)それぞれ5.9±1.4cm、6.6±1.6cmであり、測定条件1)に比べて測定条件2)で有意に大きかった(p<0.05)。
各運動学的パラメータと自覚的安定性との関係では明らかな相関関係は認められなかった。
【考察】
力学的補助がない状況でも側方リーチ距離が増加した。またその増加は体幹の傾斜ではなく、下肢や骨盤の移動量増加により達成される傾向にあった。自覚的安定性についても同様に増加した。しかし運動学的パラメータと自覚的安定性には明らかな相関関係が認められず、物的環境が無意識下に側方バランス能力に影響を及ぼしている可能性が示唆された。
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木村 宏市, 前田 哲男, 木山 良二, 二俣 麻里子
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 649
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】片足立ち位での大腿四頭筋筋力が重心位置の変化によって違いが出るかを、圧中心点(以下COP)を足長の70％・60％・50％（踵最突起部を0％、最も遠い指の先端が100％）それぞれの位置に移動させた状態で立脚側大腿四頭筋の積分筋電図を測定し検討した。
【対象】対象は過去に整形外科的疾患を有しない健常な男子学生14例。被検者の年齢21.7±0.8歳、体重64.5±7.3kg、足長25.5±1.2cmであった。全て右足を立脚側として測定した。対象者には十分説明し、同意を得た。
【方法】右膝関節屈曲位20度を保持したままでの片足立ち位において、COPを足長の70％・60％・50％に移動させた状態のCOP軌跡と大腿四頭筋の表面筋電図を測定した。なお、COPが足長の30％の位置でも測定し、その時の積分筋電図の値を100％として、各測定値の値を正規化した。4つのCOPは各被検者でランダムに測定した。測定時、重心位置はCOP軌跡を被検者がモニターを見ながら確認した。片足立ち位を保持するために指を壁に触れておくことを許可した。膝関節20度屈曲位は被検者の膝関節にゴニオメーターを付けて測定した。筋電計はMyosystem(SAKAI社製)を用いた。上記4つの片足立ち位で5秒間を2セット測定し、その平均を比較した。解析方法は分散分析の一元配置と多重比較検定(Fisher PLDS)を用い、有意水準5％とした。
【結果】COPが足長30％時の積分筋電図の値を100％とした時の各COPの積分筋電図の平均値は70％で44.8±8.8％，60％で54.0±9.7％、50％で60.3±10.5％であった。一元配置の分散分析の結果、全体として有意差が認められた。多重比較検定の結果、COP70％と50％、COP70％と60％では有意差が認められた。COP50％と60％では有意差は認められなかった。
【考察】COP位置の変化によって大腿四頭筋の筋活動が変化した。有意差のあった2群ではCOP70％との比較の時であり、大腿四頭筋の筋活動が低くなっている時との比較であった。COP位置が前方にある時ほど筋活動が小さくなり、後方にあるほど筋活動が大きくなると考えられた。その理由としては、膝関節屈曲片足立ち位でCOPを後方に移動させた時には重心線と膝軸との距離が長くなり、膝軸を中心とした膝関節屈曲方向の回転モーメントが大きくなり、膝関節20度屈曲位を保つためには膝関節伸展方向の回転モーメントを発生させる必用があり、そのために大腿四頭筋の筋活動が大きくなったと考えられた。しかし、今回の測定では重心線と考えられるCOPへの鉛直線と膝軸との距離を測定していないため、今後はその点の測定も同時に行い、より物理学的に解析したいと考えている。
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宮副 孝茂, 村田 伸, 阿波 邦彦
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 650
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】一般に関節可動域（以下ROM）を測定するための測定器具として、角度計が常用されている。角度計を用いてROMを測定するには測定部の露出、適切な測定器具の選択、骨指標の触診、基本軸の固定などを行う必要があり、検者の手間と熟練した測定技術が要求される。今回、工業分野において頻繁に用いられている傾斜角度計（以下傾斜計）を用いて、簡便にROMを測定し、そのROM測定値の再現性と妥当性について検証したので報告する。
【対象と方法】被検対象者は、上下肢に病的障害のない成人男性17名の両側（34肢）の肘・膝関節を対象とした。被検者の年齢は平均22.3±2.0歳、平均身長170.5±2.3cm、平均体重61.9±1.8kg、平均BMI21.3±0.6であった。測定器具はシンワ測定株式会社製の傾斜計スラントルールダイヤル式及び酒井社製の角度計東大型角度計TTM-KOを使用した。測定はまず使用するベッドが水平であることを傾斜計で確認する。検者A（理学療法科3年生）が角度計で関節角度を測定すると同時に、補助者（理学療法科3年生）が傾斜計を用いて測定した。なお、肘関節の測定は背臥位で、膝関節の測定は腹臥位で行った。次に検者B（理学療法士免許取得後16年の教員）と補助者が同様の方法で検者Aの測定直後に測定した。また検者Aと補助者が初回測定時から1日もしくは2日後、同じ被検者に対して同様の測定を行った。傾斜計と角度計から得られた測定値の関係をピアソンの相関係数及び測定誤差と誤差率を求め、傾斜計値の妥当性を検討した。再現性については検者Aの初回測定値と2回目の測定値を検者内の級内相関係数（以下ICC）、検者Aの初回測定値と検者Bの測定値を検者間のICCを用いて検討した。
【結果】傾斜計値の妥当性については肘関節屈曲角度の傾斜計値と角度計の相関係数は検者Aが0.84、検者Bが0.77であり、共に有意な正の相関が認められた。膝関節屈曲角度については検者Aが0.82、検者Bが0.89であり、有意な正の相関が認められた。傾斜計値と角度計値の再現性については傾斜計値の検者内ICCは肘関節が0.77、膝関節が0.70であり、角度計の検者内ICCは肘関節が0.78、膝関節が0.68であった。また検者間ICCは、傾斜計値において、肘関節が0.75、膝関節が0.67であり、角度計値の検者間ICCは肘関節が0.57、膝関節が0.49であった。
【考察】傾斜計を用いたROM測定は、従来のROM測定時の移動軸に相当する体肢表面に傾斜計を乗せるだけで測定可能である。この測定方法は解剖学などの専門的知識や熟練した技術を必要としない。そのため、リスク管理を十分に行えば、患者本人や家族にも測定可能であり、患者の自己管理能力の向上に繋がる可能性を示唆した。
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―脳卒中片麻痺歩行のリサージュ図形解析―
伊藤 慎英, 大塚 圭, 才藤 栄一, 寺西 利生, 岡田 誠, 瀧 昌也, 大木 理咲子, 藤野 宏紀, 冨田 昌夫, 金田 嘉清, 田口 ...
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 651
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】トレッドミルを用いた3次元動作解析は，同一空間上を歩行する特性をいかし，これまで前額面でしか描くことができなかったリサージュ図形を矢状面，水平面でも同様に描くことを可能にする．我々はこのリサージュ図形が臨床において歩行の機能的指標の一つになりうると考えている．
今回は，脳卒中片麻痺患者（以下片麻痺）を対象に，トレッドミル歩行の3次元動作解析を行い，時間・距離因子と，いくつかのリサージュ図形について検討した．
【対象と方法】本研究計画は，当大学倫理委員会にて承認を得た上，対象には，研究の主旨を口頭および文章にて説明し参加への同意を得た．対象は，慢性期片麻痺2名（対象A： 60歳男性，右片麻痺，対象B： 53歳女性，左片麻痺）とした．対象A，Bとも下肢Brunnstrom stage は4，歩行能力はFIM6であった．計測機器はADAL3Dトレッドミル（Tecmachine社製）と3次元動作解析装置Kinema Tracer（キッセイコムテック株式会社製）を用い，30秒間のトレッドミル歩行をサンプリング周波数30Hzにて計測した．トレッドミル速度は，1.0km/hとし，手すりおよび短下肢装具の使用を許可した．解析は，時間・距離因子の平均値（mean）及び変動係数（Coefficient of Variance：以下CV）と，マーカーを第7頸椎，大転子，膝関節裂隙，外果より下垂した足底部，第5中足骨頭に取り付け，前額面，矢状面，水平面におけるリサージュ図形について検討した．
【結果および考察】計測で採取された歩数は，対象A：22歩，対象B：17歩であった．重複歩時間は，対象A：1.27±0.03sec，CV：1.12，対象B： 1.67±0.07sec，CV：4.46であった．歩幅は，対象A：健側17.6±2.4cm，CV：13.8，患側17.1±2.3cm，CV：13.6，対象B：健側10.7±3.4cm，CV：31.8，患側35.4±2.8cm，CV：8.0であった．歩行率は，対象A： 94.5±2.1steps/min，CV：2.28，対象B：72.1±3.1steps/min，CV：4.35であった．矢状面における足関節のリサージュ図形は，特に遊脚期で特異的なパターンを呈しており，両対象者とも同一の傾向であった．また，水平面のリサージュ図形は，視覚的に観察された分廻し歩行，内側ホイップなどの異常パターンを客観的に示していた．このようにトレッドミル歩行分析により表現されたリサージュ図形は，異常歩行パターンを客観的かつ直感的に理解させる有効な指標であると考えられた．
今後，我々はこれらのリサージュ図形に統計学処理を施し，治療の効果判定，帰結予測に発展させていきたい．
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金澤 浩, 浦辺 幸夫, 岩本 久生, 出口 直樹, 矢部 友博, 白川 泰山
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 652
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】ストレッチングは、スポーツをはじめ、健康維持・増進を目的として、広く一般に行われている。ストレッチングの効果を科学的に検証するための多くの研究が行われてきた。しかし、ストレッチング時の筋のふるまいを調査した研究は極めて少なく、ストレッチング時に生体内部でどのような変化が生じているかは明らかになっていない。また、近年の画像診断法の進歩はめざましく、超音波エコー法は生体内部の様子をリアルタイムで観察できる特徴を持っている。本研究の目的は、超音波エコー法を用いて、腓腹筋内側頭の動態を観察し、分析することで、静的ストレッチング時に腓腹筋の内部でどのような変化が生じているかを解明することである。
【方法】対象は下肢に傷害の既往がなく、特別なスポーツ活動を行っていない健康な成人男性で、本研究の趣旨に同意の得られた16名だった。年齢（平均±SD）28.7±2.9歳、身長173.3±9.1cm、体重63.6±11.1kgだった。方法は、まずストレッチングボード（株式会社アサヒ）を用い、膝伸展位で対象の足関節最大背屈角度を計測した。超音波エコー法として超音波画像診断装置（Power Vision6000 SSA-370A 東芝メディカル株式会社）のBモードとリニアプローブ（PLM-805AT 8MHz 東芝メディカル株式会社）を用いた。足関節最大背屈角度の測定から1週間の後に、安静立位時の腓腹筋内側頭にプローブをあて、超音波エコー画像上で標識点を定めた。標識点は、腓腹筋内側頭で下腿の近位1/4の高さ（MG）と筋腱移行部（MTJ）の2ヵ所とした。その後、足関節最大背屈角度で20分間のストレッチングを行った。この状態で、1分ごとの超音波エコー画像を記録した。測定はすべて右下肢で行った。画像はScion Image Beta 4.02を用いて、各標識点の経時的変化を分析した。
【結果】足関節最大背屈角度は26.6±3.8°だった。MGとMTJは、ストレッチング開始直後から遠位に移動した。MGとMTJの移動距離は、それぞれ4.7±1.0mm、15.3±0.9mmであり、MTJの方がストレッチング開始後1分から20分のすべてで大きかった（p<0.05）。1分間あたりの移動量は、MGでは0分～1分と1分～2分で有意に増加し（p<0.05）、それぞれ、1.3±0.7mm、2.0±1.3mmだった。MTJでも0分～1分、1分～2分で移動量が増加し（p<0.05）、それぞれ12.0±1.0mm、2.2±1.1mmだった。ストレッチング開始後の最初の2分間にMGでは20分間における全移動量の60.8％が移動し、MTJでは89.9％が移動した。5分ごとの移動をみると、MGではストレッチング開始から5分で全移動量の80.6％、10分で91.6％、15分では94.1％だった。MTJではストレッチング開始から5分で96.0％、10分で97.7％、15分では98.6％が移動した。
【考察】腓腹筋内側頭はストレッチングの開始から2分間という短い時間に有意に伸張され、その量はMGよりもMTJの方が大きいことがわかり、MGとMTJの動態の違いを知ることができた。
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土田 奈生子, 内山 靖
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 653
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】立ち上がり着座動作は移動には欠かせない基本動作であり，臨床的な検査方法は幾つか報告されている。本研究では脳血管障害患者における，臨床的な4つの立ち上がり着座テストと身体機能と歩行自立度との関係について明らかにすることを目的とした。
【方法】対象は，本研究に同意の得られた5回連続の立ち上がり着座動作が可能な脳血管障害患者50名とした。平均年齢65.0±11.5歳，男性30名 女性20名 麻痺側は右片麻痺27名 左片麻痺23名 罹患期間550.3±1256.2日であった。立ち上がり着座動作テストの1）では40cm台からの立ち上がり着座動作1回の所要時間を測定した。動作速度は最大速度とし，2回測定したうちの短い値を採用した。2）では1）同様に立ち上がり着座動作5回連続の所要時間を測定した。3）では台を40cmから20cmまで5cmずつ下げた高さでの動作を1：上肢支持なし，2：上肢支持，3：不可の三段階とし，合計は10～30点で点数が低いほど機能がよいと設定した。4）では日常生活上での動作を，Functional balance scaleより立ち上がり・着座の尺度を用いて5段階で評価し合計を2～10点とした。身体機能の評価はStroke Impairment Assessment Set(SIAS)・体幹逆振り子検査(Test of Active Reversed Pendulum〔TRAP〕)，下肢筋力と(Hand-held Dynamometerを用いた等尺性膝伸展筋力)を測定した。歩行自立度はFunctional Ambulation Category(FAC)を用いて測定した。検査項目間の相関係数はPearson あるいはSpearmanの順位相関係数をもとめた。また，重回帰分析を用いて立ち上がり着座テストに影響を与える要因と歩行自立度に影響を与える要因について検討した。
【結果および考察】4つの立ち上がり着座テストはSIAS下肢機能項目・麻痺側膝伸展筋力・足関節可動域，下肢筋緊張と有意な相関関係が認められた(r＝0.62～-0.31 P<0.01)。その他，1）2）4）ではSIASの下位項目であるAbdomMMTと非麻痺側伸展筋力との相関関係が認められ(r＝0.38～-0.31 P<0.05)，1）2）3）ではTARPとの相関関係が認められた(r＝－0.55～－0.28)。しかし，感覚障害との関係はみられなかった。各立ち上がり着座動作の決定要因としては麻痺側下肢機能・非麻痺側膝伸展筋力・TRAPがあげられたが寄与率は低く，相互に様々な要因が影響を与えていると考えられた。歩行自立度ではそれぞれの立ち上がり着座動作テストと有意な相関関係が認められた(r＝0.75～-0.48 P<0.01)。また，歩行自立度に影響を与えている因子として1回所要時間と日常生活上での動作方法が選択された(R
2＝0.47)。これより，1回の動作の速さや方法の検査が，臨床では有用な検査のひとつとなると考えられた。
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桑原 慶太, 山田 美加子, 武井 圭一, 大沢 涼子, 内山 靖
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 654
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】理学療法では、介入直後の即時効果に加えて、翌日にその効果がどの程度継続しているか（持ち越し効果）、一定期間の積み重ねの効果が得られているか（累積効果）を客観的に示すことが重要である。本研究では、リーチ課題を用いた経時的変化から、短期介入における直接および波及効果を検証することを目的とした。
【方法】対象は、研究に同意の得られた30秒以上の立位保持が可能で入院理学療法を施行している骨・関節系疾患、脳血管障害、パーキンソン症候群の30名（平均年齢70.3±11.3歳、男性11名、女性19名）とした。リーチ課題の練習は通常の理学療法後に自動介助運動で休憩を挟みながら1日に50回行い、5日間続けた。直接効果を示すリーチ動作はDuncan PWらによって考案されたfunctional reach test(FR)を用い、理学療法施行前と課題施行前後に毎日測定した。また、運動機能を表す指標として大腿四頭筋筋力、歩行速度、ケイデンス、FR、立ち上り所要時間、身体機能を表す指標としてFunctional movement scale(FMS)、類似課題を表す指標として360度回転、Timed“Up and Go”test、開脚立位での前後左右の随意的な重心移動であるクロステストを実施した。統計学的解析は、Bonferroni多重比較検定、Spearman及びPearsonの相関係数を使用した。
【結果及び考察】初期評価時のFRの平均は16.1±4.1cm、最終評価時は19.3±6.0cm、全体の改善率は19.9％で、1日目から5日目のいずれにおいても、理学療法施行前と課題施行前、課題施行前と課題施行後の変化率にそれぞれ有意な差を認めた。このことはリーチ動作が通常の理学療法によって改善し、直接的介入によってさらに変化することを示した。課題施行後に比して翌日の理学療法施行前には有意な低下がみられ、持越し効果は示されなかった。改善率が20％以上であった対象者は18名(全体の60％)で、骨・関節系疾患が9名、脳血管障害が7名、パーキンソン症候群が2名と、パーキンソン症候群で改善率が有意に低かった。また、FRに改善を認めた18名は、ケイデンス、クロステスト時の前後最大移動距離、Timed“Up and Go”test、360度回転でも有意な変化がみられ、類似課題への波及効果が示された。なお、理学療法施行前のFRの比較では、1日目と2日目、3日目、4日目では有意な差を認めず、1日目と5日目、6日目、及び2日目と6日目でのみ有意な差を認めた。このことは、本課題で累積効果を得るには、連続4日間以上の施行が望ましいことを示唆している。
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―5名の検者間一致率による臨床的有用性の検討―
中山 恭秀, 長谷川 光久, 鳥居 久美子, 川井 謙太朗, 木山 厚, 宮野 佐年
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 655
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】modified Ashworth scaleの検者間信頼性に関する報告で2名以上の測定者間での信頼性に関する報告は少なく、Sloan（1992）の2名の理学療法士と医師、計4名で測定した報告が最多である。ここでは肘関節屈筋群の測定で.56～.76と高い順位相関があると報告しているが、一致率は示されていない。国内において3名以上で一致率を検討した報告はない。
【目的】5名の理学療法士でmodified Ashworth scaleを用いて肘関節屈筋群の痙縮を測定した際の検者間一致率を求めることである。
【対象】当院に入院及び外来通院している患者で、検者全員が0（筋緊張増加無し）と判断しなかった23名25肢（平均年齢67.4歳、42～83歳）を対象とした。測定は肘関節屈筋群とした。なお、本研究は当大学倫理委員会の審査を受けた後に患者の同意を得て施行した。
【方法】5名の理学療法士（経験年数3～13年、平均7.3年、男性4名、女性1名）で、測定前にBohannonらが定める方法を確認した。測定は、対象を背臥位とし充分可動域運動を行なった後にランダム測定をした。1秒間かけた肘伸展運動を5回行ない、その場で各自が結果を記録した。評価期間中の情報交換は禁止した。分析は5名の測定者間計10通りの組み合わせの一致率と順位相関係数を求めた。一致率はWeighted kappa（重み付け係数0-9）を用い測定誤差の幅を配慮した。順位相関係数はSpeamanの順位相関係数を用いた。
【結果】10通りの検者間一致率は、.78～.53、平均.68であった。Speamanの順位相関係数では、.88～.69、平均.82であった。完全一致率は.72（18/25）～.32（8/25）、平均.46（11.6/25）であった。2グレード以上の評価結果の違いが生じたものは、250個（25肢×10通り）のデータ中11個（発生率4.8%）であった。
【考察】順位相関は高く、Weighted kappaによる各検者間の一致率及び平均一致率も高かったことにより、modified Ashworth scaleは検者間信頼性が高く、他の順序尺度評価方法と比べても十分臨床的有用性を備えるといえる。しかしこれは高い完全一致率によるものではなく、2グレード以上の評価結果の格差を生むことが極めて少ないという高い信頼性であることは臨床上注意すべきであろう。modified Ashworth scaleは世界的に広く利用されている評価方法であるが、未だ十分な検証がなされているとはいえない。今後の課題は他の筋群、特に下肢の測定における検証で、測定精度が上肢と比較して低いとされていることにある。今回と同様に、複数検者において一致率の検討をする必要があると考える。
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神谷 晃央, 横山 明正, 新野 浩隆, 盧 隆徳, 内田 成男, 島岡 秀奉, 牛場 潤一, 正門 由久, 木村 彰男
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 656
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】
エルゴメーター運動は，運動負荷試験やフィットネス改善目的だけではなく，脳卒中患者に対する痙縮軽減や機能改善の運動療法にも応用されており，歩行訓練・治療への有効な手段となる可能性がある．われわれは過去の関連学会にて，健常者の正回転におけるエルゴメーター運動時の筋活動を検討したが，逆回転におけるエルゴメーター運動時の筋活動に関する検討は行っていない．そこで今回，座位での駆動が可能な多機能エルゴメーター（ストレングスエルゴ，三菱電機エンジニアリング社製）を用いて検討したので報告する．
【対象】
インフォームドコンセントが得られ，エルゴメーター運動の支障となるような内科疾患，骨関節疾患等のない健常成人（男性5名）と脳卒中片麻痺患者（男性3名，女性2名）で，ブルンストロームステージは4から5レベルで,全例ともに歩行可能であった．
【方法】
両側の前脛骨筋（TA），ヒラメ筋（Sol），腓腹筋内側頭（MG），大腿直筋(RF），内側広筋(VM），内側ハムストリングス（MH）を被検筋とした．筋電計はNeuropackMEB2200（日本光電社製）を用い、実験肢位は座位で，最大膝伸展角度を30度，駆動速度は30rpmとした．駆動速度に合わせたピッチ音で駆動のタイミングを制御した．運動負荷はアイソトニックモードで3Nm（15W）とした．解析は50回転分の施行を整流，加算平均し，膝関節が屈曲する時期を屈曲相，伸展する時期を伸展相として，実験1.「健常者における正回転と逆回転との筋活動変化」，実験2.「逆回転における健常者と脳卒中片麻痺患者の筋活動変化」を検討した．
【結果】
実験1.において，正回転のRFは屈曲相後期から伸展相初期に活動した．MHは伸展相後期から屈曲相初期に活動した．一方，逆回転のRFは伸展相全般に活動した．MHは屈曲相中心に活動した．筋活動量に関して，逆回転では，TA，MH，MGの筋活動量は低下し，逆にVMの活動量が著明に増加した．実験2.において健常者のTAやMHは弱い活動であったのに対して，非麻痺側のTAやMHは屈曲相において著明な活動を認めた．麻痺側の筋活動は全体的に乏しく，屈曲相や伸展相を通して常に活動する筋を認めた．
【考察】
結果より，逆回転は正回転に比べ特にVMの筋活動量が増加することから，VMのトレーニングに効果的であると思われた．エルゴメーター運動は伸展筋群優位の運動であり，両側の伸展相においてトルクを発揮できれば，屈曲相はほとんど惰性で駆動できる．片麻痺患者は伸展相において，十分な駆動力を発揮できないために，非麻痺側のTAやMHを用いて麻痺側駆動力を代償していると考えられた．麻痺側においては同時収縮を起こしており，正しいタイミングで駆動できないことが，非麻痺側の代償をさらに高めていると考えられた．
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福永 誠司, 安楽 淳子, 田上 茂雄, 湯地 忠彦, 東 祐二, 藤元 登四郎, 関根 紀子, 田村 俊世
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 657
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】
脳卒中片麻痺患者（以下片麻痺患者）において非麻痺側の機能は重要であり，麻痺側の機能を補う必要がある．歩行訓練前の運動療法としてストレッチや抵抗運動があげられる．これらは筋の収縮性や柔軟性を改善し，筋力の回復や保持などを目的として行われる．しかし，定量的な評価は難しくセラピストの主観に左右されやすい．そこで今回，近赤外分光法による筋酸素モニタを用いて下腿三頭筋の局所筋酸素動態を測定し，それぞれの運動課題が与える影響を比較した．
【方法】
対象は，健常者5名（年齢22.8±1.8歳），片麻痺患者8名（年齢61.4±14.8歳）とした．片麻痺患者の機能評価は下肢Brunnstrom stage IV，金属支柱付き短下肢装具2名，プラスチック短下肢装具6名，歩行レベルは，屋内自立5名，監視3名であった．運動課題は，歩行，ストレッチ・歩行，抵抗運動・歩行の3種類とし，課題の前後で5分間の安静時間を設けた．歩行距離は10m，ストレッチは20度足関節背屈位にて30秒間，抵抗運動は徒手筋力テスト4レベルとした．測定部位は下腿三頭筋とし，片麻痺患者では非麻痺側とした．解析は，歩行前後のヘモグロビン酸素動態（以下oxyHb），総ヘモグロビンの変化量（以下tHb），回復時間について行った．さらに歩行前後の動脈血酸素飽和度（以下SpO2）を測定した．尚，本研究は当院倫理委員会の承認を得，すべての対象者に実験の主旨を説明し，同意を得た後に行った．
【結果】
健常者において，最もoxyHbが減少し低酸素状態を示したのは抵抗運動時であった．tHbでは4名で抵抗運動・歩行後が最も高く，血流の増加を認めた．片麻痺患者で最もoxyHbが減少したのは抵抗運動時であった．また，ストレッチ時には5名でoxyHbが減少した．tHbでは6名で抵抗運動・歩行後が，2名でストレッチ・歩行後が最も高く血流の増加を認めた．回復時間では，片麻痺患者に比べ健常者で回復時間が短い傾向がみられた．
【考察】
片麻痺患者においてストレッチ・歩行後に酸素化が大きいのは，歩行前のストレッチが歩行を行う準備として効果的であったためと考えられる．一方，すべての被験者で抵抗運動時に最もoxyHbが減少し，抵抗運動・歩行後回復期の血流量が増加したことから，抵抗運動は筋収縮を伴わないストレッチに比べ血流量の増加を引き起こす．そのため，抵抗運動が引き起こしたoxyHbの減少を補うために血流量が増加したものと考えられる．片麻痺患者の回復時間が健常者よりも大きな値を示したことは，日常生活場面で非麻痺側を使用する機会が少なく，エネルギー産生効率が悪かったためと考えられる．今回ストレッチと抵抗運動を比較した結果，抵抗運動の方が筋に与える影響が大きかったことから，片麻痺患者にとって抵抗運動は有用であるものと推測された．
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―筋の圧痛に着目して―
堀 紀代美, 尾崎 紀之, 篠田 雅路, 鈴木 重行, 杉浦 康夫
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 723
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
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【目的】慢性痛は理学療法の対象となることが多く、臨床現場では、物理療法や運動療法などを行い、痛みの緩和または消失を得、関節可動域の改善や筋力を発揮させることが基本の1つである。しかし、慢性痛の病態やメカニズムについては未知な点が多い。本研究では代表的な難治性慢性痛である神経因性疼痛の動物モデルのひとつであるシスプラチン処理ラットにみられる痛覚過敏のメカニズムを明らかにすることを目的とする。特に、これまで解析されてきた皮膚の痛覚過敏のみならず、シスプラチンによって筋にも痛みが誘発されるかどうか検討した。
【対象・方法】本研究の実験計画は名古屋大学医学部動物実験委員会の承認を受けて行った。対象としてSD雄性ラット(388.0±4.4g、n=25)をシスプラチン投与群(CDDP群、n=12)と対照群(n=13)の2群に分け、CDDP群にはシスプラチンを週1回全5回、腹腔内に投与した(累積投与量15ml/kg)。対象群には溶媒である生理食塩水のみを投与した。両群ともに投与前後5週にわたり、体重ならびに行動学的評価を行った。行動学的評価として、皮膚の痛覚の評価のために、足底部皮膚へのvon Frey test、Pin-prick test、Hot plate testを行った。筋の痛覚の評価のために、腓腹筋を用いたRandall-Selitto法による圧痛閾値の測定と、筋炎の動物モデルで筋の痛みを反映するとされている筋力の測定を行った。腓腹筋の圧痛閾値に表層の皮膚の痛覚が及ぼす影響を調べるため、下腿後面（腓腹筋表層）の皮膚においてもvon Frey testを行った。行動学的評価の終了後、腓腹筋に分布する感覚神経を逆行性トレーサー（フルオロゴールド）で標識し、後根神経節内の腓腹筋の知覚ニューロンで、痛み関連の受容体であるTRPV1、TRPV2、P2X
3、ASIC3の発現を調べた。
【結果と考察】CDDP群は用量に依存して有意に体重が減少した。足底のvon Frey test、Pin-prick testおよび下腿表層のvon Frey testより、CDDP群に皮膚の機械的痛覚過敏の存在が確認された。また、Hot plate testにより、皮膚の侵害刺激に対してCDDP群は鈍麻となる傾向が確認された。腓腹筋の圧痛試験においてもCDDP群は有意に閾値の低下を認め、筋力も低下し、筋の痛覚過敏の存在が示唆された。組織学的には後根神経節における筋由来の知覚ニューロンにおいてTRPV1、P2X
3陽性細胞の発現を認め、シスプラチン投与による筋の痛覚過敏に関与していることが示唆された。
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吉田 正樹, 原 良昭, 市橋 則明
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 724
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】
筋収縮時に皮膚表面上に生じる微細振動を記録したものを筋音図(Mechanomyogram：MMMG）といい、MMGは筋線維が収縮する際に筋線維が側方に拡大変形することにより生じる圧波が原因であると考えられている。また、MMGは、筋張力制御における運動単位（MU）の活動様式の解析に、有用な指標となることが示唆されている。MMGの時間周波数解析にはMatching Pursuit（MP）法を用いた。MP法では信号の周波数解析の過程にWigner分布を用いることで、短時間フーリエ変換（STFT）法より詳細な時間周波数分布が得られる。
本研究では上腕二頭筋を対象として等尺性随意ランプ収縮時のMMGの時間周波数分布をMP法より解析しMUの活動様式の変化を明らかにすることを目的とする。
【方法】
被験者は座位で、体幹をベルトで固定し、上腕を体側に固定した。肘関節90度屈曲で前腕を回外位に保ち、等尺性ランプ収縮を行った。
MMGは、上腕二頭筋の筋腹上に両面テープを用いて添付した加速度センサを用いて導出した。MMGはアンプを用いて増幅し、1から250Hzの帯域フィルタを通過した後に計測用PCに記録した。なお、各信号のサンプリング周波数は1000Hzである。実験に際しては、事前に詳細な説明を行い、被験者として実験に参加する同意を得た。
はじめに被験者の最大随意収縮力（Maximum Voluntary Contraction：MVC）の測定を行った。次に、モニタ上に表示した目標値を視認しながら等尺性ランプ収縮を行った。筋張力は4秒間10％MVCを維持した後、90％MVCまで8秒間で直線的に増加させた。
【結果と考察】
MMGは、60％MVC前後に振幅が急峻に増加した。時間周波数解析は、比較検討を行うため、STFT法とMP法を適用した。その結果を比較すると、周波数成分の出現に同様の傾向を確認できるが、SFFT法では周波数成分がぼやけており、厳密に周波数成分を特定することが難しかった。一方、MP法では周波数成分の現れる時間や周波数帯域をよりはっきりと特定することが出来た。10から30％MVCの範囲においてMMGの振幅はほぼ同程度の値を維持している。また、MP法による結果、周波数成分は12Hzおよび20Hz付近に集中していた。これらの特徴より、この区間はST-MUが主たる活動を行っていたと考えられる。また30から60％MVCの範囲では、はじめに30Hz前後の周波数成分が現れ、時間の経過と共に更なる高周波成分も確認できた。そして、MMGの振幅も急峻に増加しており、これらのことから、FT-MUの動員が始まったのではないかと推察される。
【まとめ】
本研究では、上腕二頭筋の等尺性ランプ収縮時のMMGを測定し、MP法を用いて時間周波数解析を行った。その結果は、ST-MUとFT-MUの活動様式を推定でき可能性を示した。
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吉尾 雅春, 西村 由香, 松本 拓士, 野々川 文子, 宇田津 利恵, 石橋 晃仁
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 725
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】第39回学術大会において、股関節関節包以外の軟部組織を除去した新鮮遺体骨格標本による股関節屈曲角度が約93度であることを報告した。しかし、生体では股関節周囲の軟部組織の圧迫や筋緊張による抵抗などのために、屈曲角度が減少することが考えられる。そこで、健常成人を対象に、骨盤を徒手的に固定したときと自由にしたときとの他動的股関節屈曲角度を求め、股関節屈曲運動について検討を加えたので報告する。
【方法】対象は同意を得た健常成人20名で、平均25.9±3.9歳、男10名、女10名であった。検者Aは対象側股関節内旋外旋・内転外転中間位を保ちながら股関節を他動的に屈曲させた。検者Bは日本リハビリテーション医学会の測定方法に準じて股関節屈曲角度を測定した。測定は背臥位で両側に対して、Smith & Nephew Rolyan社製ゴニオメーターを用いて1度単位で3回行った。測定1：検者Aが反対側の大腿を固定し、対象側股関節を最大屈曲させ、角度を測定した。測定2：両側股関節を同時に最大屈曲したときの角度を求めた。測定3：まず、股関節屈曲運動に伴って骨盤が後傾しないように、閉眼した検者Cが上前腸骨棘から腸骨稜にかけて徒手的に把持して固定した。検者Aが対象側の股関節をゆっくり屈曲させ、検者Cによる骨盤固定の限界点で屈曲角度を測定した。測定3の値は骨盤の動きの制動に影響される可能性が大きいため、3回測定のICCを求めて再現性の検証を行った。統計学的有意水準は0.05とした。
【結果】全員を対象とした測定3の3回のICCは、右0.909、左0.830で再現性は高かった。各測定において有意な左右差がなかったので右について提示する。他動的股関節屈曲3回の平均は測定1が133.1±9.1度、測定2が138.3±7.2度、測定3が70.4±9.0度であった。各測定間で相関はみられなかった。腰椎の動きや骨盤後傾角度などを主に表すと考えられる測定1から測定3を引いた角度Fは62.8±10.6度、測定2から測定3を引いた角度Gは68.0±11.6度であった。角度F、角度Gは測定3の角度との間にそれぞれ負の相関(r=-0.58、-0.78)を認めた。また、角度Fは測定1の角度と正の相関(r=0.59)を、角度Fと角度Gは測定2の角度と正の相関(r=0.50、0.63)を示した。
【考察】骨盤をしっかり固定したときの他動的股関節屈曲を示す測定3の角度は、言うなれば「寛骨大腿関節」の最大屈曲角度である。右では股関節屈曲角度133度のうち、寛骨大腿関節は平均70度、腰椎の動きや骨盤後傾を含むその他の角度は平均63度であった。軟部組織を除去した新鮮遺体の寛骨大腿関節が93度であったことから、20度余が軟部組織のための角度と考えられる。これらの特徴を考慮しながらROMテストや運動療法を行う必要がある。
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坂本 淳哉, 吉田 大輔, 折口 智樹, 中野 治郎, 沖田 実, 江口 勝美
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 726
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】
関節を不動化すると、関節軟骨は細胞の集族化、表層の粗造化、基質の破綻など、様々な組織学的変化を生じることが古くから知られており、最近では、軟骨細胞にアポトーシスが生じることも報告されている。一方、Salterらが関節軟骨の変性や損傷に対しては持続的他動運動（Continuous passive motion；以下，CPM）が有効であると報告して以来、整形外科術後においては可及的早期からCPMが実施されている。つまり、このことから推するとCPMは前記のような関節不動化に伴う関節軟骨の変化に対しても効果的ではないかと思われるが、この点について検証した報告は見あたらない。そこで、今回我々は、ラット距腿関節をギプスで4週間不動化し、その過程でCPMを行い、関節軟骨におよぼす影響について組織学的に検討した。
【方法】
実験動物には8週齢のWistar系雄ラット10匹を用い、すべてのラットの右側後肢を膝関節最大屈曲位、足関節最大底屈位で4週間ギプス固定し、左側後肢は無処置とした。そして、そのうち5匹は、週6回の頻度で右側後肢のギプス固定を解除し、ヒト用アンクルストレッチャーを用いてCPMを1日1回30分行った（CPM群、n＝5）。また、残りの5匹は右側後肢のギプス固定を継続的に行った（I群、n＝5）。なお、CPM群・I群から無作為に5匹を選択し、その左側後肢を対照群として用いた(C群、n＝5)。実験期間終了後は、麻酔下で足関節を採取し、ホルマリン固定、脱灰後に通法のパラフィン包埋処理を行った。そして、5μm厚の矢状断連続切片を作成し、組織学的検索のためにHE染色を、アポトーシス細胞の検出のためにTUNEL染色を施した後、光学顕微鏡を用いて検鏡した。また、各染色像を顕微鏡用デジタルカメラでパーソナルコンピューターに取り込み、脛骨ならびに距骨の関節軟骨層の厚さ、軟骨細胞密度、TUNEL陽性細胞の出現頻度について検討した。
【結果】
I群の関節軟骨では、石灰化軟骨層における軟骨細胞の核の濃縮像、軟骨下骨層からの血管様構造の進入といった正常から逸脱した組織学的所見が認められた。 しかし、C群、CPM群では関節軟骨の異常所見はほとんど認められなかった。次に、関節軟骨層の厚さを比較するとC群に比べI群は有意に低値で、CPM群はC群と有意差を認めなかった。また、軟骨細胞密度も関節軟骨層の厚さと同様の結果であった。一方、TUNEL陽性細胞は脛骨、距骨ともI群が最も多く、次いでCPM群、C群の順であった。
【考察】
今回の結果、I群では関節軟骨層の菲薄化、軟骨細胞密度の減少、加えてアポトーシスと思われるTUNEL陽性細胞の増加が認められ、関節不動化によって関節軟骨は廃用性変化を生じたと推察される。そして、CPM群ではこれらの所見が少なかったことから考えると、CPMによって関節内滑液が流動し、十分な栄養が軟骨細胞に供給され、その結果として関節軟骨の廃用性変化の進行が抑制されたのではないかと思われる。
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野谷 優, 生島 直樹, 福田 明雄, 前田 仁, 千羽 壮二, 岩淵 和人, 元脇 周也, 山野 仁志, 小柳 磨毅
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 727
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】肩関節に対する螺旋状のテーピングが投球動作のlate cocking phaseにみられる肩の痛みや不安感に効果を示すことがある。そこで今回我々はテーピングによる肩関節外転、外旋位の上腕骨頭の前方制動効果を、X線画像にて検証したので報告する。
【対象】肩関節と肘関節に明らかな傷害の既往がない野球経験者3名とした。被験者の平均年齢は26.0歳、平均身長169.7cm、平均体重59.2kgであった。被験者には十分な説明を行い、被爆に対しての同意を得た。
【方法】テーピングは座位にて肩関節外転90°・内外旋0°・水平内転30°、肘関節屈曲90°にて、上腕中央部より肩関節の前方を通り胸部前面を終点としてキネシオテープを螺旋状に貼付し、その距離を基準距離とした。テープの張力は基準距離110％、120％、130％の3通りとした。レントゲンの撮影肢位は仰臥位にて、肩関節外転90°・水平内外転0°（1名のみ水平内転30°位も撮影）、肘関節屈曲90°にて最大外旋位（以下MER）まで誘導し、肩甲骨面で軸写撮影を行った。なおMERの外力はパワートラック2（JTECH社製）を用いて24.2Nに統一した。撮影は整形外科医師の指示のもと熟練した放射線技師が以下の方法にて行った。線源フィルム間距離を1mとし、入射角は上下方向0°、体幹の長軸に対しては20°とした。撮影画像からモーゼのリングにて上腕骨頭の中心を求め、骨頭変位率を算出した。
【結果】水平内外転0°位でのテープ張力110％では3名とも骨頭変位率は0％であった。120％では2名に骨頭の前方制動効果を認め、骨頭変位率は平均2.2％であった。130％では3名とも骨頭の前方制動効果を認め、骨頭変位率は平均3.3％であった。水平内転30°位でのテープ張力110％、120％、130％すべてにおいて、骨頭変位率は6.7％と骨頭の前方制動効果は高かった。
【考察】テーピングは関節制動や筋のサポートに用いられるが、投球動作においては上肢の運動範囲を確保する必要性がある。テープ張力130％では3名ともに制動効果を認めたが、3名とも「投げにくい」との訴えがあり、実際の投球動作に支障をきたすものと考えられた。そのため主観的な感覚を考慮に入れながら、120％前後の張力でのテーピングが投球動作を阻害しにくく且つ前方制動効果が期待できると推察された。また、水平内転30°位での上腕骨頭の前方制動効果は高く、上腕骨頭が関節窩に対して求心位となり関節の安定化を図り易い同肢位でテーピングを実施する有効性が示唆された。
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―関節モーメント，関節角度，及び，重心位置の検討―
伊藤 弥生, 山田 拓実, 吉田 弥央, 武田 円, 小島 肇
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 728
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
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【目的】Functional Reach（機能的上肢到達検査：以下，FR）はバランス能力の指標として用いられるテストである．これまで，下肢筋力や運動戦略との関係，他のバランス検査との比較などについて報告されている．そこで，本研究は健常者におけるFR時の体幹・股関節・足関節モーメントを検討することにより，テストで必要とされる身体能力を明らかにすることを目的とした．
【方法】対象は健常成人7名（男性3名，女性4名，年齢22.4±2.6歳）であった．測定には三次元動作解析システム（Oxford Metrics社製VICON370，KISTLER社製床反力計）を使用した．関節モーメント，関節角度，および，重心位置はBody Builder3.6を使用してBody Languageによる解析プログラムを作成した．測定動作は，静止立位からFR開始肢位（肘関節伸展位で肩関節90°屈曲位）をとらせ，前方へ最大限リーチさせた．その際のリーチ距離，体幹屈伸・股関節屈伸・足関節底背屈モーメント，関節角度，及び，体重心と頭部・上腕・前腕・体幹・大腿・下腿・足部の重心位置を算出した．
【結果】静止立位からFR開始肢位までは，体幹・下肢の関節角度と関節モーメントの変化は非常に少なかった．重心位置の前後成分は上腕が9.5cm前方，前腕が32.7cm前方移動したのに対し，頭部が5.4cm後方，体幹が3.1cm後方，大腿が1.3cm後方移動した．体重心は3名が0.6cm前方、4名が0.9cm後方移動した．関節角度・関節モーメント・重心位置の各項目とリーチ距離の間で直線的関係がみられた．リーチにより，体幹は28°屈曲，股関節は32°屈曲，足関節は10°背屈した．体幹伸展モーメントは13.7Nmから69.8Nmに，股関節伸展モーメントは5.7Nmから47.7Nmに，足関節底屈モーメントは9.5Nm から29.2Nmにそれぞれ増加した．重心位置は体幹が10.9cm前方，大腿が7.0cm後方，体重心は10.0cm前方にそれぞれ移動した．体幹の重心位置は体重心に近似した移動であった．FRでの最大リーチ距離は31.1cmであった．
【考察】静止立位から上肢を前方挙上するだけでは，体幹伸展モーメントに大きな影響は及ぼさず，ごくわずかな各体節のアライメント調整により，FR開始肢位を保持していると考えられた．前方へリーチするとき，つまり，姿勢が崩れていくとき，足関節底屈・股関節伸展モーメントと共に体幹伸展モーメントも大きく増加したことから，下肢能力だけでなく体幹筋力もFRに必要な身体能力の一つと考えられた．健常者の場合，体幹・股関節・足関節筋力をバランスよく発揮することにより，前方リーチ能力を高めていることが分かった．
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―機能的MRIによる大脳賦活研究―
津吹 桃子, 渡邉 修, 来間 弘展, 松田 雅弘, 妹尾 淳史, 池田 由美, 米本 恭三
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 729
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】リハビリテーションにおける治療において、視覚的フィードバックを利用し、指導する機会は多いが、その脳内機構に関する報告は少ない。そこで、我々は、手指の随意運動における視覚的確認の影響をfunctional MRI（以下fMRI）を用いて分析し、脳の賦活分布を検討した。
【対象】対象は、神経学的な疾患の既往のない健常成人7名、平均年齢28歳、性別は男性1名、女性6名である。利き手はエジンバラバッテリーにて、全員100％の右利きであることを確認した。また、本研究は、東京都立保健科学大学での倫理委員会の承認を受け、すべての対象者にインフォームドコンセントを行い、了解を得た。
【方法】運動課題は、母指と中指、次いで母指と示指、母指と薬指、母指と小指をそれぞれ1秒間に1回の速度で連続的にタッピング動作である。この課題を自己ペースで行う場合と、鏡を通して視覚的確認をしながら行う場合とを比較した。スキャン時間は、課題（自己ペース vs 視覚確認）と安静を各40秒間とした。MRIはGE社製1.5T臨床用MR装置（Signa Horizon）を使用した。fMRIの測定には標準ヘッドコイルを用い、Echo Planar法にて撮像した。分析は、得られた画像をMATLAB上の画像処理ソフトである、SPM99を用いて動きの補正、タライラッハ空間への脳の標準化、ガウシアン・フィルターによる平滑化を行い解析した。また、得られた賦活部位は、Talairach Daemonによって同定した。
【結果】右手指動作時と左手指動作時の対側感覚運動野（以下SMC）領域の賦活がみられたボクセル数は、右手指動作時（7施行）、随意的には平均413.6±276.3、視覚的確認にて、平均717.3±292.1であり、7施行中6回で増加し、左手指動作時は（4施行）、随意的には平均704.3±592.0、視覚的確認にて、平均1107.3.3±913.5であり、4施行中3回で増加した。視覚的確認を行いながら手指運動を行うと、全例で後頭葉のいずれかの部位（舌状回、中後頭回、下後頭回、楔状回、紡錘回）の賦活が確認され、さらに、上前頭回、中前頭回、下前頭回、上頭頂小葉、下頭頂小葉、上側頭回、下側頭回において賦活が増大する傾向がみられた。
【考察】視覚的確認を行うことにより、SMCの賦活範囲が増大した。また、後頭葉の賦活以外に、前頭葉、頭頂葉、側頭葉においても賦活が増加する傾向があった。個人間で大きな差がみられるのは、視覚情報を処理する過程での差異ととらえることができるが、これらの結果は、運動学習における視覚フィードバックが、より広く大脳半球を賦活していることを示唆している。今後、さらに症例数を増やし、リハビリテーションの治療場面における視覚情報の有用性を検討したいと考えている。
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―テンポの違いによる筋活動開始への影響―
隈元 庸夫, 伊藤 俊一, 平山 雅教, 徳富 みずき
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 730
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【緒言】
立位姿勢はヒトの主生活姿勢であり，他の霊長類からヒトを区別分類する上での基本的特徴とされている．ヒトの立位姿勢における姿勢調節機構に関し，随意的上肢運動時として立位から上肢挙上時の姿勢筋の先行活動については多数報告されている．結果，運動の施行条件によって筋活動開始の反応時間が異なるとされている．しかし，立位から片脚立位施行時など，随意的下肢運動時における施行条件の違いによる筋活動開始の違いを検討した報告は少ない．
今回我々は，立位から片脚立位施行時の特にテンポの違いが筋活動開始の反応時間に及ぼす影響を筋電図学的に検討し，立位からの姿勢変化に伴う筋活動を明らかにすることを目的として報告する．
【対象と方法】
対象は，健常成人男性20名（平均年齢30.1±3.9歳）とした．施行動作は立位から音刺激に対して片脚立位を行い，音刺激中，片脚立位保持を持続することとした．筋電測定はノラクソン社製筋電計マイオシステム1400を用いた．導出筋は腹直筋，外腹斜筋，脊柱起立筋，大殿筋，中殿筋，大腿二頭筋，大腿直筋，前脛骨筋，腓腹筋とした．音刺激は同システム内のメトロノーム機能を用い筋電計と同期した．施行条件の違いとしてのテンポの違いは，メトロノームの設定を1）6bpm，音刺激時間5秒間，2）10bpm，音刺激時間3秒間，3）30bpm，音刺激時間1秒間の3条件とした．筋活動開始の時間定義は音刺激開始後の基線の2SDを越えた時点とした．この筋活動開始を3条件のテンポの違いで比較検討した．統計処理はKruskal Wallis H test後，post hoc testとしてMann-Whitney U-test with Bonferroni correctionを行い有意水準は5％未満とした．
【結果と考察】
3条件での比較では，3）で最も筋活動開始が早く，遠位筋と比較し近位筋で早期に筋活動開始が見られた．局所筋に対する姿勢筋の先行活動は外乱が自らの行為によって誘発される場合といわれ，今回の様な単純反応時間課題においては，0.3～0.5秒の一定時間の準備期で反応時間は最小となるとされている．今回準備期が短い，つまり3）において早期の筋活動開始が認められたことより，テンポの早い片脚立位施行時で近位筋の筋活動開始の反応時間が短縮することが示された．今回は，他動的な外乱に対する検討ではなく，あくまでも随意的運動時の姿勢調節機構の検討である．そのため，今後，高齢者ならびに転倒経験者を対象とした姿勢筋活動開始の特性を比較していくことで，随意的下肢運動における姿勢調節機構低下の解明への一指標になりうると考えられる．
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―固有受容器刺激での検討―
二俣 麻里子, 前田 哲男
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 731
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】人間が運動をするとき、運動感覚が調整力のための要素として重要になっている。そのため、固有受容器への刺激を考慮した神経筋協調性能力向上をねらいとした治療は、PNFを始めとし、リハビリテーション治療として用いられている。そこで固有受容器への刺激が立位バランスに与える影響について理学療法的視点から検討した。
【対象】整形外科的疾患を有しない成人健常者男性28名、女性12名（平均年齢21.6±3.7歳）、平均身長169.6±8.9cm、平均体重63.7±13.4kgを対象とした。対象者には十分説明し、同意を得た。
【方法】検出台上で両足内側縁を接した直立姿勢にて、水平方向2mの位置に置かれた指標を見るように指示し、開眼状態で安定した後60秒間直立させ、重心動揺を測定した。重心動揺の測定には酒井医療（株）社製重心動揺計アクティブバランサーEAB-100を用い、スタティック計測にて総軌跡長と外周面積を自然立位と弾性包帯による両下腿部圧迫下での立位（以下、圧迫立位）にて開眼と閉眼で測定した。重心動揺計のサンプリング周波数は20Hzとした。測定にあたっては十分課題を説明、練習した後に測定し、各測定には休憩を入れた。開眼時での自然立位と圧迫立位、閉眼での自然立位と圧迫立位各々の総軌跡長と外周面積の値を対応があるt検定にて、有意水準5％で比較検討した。
【結果】総軌跡長の開眼の値（平均±標準偏差）は自然立位1081.2±180.6mm、圧迫立位では1082.0±177.6mm、閉眼では自然立位1354.6±299.0mm、圧迫立位で1333.6±329.0mmであり、いずれも圧迫の有無での有意差を認めなかった。外周面積は開眼での自然立位で187.7±103.5mm
2、圧迫立位で188.2±106.9mm
2と開眼では圧迫の有無での有意差を認めなかったが、閉眼では自然立位で423.8±218.6mm
2、圧迫立位で平均370.8±201.5mm
2であり、閉眼では圧迫の有無での有意差が認められた。
【考察】視覚情報が遮断されると、立位バランス能力が低下することは一般的に知られている。今回は閉眼で両下腿部への圧迫刺激を加えると、平衡障害の程度を示す外周面積が有意に減少する結果が得られた。今回の研究から固有受容器へ刺激を与えることが、視覚情報が遮断された環境下での立位バランスを向上させる要因となることが示唆された。
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田村 大輔, 金 承革, 平上 健, 松尾 隆
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 732
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】脳性麻痺症例のはさみ足歩行はハムストリングス、股関節内転筋、股関節屈筋の痙縮で生じ、歩行に不安定性を引き起こす。治療としては整形外科的に筋解離術が行われることが多い。筋解離の程度や部位を決定する手術計画の立案や理学療法計画の立案、そして手術および理学療法の効果判定には、術前後での客観的な動作解析が不可欠であると考える。今回我々は、脳性麻痺児1症例に対して歩行の生体力学的な計測を行う機会を得た。本症例報告の目的は，脳性麻痺児に対する両股関節周囲筋解離術前後の歩行の力学的解析結果を報告し、結果の解釈を紹介する。そして、本症例に対する理学療法計画の際の着眼点を提案することである。
【方法】対象は脳性麻痺男子1名。年齢は9歳。平成16年1月16日に痙縮による股関節、膝関節の可動域改善目的にて両股関節周囲筋解離術を試行した。課題は歩行路8mの自由歩行であり、10回の試行を計測した。術前と術後5ヶ月の歩行を計測した。計測システムは3次元動作解析装置VICON370（Oxford Metrics社製）、床反力計（KISTLER社製）で構成した。関節角度、関節モーメント、関節パワーを歩行解析ソフトVICON Clinical Manager（VCM）で算出した。術前後のデータを比較した。
【結果】術前に比べ左右骨盤前傾角度が有意に前傾していた。立脚期での左右股関節伸展角度が増加していた。立脚期での左右股関節屈曲モーメントの値が増加していた。立脚期での左膝関節屈曲モーメントの値が増加していた。立脚期でのパワーの値が0に近づいていた。
【考察】結果を総合的に解釈すると、術後には左脚が全体的に伸展し、左膝関節が過伸展していることが伺えた。左立脚期における股関節・膝関節の屈曲モーメントの増大と股関節パワー値がゼロに近づいた結果に対しては、股関節屈曲筋の収縮によるものではなく、腱や軟部組織の受動張力によるものと判断した。骨盤前方傾斜に関しては、膝関節屈曲筋力の代償・股関節屈筋による張力増大により骨盤の位置変化が生じたと考える。左膝関節の更なる過伸展を予防し、骨盤前傾を維持することが本症例における理学療法の目的と考える。久保らの報告では、ヒト歩行中の腓腹筋の筋線維束・腱の動態を超音波で観察した結果、立脚中期から後期で腓腹筋が遠心性収縮を行っているときに、筋全長は伸張しているにもかかわらず、筋線維束長はほぼ一定の値を示している。これは、遠心性収縮時にはある一定の筋線維長を保つための筋力が発揮されると解釈できる。理学療法を実施する際にはこの結果を考慮し、股関節・膝関節屈筋の収縮力を上げるトレーニングが必要であると考えている。
【参考文献】久保啓太郎、他：ヒト歩行中の筋線維動態、バイオメカニズム15、97-105、2000．
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―リサージュ図形を用いた新しい解析法―
大塚 圭, 才藤 栄一, 伊藤 慎英, 寺西 利生, 岡田 誠, 大木 理咲子, 吉村 洋輔, 藤野 宏紀, 冨田 昌夫, 金田 嘉清, 田 ...
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 733
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】近年，3次元動作解析，床反力計，筋電図などを用いた歩行分析が著しい発展を遂げてきた．しかし実際，臨床で行われている歩行分析は，研究で行われている歩行分析とは乖離した現状にある．そこで我々は臨床の歩行分析に客観的分析を導入させる取り組みを行ってきた．その一つが「トレッドミル歩行分析」である．これはトレッドミルが平地歩行とほぼ同一の歩行であるという我々の先行研究の基に，小空間，定常環境設定，多数歩採取容易といったトレッドミルの利点を生かし，3次元動作解析，筋電図計測を併用させるものである．
今回は，トレッドミル歩行を用いた3次元動作解析で得られる「リサージュ図形」による新しい歩行解析法を検討した．
【対象・方法】本研究は，当大学倫理委員会にて認可されており，研究の主旨は，口頭および文章にて説明し，参加への同意を得た．対象は，神経および整形疾患の既往のない健常成人2名（対象A：30歳男性，対象B：60歳男性）とした．計測機器はADAL3Dトレッドミル（Tecmachine社製），3次元動作解析装置Kinema Tracer（キッセイコムテック社製）を用い，30秒間のトレッドミル歩行をサンプリング周波数30Hzにて計測した．マーカー装着箇所は第7頸椎，大転子，膝関節裂隙，外果より下垂した足底部，第5中足骨頭とした．解析は，時間因子とともに，身体および重心のリサージュ図形を検討した．
【結果・考察】重複歩時間は，対象A： 1.04±0.02sec，CV：2.14，対象B： 1.03±0.03sec，CV：2.46であった．歩行率は，対象A： 115.7±2.5steps/min，CV：2.14，対象B：116.4±2.9steps/min，CV：2.46であった．トレッドミル歩行は，同一空間上を歩行する特性から，前額面，矢状面のリサージュ図形が表現しやすくなった．よって，これまで捉えにくかった各身体部位の前額面，矢状面における周期運動がより明確となった．また，リサージュ図形はその組み合わせにより，周期運動における各部位の相互関係を表現することができた．
トレッドミルを用いた歩行分析は，手すりや懸垂装置の併用，多数歩採取容易などの利点から低歩行能力者の分析を容易にする．今後，我々はトレッドミル歩行におけるリサージュ図形の標準値を作成し，臨床における歩行分析の機能的分析指標に発展させていきたい．
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佐々木 理恵子, 木下 めぐみ, 岩本 凡子, 浦辺 幸夫, 是近 学, 勝田 茜
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 734
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】我が国の高齢化は急速に進行している。これまでに高齢者の転倒について多くの研究がなされており、転倒要因についても様々なものが取りあげられている。その1つとして前方への歩幅およびバランス能力と転倒の関係についての報告があるが（古西ら、2003）、それ以外の方向との関係については不明である。今回、8方向の下肢最大リーチ距離を測定し、歩行速度および片脚起立時間と関係があるかを検討した。
【方法】対象は、本研究の趣旨に同意を得られた20名の高齢者（男性15名、女性5名、平均年齢63.0±5.9歳、身長160.7±8.3cm、体重58.1±11.6kg、転子果長71.9±4.5cm）である。いずれも健康で運動器に関する重大な疾患を有していなかった。8方向の下肢最大リーチ距離はStar-Excursion Testの原法（Kinzeyら、1998）を修正して行った（以下、8方向テスト）。8方向とは、リーチ側を基準として、前方、同側前斜方、同側側方、同側後斜方、後方、反対側後斜方、反対側側方、反対側前斜方である。8方向テストのために丈夫なビニールシートに1cm毎に線分目盛りを記した測定用具を作製し、中心点に足部を置き、これを動かさないようにして反対肢足尖での最大リーチ距離を計測した。これらの結果と10mの最短歩行時間および片脚起立時間との関係を比較した。8方向テストと片脚起立時間については、左右の下肢の平均値を採用した。
【結果】10m歩行時間は平均4.5±0.5秒だった。片脚起立時間は、開眼で143.0±93.0秒、閉眼で15.6±14.6秒だった。8方向テストにおいて距離の最も長い方向は同側側方で94.4±11.6cm、最も短かったのは反対側側方で61.7±16.1cmであった（他の方向は略す）。8方向テストと10m歩行時間では、どの方向のリーチ距離も相関がなかった。8方向テストと片脚起立時間では、開眼でどの方向のリーチ距離も相関がなかったが、閉眼で後方（r=0.58）、反対側後斜方（r=0.60）、反対側側方（r=0.60）においてそれぞれ有意な相関を認めた（p<0.01）。
【考察】8方向の下肢最大リーチ距離と10m歩行時間および片脚起立時間との関係を確かめた。10m歩行については相関がみられなかったが、この理由としては、今回の対象が運動器疾患のない健康な高齢者であり、測定値のばらつきが少なかったためと考えた。閉眼での片脚起立時間については、これまでいわれていたような前方へのリーチ距離とは相関せず、後方から反対側側方にかけての方向と相関が得られたため、この方向の評価を重要視する必要があるかもしれない。今回は8方向テストという新しい方法を考案し、健康な高齢者で測定を試みたが、バランス能力を維持、向上させるエクササイズにもこの結果が応用できるのではないかと考えた。
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―地域在住高齢者を対象にした無作為化比較対照試験―
新井 智之, 柴 喜崇, 大渕 修一, 佐藤 春彦, 逸見 治, 二見 俊郎
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 735
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】高齢者の歩行を特徴づけるものには運動速度の低下と変動性(variability)の増大がある。そのため高齢者の歩行能力の維持・改善を目的としたトレーニングを行う場合、運動速度と変動性という両面からのアプローチが必要である。しかし先行研究においては、歩行速度の増加を報告したものが多く、歩行変動(gait variability)に関するトレーニング効果を報告しているものは少なく、さらに長期効果まで検討しているものはほとんどない。我々は歩行変動に対して効果が期待できる減速刺激付きトレッドミルトレーニングを考案し、そのトレーニングの短期効果について報告してきた。そこで本研究の目的は、地域在住高齢者を対象にして減速刺激付きトレッドミルトレーニングの長期的な効果を、歩行変動という指標を用いて検討することとした。
【対象】65歳以上の地域在住健常高齢者30名を無作為に減速刺激群15名、通常歩行群15名の2群に分けた。すべての対象者は、本研究に対する説明を受け書面により研究参加の意思が確認された。
【方法】減速刺激付きトレッドミルトレーニングには、歩行中にスリップ様の減速刺激を加えることのできるトレッドミルを用いた。対象者は週2回・4週間、歩行速度2km/hで15分間のトレッドミル歩行トレーニングを行った。減速刺激群にのみ歩行中に時間及び左右ランダムに減速刺激を加えた。減速刺激は最初の1週間は初期速度の20%減速、2週目は40%減速、3週目からは60%減速と強度を増加させた。
歩行変動の指標として、1歩行周期時間の変動係数とフラクタル指数α(以下α)を用いた。変動係数は標準偏差/平均×100で表される。またαはDetrended Fluctuation Analysis (以下DFA)により求められる。対象者は左踵部に1軸加速度計を装着し、1周40mの円上を快適速度で20分間連続して歩行を行った。歩行中の加速度データから1歩行周期時間を抽出した。1歩行周期時間の測定はトレーニング前、トレーニング終了直後、トレーニング終了1ヶ月後に測定した。統計は変動係数にはFriedman検定、αには二元配置の分散分析を用い、危険率5％で有意差がみられた場合には多重比較を行った。
【結果】減速刺激付きトレッドミルトレーニングの結果、変動係数に関しては、減速刺激群ではトレーニング前とトレーニング終了1ヶ月後、さらにトレーニング終了直後とトレーニング終了1ヶ月後において有意に減少していた。それに対し通常歩行群では有意な減少はみられなかった。またαに関しては、トレーニング方法とトレーニング前後の交互作用がみられた。
【考察】減速刺激付きトレッドミルトレーニングは、歩行変動を減少させる効果があるといえ、さらに長期的にみてもトレーニング効果は持続する。このことから減速刺激付きトレッドミルトレーニングは、高齢者の歩行の特徴である変動性の増大に対し有効であり、変動性を減少させる効果がある。
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山本 圭彦, 坂光 徹彦, 堀内 賢, 福原 千史, 浦辺 幸夫
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 736
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】我々は、高齢者に対して、効果的な治療を提供するために、体幹伸展能力に応じた体幹伸展エクササイズの方法を確立する必要があると考えている。本研究は5種類のエクササイズを設定し、各脊柱レベルにおける表面筋電図（EMG）を測定し、体幹伸展能力に応じた体幹伸展エクササイズの方法を探り、段階的なプログラムを作成することである。
【対象】対象は、当院に外来通院している65歳以上の高齢者29名（男性13名、女性16名）とした。平均年齢、身長、体重はそれぞれ74.7±7.5歳、155.3±10.9cm、60.2±13.4kgであった。そのうち、腹臥位がとれなかった高齢者は6名であった。研究の趣旨を説明し、同意を得た。なお中枢性疾患を有するものは対象から除外した。
【方法】測定は脊椎棘突起の3cm外側におけるTH6の僧帽筋とTH9、TH12、L3での脊柱起立筋の4ヶ所の高さでEMG（バイオモニターME6000、NIHON MEDIX社）を記録した。エクササイズの方法は、1.腹臥位にて上肢を体側に沿わせた上体反らし運動、2.腹臥位にて厚さ5cmの枕を胸部（TH5レベル）に挿入した上体反らし運動、3.背臥位にてSLR30°で踵部を検査者が支えた膝関節伸展位でのブリッジ運動、4.端座位にて手を頭の後ろで組んだ状態での体幹前後屈運動、5.股関節屈曲90°の座位における等尺性体幹伸展運動（GT-350、OG技研社）である。腹臥位がとれない高齢者には3.～5.のエクササイズのみを行った。5.のエクササイズの運動時2秒間のEMG積分値を基準として、他のエクササイズと比較した。さらに腹臥位での上体反らし運動における下顎挙上高を体幹伸展能力の指標とし、下顎挙上高と1.および2.のEMGの比較も行った。
【結果】5.のEMGを基準とし、腹臥位がとれる高齢者の各エクササイズのEMG積分値の平均についてはそれぞれ1.は191.5±26.4%、2.は185.5±26.0%、3.は123.8±23.1%、4.は64.5±8.6%だった。平均下顎挙上高は9.2±6.8cmであり、下顎挙上高と1.および2.の比較は、下顎挙上高が6.0cm以下は1.より2.が有意に筋活動は高まり、6.0cm以上では1.が高い筋活動を生じさせた（6.0cm以下、1.平均184.2%、2.平均195.7%、p<0.05）。腹臥位がとれない高齢者におけるEMG積分値の平均については、3.は148±24.7%、4.は83.7±10.8%であった。
【考察】5つのエクササイズの中で1.が最も高い筋活動を生じさせるエクササイズであった。しかし2.は下顎挙上高が6.0cm以下の高齢者に対しては1.より高い筋活動を生じさせ、体幹伸展の可動域や筋力低下により体幹伸展能力が低下している高齢者に対して有効なエクササイズであると考えられる。3.および4.は腹臥位をとれない高齢者において腹臥位をとれる高齢者と比べ、より高い筋活動を生じさせる可能性があり、腹臥位をとれない高齢者に対しても簡便に行える有効なエクササイズの1つと結論づけた。体幹伸展能力に応じたエクササイズを適応することで、より効果が得られると考える。
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角田 賢史, 柴 喜崇, 新井 智之, 安原 健太, 大渕 修一
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 737
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】転倒を予測し転倒予防に努めることは、高齢者の日常生活の活動性低下を防ぐ上からも重要である。先行研究では歩行のばらつきが転倒を予測するとされているが、対象は身体機能が高い地域在住高齢者であり、さらに測定は6分間連続歩行という方法で行っている。しかしこの方法では身体機能が低下している虚弱高齢者の歩行のばらつきを測定することは困難であり、本来転倒が多い虚弱高齢者が含まれていない可能性がある。そこで本研究の目的は、虚弱高齢者における過去1年間の転倒経験の有無が歩行のばらつきに与える影響を明らかにすることである。
【参加者】歩行可能な65歳以上の施設入所・地域在住高齢者45名（男性14名、女性31名）、平均年齢81.7±6.5歳、過去1年間の転倒経験有14名（31%）であった。除外基準は認知機能中等度以上の低下を認めたもの（MMSE16点以下）、神経性疾患を有しているもの、著名な整形外科的疾患および神経症状があるものとした。
【方法】虚弱高齢者の分類は、最大歩行速度が80m/分以下またはIADL障害を認めるもの（老研式活動指標のIADL項目において1つでも“いいえ”の項目がある）とした。身体機能評価として開眼片脚立ち（以下OLS）、Functional Reach（以下FR）、Timed Up and Go Test（以下TUG）、膝関節伸展筋力（以下筋力）を評価した。歩行のばらつきの指標としては1歩行周期時間を用いた。快適歩行中の参加者の踵上部に加速度計を取り付け、得られた加速度データから歩き始めと終わりの3歩を除き1歩行周期時間を切り出した。1歩行周期時間のデータから変動係数（CV値：標準偏差/平均×100）を算出し、転倒経験有・無の2群間で変動係数を比較した。統計処理はt検定（Welch法）を用いていった(p<0.05)。
【結果】過去1年間の転倒経験の有無において変動係数、身体機能評価項目の間に有意差は認められなかった。詳細は以下の如くである（転倒経験有vs無）。変動係数（4.14±1.62 vs 3.07±1.58(%)，p=.051）、OLS（8.46±15.20 vs 7.70±12.74(sec)，p=.870）、FR（25.3±7.18 vs 21.7±9.62(cm)，p=.167）、TUG（16.78±13.67 vs 52.35±195.74（sec），p=.322）、筋力（148±56.56 vs 166±62.66(N)，p=.322）。
【考察】虚弱高齢者における転倒経験の有無は歩行のばらつきや身体機能に影響を与えなかった。しかし歩行のばらつきに関しては、症例数が少なかったために統計的な有意差が得られなかった可能性がある（第1の過誤）。そのため今後、症例数を増やし、虚弱高齢者における転倒が歩行のばらつきに与える影響を明らかにする必要がある。
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加藤 正樹, 及部 珠紀, 池上 久美子, 藤野 宏紀, 才藤 栄一
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 738
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
フリー
【はじめに】
脊髄損傷のうち、胸髄損傷等に比べ頸髄損傷の割合は多い。しかし、不全頸髄損傷のリハ治療成績は明瞭でなく客観的データが少ない。さらに、頸髄損傷の歩行についてはあまり論じられていないのが現状である。今回、慢性期頸髄損傷者1例に集中歩行訓練により歩行能力の改善を得た例を経験したのでその内容を報告する。
【対象と方法】
対象はC5不全頸髄損傷者1名とした。現病歴として、2003年1月事故にて受傷しC5頚髄損傷となり、受傷より約9ヶ月経過した時点で当院へ転院された。転院時、ASIA motor R25 L25、Frankel scale D、車椅子上ADL修正自立レベル、立位、歩行に関しては監視レベルで可能な状態であった。歩行能力は、両SLB、両四脚杖を使用し10m歩行33歩、64秒、歩行率31歩／分、連続歩行距離100m（PCI 1.6）であった。この症例に約3ヶ月間の集中歩行訓練（平地及び懸垂トレッドミル訓練）、床上動作訓練、モーターポイントブロック（キシロカインandフェノール）等の治療を行い、その間の歩行能力学習過程について歩行各指標を用いて測定した。懸垂トレッドミル訓練としては、1日3分3セット、体重比15%にて免荷し0.5km/hの速度から開始した。評価内容としては、初期から最終までの間毎週10m歩行速度及び歩容の測定を行い、初期評価、中間評価（1ヶ月後）、最終評価（2ヶ月後）の3回、床反力測定(トレッドミル上), 三次元動作解析(トレッドミル上)を行い、経過を分析した。
【結果と考察】
歩行能力の変化として、最終評価時では10m歩行28歩、32秒、歩行率53歩／分となり、すべての歩行因子において改善が認められた。また、耐久性に関しても連続歩行距離が180m（PCI 0.4）となった。初期から1ヶ月間は主に歩行率の増加、左右方向への重心移動距離の変化、下肢振り出しのタイミングの変化、下肢振り出し時の体幹代償の軽減等が認められた。1ヶ月後からは重心移動距離やタイミングの変化等は少なく、歩行率及び歩幅の増加等が認められた。したがって、学習過程としては、初期から中間にかけては相対タイミングの変化がおこり運動パターンの学習が行われ、その後1ヶ月間主に歩行率及び歩幅等のパラメーターの学習が行われたと示唆された。今後さらに症例数を増やし集中歩行訓練による歩行能力学習過程について検討していきたい。
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吉沢 剛, 進 のぞみ, 永井 聡
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 739
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】姿勢や動作分析を主として運動療法を構築して理学療法を行っている我々にとって，骨盤位は重要な着眼点である．立位・歩行や平衡機能を評価するために臨床では片脚立位をみることが多い．諸家により片脚立位時の重心動揺について足趾把持など下肢の筋力や，骨盤の前額面上の評価との関連は報告されている．今回，片脚立位時の重心動揺について骨盤の前後傾に着目して検討したので報告する．
【対象】本研究の主旨を理解し同意を得られた，健常成人11名（男性8名，女性3名），利き足11肢を対象とした．年齢は22歳から36歳，平均27.5±4.2歳，平均身長167.1±7.6cm，平均体重61.2±8.8kg，平均足長24.3±1.6cmであった．
【方法】重心動揺の測定は重心動揺計（アニマ社製GS3000）を使用し，利き足での片脚立位を開眼にて30秒間測定した．測定条件は両上肢を体側へ自然下垂位とし、遊脚側は骨盤傾斜に影響しないように配慮した．重心動揺のパラメーターは単位軌跡長，外周面積を算出した．骨盤傾斜角は，上前腸骨棘と上後腸骨棘を結んだ線と床面との平行線がなす角とした．上前腸骨棘と上後腸骨棘にマーカーを貼り，片脚立位と自然立位の骨盤矢状面をデジタルカメラにて利き足側から撮影し，画像解析ソフトScion Imageにて，立位時の骨盤傾斜角（以下，立位時），片脚立位時の骨盤傾斜角（以下，片脚時）を測定した．また，立位時から片脚時を引いた差を変化値として算出した．これらの測定から，片脚時および変化値と重心動揺の関連について検討した．統計処理には，スピアマン順位相関係数検定，ピアソンの相関係数の検定を用いた．
【結果】変化値が－(マイナス)，つまり立位時より片脚時に骨盤が前傾したのが1名，その他はすべて後傾した．各々の平均値は，立位時10.0±2.7度，片脚時7.1±3.1度，変化値は2.9±2.7度，単位軌跡長3.5±1.1cm，外周面積3.7±1.5cm
2であった．変化値と外周面積に有意な相関が認められた（r=0.66,p=0.02）．その他の間には有意な相関は認められなかった．
【考察】片脚立位時の重心動揺と骨盤の前後傾の関連について検討した．立位時に比較し片脚時の骨盤傾斜が後傾するほど重心の位置変化が大きくなることが示唆された．これは骨盤が後傾することで股関節は相対的に伸展位となり大殿筋などの殿筋群の活動性が低下し，骨盤が不安定になることにより重心動揺に影響したと考えられる．今回の結果から立位時と片脚立位時の骨盤前後傾の評価は片脚立位時の下肢支持性の指標となる可能性が示唆された．しかし，単位軌跡長との関連が低かったことから片脚立位時の重心動揺は骨盤だけでなく姿勢制御に関する他の要素との関連をさらに検討する必要も認められた．
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―ストレッチングの即時効果と持続効果―
加古 誠人, 竹井 仁
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1023
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】大腰筋は身体重心を後上方から前下方に走行し、股関節屈曲筋、腰椎側屈筋、腰椎安定化筋、股関節安定化筋、腰椎前弯筋としての作用があるとされている。この解剖学的特徴から大腰筋が立位姿勢を保持し、安定化させる作用に大きく関与すると考えられる。今回、大腰筋のストレッチング直後と、1週間ストレッチング継続が静的立位姿勢に及ぼす影響について検討したので報告する。
【対象】被験者は、実験の承諾を得た健常男性9名。平均年齢は21.8（19-24）歳、身長と体重の平均値±標準偏差は、170.2±3.9cm、64.1±7.7kg。
【方法】測定には重心動揺計GS-11（アニマ社製）を用いた。上前腸骨棘、上後腸骨棘をランドマークとし、立位姿勢を矢状面よりデジタルカメラで撮影し、骨盤傾斜角度を測定した。また、Spinal Mouse（インデックス社製）を用いて腰椎椎間関節の角度を測定した。以上の項目についてストレッチング前（以下pre）、ストレッチング直後（以下post）、ストレッチング1週間継続後（以下post1w）にそれぞれ測定した。右大腰筋に対するストレッチングの方法は右片膝立ちで、体幹を左側屈させ、骨盤後傾位で右股関節屈曲の等尺性収縮を5秒間5回繰り返した。その後、1分間持続的伸張を行い、骨盤後傾の自動運動を5回行った。このストレッチングを左大腰筋に対しても行った。ストレッチングは両側大腰筋に対し1日3セットを1週間行わせた。統計処理にはSPSS（ver.12）を用い、分散分析と多重比較検定（LSD法）を実施し、有意水準は5％未満とした。
【結果】外周面積［cm
2］はpre：3.12、post：2.85、post1w：2.56であり、pre-post1w間に有意差を認めた。L3/L4椎間関節角度［°］はpre：-7.66、post：-7.11、post1w：-6.00であり、pre-post1w間に有意傾向を認めた。L4/L5椎間関節角度［°］はpre：-6.88、post：-5.66、post1w：-4であり、pre-post1wに有意差を認めた。重心動揺軌跡長［cm］、単位軌跡長［cm/s］、骨盤傾斜角度［°］は各条件間に有意差は認めなかった。
【考察】ストレッチング効果は、直後では十分な効果は得られないが、pre-post1w間にL3/L4、L4/L5に腰椎後弯が認められ、外周面積が減少したことから、1週間継続することにより筋の伸張効果がより高まると考える。重心動揺軌跡長、単位軌跡長には変化がなかったが、外周面積が減少したことから、前後左右方向の動揺範囲の狭小化に影響を与えたと考える。これは、大腰筋がストレッチングされることにより、腰椎前弯が減少し、腹筋群や大殿筋がより効果的に活動可能となり、重心動揺の狭小化につながったと考える。
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宮田 伸吾, 三秋 泰一
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1024
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】
スクワット動作（SQ）は、下肢筋群・体幹筋群の筋力を強化できるエクササイズとして、スポーツ場面や理学療法において広く用いられている。より科学的で効果的な筋力増強を追求するためには、SQ時の筋活動状態を知ることは非常に有効と考える。今回、スタンスを変えた3種類のSQを行い、それぞれのスタンスでどのように筋活動状態が変化するのか、どの程度の負荷が筋にかかっているかを積分筋電値（IEMG）を用いて検討した。
【対象と方法】
対象は本研究の参加に同意したK大学アメリカンフットボール部に所属する7名である。被験者は週3回のウエイトトレーニングを実施しており、SQに習熟している者を選択した。平均年齢は、19.6±1.4歳、平均身長は、174.9±4.9cm、平均体重は、71.8±6.2kg、平均SQ1RMは138.6±21.2kgであった。SQは、肩峰幅をスタンス幅としたミディアムスクワット（MSQ）、肩峰幅の60%をスタンス幅としたナロースクワット（NSQ）、肩峰幅の200%をスタンス幅としたワイドスクワット（WSQ）の3種類で、体重量のバーベルを持たせ行わせた。運動時間は1回に6秒とし、下降に3秒、上昇に3秒かけるものとした。筋電図は右側の大腿直筋（RF）、内側広筋（VM）、外側広筋（VL）、大殿筋（GM）、大腿二頭筋（BF）、大内転筋（AM）、脊柱起立筋（ES）から双極誘導にて導出した。SQ時の筋電図のデータは、SQを下降期と上昇期に分け、上昇期の初期1秒間を分析対象とした。分析は最大等尺性収縮時の面積積分値（IEMG）に対するSQ時のIEMGの比率（%IEMG）を用いた。SQ時の動作は3次元動作解析装置を用いて検討した。統計学的検定として、スタンスを要因とする1元配置分散分析を行った。
【結果及び考察】
仮説では、NSQでRF、VM、VLとESの筋活動が高まり、WSQでAMの筋活動が高まると予想した。しかし、スタンスを変えても、筋活動に有意な差は認められなかった。スタンスを広げるにつれて%IEMGはAMでNSQ24.5%、MSQ25.7%、WSQ30.7%と筋活動が上昇する傾向がみられたものの有意な差はなかった。McArdleらによると筋力増強における効果的な筋活動量は最大収縮時の60%～80%とされている。今回、全てのスタンスで60%以上の筋活動を示した筋は、RF、VM、VL、ESであり、少なくとも今回の条件でのSQではこれらの筋に対しての筋力増強効果が期待できると考えられた。逆にGM、BF、AMでは60%未満の筋活動量であったため筋力増強効果は薄いと考えられた。
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金井 章, 元田 英一, 鈴木 康雄, 加藤 晶子, 坂野 裕洋, 梶原 史恵, 松田 輝
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1025
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】股関節疾患に対する理学療法では、筋力の回復とそれに伴う関節安定性の向上、疼痛の軽減を目的に床上での股関節外転や伸展などの運動やスクワット、歩行訓練、階段昇降運動などが行われている。しかし、その運動時の股関節に対する負荷についての検討は十分に行われていないのが現状である。そこで今回、筋骨格モデルを用いて運動中の股関節に対する負荷の大きさと方向の変化について検討したので報告する。
【対象と方法】被検者は研究に同意した健常男性7名（7肢）、平均年齢19歳(18歳から20歳)、平均身長は176.5 ± 6.6 cm、平均体重は69.6 ± 7.5 kgとした。計測した運動は、歩行、スクワット、立位である。歩行は、被験者に10mの歩行路を快適歩行速度で歩行させ、得られた結果を解析し、歩行周期で正規化を行い比較した。スクワットは、膝関節屈曲0度から70度の運動範囲で2秒に1回の速さで行わせ、数回の練習後、計測開始後2回目からの5回の運動について解析を行った。得られた結果は、各被検者ごとに1スクワット周期に正規化した後、7名の平均値を算出し比較検討を行った。立位時の計測は、安定したと思われてから1秒間行い、その平均値を求めた。運動の計測には、三次元動作解析装置（vicon250）および床反力計（キスラー社製）を用いた。スクワット運動時には、体幹を正中位に保つよう指示し、膝関節屈曲角度は電気角度計（DKH社製レンジトラッカー）を用いて被検者に対し常時フィードバックした。計測されたデータと被検者の身体特性から筋骨格モデルを作成し、運動中の各筋張力の変化を求めた。筋骨格モデルは、Brand RAのデータをもとに対象者の骨サイズへスケーリングをすることにより作成した。各筋の筋力と関節合力の算出は、Crowninshield R Dによる各筋の代謝モデルから運動中の各筋ストレスの3乗の合計を最小にする評価関数を用いた。また、股関節負荷量は体重比（BW）で比較した。
【結果】立位時の股関節合力は平均0.7±0.2BWであったのに対し、スクワット時は平均1.4±0.5BW、歩行時は平均3.6±0.9BWと3群間に有意差(p<0.01)が認められた。矢状面における合力方向は、立位時が垂直軸に対して前方へ平均8.5±3.6度であったのに対して、スクワット時には後方へ平均4.8±5.8度、歩行時には前方へ平均15.4±5.2度と3群間に有意差(p<0.01)が認められた。
【考察】今回の結果では、スクワット時の股関節負荷は立位時に比べて増加するものの、最大負荷時にはその方向が矢状面において後方へ向くことから、臼蓋形成不全のように前外方への負荷が禁忌となる症例においても股関節軽度屈曲位からスクワットを開始することで安全に行うことができると考えられた。
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―上半身と下肢帯の比較―
大平 功路, 田中 和哉, 角田 信夫, 山村 俊一, 亀ヶ谷 忠彦, 府川 哲也, 中川 紀一, 入谷 誠
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1026
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】第23回関東甲信越ブロック理学療法士学会において、歩行時の骨盤回旋の角度と立位での骨盤回旋運動の角度には大きな関係がないことを報告した。最近の報告では、歩行に影響を与える因子として上半身の影響があると報告されている。そこで今回、入谷が考案した上部体幹の可動性を評価する自動体幹回旋テストを用い、自動体幹回旋テストと下肢の回旋運動を評価する立位骨盤回旋運動を測定し、歩行時の骨盤回旋との関係を比較・検討した。
【対象・方法】対象は健常成人15名(男性8名、女性7名)、年齢25.5±3.6歳である。1)歩行時の骨盤回旋2)自動体幹回旋テスト3)立位骨盤回旋運動の3項目を測定した。歩行は任意の歩行路を歩き、左右立脚期における骨盤の最大後方回旋角度を測定した。自動体幹回旋テストは立位において骨盤を固定した状態で上半身を後方に回旋するものであり、回旋角度は肩甲帯の最大後方回旋角度から骨盤回旋角度を減じたものとして測定した。立位骨盤回旋運動は後方回旋側の足部の内側が床より浮かない状態で骨盤回旋を行い、骨盤の最大後方回旋角度を測定した。また、骨盤回旋角度は左右ASISを結ぶ線が前額面となす角として、肩甲帯の回旋角度は左右肩峰を結ぶ線が前額面となす角として測定した。なお、測定機器は3次元動作解析システムVICON370(Oxford Metrics社)により測定した。分析は、各々において左右差をとり、歩行と自動体幹回旋テスト、歩行と立位骨盤回旋運動の関係を調べた。統計処理は、Spearman順位相関を用い、有意水準5％とした。
【結果】歩行と自動体幹回旋テストとの関係では、歩行で骨盤の後方回旋が大きい側と自動体幹回旋テストで可動性が大きい側が逆方向になる者が15名中14名であった。歩行と立位骨盤回旋運動との関係では、歩行で骨盤の後方回旋が大きい側と立位骨盤回旋運動で後方回旋が大きい側が同方向になる者が15名中9名であった。左右差については歩行時の骨盤回旋では3.8±2.0°、自動体幹回旋テストでは7.2±4.5°、立位骨盤回旋運動では、7.4±5.7°となった。また、歩行と自動体幹回旋テストでは有意な相関が認められ(r=-0.639、p<0.05)、歩行と立位骨盤回旋運動では有意な相関は認められなかった。
【考察】結果より、歩行時の骨盤回旋に影響する因子として立位における上部体幹の回旋の可動性が下肢の回旋運動より影響が大きいことが示唆され、立位での上部体幹の可動性が大きい側と歩行時の骨盤回旋は逆方向になる傾向があった。歩行に関して、歩行時には骨盤の回旋に先行して肩甲帯の回旋が起こるという報告や、上半身質量中心点の速度及び加速度は踵接地時に方向が変わるという報告がある。これらの報告と今回の結果より、静的な評価である自動体幹回旋テストは動的な歩行を予測でき、臨床的に有用な一手段と考える。
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相馬 俊雄, 大西 秀明, 大山 峰生, 黒川 幸雄
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1027
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】これまでに我々は、立位および歩行中の杖を使用している上肢について力学的および筋電図学的検討を行なってきた。本研究の目的は、T字杖（T杖）、四点杖（Q杖）、ロフストランド杖（L杖）の3種類の杖を使用して、片脚立位を行った時の杖使用上肢における手・肘・肩関節の水平面内の移動距離を比較し、杖の安定性について検討することである。
【対象と方法】対象はインフォームド・コンセントの得られた健常男性8名で、平均年齢21.4歳であった。被験者の一側下肢を患脚と規定し、反対側上肢に杖を使用した。課題動作は3種類の杖を使用して、杖に体重の20％の荷重（20％PWB）をかけて、杖と患脚での片脚立位を5秒間保持した。杖への荷重量を一定にするため、患脚足部には下肢部分荷重訓練装置（アニマ社）を装着し、患脚に設定荷重量を超えた場合はその動作を無効とした。実験に先立ち、被験者は部分荷重片脚立位の練習を行った。測定には三次元動作解析装置VICON512（Oxford Metrics Ltd）を使用し、赤外線反射マーカーを杖使用側上肢の手・肘・肩関節に貼り付けた。解析は立位保持開始時のマーカー位置を原点とし、水平面内におけるマーカーの移動距離（mm）を算出し、3種類の杖で比較した。統計処理は分散分析を行い、事後検定にはTukey法を用いて、有意水準を5％以下とした。
【結果】手関節の移動距離は、T杖で平均182.0mm、Q杖で56.1mm、L杖で64.8mmであり、T杖とQ杖、T杖とL杖の間に有意差が見られた（p<0.01）。肘関節の移動距離は、T杖で125.2mm、Q杖で97.7mm、L杖で48.4mmであり、T杖とL杖、Q杖とL杖の間に有意差が見られた（p<0.05）。肩関節の移動距離は、T杖で117.7mm、Q杖で58.8mm、L杖で31.6mmであり、すべての杖の間に有意差が見られた（p<0.05）。
【考察】今回の結果から、T杖は手・肘・肩関節において移動距離が有意に大きな値を示した。このことは、杖からの床反力ベクトルを安定して手関節に通すことが困難であることを示しており、T杖使用時には20％PWBという荷重量は大きすぎることを示唆していると考えられる。また、先行研究において、Q杖はL杖に比べ、手・肘・肩関節における前後方向の動揺の標準偏差が有意に小さな値を示した。しかし、今回の結果から、肘・肩関節の移動距離はL杖の方がQ杖に比べ有意に小さな値を示した。これは、Q杖使用時には小さな振幅で頻回にバランスを調整していると考えられる。一方、L杖は前腕部のカフにより手関節が固定され、床反力ベクトルを容易に肘関節に通すことが可能となり、20％PWBでも安定した杖の操作が可能であると考えられる。
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中俣 修, 古川 順光, 細田 昌孝, 神尾 博代, 新田 收, 柳澤 健, 青木 和夫, 金子 誠喜
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1028
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】ハムストリングスの制約作用により、股・膝関節運動は規定される。我々は、ハムストリングスの柔軟性の程度が遊脚相における下肢の振り出しの大きさと関連すると仮説を立てたが、柔軟性と歩幅および股・膝関節運動の総和としての下肢の振り出し角度には関連を認めなかった（第39回日本理学療法学術大会）。本研究では、ハムストリングスの柔軟性と遊脚相における下肢の振り出しの大きさ、股・膝関節運動との関係について分析した。
【方法】本研究は、本学研究倫理審査委員会の承認を受け実施した。対象は、本研究に対して同意を得た健常男性16名（平均年齢21.1歳）であった。背臥位膝関節伸展位での他動的股関節屈曲角度（SLR角）を測定し、SLR角の平均値を基準にハムストリングスの柔軟性が相対的に低い群（A群：8名）と高い群（B群：8名）に分類した。被験者に1）80 m/分、2）100 m/分、3）120 m/分の3種類の速度にてトレッドミル歩行を2分間実施させ、歩行状態を三次元動作解析装置にて30秒間計測した。5歩行周期分の計測データから、下肢振り出し距離（下肢長により正規化した大転子と外果間距離の矢状面への投影最大距離）、下肢振り出し距離の算出時点における股関節屈曲角と膝関節屈曲角を算出した。分析には右下肢の算出データを使用し、柔軟性と歩行速度を要因とした二元配置分散分析と多重比較を行った。
【結果】SLR角の平均値は、全体：68.0°、A群： 60.9°、B群： 75.0°であった。分散分析の結果、各分析項目には二要因の交互作用は認めなかった。下肢振り出し距離は、歩行速度に主効果を認め（F=3.29，p<0.05）、その平均値は1）32.5%、 2）35.1%、3）34.1%であった。股関節屈曲角は、歩行速度に主効果を認め（F=7.04，p<0.01）、その平均値は、1）25.4°、2)28.0°、3)29.9°で、多重比較の結果1）と3）間に有意差を認めた（p<0.01）。膝関節屈曲角は、柔軟性に主効果を認め、その平均値はA群：7.2°、B群：4.1°であった（F=4.25，p<0.05）。
【考察】柔軟性は膝関節屈曲角と関連し、柔軟性が低下している群では膝関節屈曲角が大きいことが明らかになった。遊脚相における膝関節運動の特徴として、股関節最大屈曲位の時点では軽度屈曲位にあるが、その後股関節がほぼ同一角度の状態で伸展運動を生じる。股関節がほぼ一定位で保持された状態にて膝関節の伸展運動が生じることから、柔軟性の程度が膝関節運動に反映し、伸展運動の減少が生じたと考える。
【まとめ】ハムストリングスの柔軟性が低下している場合には、遊脚相における膝関節伸展運動が減少するが、股関節屈曲角度、下肢の振り出しの大きさには関連しない。
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古畑 紀栄, 石井 慎一郎
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1029
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
フリー
【目的】
正常歩行ではどのような環境においても床反力の変動は一定の範囲内に集束し，安定した歩行が可能となると言われている．一方で，歩行不安定性を有する高齢者では，立脚初期の床反力ベクトルを一定の範囲内に集束させることができず，歩行不安定性を引き起こしている可能性が示唆される．そこで，本研究では高齢者における歩行時の床反力ベクトルの変動幅と歩行の不安定性との関係について検討した．
【方法】
対象は高齢者20名（男性10名，女性10名，平均年齢71.5歳±4.3歳），若年者10名（男性5名，女性5名，平均年齢26.3歳±7.2歳）とした．運動計測には三次元動作解析システム（VICON MOTION SYSTEMS社製VICON612，AMTI社製床反力計）を用いた．被検者の体表面にマーカを装着し，自由歩行を計測した．観察項目は立脚初期床反力第一ピーク時の床反力ベクトルと股関節-足関節を結んだ直線（以下，下肢先端ベクトル）とのなす角度（LC角）を算出した．尚，LC角度の極性は矢状面内進行方向を正，後方を負とした．被験者毎に10歩の歩行データをサンプリングし，LC角度を求め，その変動幅を健常者と高齢者の2群間で比較を行なった．統計学的検定にはwilcoxon検定を用い有意水準を5％未満とした．
【結果】
下肢先端ベクトルに対する床反力のLC角は健常者－0.09±1.34度，高齢者－1.03±3.43度であった．下肢先端ベクトルは健常者－9.19±1.76度，高齢者－6.73±0.33度であった．健常者と高齢者の比較においてLC角，下肢先端ベクトルは共に有意差を認めた（p＜0.05）．立脚初期の床反力ピーク時に健常者ではLC角の傾きはほぼ一定となるが，高齢者のLC角は負の方向で高値を示し，変動幅が大きいという傾向が認められた．また，健常者は下肢先端ベクトル方向を変化させているのに対し，高齢者では一定であることが認められた．
【考察】
健常者の床反力ベクトルの変動幅は小さく，下肢先端で出力される力の向きは常に下肢先端ベクトルと一致し，再現性のある安定した歩行となっていた．このような歩行形態を実現できるのは，下肢のアライメントを状況にあわせてステップ毎に変化させることができるからである．下肢のアライメントを自在に変化させるには，単関節筋による分離した下肢関節のコントロールが必要不可欠な要素となる．一方，高齢者では，LC角の変化が一歩毎に大きく，下肢先端で出力される力の向きが大きく変動する歩行であった．高齢者は健常者に比べ単関節筋の出力が低下し，二関節筋優位の筋活動様式となる．したがって，高齢者は二関節筋のみで下肢アライメントを構築するため分離した下肢関節のコントロールが出来ずに，下肢先端で出力される力の向きが変動し，不安定な歩行となるのではないだろうか．
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田中 則子, 中江 徳彦, 淵岡 聡, 木村 佳記, 岡田 亜美, 船本 明子, 得平 果奈, 小柳 磨毅
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1030
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】
本研究の目的は、足底面の傾斜の変化がサイドランジの運動特性に及ぼす影響を明らかにすることである。
【対象】
健常青年男性17名（年齢22.8±3.2歳、身長173.0±4.0cm、体重66.9±7.7kg、棘果長86.1±2.3cm）
【方法】
1）運動課題：被験者には両手を腸骨陵においた開脚立位（開始肢位）をとらせ、メトロノームにあわせてサイドランジ（1秒で右側へ最大に重心移動し、最終肢位で3秒間保持、1秒で開始肢位へ戻る）を行わせた。足底面には10度の傾斜板を設置し、 (a)回内傾斜、(b)回外傾斜の2条件を各3回行わせた。2）測定方法：被験者に身体指標を貼付し、運動課題を3次元運動解析装置VICON512 (OMG)、床反力計OR6 (AMTI)を用いてそれぞれサンプリング周波数120Hz、1080Hzで記録した。得られたデータを解析ソフトBody Builderを用いて解析し、最終肢位の仙骨部の側方移動距離、下肢の関節角度と関節モーメントを算出した。同時に、筋電計Myosystemを用いて、右腓骨筋、前脛骨筋、大腿二頭筋、半腱様筋、外側広筋、内側広筋、内転筋、中殿筋の筋活動をサンプリング周波数1080Hzで導出した。3）統計処理：2条件間の比較には対応のあるt検定を用い、有意水準はいずれも5%未満とした。
【結果】
1)仙骨部の側方移動距離：2条件間で有意な差を認めなかった。2)関節角度：最終肢位での足関節背屈角度は回外傾斜で有意に大きく、足関節外反、膝関節外反、股関節内転の角度は回内傾斜で有意に増大した。3)関節モーメント：回外傾斜の足関節底屈、膝関節伸展、股関節内転モーメントは、有意に増大した。4)筋活動：腓骨筋、内側広筋、外側広筋、薄筋、大腿二頭筋の筋活動は、回外傾斜で有意に増加していた。
【考察】
足底支持面の傾斜方向によって、サイドランジにおける支持脚の動的なアライメント変化と関節に加わる力学的負荷が変化することが明らかとなった。足底傾斜による後足部の傾斜は、下腿の前傾と回旋を変化させ、膝関節から大腿、さらに骨盤帯を介して体幹へ運動連鎖を生じ、抗重力筋活動に変化を生じたと考えられた。足底支持面を傾斜させたサイドランジは、下肢関節疾患の筋力強化や協調性の改善に有用である可能性が示唆された。
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長谷川 正哉, 金井 秀作, 尾前 千寿, 大塚 彰, 沖 貞明
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1031
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】
足底圧（以下COP）や足底圧軌跡（以下COP軌跡）に関する研究は計測機器の発展により容易に可能になった．中村らによると裸足歩行では立脚期におけるCOPは踵部中央から出発して足底のやや外側に片寄って小趾球に達し，ここから内側に向かって母趾球を通り母趾に抜けるとされている．さらにCOPやCOP軌跡は杖の使用や，靴の着用により変化する事が多く報告されている．しかし，健常人の裸足歩行におけるCOPの研究においても，正常パターンから逸脱したものを散見する．そこで本研究では，健常人のCOPに影響を及ぼす因子を検討する．第一報として足趾機能および歩行速度がCOP，特に母趾荷重量に及ぼす影響を報告する．
【方法】
対象は足趾や足部に既往の無い健常成人12名とした．足趾機能の評価には足趾によるジャンケン（グー＝全趾屈曲・チョキ＝母趾と他趾の独立した運動・パー＝外転）を指標として用い，全て可能なものをN群，一つでも不可能なものをP群とした．10mの歩行路を通常速・高速にて歩行させ，Nitta社製F-scanを使用しCOPの計測を行った．母趾部分のCOPピーク値を計測し，歩行速度およびN群P群における比較を行った．また歩行中の重複歩距離，歩行速度，歩数をデジタルビデオカメラにより計測し，各群間における比較を行った。
【結果】
N群における母趾荷重量は通常速時9.69±4.78kgf，高速時15.4±7.64kgfとなり，P群における母趾荷重量は通常速時10.07±3.67kgf，高速時11.53±4.71kgfとなった．歩行速度の上昇に伴いN群における母趾荷重量に有意な増加を認めた．P群における有意差は認められなかった．N群およびP群における比較では有意差は見られなかったが，高速時における母趾荷重量に増加傾向を認めた．重複歩距離は通常速時に比べN群では平均130％，P群では平均107％増加した．歩数および歩行速度における有意差は認められなかった．
【考察・まとめ】
P群では歩行速度が増加しても母趾荷重量はわずかな増加しか認められなかったが，N群では顕著な増加が認められた．母趾荷重量のピーク値はいずれも踵離地以降に計測されており，母趾荷重が蹴り出しに影響を及ぼす可能性が示唆された．加えて，母趾荷重量の増減が重複歩距離に影響を及ぼす可能性が考えられた．牧川らは蹴り出し時の母趾の重要性を指摘しており，今回の実験においても同様の結果が得られたと考えられる．N群では母趾荷重量に増加傾向を認めており，その結果大幅な重複歩距離の延長につながったと考えられる．一方，P群では蹴り出し期の母趾荷重が不十分な為に，強い蹴り出しが行えずN群より重複歩距離の伸び率が少ないと考えられた．足趾機能が踏み返し期の母趾荷重量を通して重複歩距離に影響を与えるというメカニズムが考えられた．
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―両脚支持期と片脚支持期におけるエネルギー変化の相違―
神先 秀人, 南角 学, 米田 稔彦
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1032
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【目的】健常者の歩行において，両脚支持期には片脚支持期と比較して重心位置が下がり，重心の移動速度が相対的に速くなる．一方，片脚支持期には逆の現象がみられる．そこには位置エネルギーと運動エネルギーの交換とともに，主に下肢の筋群によるエネルギー産出や吸収のメカニズムが効率よく働いている．しかし，その詳細に関しては不明な点も多く，各歩行周期を追ったエネルギーの産出・吸収に関する情報もその一つである．今回，歩行中のエネルギー変化に要する仕事率および仕事量に注目することで，エネルギー面からみた下肢筋群等による働きを検討した．
【方法】対象は健常男女各15例で、男性の年齢は25.9±4.7歳 (21-35 歳) で，体重は62.1±6.8 kg，身長は170.3±5.1 cm であった．女性の年齢は23.4±4.7歳 (20-37歳)で，体重は54.6±6.3 kg，身長は160.3±5.3 cm であった．
各被験者に，床反力計上を自由速度で歩行させ，3回の試行を分析対象とした．3次元計測を同期して行い，一歩行周期中の進行方向平均速度を求めた．床反力2回積分法を用いて重心の速度，変位，エネルギー変化，仕事率（パワー）を算出しグラフに描いた．さらに，仕事率を時間で積分することで，両脚支持期及び片脚支持期における仕事量を求めた．
【結果】歩行速度は，男性の平均が72.4±7.6m/min，女性の平均が71.5±4.5m/minであった．重心変位や仕事量を表す指標に関しては男女差は認められなかった．
パワー曲線のパターンは，男女全試行においていくつかの共通した特徴がみられた．すなわち，一歩行周期中に合計8回の増減の繰り返しがみられること，一歩行周期中の各2回の両脚支持期と片脚支持期にそれぞれ1回の「山」を持つこと，両脚支持期の「山」は急勾配で，ピーク値も高いのに対し，片脚支持期では比較的なだらかな曲線を描き，ピーク値も基線を少し超える程度で，全体として負の値をとる場合が多いことなどである．両脚期支持期における正の値から負の値を差し引いた仕事量は，男性が平均7.61±5.22 (J)，女性が6.40±5.08 (J)であった．一方，片脚支持期における仕事量は，男性が平均 －7.06±5.28 (J)，女性が －5.80±5.16 (J)であった．
【考察】本結果は，両脚支持期が，主に身体を前進させるためのエネルギー産出の時期であり，そのために下肢筋群による求心性の活動が必要であること，逆に片脚支持期はエネルギーの吸収時期で，慣性力をコントロールして安定した歩行を獲得するために遠心性の収縮が主に行なわれていることを示唆するものと考えられる．これらのパワー曲線のパターンおよび仕事量は，臨床での種々の異常歩行を運動力学的に判断する上で貴重な指標になると考えられた．
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石井 美和子, 石井 慎一郎
専門分野: 理学療法基礎系
セッションID: 1033
発行日: 2005年
公開日: 2005/04/27
会議録・要旨集
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【はじめに】
体幹アライメントは姿勢や動作に大きく影響するといわれている。これまでに体幹アライメントによって下肢の運動力学的要素が異なることを示した報告はあるが、一方下肢アライメントとの関係を検討した報告は少ない。臨床場面においても体幹アライメントによって下肢アライメントの動的変化が異なることが観察される。動作時に身体の各体節の配列が相互的に作用することを考えると、動作時の体幹アライメントと下肢アライメントとの関係を考慮する必要がある。そこで、歩行中の体幹アライメントと下肢アライメントの関係を明らかにすることを目的として本研究を行った。
【方法】
対象は健常者15名（男性6名、女性9名、平均年齢20.4±3.7歳）とした。被験者の両側肩峰、上前腸骨棘、下前腸骨棘、股関節、膝関節、外果、第5中足骨頭の計12点に標点を貼付し、至適速度での歩行を三次元動作解析システムVICON612（Vicon Motion Systems社製）、床反力計（AMTI社製）で計測した。計測は一名につき5回実施した。得られた計測値より歩行時の身体重心位置、骨盤角度、大腿角度、下腿角度を算出した。また両側足圧中心点座標から両脚支持期における支持基底面を求めた。今回は体幹アライメントの指標として骨盤角度を、下肢アライメントの指標として大腿角度、下腿角度を用いることとした。歩行1周期中のこれらのデータをもとに1．骨盤角度と大腿および下腿角度の関係、2．骨盤角度と身体重心との関係について分析を行った。なお、今回は各データとも矢状面上の変化のみを検討した。
【結果】
1．骨盤角度、大腿および下腿角度の関係
骨盤角度、大腿角度および下腿角度の1歩行周期中における変化量に一定の関係を認めなかった。しかし、踵接地時における角度では、骨盤の前方傾斜角度が大きい例で大腿の傾斜角度が大きくなり（p＜0.01）、下腿角度では逆に傾斜角度が小さくなる傾向を認めた（p＜0.10）。
2．骨盤角度と身体重心との関係
身体重心の進行方向変位は全例で同様の結果であり、両脚支持期開始時点において全例で支持基底面のほぼ中央に位置していた。
【考察】
今回の結果から、歩行中における矢状面上での骨盤の傾斜角度によって踵接地時の下肢アライメントが異なることがわかった。一方、身体重心は骨盤の傾斜角度に関わらず踵接地時には支持基底面のほぼ中央に位置していた。歩行時の足の配置は骨盤との相対的な位置によって決定されるというRedfernらの報告を踏まえて考えると、歩行時体幹アライメントの変化と対応して大腿と下腿では相補的に配列を変えている可能性を示唆している。逆に、足部の接地面が不安定など下肢アライメントが変化せざるをえない環境下においては、体幹部分でそれに対応できる機能を備えることが臨床上重要になると考える。今後、三次元的な解釈を進める必要があると考えている。
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