理学療法学Supplement
Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)
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日本運動器理学療法学会
口述演題
  • 近藤 亮, 永房 鉄之, 美津島 隆, 戸川 大輔, 長谷川 智彦, 大和 雄, 小林 祥, 大江 慎, 坂野 友啓, 三原 唯暉, 松山 ...
    セッションID: O-MT-01-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに】成人脊柱変形とは,思春期特発性側弯症の遺残,変性による後側弯変形,骨粗鬆症性椎体骨折を伴う変形など多くの病態があり変形形態・部位も様々である。また患者は,腰背部痛,下肢痛・神経障害,整容心理,内蔵症状(呼吸障害,消化器障害)など多彩な愁訴を訴える。近年,脊椎手術における手術機器の向上と技術発展により,重度成人脊柱変形患者への矯正手術が可能となってきた。Hartらは脊椎固定術にて多くの愁訴は改善し健康関連QOLは改善するが,多椎間に行われた矯正固定術で脊柱は柔軟性を失い,その為術後,体幹屈曲を主とする日常生活動作については困難を認めると報告している。【目的】成人脊柱変形に対して施行した後方矯正固定術後患者において,日常生活動作はどの程度障害が出るかを明らかにし,理学療法による解決策を探ること。【方法】対象は2012年1月から成人脊柱変形に対して胸椎から腸骨までの矯正固定術を施行した98例(平均68.3歳,女性86名,男性12名)とした。術後12ヶ月まで硬性・軟性コルセットを装着し,骨癒合が得られるまで過度な体幹前屈・回旋動作は制限している。評価項目は術前,退院時,術後6ヶ月,術後12ヶ月,術後24ヶ月の術後困難となり得る動作(a.歩行,b.爪切り,c.仰臥位で寝る,d.排便後の処理,e.ズボンをはく動作,f.床のものを拾う動作,g.前かがみ仕事,計7項目,Disability Score(DS)として10段階評価(1:とても容易~10:とても困難))と術前,術後6ヶ月,術後12ヶ月,術後24ヶ月の健康関連QOL(Oswestry Disability Index(ODI),Scoliosis Research Society-22(SRS-22))とした。統計解析は各DS,ODI,SRS-22の推移の検討にはWilcoxonの符号付き順位検定を用いて分析した。解析にはSPSS,Statistics21を使用し,有意水準を5%未満とした。【結果】健康関連QOLは術前と比べて術後6ヶ月,術後12ヶ月,術後24ヶ月に有意な改善を認めた(ODI 47.1→35.6→34.6→33.1,SRS-22は2.6→3.2→3.3→3.4(p<0.001))。術後動作解析では,術前と比べて退院時,術後6ヶ月,術後12ヶ月,術後24ヶ月に有意に改善を認めたDSはa.7.5→6.1→5.7→5.7→5.1,有意に困難感を認めたDSはb.4.8→8.7→8.8→8.0→8.0,d.3.6→5.8→5.3→5.0→4.7,e.4.4→7.4→7.0→6.5→5.7,f.4.7→8.1→7.9→7.2→6.8,g.6.0→8.7→8.7→8.1→7.6であった(p<0.001)。【結論】成人脊柱変形に対する矯正固定術後,健康関連QOLは改善した。一方で,爪切りやかがみ動作など前屈動作は術後2年でも術前より困難であった。それらの困難動作は,術後2年まで徐々に改善傾向を認めているので,今後更に調査が必要である。術後理学療法は,骨癒合や体幹前屈動作の可否を医師と確認しながら,術後の経過時期に合わせた補助具や四肢可動範囲を駆使した動作の指導が重要である。
  • 黒川 由貴, 村上 英樹, 加藤 仁志, 八幡 徹太郎
    セッションID: O-MT-01-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】乳癌は女性の癌罹患率第1位であり,10年生存率が高く,「がんと共存」する期間が長いため,後遺症や社会復帰に対する対策が重要で医学的リハビリテーションが果たす役割は大きい。乳癌は脊椎転移が多く,痛みや麻痺によりQOLを著しく低下させる。脊椎転移の中で手術適応例は,予後に基づいて姑息的手術・根治的手術が選択される。手術例は全例理学療法を実施しているが,過去に乳癌脊椎転移に対する姑息的手術と根治的手術後の経過を比較した報告はなく,手術の違いによる理学療法の方針を検討する必要がある。本研究の目的は,乳癌脊椎転移例に対する姑息的手術と根治的手術の術後早期経過を比較・検討し,特に入院中の理学療法を行う上での一助とすることである。【方法】対象は2010年4月~2015年10月に当院で乳癌脊椎転移に対して手術が施行された女性患者21例である。(平均年齢54.1±2.4歳)。後方除圧固定術・後方固定術が施行された例を姑息的手術群(7例),腫瘍脊椎骨全摘術が施行された例を根治的手術群(14例)とした。術前後の評価は入院時と退院時に実施した。検討項目は痛み(性状・強さ・オピオイドの使用)・麻痺(改良Frankel分類)・ADL(Barthel Index:BI・Performance status Scale:PS・移動能力)とし,カルテより後方視的に調査した。各群の術前後の比較はWilcoxonの符号付き順位検定,群間の比較にはMann-Whitneyの検定とカイ二乗検定を行った(有意水準5%)。【結果】全例痛みの改善があったが,術後に創部痛や神経痛が生じていた。オピオイドの使用と痛みの強さには術前後・群間の差はなかった。術前麻痺は9例(姑息的手術群4例,全摘群5例)にあり,改善は2例(姑息的手術群1例,根治的手術群1例)あったが,術後麻痺・髄膜播種による悪化が3例に見られた(姑息的手術群1例,根治的手術群2例)。群間比較においてBIは術前(p=0.04)術後(p=0.02),PSは術前(p=0.02)に姑息的手術群が有意に低かった。術前後の比較では根治的手術群はPSが術後は有意に悪かった(p=0.04)がBIは差がなかった。姑息的手術群は差がなかった。移動能力は姑息的手術例6例,根治的手術群12例が維持・改善しており,悪化例は術後麻痺が生じた例にあった。【結論】術前の痛みは改善するが,術後早期には創部痛と神経痛の問題があった。Frankel分類上の麻痺改善例は少なかったが,筋力・感覚障害は改善している例もあり,長期的評価の必要性がある。姑息的手術群は術前後にBI,PSの変化はなかったが,根治的手術群はPSが有意に悪化し,BIには差がなかった。PSはBed rest時間を含めた全身状態を,BIは活動能力を評価している。つまり,姑息的手術群は臥床時間や活動能力が低下しない可能性があり,根治的手術群は術後早期では活動能力を保ちながらも臥床時間が増える傾向があると考えられ,その予防が必要である。今後長期経過での検討を含め,術後早期の臥床時間増加の原因を分析する必要がある。
  • 田村 典子, 加賀 威浩, 和田 治, 赤宗 一輝, 田所 浩
    セッションID: O-MT-01-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】腰部脊柱管狭窄症(LCS)に対して施行される経皮的経椎間孔腰椎固定術(MI-TLIF)後に,日常生活動作(ADL)が改善することが報告されている。しかし,腰椎術後においても十分なADLの改善が認められない症例も存在する。腰椎術後10~37ヶ月経過した患者において,運動恐怖心はADL能力に関与することが報告されている。運動恐怖心はADLの制限や疼痛の慢性化の予測因子になることが明らかになっている。しかし,どの時期の運動恐怖心が長期的なADL能力や疼痛の改善と関連するかは明らかではない。そこで本研究の目的はMI-TLIFにおける術後早期の運動恐怖心が術後1年のADLと疼痛に及ぼす影響を検討することとした。【方法】対象は2013年7月~2014年3月に当院でMI-TLIFを施行された45名(男性25名,女性20名,平均年齢68.3±8.6歳)とした。評価は術後1ヶ月・3ヶ月・6ヶ月・12ヶ月の時期に行った。運動恐怖心の評価として恐怖回避思考の評価尺度であるTampa Scale for Kinesiophobia(TSK)を使用し,ADLの評価として患者立脚型腰痛疾患特異的評価法であるOswestry low back pain Disability Index(ODI)を,疼痛の評価として腰痛および殿部・下肢痛をVisual Analog Scale(VAS)を使用した。術後1ヶ月時点でのTSKの得点を症例内の中央値以上(不良群),中央値未満(良好群)にグループ分けし,2群におけるODIと腰痛および殿部・下肢痛の経過を比較した。統計学的解析は,各群,各時期を要因とした反復測定two-way ANOVAを行った。有意水準はいずれも5%とした。【結果】術後1ヶ月でのTSKの中央値は41点であり良好群22名,不良群23名であった。two-way ANOVAの結果,ODI,腰痛,殿部下肢痛いずれの変数においても交互作用は認めなかった(p>0.05)。しかし,ODIには群における主効果がみられ(p<0.05),良好群において有意に改善を認めた。腰痛および殿部・下肢痛については主効果を認めなかった(p>0.05)。【結論】本研究によりMI-TLIF術後1ヶ月の運動恐怖心の有無は術後1年までの疼痛に影響を与えないことが明らかとなった。また術後1ヶ月に運動恐怖心を有するものは,運動恐怖心の少ないものと比較してADL制限が残存している。そのため,ADLの改善には術後早期に運動恐怖心を減らしておくことが必要と考える。そのため今後は術後早期の運動恐怖心に対する介入が術後のADLに与える影響を検討する必要があると考える。
  • 久保田 史明, 牛越 浩司, 務台 均, 植西 一弘, 西風 宏将
    セッションID: O-MT-01-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】当院整形外科では,腰部脊柱管狭窄症に対する多くが単椎間および多椎間開窓術において,それぞれ術後クリニカルパス(CP)に従い理学療法を進めている。各CPにおいて退院日は,単椎間が14日目,多椎間が17日目としているが,多椎間の症例においては動作が安定せず,退院遅延によるバリアンスを生じることがある。転院・転科の準備を考えると,術後早期からCP通りの退院の可否について予測が必要となり,バリアンス発生に関連する要因を明らかにすることは重要である。今回,当院の多椎間開窓術CPについて,術前および術後14日目の患者特性や症状から,術後17日目の退院の可否に関連する要因を検討した。【方法】対象は当院整形外科において平成25年7月から27年3月までに多椎間開窓術CPを使用した93例(CP達成例66例,バリアンス例27例)とした。評価項目は,年齢,性別,MMT(腸腰筋,大腿四頭筋,前脛骨筋,長母趾伸筋,長趾屈筋,大殿筋,中殿筋,腓骨筋),感覚(深部,足底),しびれ,痛み,Timed Up and Go Test(TUG),The 30-second chair stand test(CS30),歩行(独歩,支持物有),間欠性跛行とし,術前と術後14日目に評価を行った。CP通り退院した群を退院群,退院できなかった群を非退院群として,術前と術後14日目における各評価項目について2群比較を行った。また,術後17日目の退院の可否に関連する要因を術前および術後14日における評価項目より検討するために,多重ロジスティック回帰分析を用いた。目的変数を17日目の退院の可否とし,説明変数を術前と術後14日目のそれぞれの評価項目とした。【結果】術前の評価項目において,退院群と非退院群に有意差を認めたものは,年齢,MMT(腸腰筋,前脛骨筋,長母趾伸筋,長趾屈筋,中殿筋,腓骨筋),CS30,および歩行であった。これらを説明変数として,多重ロジスティック回帰分析を行った結果,17日目の退院の可否に関連性の可能性のある要因は年齢,中殿筋,およびCS30であった。術後14日目の評価項目において,退院群と非退院群に有意差を認めたものは,年齢,MMT(腸腰筋,大腿四頭筋,前脛骨筋,長趾屈筋,大殿筋,中殿筋,腓骨筋),痛み,TUG,CS30,および歩行であった。これらを説明変数として,多重ロジスティック回帰分析を行った結果,術後17日目の退院の可否に関連性の可能性のある要因は,TUGと歩行であった。【結論】術前評価から退院の可否に関連する要因はCS30,中殿筋と筋力の指標になる項目であった。このことから,筋力低下による歩行動作能力の低下が起因する廃用が退院の可否に影響を与えたと考えられ,これら項目が低下している患者については,術後早期から退院日の延長を念頭にいれて治療をすすめる必要があると考える。14日目の評価においても筋力低下は関係しているが,なかでも歩行,TUGの低下が深く関係していることが明らかとなった。
  • 西風 宏将, 牛越 浩司, 務台 均, 植西 一弘, 久保田 史明, 宮下 浩俊
    セッションID: O-MT-01-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】当院整形外科では,腰部脊柱管狭窄症に対して,単椎間および多椎間開窓術が施行されており,それぞれクリニカルパス(以下CP)を用いて,理学療法を行っている。多椎間CPでは,術後1日目より歩行開始し,7日目に階段昇り,14日目に階段降り,和式動作を行い,17日目に退院となっている。CP通りに動作が行えず,バリアンスになることもあり,退院が延期する症例は少なくない。そのため,術前より動作の可否について予測する必要があり,バリアンスの要因を検討することが重要になってくる。今回,当院の多椎間開窓術CPについて,術前の状態から,7日目の階段昇り,14日目の階段降り,和式動作の可否に関連する要因を検討した。【方法】対象は当院整形外科において平成25年7月から27年3月までに多椎間開窓術CPを使用した93例(7日目動作困難36例,14日目動作困難10例)とした。評価項目は,年齢,性別,筋力(腸腰筋,大腿四頭筋,前脛骨筋,長母趾伸筋,長趾屈筋,大殿筋,中殿筋,腓骨筋),感覚(深部,足底),しびれ・痛みの有無,歩行(独歩,補助具有),TUG,CS30および間歇性跛行とし,術前評価を行った。7日目の階段昇り動作,14日目の階段下り動作および和式動作について,各動作の可否に関連する要因を術前の評価項目より検討するために,多重ロジスティック回帰分析を用いた。目的変数を7日目の階段昇りの可否,14日目の階段降り,和式動作の可否とし,説明変数を術前の評価項目とした。【結果】7日目の階段の昇り動作の可否に関連する初期評価項目は,有意な要因は認められなかったが,関連の可能性のある要因として,腸腰筋,腓骨筋,間歇性跛行が挙がった。14日目の階段降り動作の可否については,関連する要因は大殿筋であった。14日目の和式動作の可否については,関連する要因は歩行であった。【結論】7日目の困難例については,術前からの間歇性跛行や筋力低下による廃用の要素が関係していると考えられる。そのため,14日目では術後よりリハビリを行うことで,動作能力,廃用が改善され,関連した因子ではなくなったと考えられる。14日目の階段降りの困難例については,大殿筋の要素が関係していた。階段降りを行うにあたり,14日目の歩行動作の安定が重視され,術前より大殿筋の筋力低下があることで,歩行動作自体の安定性が低く,動作が行えなかったと考えた。14日目の和式動作に関しては,元々の動作能力による影響が大きいと考えられる。それは,術前に歩行器などを使用していることにより,動作を行っていない症例が多く,バリアンスになったと考えられる。今後,症例数を増やし,歩行の分類を独歩,杖,歩行器などに分けること,術前ADLの評価を検討していく必要がある。
  • 朝重 信吾, 伊藤 貴, 吉川 俊介, 星野 雅洋, 大森 圭太, 五十嵐 秀俊
    セッションID: O-MT-01-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】日本の医療において術後早期自宅退院(以下:退院)を目指す傾向が強くなっており,術後早期からの理学療法介入も必須となってきている。また,当院においても脊椎術後のクリティカルパスは3週間で自宅退院となっている。我々は昨年の同学会において脊椎矯正固定術(以下:矯正固定)後患者の在宅復帰には術前の歩行能力が必要であると報告した。しかし,矯正固定後患者が退院できるためには何が関与しているか明らかにされていない。そこで今回は,矯正固定が必要と診断された患者の退院に関わる術前因子を検討することを目的とした。【方法】対象は,2012年4月から2014年10月までに当院で矯正固定を施行された患者65名(男性7名,女性58名,平均年齢(標準偏差):72.1(5.8)歳)とした。患者内訳は外傷性後弯症12名,変性後弯症32名,後側弯症17名,側弯症4名であり,腸骨固定まで行った患者は60名であった。除外基準は,下肢に既往歴のある者,脊椎手術の既往がある者,術後麻痺が生じた者とした。検討項目は,全対象者の年齢と術前のOswestry Disability Indexより痛みの強さ・歩く・座る・立つ・身のまわりの用事・職業/家事といった基本動作や日常生活動作に関連がある下位項目を抜粋し,術後3週以内の自宅退院(以下:3週)に関わる因子を検討した。統計解析は,従属変数を3週の可否,独立変数を①年齢,②痛みの強さ,③歩く,④座る,⑤立つ,⑥身のまわりの用事,⑦職業/家事の7項目として,変数増加法ステップワイズ(尤度比)によるロジスティック回帰分析を行い,有意水準は5%とした。【結果】ロジスティック回帰分析の結果,3週に関わる因子として年齢,歩く,身のまわりの用事が抽出された。それぞれの中央値は,3週可能群では年齢が70,歩くが1(痛くて2km以上歩けない),身のまわりの用事が1(普通に身のまわりのことができるがそれによって痛みがひどくなる)であり,3週不可能群は年齢が73,歩くが3(痛くて500m以上歩けない),身のまわりの用事が2(身のまわりのことをすると痛くゆっくり慎重に行う)であった。年齢の偏回帰係数:0.234,オッズ比:1.264,歩くの偏回帰係数:0.579,オッズ比:1.785,身の回りの用事の偏回帰係数:1.042,オッズ比:2.834であった。【結論】本研究において矯正固定を施行される患者の3週に必要な因子として年齢,術前の歩行能力,身のまわりの用事が挙げられた。今回の結果からも退院には術前の歩行能力が求められ,さらに洗面や身支度などの術前の身のまわりの用事を円滑に行えることも求められた。しかし,身のまわりの用事に関しては破局的思考とも関連があるため運動機能に加え心理的側面からも理学療法介入の必要があると考える。
  • 山田 英司, 五味 徳之, 二宮 大志
    セッションID: O-MT-02-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形性膝関節症(以下膝OA)の病態は様々であるが,重症度分類には単純X線による形態学的変化をとらえたものが主流であり,個々の患者の臨床症状と一致しないことが問題である。本研究では三次元動作解析装置を用いて分析した歩行立脚期の股関節外転運動パターンによって膝OA患者をサブグループ化することを目的に,それぞれの群の運動学・運動力学的な特徴について検討した。【方法】対象は膝OAと診断された男性13名,女性39名(平均年齢71.6歳)の52肢とした。Kellgren-Lawrence分類の内訳は,gradeII 5肢,gradeIII 12肢,gradeIV 35肢であった。両側性膝OAでは,重症度の高い肢を計測肢とした。運動学・運動力学データは10台の赤外線カメラで構成される三次元動作解析装置Vicon MX(Vicon Motion System社)と4枚の床反力計(AMTI社)を用いて測定した。歩行条件は,裸足で自由歩行速度とした。マーカーは41カ所に貼付し,解析ソフトVISUAL3D(C-Motion社)を用いて,歩行速度,ストライド長,外部膝関節内反モーメント(以下KAM),膝関節内反角度の最大値,股関節外転モーメントの最大値,立脚期50%時の股関節外転角度,および足関節内反角度を算出した。なお,立脚期を100%として正規化し,3歩行周期の平均値を用いた。健常者15肢(平均年齢21.5歳)の立脚期の股関節外転運動の平均値を参考に,立脚初期に股関節が内転し,その後外転するパターンを正常群(以下N群),内転は認めるが,その後の外転が認められないパターンをトレンデレンブルグ群(以下T群),内転が認められず,すぐに外転するパターンをデュシャンヌ群(以下D群)と定義し,視覚的に3群に分類した。そして,各項目と身長,体重,年齢,罹患歴,および立位単純X線による大腿脛骨角(以下FTA)を3群間で比較した。統計学的検定にはTukey法を用い,有意水準は5%とした。【結果】N群は31肢,T群は9肢,D群は12肢であった。身長,体重,年齢,罹患歴,KAM,股関節外転モーメントの最大値,立脚期50%時の足関節内反角度は3群間に有意差を認めなかった。ストライド長はそれぞれ0.61±0.10m/ht,0.59±0.10m/ht,0.44±0.07m/ht,FTAは178.8±6.7°,177.3±7.9°,186.3±6.5°,膝関節内反角度の最大値は6.1±3.7°,5.6±3.1°,11.6±4.8°,立脚期50%時の股関節外転角度は-0.8±3.6°,-0.6±3.0°,5.5±4.1°であり,N群とD群,T群とD群の間に有意差を認めたが,N群とT群の間には有意差を認めなかった。歩行速度はそれぞれ0.91±0.21m/sec,0.78±0.21m/sec,0.61±0.10m/sec,N群とD群に間に有意差を認めた。【結論】KAMに3群間で有意差を認めなかったにもかかわらず,FTAや運動学・運動力学的因子で異なった特徴が明らかになったことから,KAMが増加するメカニズムが3群間で異なっており,股関節の外転運動パターンが機能分類の指標となる可能性が示唆された。
  • 宮川 博文, 池本 竜則, 赤尾 真知子, 辻本 朋哉, 牛田 享宏
    セッションID: O-MT-02-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形性膝関節症(膝OA)患者の疾患特異的QOL評価尺度として日本版膝関節症機能評価尺度(JKOM)が患者立脚型アウトカムとして開発され,様々な治療法の評価尺度として使用されている。JKOMの内容は,痛みをはじめとした様々な日常生活障害項目が含まれ,心理社会因子への評価も重要である。しかし,形態・機能・心理因子を包括的に検討した報告は少ない。本研究では膝OA患者アウトカム関連要因について,患者の身体的側面及び運動機能,精神心理要因,特に痛みの破局的思考から検討した。【方法】対象は膝OAと診断され,重篤な全身的疾患がなく,少なくとも片側に膝関節痛が認められる50歳以上の女性33例,平均年齢73.1歳とした。全例,病院併設型運動施設にて週一回以上,理学療法士の指導による自発的運動を主とした運動療法を実施している。なお,人工膝関節置換術施行例および運動器を制御する神経系に障害のある症例は除外した。本研究では目的変数となるアウトカムにJKOM総スコアを用い,さらにJKOMの下位尺度の「膝の痛みとこわばり」,「日常生活の状態」,「普段の活動」,「健康状態」の各スコアについても影響する因子の検討を行った。JKOMの算定方法は各質問の配点を0~4点(症状が強いほど高得点)とし,最も重症の場合で100点となる。説明変数にはBMI(Body Mass Index),左右膝正面X線の重症度(KL-grade)の和,等尺性膝伸展筋力の左右平均値(CYBEX NORMを用い,座位での膝関節屈曲90度位にて測定),膝関節可動域(伸展と屈曲の和)の左右平均値,Timed Up & Go Test(TUG),破局的思考(Pain Catastrophizing Scale:PCS)を用いた。統計解析には重回帰分析(ステップワイズ法)を用い,危険率5%未満を有意な関連因子と判断した。【結果】JKOM合計スコアは,KL-grade(β:0.52)のみ有意な関連が認められた。一方,下位尺度の「膝の痛みとこわばり」はKL-grade(β:0.61),「日常生活の状態」はTUG(β:0.46),KL-grade(β:0.44),BMI(β:-0.27),「普段の活動」はPCS(β:0.34),「健康状態」はPCS(β:0.41),膝伸展筋力(β:-0.32)が,それぞれ有意な関連因子として検出された。【結論】現在,膝OAに関する理学療法は膝周囲筋の筋力向上や正常関節可動域の獲得,アライメント矯正などの力学的アプローチが主体と考えられるが,諸外国では,これらに加えて精神・心理面への介入が患者のQOL向上に貢献できることが示されている。また,現在,重度膝OA患者に対しては運動療法の限界が指摘され,人工膝関節手術が推奨されているが,我々が第50回日本理学療法学術大会で報告した重度膝OA症例においては,単なる運動療法の指導だけでなく患者の自発性を尊重する心理的介入により,病院での通常治療群と比べ,痛みや機能が良好であった。本研究では症例数が少ないという限界点はあるが,膝OAの患者立脚型アウトカムに生物心理社会因子の重要性が示唆された。
  • 飯島 弘貴, 福谷 直人, 井所 拓哉, 山本 裕子, 平岡 正和, 宮信 和幸, 陳之内 将志, 金田 瑛司, 青山 朋樹, 松田 秀一, ...
    セッションID: O-MT-02-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形性膝関節症(膝OA)患者において,日常生活での活動量が低い状態にあると,将来的に身体機能の低下が生じ易いことが報告されている。このような背景のもと,膝OA患者の活動量を増大させることで,身体機能の維持・向上を図る取り組みが多く報告されている。しかしながら,活動量の増大とともに,身体機能も比例して直線的に向上するかどうかということについては,未だ明らかにされていない。本研究では,日常生活における活動量と身体機能の関係性を複数の観点から横断的に検討することで,より効果的な治療介入を探ることを目的とした。【方法】整形外科に通院する膝OA患者207名(年齢:73.1±7.7歳)を対象として,14日間の平均活動量(歩数/日)を歩数計を用いて評価した。主観的/客観的な身体機能として,変形性膝関節症機能評価尺度(JKOM)の下位尺度“日常生活の状態”,歩行速度,Timed Up and Go(TUG),Five repetition Chair Stand(5CS)を評価した。統計学的解析は,最初に,Tudor-Lockeらの報告を基に,活動量別に3群(<5000,5000-7499,≧7500歩数/日)に分け,身体機能を3群間で比較した。次に,各身体機能をそれぞれ従属変数に投入し,平均活動量,年齢,性別,body mass index,Kellgren/Lawrence gradeを独立変数に強制投入した重回帰分析と分位点回帰分析の2種類の解析を行い,歩行1000歩あたりの偏回帰係数(beta)を算出した。統計処理はJMP11を使用し,統計学的有意水準は5%とした。【結果】活動量別の3群と身体機能の間には段階的な関係性を認め,5000歩未満の対象者(137名,66.2%)では,その他の2群よりも,“日常生活の状態”,TUG,5CSを主とした身体機能が有意に低かった(P<0.05)。分位点回帰分析の結果,身体機能の各パーセンタイル間でbetaが異なり,特に“日常生活の状態”ではパーセンタイルが増大する(身体機能の悪化)に従い,歩数1000歩あたりのbetaが増大する傾向を認めた(beta:25th=-0.35,50th=-0.60,75th=-0.87;P<0.05)。TUGや5CSも同様の傾向を認めたが,歩行速度に関しては,各パーセンタイル間でのbetaに大きな差は見られず,betaは0.02と小さかった(P<0.05)。【結論】活動量が5000歩未満の対象者は身体機能が低いことから,1日5000歩以上の歩行は一つの介入目標になることが示唆された。興味深いことに,身体機能が低い対象者ほど,歩行1000歩あたりのbetaが高かった。したがって,身体機能の低い対象者ほど,活動量の増大に伴い身体機能が向上する可能性がある。同時に,その治療効果を適切に判定するためには,10m歩行試験のような単一の評価だけでなく,TUGや5CS等の,異なる課題を含んだ複合的な評価が必要であることが示唆された。
  • 濱田 涼太, 南角 学, 島村 奈那, 村尾 昌信, 布留 守敏, 伊藤 宣, 中村 伸一郎, 栗山 新一, 松田 秀一
    セッションID: O-MT-02-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形膝関節症(以下,膝OA)患者の主な機能障害として,疼痛,膝関節周囲筋の筋力低下,関節可動域制限,膝関節のアライメント異常が挙げられる。近年,膝OAや人工膝関節置換術(以下,TKA)後患者の股関節周囲筋の機能低下についても指摘されており,その評価の重要性が増している。しかし,膝OAやTKA術後患者の膝関節機能と股関節周囲の機能の関連性について検討した報告は見当たらない。そこで,本研究の目的は,膝OA患者の膝関節の内反アライメントが股関節周囲筋の筋萎縮に及ぼす影響を検討することである。【方法】対象は内反型の膝OA患者41名(男性8名,女性33名,年齢75.6±7.1歳,体重62.2±12.2kg)とした。膝関節のアライメント評価は,立位レントゲン画像を用いて両側の内反角(大腿骨頭-膝中心を結ぶ線と脛骨の骨軸と平行で地面と垂直な線)を算出した。股関節周囲筋の評価として,CT画像を用い,仙腸関節最下端での水平断における画像から,大殿筋,中殿筋,腸腰筋,腹直筋の筋断面積を算出した。膝関節運動機能として,膝関節可動域(屈曲,伸展),膝関節筋力(屈曲,伸展)を測定した。膝関節筋力はIsoforce GT330(OG技研社製)により等尺性筋力を測定し,トルク体重比(Nm/Kg)にて算出した。統計学的処理として,同一被験者内で膝の内反角が大きい下肢と内反角が小さい下肢の股関節周囲の筋断面積,膝関節可動域,膝関節筋力の差を対応のないt検定で比較した。統計学的有意基準は全て5%未満とした。【結果】膝の内反角が大きい下肢の大殿筋2256.3±595.9mm2,中殿筋2324.7±455.6mm2,膝関節屈曲可動域120.4±15.4°,膝関節屈曲筋力0.44±0.26Nm/Kg,膝関節伸展筋力0.89±0.48Nm/Kg,内反角が小さい下肢の大殿筋2505.8±788.4mm2,中殿筋2457.5±396.1mm2,膝関節屈曲可動域128.5±15.1°,膝関節屈曲筋力0.55±0.21Nm/Kg,膝関節伸展筋力1.14±0.56Nm/Kgであり,内反角が大きい下肢の大殿筋と中殿筋の筋断面積,膝関節屈曲可動域,膝関節屈曲,伸展筋力は内反角が小さい下肢と比較して有意に低い値を示した。一方,腸腰筋と腹直筋の筋断面積,膝関節伸展可動域については,左右で有意差を認めなかった。【結論】膝OA患者の機能障害として,膝の内反角が大きい下肢では膝関節機能の低下が生じるとこれまで報告されてきているが,本研究でも同様の結果となった。また,股関節周囲筋の萎縮に関して,膝OA患者は両側罹患であることは多いが,本研究の結果より膝の内反角が大きい下肢では内反角が小さい下肢よりも中殿筋と大殿筋の筋萎縮が進行していることが明らかとなった。以上から,膝OA患者やTKA術後の運動機能の向上を図っていくためには膝関節機能だけではなく,股関節周囲筋に対する評価や介入が必要であることが示唆された。
  • 三井 直人, 国分 貴徳
    セッションID: O-MT-02-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形性膝関節症(膝OA)は様々な誘因から発症し,本邦では約1000万人の患者がいるとされている。膝OAに対する保存療法の現状として理学療法士は運動療法を主として用い,一定の効果を提示した論文も散見される。その一方で,膝OAに至る発症メカニズムが完全には解明されていないため,理学療法介入については統一されていない。そこで,本研究ではOAにおいて障害されやすい膝関節内側面で応力に対し緩衝作用を有する内側半月板(MM)に対して,膝OA動物モデルを用いて,異常運動の制動が与える影響を軟骨破壊関連因子の発現量の観点から検証し,膝OAに対する運動療法再考の一助となるデータを得ることを目的とした。【方法】Wister系雄性ラット24匹をランダムに術後1W群と2W群に分け,さらに各群をACL-T群,関節制動(controlled abnormal movement:CAM)群に分類した。ACL-T群は膝蓋腱内側部を切開し,マイクロ剪刃にてACLを切断した。CAM群はACL切断後,脛骨の前方引き出しを制動する手術を行った。なお,対側肢をcontrol群とした。各群のMMを採取し,OAの関連因子であるaggrecan/AdamTs-5/Timp-1/MMP-13の4つのプライマーの発現量をreal time PCR法にて計測した。統計処理はSPSSを使用し,1元配置分散分析を用いた。下位検定には多重比較検定tukey法を用い,有意水準は5%未満とした。【結果】aggrecanでは1WのCAM群で約0.3倍,2W群では約0.6倍発現量に有意な差が見られた。AdamTs-5では1WのACL-T群で約2.2倍発現量に有意差な差が見られた。Timp-1では1WのACL-T群で約2.9倍,2WではACL-T群にて約2.3倍,CAM群にて1.7倍と発現量に有意な差が見られた。MMP13では各群で有意差は見られなかった。【結論】膝関節では靭帯以外に半月板が形状上,屈曲位において前後方向,伸展位において内外旋,内外反方向の関節包内運動を制動する機能を持つとの報告がある。結果より,MMにおいてAdamts-5とAdamts-5の活性抑制に作用するTIMP-1の増加が見られたことから,MMの破壊が進行していると考えられる。これにより半月板が持つ異常運動の制動力の低下,関節内環境の不整が生じ,それに伴ってMMの破壊が生じることが関節軟骨破壊,OAの進行を助長する可能性が考えられる。一方で異常運動の制動を行ったCAM群ではMMにおいてAdamts-5の増加が見られなかった。このことから,異常運動の制動がMM破壊の抑制,引いてはOAの病態である軟骨破壊の抑制に貢献し,OAの進行を抑制し得る可能性が示唆された。本研究の結果は,臨床において内反型OA患者におけるlateral thrustの様な異常運動を制動することを目的とした運動療法が,膝OAの軟骨変性の進行に対して有効な介入手段であることのエビデンスとなり得るデータである。
  • 山守 健太, 野口 裕貴, 鈴木 裕也
    セッションID: O-MT-02-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形性膝関節症(膝OA)は,高齢者において最も多い骨関節疾患の一つである。先行研究では,高齢膝OA患者では膝筋力・疼痛が移動能力低下を来すとの報告があり,近年では等尺性最大膝伸展筋力(最大伸展筋力)に至るまでの時間(ピーク時間)が日常動作でのふらつきや易転倒性と密接な関係性を持つという報告があり,最大筋力値が高値を示していてもピーク時間が遅延していれば,素早く動作を遂行出来ない可能性がある。例えば歩行やステップ動作等のバランス機能には,瞬発的な筋力発揮が必要であるが,ピーク時間と身体機能の関連を報告した数は少ない。そこで今回膝OA患者における等尺性膝伸展筋力とピーク時間,及び疼痛が歩行能力へ及ぼす影響を調査した。【方法】対象は,2013年4月から2015年9月までに膝OAによりTotal Knee Arthroplasty(TKA)施行目的で当院に入院し,術前評価を実施した女性30名(年齢77±6.0歳,BMI 24.6±3.74kg/m2)とした。検査項目は,Cybex Norm(メディカ社)を用いた最大膝伸展筋力評価と10m歩行テストの歩行時間(秒)及び歩数(歩),運動時の疼痛をVisual Analog Scale(VAS)(mm)で計測した。最大膝伸展筋力評価は,両側で実施し,膝60°屈曲位で最大等尺性収縮を5秒間,休憩を10秒間置き3~5セット実施した。そこから最大ピークトルク値(ピーク値)を体重で除したWeight Bearing Index(WBI)(N/kg)を算出して膝伸展筋力とした。また,ピーク値に至るまでの時間をピーク時間(秒)とした。統計解析には,術側に関係なくピーク時間遅延側のピーク値とピーク時間を採用した。統計処理は,WBI,ピーク時間,及び運動時VASと10m歩行テストと各々の相関関係の検討にPearsonの相関係数を用いた。なお有意水準は5%未満とした。【結果】WBIと10m歩行テストとの相関は,歩行時間r=-0.39(p=0.03),歩数r=-0.57(p<0.001)であり,有意な負の相関を認めた。ピーク時間と10m歩行テストとの相関は,歩行時間r=0.58(p<0.001),歩数r=0.53(p=0.003)であり,有意な正の相関を認めた。運動時VASと10m歩行テストとの相関は,歩行時間r=0.10(p=0.65),歩数r=0.15(p=0.48)であり,どちらも相関を認めなかった。【結論】膝OA対象者の筋力に関しては,WBIが大きい程歩行時間が早く,歩数が少ない結果であった。ピーク時間は短い程歩行時間が早く,歩数が少ない結果となり,WBIと比較して歩行時間とより強い関連を認めた。地域在住高齢者のピーク時間が10m歩行等の動的バランス能力との関連を認めたとの報告があり,本研究の結果から膝OA患者においてもピーク時間が歩行能力に関連する事が示された。運動時VASは今回の研究では10m歩行テストとの関連を認めなかった。ピーク時間は,運動単位数や神経伝導速度等の神経系要素が担っており,今後膝OA患者には,単に最大筋力向上を目的とした筋力増強運動だけではなく,全身運動を伴い,かつ運動速度を早くする等,神経系要素も考慮した運動介入が必要性であると考える。
  • 上林 和磨, 田村 暁大, 坂本 篤則, 外崎 一哉, 戸塚 裕亮, 刀根 章浩, 赤坂 清和, 山本 邦彦
    セッションID: O-MT-03-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形性股関節症に対しTHAが行われ,当院のクリティカルパスでは術後3~4週の退院予定だが,一部の症例はパス通りに退院できず,1ヶ月以内に回復期病院へ転院する必要がある。そこで,本研究の目的は術前評価から転退院の予測に有用な評価項目について検討することとした。【方法】当院で2011年2月~2014年12月にTHAが施行された76名のうち,併存疾患のため評価困難であった23名を除外し53名を対象とした。全ての対象者の術式は前外側アプローチにて行われ,中殿筋の一部を切開する方法であった。術前評価項目は性別,身長,体重,BMI,手術からの在院日数,術側股関節の安静時・運動時・荷重時痛(VAS),術側股関節の屈曲伸展・内外転・内外旋ROM,両側股関節の内外転・膝関節伸展等尺性筋力,左右FR,術側OLS,TUG,JOA Hip Score,WOMAC疼痛・機能スコアを測定した。筋力はHHDにて測定しトルク値(Nm/kg)を算出した。TUGは快適速度にて2回測定し,平均値を用いた。統計学的処理は自宅退院群(43名)と他院転院群(10名)の2群に分類し,各術前評価項目についてt検定を行い,有意水準は0.05未満とした。また,従属変数を転退院,独立変数を各術前評価項目とし,ロジスティック回帰分析を行った。P値を用いたステップワイズ減少法を行い最終モデルに残った評価項目のROC曲線を算出した。【結果】手術からの在院日数は自宅退院群26.3±6.2日,他院転院群26.3±6.0日だった。自宅退院群と他院転院群のt検定の結果,年齢(64.4±9.5,71.7±8.3歳),安静時痛(2.5±2.9,0.6±1.3),荷重時痛(5.5±3.0,7.1±2.6),非術側膝関節伸展トルク値(1.0±0.4Nm/kg,0.6±0.3Nm/kg),左FR(25.0±10.2cm,17.2±11.9cm),TUG(13.2±5.6秒,24.7±12.5秒),JOA歩行能力/ADL動作(22.5±8.6点,14.4±7.2点),WOMAC機能スコア(59.5±20.3点,38.0±21.7点),WOMAC疼痛スコア(50.1±17.9点,26.3±18.7点)には有意差を認めた。ロジスティック回帰分析の結果,TUGが予測因子として抽出され,オッズ比1.21(1.01-1.44,p=0.04)であった。また,ROC曲線の曲線下面積は0.86で,Cut off値は14.8秒(感度0.86,特異度0.81)となった。【結論】自宅退院群と他院転院群の術前評価を比較した結果,自宅退院群は年齢が若く,荷重時痛とWOMAC疼痛スコアから術側股関節痛が少なかった。また,JOA歩行能力/ADL動作,WOMAC機能スコア,TUGが優れていた。自宅退院群は年齢が若いことで非術側膝関節伸展筋力が優れていたことや,股関節痛が少ないことで,起立歩行能力やバランス能力が高く保たれていたと考えられる。このことから,総合的な評価指標であるJOA歩行能力/ADL動作,WOMAC機能スコアが高得点になったと考えられる。術前の評価項目におけるロジスティック回帰分析の結果から,転退院の予測に有用な評価項目はTUGであり,14.8秒以内であれば自宅退院できる可能性が高いことが示唆された。
  • 市橋 康佑, 上田 雄也, 松野 凌馬, 中村 瑠美, 神崎 至幸, 林 申也, 橋本 慎吾, 丸山 孝樹, 酒井 良忠
    セッションID: O-MT-03-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】近年,人工足関節全置換術(TAA)は,重度な変形性足関節症や関節リウマチにより高度に破壊された足関節に対する治療法として,選択施行されている。TAAの長期予後として,優れた除痛効果と関節可動域(ROM)の温存ならび改善に優れると報告されている。しかし,TAA術前から術後早期に身体機能変化について検討したものは見当たらない。また,術後の最大歩行速度(MWS)の低下は,手段的日常生活動作の低下や転倒のリスク因子であると報告されている。しかし,TAA術後のMWSに関連する因子についての報告はない。そこで,本研究の目的は,TAA術前と術後3ヶ月の身体機能の変化を比較検討するとともに,術後のMWSに関連する因子について検討することとした。【方法】対象は,2014年4月~2015年7月の期間に当院整形外科にて,TAAを施行された13名13足(男性3名,女性10名,年齢75.6±6.0歳)とした。13足のうち,変形性足関節症が12足,関節リウマチが1足であった。測定項目として,以下の項目を術前と術後3ヶ月で測定した。(1)他動ROM:足関節背屈および底屈のROMを測定した。(2)疼痛:歩行時の足関節の痛みについてVisual analog scale(以下VAS)を用いて数値化した。(3)歩行速度:10m歩行路の歩行時間を測定し,MWS(m/分)を算出した。統計解析として,術前と術後3ヶ月の各測定項目についてPaired t-testを用いて比較した。また術後3ヶ月において,MWSと背屈ROM,底屈ROM,VASの関連についてPearsonの相関分析を用いて検討した。すべての統計解析にはJMPver11.0を用い,有意水準は5%とした。【結果】背屈ROMは術前3.5±4.3°から術後7.3±3.9と有意に改善したが,底屈ROMは31.5±8.3から30.7±10.0°と有意な変化を示さなかった。また,VASは69.8±18.6から37.0.±20.7,MWSは54.4±20.0m/分から69.6±18.4m/分と有意な改善を認めた。術後3ヶ月において,MWSと背屈ROM(r=0.71),底屈ROM(r=0.56),VAS(r=0.56)とそれぞれ有意な相関関係が認められた。【結論】TAA術後3ヶ月では,術前に比べ背屈ROM,歩行時のVAS,MWSに有意な改善を認めた。術後3ヶ月におけるMWSに関連する因子として,背屈ROM,底屈ROM,VASに関連があることが示唆された。
  • 櫻井 佳宏, 舟山 悦子, 渡邊 慎吾, 須賀 康平
    セッションID: O-MT-03-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】当院では人工股関節置換術(以下THA)で使用するクリニカルパス(以下パス)の術後入院期間を21日(以下21日群)から16日(以下16日群)に見直しすることになった。そこで本研究の目的は,術後5日間の入院期間短縮が退院時の股関節運動機能やQOL,主観的な満足度や疼痛に影響を与えているかを日本整形外科学会股関節疾患評価質問表(以下JHEQ)及び,日本整形外科学会股関節機能判定基準(以下JOA)を用いて検討することとした。【方法】対象は,2015年8月から9月に当院において変形性股関節症によりprimary THAを施行した60歳以上の症例のうち,パス通り退院できなかった症例と,評価時に回答を得られなかった症例を除いた31例である。群分けを2015年8月中にパスを適用した21日群(術後平均在院日数20.3日)の15例(男性2例,女性13例,平均年齢71.5±8.8歳,身長153.5±8.2cm,体重52.4±8.8kg)と,2015年9月中に新しいパスを適用した16日群(術後平均在院日数16.4日)の16例(男性2例,女性14例,平均年齢71.8±6.7,身長151.6±8.8cm,体重57.0±13.3kg)の2群とした。評価はJHEQの合計点とその下位尺度である痛み,動作,メンタルの3項目および股関節満足度のVAS(0-100mm)と術側股関節痛のVASを使用した。JOAは術側の総得点を使用した。なお,JHEQの合計点は点数が高いほどQOLが良いことを表し,VASの項目は値が低いほど満足度が高いことと,疼痛が少ないことを意味している。また,JOAは点数が低いほど股関節機能障害や日常生活能力低下を示している。各評価の術前の値と術後の値の差を求めて,2群間を比較検討した。統計処理は,Shapiro-Wilk検定で正規性を確認した後に,対応のない2標本t検定とMann-WhitneyのU検定を用いて2群間の比較を行った。有意水準は5%とした。【結果】2群の対象者間で年齢,身長,体重はいずれも有意差はなかった。21日群において,術前と比べた術後のJHEQで合計点は15.1±14.7点の増加で,下位尺度の痛みは8.5±6.1点,動作は2.5±6.4点,メンタルは4.0±6.1点とそれぞれ増加した。また,VASは股関節満足度で-46.4±34.7mm,術側股関節痛では-47.1±27.6mmといずれも減少した。術前と比べた術後のJOAでは,総得点が15.8±19.6と増加した。16日群において,術前と比べた術後のJHEQで合計点は17.6±16.7点の増加で,下位尺度の痛みは11.1±7.9点,動作は3.6±5.9点,メンタルは3.6±4.6点とそれぞれ増加した。VASは股関節満足度で-49.9±35.1mm,術側股関節痛では-45.0±37.5mmと減少した。術前と比べた術後のJOAでは,総得点が15.8±20.3点と増加した。2群間の各項目の差の比較においては,それぞれ有意差はみられなかった。【結論】当院でTHAを実施した60歳以上の症例において,術後21日から16日への入院期間短縮は退院時の股関節運動機能やQOL,主観的な満足度や疼痛に影響を与えなかったことが示唆された。
  • 青木 健太, 佐藤 愛
    セッションID: O-MT-03-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】当院にて距骨壊死の症例に対しアルミナセラミック製の人工距骨置換術を行った。人工距骨置換術は今日では多くは行われておらず,術後リハビリテーションの経過報告は少ない。今回,術後経過を報告する事で今後の術後リハビリテーションの一助となる事を目的とした。【方法】評価項目は,疼痛(NRS),荷重量,アライメント(Leg heel alignment:以下LHA),脚長差(TMD,SMD),不安定性(前方引き出しテスト),ROM(足関節底背屈・内外反),バランス能力(FBS,片脚立位)とした。また,日本足の外科学会の足関節・後足部判定基準(以下:JSSF scale)を用いて術前・術後の機能面の評価を行った。観察期間は入院から退院までの術後34日間とした。症例は60歳代女性,事務職で既往に両側とも内反捻挫あり。現病歴は2014年4月頃に誘因なく左足部に疼痛出現。2015年4月頃に左足部の腫脹,疼痛増悪が見られ当院受診。手術目的にて同年6月頃に入院。術後2週間ギプス固定後,関節可動域運動・荷重練習を開始した。【結果】術前は安静時痛NRS7/10,歩行時痛NRS9/10であり,JSSF scale48/100点であった。術後1日~14日のギプス固定中は免荷であり,安静時痛の訴えがあった。ギプスカット後ROMは足関節背屈-5°,底屈30°,内反20°,外反5°であり,いずれも疼痛・不安感の訴えがあった。荷重は20%PWB,LHAは左右ともOKCで5°,CKCで10°,足関節前方引き出しテストは陰性,TMDは右76.5cm 左78.0cm,SMDは右80.0cm 左81.0cmであった。術後16日で安静時痛は消失し,50%PWB,術後21日で80%PWB,術後22日でFWB可能となった。FBSは51点/56点であり片脚立位保持は9秒,術後27日には1分以上可能となったが,10秒未満でバランスを崩す場面もあった。術後24日には両松葉杖での100m歩行,術後30日には独歩での100m歩行が可能となり,NRS2/10の疼痛があった。JSSF scaleは62/100点と改善し,下肢長・LHAは変化がなかった。術後34日でROMは底屈45°,背屈10°,外反10°,内反25°であり,しゃがみ動作が可能となった。NRS1/10の疼痛は残存,FBSは53/56点であった。【結論】今回,人工距骨置換術後の経過を観察した。初期では不安定性はみられなかったがROMでの不安感の訴えが強く,手術でATFLを切除した影響と考える。アライメントや下肢長は初期,全荷重後とも著明な左右差はなかった事から手術による構造面への影響は少ないと考える。術後34日で疼痛は1/10まで減少,しゃがみ動作も可能になり退院後に日常生活への影響は少ないと考える。バランス能力はFBS53点,片脚立位保持も2分以上可能となったが数秒しか保持できない場面もあり,固有感覚受容器が豊富に存在する距骨が人工距骨に置換された影響が考えられ,固有感覚受容器の促通を行う必要性があると考える。JSSF scaleの値も術前と比較して改善がみられており,足関節を固定しない術法が機能面での改善に繋がったのではないかと考える。
  • 島村 奈那, 南角 学, 濱田 涼太, 村尾 昌信, 黒田 隆, 後藤 公志, 松田 秀一
    セッションID: O-MT-03-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】人工股関節置換術(以下THA)後の理学療法では,関節可動域や下肢筋力の回復に合わせて日常生活に必要な動作を獲得することが重要である。そのためTHA術後の関節可動域や下肢筋力,さらに動作能力の回復過程を明確にする必要がある。しかし,THA術後の下肢筋力や歩行能力の回復過程を調査した報告は多いが,立ち上がりや階段昇降などの動作能力を定量的に評価した報告は少ない。本研究の目的は,THA術後における動作能力の回復過程を明らかにすることとした。【方法】対象はTHAを施行された46名とした。術後理学療法は当院のプロトコールにて行い,術後4週で退院となった。測定項目は,股関節屈曲角度,下肢筋力,歩行能力,動作能力とし,測定時期は術前,術後4週,術後8週,術後20週とした。下肢筋力は,股関節外転筋力,膝関節伸展筋力および脚伸展筋力を測定し,歩行能力は10m歩行速度,Timed up and go test(以下,TUG)を測定した。動作能力の評価として5回立ち座りテスト,階段昇降テストを用いた。股関節外転筋力の測定には徒手筋力計(日本MEDEX社製),膝関節伸展筋力および脚伸展筋力の測定にはIsoforce GT-330(OG技研社製)を用い,等尺性最大筋力を測定した。5回立ち座りテストは40cmの椅子から最大努力の速さで5回立ち座り動作を反復した時間を測定した。階段昇降テストは12cm段の階段5段を最大努力の速さで昇降した時間を測定した。統計は,各時期における測定項目の比較には一元配置分散分析およびFisherによる多重比較法を用い,統計学的有意基準を5%未満とした。【結果】股関節外転筋力(術前0.60±0.29Nm/kg,術後4週0.59±0.25Nm/kg,術後8週0.71±0.28Nm/kg,術後20週0.81±0.30Nm/kg)および膝関節伸展筋力(術前1.34±0.63Nm/kg,術後4週1.07±0.53Nm/kg,術後8週1.40±0.60Nm/kg,術後20週1.64±0.72Nm/kg)は術前と比較し術後20週で有意に高い値を示した。10m歩行速度(術前8.0±3.0秒,術後4週8.4±2.3秒,術後8週7.0±2.1秒,術後20週6.2±1.4秒),TUG(術前9.5±4.2秒,術後4週9.8±3.2秒,術後8週8.0±2.4秒,術後20週7.1±1.9秒)および5回立ち座りテスト(術前11.1±4.3秒,術後4週10.3±3.2秒,術後8週8.8±2.5秒,術後20週8.4±2.5秒)は術前と比較し術後8週で有意に高い値を示した。階段昇降テストは,術前8.1±3.6秒,術後4週9.0±3.7秒,術後8週6.9±2.6秒,術後20週5.8±1.6秒であり,術前と比較し術後20週で有意に高い値を示した。股関節屈曲角度および脚伸展筋力は,各時期で有意差を認めなかった。【結論】本研究の結果から,THA術後の歩行能力や立ち上がり能力は,術後8週には術前よりも有意に改善するが,下肢筋力,階段昇降能力は術後20週で術前よりも有意に改善していることが明らかとなったため,これらの結果を考慮した理学療法プログラムの作成が必要である。
  • 高橋 雄平, 山田 義範, 駒形 忠臣, 難波 邦治, 古澤 一成
    セッションID: O-MT-03-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】下肢切断者における義足歩行時のエネルギー消費については,片側下肢切断者を中心に,様々な報告がなされている。その一方で,多肢切断者においては,歩行速度や耐久性の問題を抱える症例を経験するが,エネルギー消費や歩行効率に関する報告は少ない。今回は3例の多肢切断者における義足歩行時のエネルギー消費について報告し,多肢切断者における義足歩行の意義について考察する。【方法】当センターにてリハビリテーションを実施した多肢切断者3例を対象に,義足歩行時の酸素摂取量を計測した。症例Aは両上腕・両大腿切断の60歳代男性,症例Bは両大腿切断に頸髄不全損傷を合併した50歳代男性,症例Cは右大腿切断・左下腿切断の70歳代女性である。計測にはコールテックス社製携帯式呼気ガス代謝モニターメータマックス3Bを用い,安静座位5分の後,自由速度での歩行を3~5分間行った。酸素摂取量(ml/min/kg)には測定値の安定した1分間の平均値を用い,1mあたりのエネルギー消費の指標として酸素コスト(ml/kg/m),運動強度の指標としてMETsを算出した。なお,計測は歩行能力がプラトーに達した時点で実施した。【結果】症例Aでは歩行速度が16.2m/min,酸素摂取量が15.7ml/min/kg,酸素コストが0.9ml/kg/m,4.4METsであった。同様に症例Bでは6.3m/min,16.9ml/min/kg,2.6ml/kg/m,4.8METs,症例Cでは25m/min,16.5ml/min/kg,0.6ml/kg/m,4.7METsであった。【結論】一般に義足歩行時のエネルギー消費は切断部位が高位になるほど,また,一側よりも両側の切断で大きくなる。両側大腿切断の義足歩行時エネルギー消費は健常成人の280%増(Huangら)や215%増(長倉ら)になるなどの報告がある。今回の症例A-Cについても,先行研究における健常者の快適歩行時の酸素コストと比較すると,それぞれ,約4.5倍,13倍,3.2倍となっていた。METsについては,3例ともに4~5METsで一定しており,多肢切断者の義足歩行が健常者における速歩や軽運動と同程度の運動強度となることが示唆された。厚生労働省は,健康づくりのために3METs以上の運動を週あたり60分程度行うことを推奨している。多肢切断者においても義足歩行により,この指標に基づいた運動が可能になると考えられる。多肢切断者における義足歩行では,エネルギー効率の面から日常的な移動には車椅子との併用が必要である。しかし,生活場面の一部や運動手段として義足歩行を用いることで,活動範囲の拡大に加え,心肺機能の改善や生活習慣病予防につながる可能性がある。そのため,多肢切断者に関しては,実用性の有無に関わらず,積極的に義足歩行獲得へ向けた介入を行うべきである。
  • 大野 拓哉, 金並 将志, 吉田 宏史, 高岡 達也, 定松 修一, 田口 浩之
    セッションID: O-MT-04-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】リバース型人工肩関節(Reverse Total Shoulder Arthroplasty:RSA)は,平成26年4月から本邦で使用可能となったが,治療成績についての報告はほとんどない。そこで今回RSAの利点・問題点を明らかにするため,従来から行われている関節鏡視下腱板修復術(ARCR)と比較検討したので報告する。【方法】対象は平成26年4月から平成27年3月までの間に,腱板損傷に対しRSAを施行した11症例11肩(男性4名,女性7名,平均76.5±4.2歳),ARCRを施行した12症例12肩(男性7名,女性5名,平均71.3±6.7歳)とした。検討項目は日本整形外科学会肩関節疾患治療成績判定基準(JOAスコア)及び肩関節自動可動域の屈曲と外旋において術前・術後3ヶ月・6ヶ月の各項目を評価し2群間比較を行った。統計学的処理にはMann-WhitneyのU検定を用い,有意水準は5%未満とした。また術後6ヶ月時点での合併症の有無を調査した。【結果】術後リハビリテーション経過について,RSAの装具固定期間が術後平均22.3±2.7日,可動域運動開始が術後平均15.3±4.0日であった。ARCRはすべての症例において,装具除去・可動域運動開始ともに術後28日目であった。評価結果について,それぞれ術前・術後3ヶ月・術後6ヶ月の順に記載する。自動屈曲可動域はRSAが平均45.5±28.6°・115.5±12.1°・130.0±15.7°,ARCRは平均55.0±5.5°・90.4±23.0°・122.1±32.6°であり,術後3ヶ月のみ有意差がみられた(p<0.01)。外旋はRSAが平均31.4±20.7°・7.7±13.7°・11.4±16.0°,ARCRは平均30.8±21.6°・18.8±21.0°・29.2±26.4°であり,術後3ヶ月と6ヶ月で低値を示した(p<0.05)。JOAスコアはRSAが平均42.4±9.4点・70.5±11.3点・79.1±9.6点,ARCRは平均50.5±8.4点・59.3±11.1点・77.8±11.9点であり,術後3ヶ月のみ有意差がみられた(p<0.05)。全ての症例に術後合併症は認められなかった。【結論】RSAはARCRと比較し術後3ヶ月の評価で,自動屈曲可動域とJOAスコアの有意な向上がみられた。RSAでは求心位置を内側且つ下方に置換することにより三角筋の張力が向上する。また装具固定と可動域運動の短縮により,ARCRと比して早期に機能回復が可能であることが示唆された。RSAの外旋可動域では術後3ヶ月と6ヶ月で低値を示した。RSAでは手術の際に肩甲下筋を切離している。そのため脱臼予防の観点から術後の外旋可動域運動が制限されており,術後6ヶ月まで可動域制限が残存したと考える。今回の評価では外旋可動域とADLの関連性を明らかにできておらず,今後の課題である。さらに多くの症例と長期経過を検討し,RSAの術後理学療法構築に努めていきたい。
  • 村西 壽祥, 中野 禎, 桑野 正樹, 新枦 剛也, 高木 美紀, 鳥越 智士, 福田 佳生, 小藤 定, 小倉 亜矢子, 間中 智哉, 伊 ...
    セッションID: O-MT-04-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】リバース型人工肩関節全置換術(Reverse shoulder arthroplasty:以下,RSA)が本邦で施行されて1年以上が経過するが,現時点では術後症例数も少ないため,RSAの良好な術後機能を獲得するための理学療法を継続的に検討していくことが重要である。本研究の目的は,RSAにおける自動挙上可動域と異なる肢位での肩関節外転筋力との関係を調査し,RSAにおける筋力評価および筋力増強運動について検討することである。【方法】対象はRSAを施行した22例22関節(男性8例,女性14例)で,平均年齢77.5±5.6歳であった。なお,全例とも広範囲腱板断裂であり,修復不能または腱板断裂性関節症のためRSAが施行された。測定項目は肩関節の自動可動域(屈曲・外転),他動可動域(屈曲・外転),坐位での外転筋力(下垂位・90°位)とし,測定時期は術前および術後6ヶ月とした。自動可動域は坐位にて,他動可動域は背臥位でゴニオメータを用いて計測した。外転筋力の測定は,ハンドヘルドダイナモメータを上腕長の近位から80%の位置に当て,最大等尺性運動を行ったうち,安定した3回の平均値を体重で除した体重比筋力値を求めた。統計学的分析は,各測定項目における術前と術後6ヶ月の比較について対応のあるt検定を用い,自動可動域と各肢位での外転筋力値との関係についてピアソンの積率相関係数を算出した。【結果】術前の各測定項目において,自動可動域は屈曲52.7±29.8°,外転53.4±27.1°,他動可動域は屈曲137.4±25.0°,外転127.6±33.1°,外転筋力は下垂位0.08±0.08Nm/kg,90°位は測定困難であった。術後6ヶ月において,自動可動域は屈曲111.6±17.9°,外転101.1±20.3°,他動可動域は屈曲130.5±19.3°,外転131.4±21.5°,外転筋力は下垂位0.19±0.08Nm/kg,90°位0.06±0.06Nm/kgと他動可動域以外の各測定項目は術前より有意に改善した(p<0.05)。自動可動域と各外転筋力値との相関係数において,自動屈曲と90°位外転筋力は0.51,自動外転と90°位外転筋力は0.64と相関関係が認められたが,自動屈曲および外転と下垂位筋力との間に有意な相関関係は認められなかった。【結論】RSAは上腕骨頭と肩甲骨関節窩の凹凸面が逆転する構造となり,肩甲上腕関節の回転中心が内下方に移動することで,三角筋の張力とモーメントアームが増大して上肢の挙上運動が可能となる。本研究において,自動可動域と外転筋力は90°位で相関関係が認められ,RSAの自動可動域を獲得するためには,下垂位よりも上肢挙上位で筋力が発揮されることが重要であると考えられた。このことから,RSAの機能評価や筋力増強運動においては,上肢90°挙上位で実施することの必要性が示唆された。
  • 中野 禎, 村西 壽祥, 新枦 剛也, 中土 保, 間中 智哉, 伊藤 陽一
    セッションID: O-MT-04-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】リバース型人工肩関節(RSA)が本邦に導入されてから1年余りが経過する。しかし,症例数が少ないこともあり,術後の理学療法は海外文献を参考に行うしかなく,効果的かつ具体的な介入方法を模索しているのが現状と思われる。そこで本研究の目的はRSA術後患者の肩関節周囲筋の筋活動を調査し,術後リハビリテーションに関する知見を得ることとした。【方法】RSA術後3ケ月以上経過した6名(男性5名,女性1名),平均年齢73.5歳,RSA術側の自動屈曲角度は平均123.3±20.7°,外転角度は114.2±18.3°であり,比較的術後自動可動域良好な患者を対象とした。方法は,坐位にて術側上肢を挙上させ,5秒間保持した状態での肩関節周囲筋の筋活動を表面筋電図にて測定した。運動方向は屈曲,肩甲骨面挙上および外転の3方向での測定とした。それぞれの運動方向において運動課題は4課題とし,課題1は肩関節を45°挙上位での保持,課題2は90°挙上位での保持,課題1と2の前腕末梢に1kgの重錘負荷をしたものをそれぞれ課題3,課題4とした。被検筋は僧帽筋上部線維,三角筋前・中・後部線維,小円筋,上腕二頭筋,大胸筋,前鋸筋の8筋とし,それぞれの運動課題から得られた5秒間の筋活動のうち前後2秒間を除外した1秒間の各筋の筋活動の筋電図積分値(iEMG)を算出し,課題1における各筋活動のiEMGを基準値として課題2,3および4でのiEMG相対値を求め,運動方向ごとに筋活動の比較を行った。統計学的分析には一元配置分散分析およびTukey法による多重比較検定を用い,有意水準は5%未満とした。【結果】それぞれ課題1に対し,課題2では屈曲および肩甲骨面挙上において三角筋中部線維,前鋸筋の筋活動が有意に増加したが(p<0.05)外転ではすべての筋において有意差を認めなかった。課題3では3方向ともすべての筋において有意差を認めなかった。課題4では屈曲において僧帽筋上部線維,三角筋中・後部線維および前鋸筋,肩甲骨面挙上では僧帽筋上部線維,三角筋前・中・後部線維および前鋸筋,外転では僧帽筋上部線維,三角筋前・中部線維および前鋸筋の筋活動が有意に増加した(p<0.05)。【結論】本研究よりRSAにおいて,三角筋中部線維が重要な役割を果たすものと考えられた。また角度増加および負荷を課した場合,肩甲骨面を境に前方となる屈曲では後部線維が,後方となる外転では前部線維が有意な増加を認めたことからRSAでは消失した腱板機能を三角筋が補う役割を担っており,前部線維および後部線維はそれぞれ運動方向に対して拮抗して活動することにより関節安定化を図っているものと考えられた。また前鋸筋も肩甲骨上方回旋位保持に重要な役割を担っており,RSAにおいてこれらの筋の特徴的な筋活動が良好な可動域を得るための条件となる可能性を示し,理学療法を実施するにあたり一つの指標となり得ると考えられた。
  • 播井 宏充, 太田 隆慈, 近藤 阿矢乃, 鈴木 将胤, 冨永 亨
    セッションID: O-MT-04-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【目的】2014年4月より,本邦でもリバース型人工肩関節全置換術(以下RSA)が施行され,当院でも2014年11月よりZimmer製Trabecular Metal systemを用いたRSAを施行している。RSA後の挙上主動作筋である三角筋に対する肩甲下筋や小円筋の残存機能を比較した経過報告は少ない。そこで術前MRIの残存腱板を評価し,術前と術後3ヶ月の短期経過で上肢機能を調査した。【方法】対象は,当院でRSAを施行し退院後,外来理学療法まで実施した10例10肩(上腕骨骨折例と術前MRI未実施例は除いた)男性4例,女性6例,平均年齢80±12.3歳,身長150.9±13.8cm,体重48±18.6kg,BMI21.4±6.4kg/ⅿ2で,疾患名は,腱板断裂性関節症4例,変形性肩関節症2例,腱板広範囲断裂3例,肩関節脱臼骨折後腱板損傷1例であった。対象を手術時肩甲下筋損傷後の引き込みがなく縫合可能であった群と不可群に分け,さらに縫合可能群では,術前MRIのT2斜位矢状断において,Goutallierのstage分類で小円筋の脂肪変性が軽度(stage0~2)と脂肪変性に加え損傷腱板の引き込みまで認める重度(stage3・4)の3群に分けた。また,入院期間や理学療法期間などと合わせ,術前と術後3ヶ月の日本整形外科学会肩関節疾患治療成績判定基準(以下JOA),自他動可動域を調査した。【結果】RSA後の10例は,肩甲下筋縫合可能で小円筋脂肪変性軽度群(以下A群)4例,肩甲下筋縫合可能で小円筋脂肪変性重度群(以下B群)3例,肩甲下筋縫合不可群(以下C群)3例であった。術前と術後3ヵ月を中央値で比較するとJOAは,術前(以下A群/B群/C群)は,60点/60点/38点。術後3ヶ月では,62点/45点/40点であった。術前肩関節可動域は,他動で屈曲160°/110°/105°外転145°/110°/120°外旋60°/60°/40°,自動で屈曲33°/90°/65°外転40°/70°/45°外旋28°/25°/-20°。術後3ヶ月では,他動で屈曲130°/130°/120°外転115°/90°/90°外旋33°/40°/45°。自動で屈曲93°/85°/25°外転90°/80°/30°外旋5°/0°/-15°であった。術後3ヶ月での肩関節自動可動域の外旋は低下したが,術前より屈曲・外転でA群が良好な傾向が見られた。【結論】肩甲下筋の縫合可能で小円筋脂肪変性の軽度なA群では,術前自動可動域の低下や1か月の安静と自動運動の制限があるにもかかわらず。術後3ヶ月での自動可動域屈曲と外転で良い傾向が見られた。上腕骨を挙上する三角筋筋力を発揮するため,肩甲骨側のglenosphereに対し,上腕骨stem側に作用する肩甲下筋や小円筋の機能が残存すれば,術後3ヶ月の早期に術前より挙上能力は改善する事が示唆された。しかし,まだ症例数が少なく。今後の理学療法の調査は必要である。
  • 尾崎 尚代, 千葉 慎一, 西中 直也, 筒井 廣明
    セッションID: O-MT-04-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに】修復不能な広範囲腱板断裂を含む腱板断裂症性変形性肩関節症に対して行われているリバース型全人工肩関節置換術(以下,rTSA)は,本邦では2014年4月から導入されたが,欧米では10年以上前から導入されており,手術によって挙上角度は105~132度に改善するという報告があるが,自動外旋角度に制限が残るという報告もある。今回,rTSA後の肩関節機能について調査した結果,興味ある知見が得られたので報告する。【方法】対象は,当院にてrTSAを施行し,術後6か月以上観察が可能であった14例14肩(男性3例,女性11例,平均年齢77歳,以下,rTSA群)であり,術後9か月時の診療録から肩関節下垂位外旋角度(以下,1stER),また診察時の最大挙上時肩関節前後像を用いて最大挙上角度(以下,MaxABD),肩甲骨上方回旋角度(以下,MaxSca),および肩甲骨面上45度挙上位像を用いて肩甲骨上方回旋角度(Scapula Index,以下,SI)を調査した。対照群として,当院整形外科を受診した肩関節疾患症例(男性16例,女性27例,平均年齢72歳)の非障害側肩関節(健常群,以下,N群)のMaxABD,MaxScaおよびSIを調査した。統計学的処理は,Mann-Whitney検定およびSpearmanの順位相関係数を用いて危険率5%にて行い,rTSA後の肩関節可動域改善に必要な機能を検討した。【結果】rTSA群のMaxABDは138.5(127.5,146.25),MaxScaは76(67,78),SIは17(12,24.75),であり,N群のMaxABDは155(147.5,160),MaxScaは56(54,59),SIは0.4(-5.2,4.85)であり,rTSA群はN群よりも,MaxABDは小さいが(p<0.001),MaxScaおよびSIは大きかった(それぞれp<0.001,p<0.001)。また,1stERは30(20,30)であり,MaxABDが大きいほど1stERも大きくなった(rs=0.77,p=0.01)が,MaxABDとMaxScaとの間に相関は得られなかった(rs=0.27,p=0.31)。【結論】rTSA後は,三角筋の作用により挙上初期の上腕骨の運動が可能となるが,SIは健常群よりも著明に大きくなっていたことから,三角筋の作用に加え,肩甲骨の運動性も重要であることが示唆された。rTSA症例は,腱板機能が全廃であることが適応であるので,術前に上腕骨頭が大きく上方化し,肩甲骨の関わりが大きいが,術後は三角筋の作用による上腕骨の運動とともに,肩甲骨の過剰な運動が抑制されることが推測される。また,最大挙上位の検討から,rTSA症例では,挙上角度が健常群よりも小さいにもかかわらず,肩甲骨の上方回旋角度は大きくなっており,さらに,挙上角度と肩甲骨の上方回旋に相関はないが下垂位外旋角度と相関があったことから,rTSAで可動域を獲得するには,肩甲骨上方回旋角度の獲得とともに,下垂外旋角度の獲得が必要になることが示唆された。したがって,今回の結果から,rTSA術後の治療プログラムでは,三角筋機能に加え,肩関節の肩甲骨機能および外旋機能を検討する必要性が示唆された。
  • 桑野 正樹, 村西 壽祥, 中野 禎, 新枦 剛也, 鳥越 智士, 伊藤 陽一
    セッションID: O-MT-04-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】腱板修復が困難な広範囲腱板断裂症例や関節リウマチ,高度な変形性肩関節症,上腕骨骨折などへの手術療法としてリバース型人工肩関節全置換(以下,RSA)が我が国に導入され1年が経過した。RSAは三角筋のレバーアームを増大させることで自動挙上獲得を可能にするといわれている。しかし,臨床上,RSA術後でも良好な自動挙上を獲得できない症例も存在する。そこで,本研究ではRSA術後症例を自動挙上角度の違いにより2群に分類し,自動挙上獲得に必要な肩関節機能を検討することを目的とした。【方法】対象はRSA術後6ヶ月以上経過した症例27名27肩とした。男性10名,女性17名であり平均年齢は76.9±6.0歳であった。肩関節機能評価は可動域・筋力とし,各症例ともに術前・術後6ヶ月時点での他動可動域(屈曲・外転・伸展・外旋),自動可動域(屈曲・外転)を測定した。さらにハンドヘルドダイナモメーターを用い,等尺性収縮での屈曲・外転・外旋をそれぞれ3回測定し,平均値を体重で除した値を体重比筋力値として算出した。また,全症例の術後6ヶ月時点での自動屈曲・外転可動域の中央値(屈曲105°,外転95°)を算出し,屈曲・外転ともに中央値以上の症例をGood群(以下,G群),中央値未満の症例をPoor群(以下,P群)とした。そして,他動可動域・筋力値について,各群における術前後の比較および2群間の比較をt検定にて実施した。【結果】各群における術前と術後6ヶ月での比較では,両群ともに自動屈曲・外転可動域で有意な改善を認めた(p<0.01)。筋力値においても両群ともに外転筋力値で有意な改善を認めた(p<0.05)。2群間の比較において,術前の他動屈曲可動域はG群が147.1±22.9°,P群が118.8±21.9°でありG群が有意に高かった(p<0.01)。他動外転可動域でもG群が142.1±29.5°,P群が104.6±25.6°でありG群が有意に高かった(p<0.01)。術後6ヶ月での他動屈曲可動域ではG群が141.2±12.7°,P群が118.2±16.8°でありG群が有意に高かった(p<0.01)。他動外転可動域でもG群が144.6±11.8°,P群が110.7±18.4°でG群が有意に高かった(p<0.01)。筋力値については2群間で有意な差はみられなかった。【結論】RSA術後の自動挙上角度が良好な群は術前から他動可動域が良好であった。また,2群ともに術前から術後6ヶ月にかけて他動可動域に有意な改善はみられなかったことから,術前の他動可動域がそのまま術後にも影響していることを示唆している。外転筋力においては,RSAの特長である三角筋のレバーアーム増大により,2群ともに改善したが,2群間で有意差はみられなかった。自動挙上を獲得するには,その筋力を最大限に活かすための肩関節可動域を十分に獲得しておく必要があり,術前からの運動療法の介入が重要であると考える。
  • 中嶋 良介, 川井 誉清, 荻野 修平, 村田 亮, 石毛 徳之
    セッションID: O-MT-05-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】鏡視下腱板修復術後の術後経過に関する報告は見られるが,その多くは医療者側の客観的評価を用いている。昨今,患者立脚型肩関節評価法Shoulder36 V1.3(以下,Sh36)の有用性が報告され普及してきているが,客観的評価と主観的評価の関連についての報告が散見される一方,Sh36良好となった例と術後経過の関連を述べている報告はあまりみられない。Sh36良好例と関連のある評価項目を抽出することにより,臨床で行っている客観的評価が腱板断裂術後患者の評価,治療の一助となると考えた。そこで,本研究の目的は腱板修復術後6ヶ月時におけるSh36良好例に関連する客観的評価項目を抽出し明らかにすることとした。【方法】対象は2014年3月から2015年5月までに当院を受診し,専門医より腱板断裂と診断され,鏡視下骨孔腱板修復術を施行した114例(男性53名,女性61名)とした。年齢は66.2±9.2歳であった。再断裂例や,術後経過を追えなかった者は除外した。客観的評価として肩関節屈曲,外転,外旋,内旋の自動可動域および外転筋力,疼痛,日常生活活動(以下:ADL)の測定および,糖尿病の有無,罹病期間,断裂サイズなどの調査を行い,患者立脚型評価としてSh36の用紙による自己記述式アンケート調査を実施した。さらに,Sh36の検討項目はスポーツ能力を除いた疼痛,可動域,筋力,健康感,日常生活動作の5項目34設問とした。この5項目34設問がすべて3以上であるものを良好群とし,5項目34設問のうち一つでも2以下の場合は困難群と定義した。客観的評価,主観的評価共に術後6ヶ月時点で評価を行った。統計学的検討には目的変数を2群(良好群:1,不良群:0)とし,従属変数を客観的評価項目とし,関連のある因子の抽出には統計解析ソフトRを用い,多重ロジスティック回帰分析を行い,有意水準は5%とした。【結果】Sh36良好群に関連する客観的評価項目は,術側外転可動域(オッズ比:1.05),ADL項目から上着を着る(オッズ比:4.91),引き戸の開閉(オッズ比:5.23)の3項目であった。また,得られた回帰式の判別的中率は84.2%であった。【結論】本研究の結果より,術側肩関節外転可動域(以下,外転ROM),JOA scoreのADL項目である上着を着る動作,引き戸の開閉動作が腱板断裂修復術後患者の主観的評価に関連することが示唆された。菊川らはJOA scoreとSh36との間には,疼痛項目以外の可動域,筋力,ADLでは一定の関係性があると述べている。Sh36良好群となるためには,肩関節外転動作といった側方への上肢の運動や,上着を着る,引き戸の開閉といった上肢を側方または前方へリーチする動作の獲得が重要なのではないかと考える。今回の研究により抽出された3項目を,腱板断裂術後患者が遂行できているか評価することにより,患者の主観的な状態を推察できる可能性がある。また,評価だけでなく治療に反映させることにより,主観的評価の改善も期待できるものと考えた。
  • 伊藤 創, 葉 清規, 能登 徹, 川上 照彦
    セッションID: O-MT-05-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】肩関節周囲炎とは,加齢的退行性変性を基盤として発生する疼痛性肩関節制動症と定義されており,病態・病因は未だはっきりと確立されていない。肩関節周囲炎の特徴的な症状として,夜間痛が挙げられる。夜間痛とは,夜間に起こる肩の疼痛の事をあらわし,患者の睡眠を妨げることで生活の質を著しく低下させると言われている。夜間痛の臨床的特徴に関して,山本らは65歳未満の女性に多く,肩関節回旋制限例に多いと報告しており,石垣らは,肩関節屈曲制限例に多いと報告しているなど,統一された見解がないのが現状である。本研究の目的は,初回評価時に夜間痛を有する肩関節周囲炎患者に対し,治療経過において1か月後の夜間痛の改善に関連する因子を調査することである。【方法】対象は当院で2014年7月から2015年9月より理学療法介入(運動療法・物理療法等)を行い,調査可能であった片側性肩関節周囲炎患者67例(男性26名,女性41名,平均年齢61.7±12.9歳)とした。除外基準は,両側性肩関節周囲炎,腱板断裂,石灰沈着性腱板炎と診断された症例とした。評価項目は,カルテから基本情報として,性別,罹病期間,年齢,その他の評価項目として初回評価時の安静時痛,夜間痛(初回・1ヶ月後),運動時痛,肩関節屈曲・外転・下垂位外旋の関節可動域(以下,ROM)の9項目を調査した。夜間痛の有無については,岩下らの報告をもとに問診評価で行い,夜間就寝時に疼痛があり睡眠を妨げてしまう程度の痛みがある症例を夜間痛有とした。夜間痛に関連する因子について,初回評価時に夜間痛を有し,理学療法開始1か月後に夜間痛が残存したか否かを従属変数,基本情報及びその他の評価項目を独立変数として,ロジスティック回帰分析にて解析した。統計処理は,R-2.8.1(CRAN freeware)を使用し,有意水準は5%とした。【結果】初回評価時に夜間痛を有した症例は32例であり,その内1か月後評価において,夜間痛を有した症例は12例であった。理学療法開始1か月後の夜間痛の改善に影響があった因子は,肩関節下垂位外旋ROM(オッズ比:0.84,95%信頼区間:0.70-0.97)であった。【結論】初回評価時に夜間痛を有する肩関節周囲炎患者の,理学療法開始1ヶ月後の夜間痛の改善に対する危険因子は,肩関節下垂位外旋ROMが小さいことであった。
  • 辛嶋 良介, 羽田 清貴, 井原 拓哉, 近藤 征治, 杉木 知武, 川嶌 眞之, 川嶌 眞人
    セッションID: O-MT-05-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに】肩関節周囲炎の病因は,特発性,腱板炎,肩峰下滑液包炎,上腕二頭筋腱炎など諸説あり,その詳細については未だ明らかでない。治療は基本的に保存療法が選択され,関節運動制限に対して理学療法が処方されることが多く,制限される運動方向などを基に制限因子を推測し治療が行われる。その際,結帯動作に制限を有する症例では,MRIにおいて肩前方の輝度変化を示す例を多く経験する。そこで本研究ではMRIでの肩前方輝度変化と結帯動作を含む他の理学所見の関連を検討した。【方法】対象は2014年4月から2015年8月までの期間に当院にて肩腱板断裂,腱板損傷,肩峰下インピンジメント症候群,肩関節周囲炎の傷病名に対して保存的治療が行われ,MRI撮影と同時期に日本整形外科学会肩関節機能評価(以下,肩JOA score),肩関節可動域を含む理学所見の評価が行われていたものとした。除外基準は40歳未満,中等度以上の腱板断裂,石灰沈着性腱炎,変形性肩関節症とした。その結果本研究の対象者は24名25肩,平均年齢62歳(46-81歳),男性9名,女性15名であった。方法は診療記録を後方視的に調査,MRI T2強調像の医師,放射線技師の読影結果を基に,肩甲下筋腱辺縁および滑液包部(以下,前方)の高輝度変化の有無を確認した。また理学所見は,Visual analogue scale(以下,VAS),肩JOA score,自動挙上と外旋角度,結帯時母指到達脊椎高(以下,結帯),肩関節屈曲,外転,下垂位外旋,下垂位内旋,水平内転,水平外転角度として,輝度変化の有無での二群間の差を検討した。統計学的処理にはDr. SPSS II for windows 11.0.1 Jを用い,正規性の有無に従い対応のないt検定,Mann-Whitneyの検定を有意水準5%未満にて行った。【結果】MRIにて前方の輝度変化を認めたのは25肩中11肩(44.0%)であった。MRI前方輝度変化の有無での違いは結帯でみのみ有意な差を認め,前方輝度変化ありでは平均第4腰椎,前方輝度変化なしでは平均第1腰椎と前方輝度変化ありが有意に低位であった(p<0.05)。【結論】結帯動作は肩関節の伸展,内旋を含む動作であり,内旋制限は肩後方組織の伸張性低下に起因することが多く報告されている。しかし,本研究結果では肩前方に何らかの問題を有すると結帯に制限を生じやすいことが示唆された。これは結帯動作時,肩甲骨の前方傾斜,下方回旋と上腕骨の伸展,内旋するため,棘上筋腱は烏口突起下の方向へ滑り込む必要があるとされている。肩前方組織に問題が生じることで,この棘上筋腱の滑走が制限されるのではないかと推察した。今後結帯可動域の拡大を図る上で,肩前方組織による制限の可能性を策定する必要があると考えられる。
  • 永渕 輝佳, 永冨 孝幸, 荒木 直哉, 水田 典孝, 永井 宏達, 濱田 浩志, 二宮 晴夫
    セッションID: O-MT-05-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】鏡視下肩腱板断裂修復術(以下ARCR)後の後療法において,リハビリテーション実施期間(リハ期間)の継続延長を必要とする症例を経験することがある。そこで今回,ARCRの術後リハ期間遷延に関わる因子について明らかにすることを目的に検討を行った。【方法】本研究は後ろ向きコホート研究である。対象は2009年1月から2013年12月までに当院でARCRを施行した737肩のうち転院症例,術後6カ月までの経過をデータ収集できなかった症例を除外した576肩(男性331肩,女性245肩,平均年齢63.9±12.3歳)を対象とした。これらの対象を術後リハ期間が6ヶ月時の外来再診にて終了した376肩(男性228肩,女性148肩,平均年齢63.9±11.8歳)をA群,リハビリテーションの継続延長を必要とした200肩(男性103肩,女性97肩,平均年齢63.5±13.3歳)をB群の2群に分類した。性別,身長,体重,BMI,手術時年齢において2群間に統計学的有意差は認めなかった。後療法は術後翌日より開始し,入院にて3~4週間行い,外来通院は週1~2回の頻度で行った。術後3ヶ月までは肩甲帯周囲筋の過剰な筋緊張の除去し肩甲骨機能の向上,可動域拡大,肩甲上腕関節における求心性の促進,それ以降は腱板,三角筋,肩甲骨周囲筋の協調性を向上させることを目的に行った。術後リハ期間に対する検討因子は,術前可動域(自動屈曲,外旋),術前運動時痛,術前筋力(外転,外旋),術前の日本整形外科肩関節疾患治療成績判定基準,術後3カ月(以下3M)可動域(自動屈曲,外旋),術後6カ月(以下6M)可動域(自動屈曲,外旋),6M筋力(外転,外旋),断裂部位(棘上筋腱断裂,棘上筋腱+棘下筋腱断裂,棘上筋腱+肩甲下筋腱断裂,棘上筋腱+棘下筋腱+肩甲下筋腱断裂),断裂形態(完全断裂,不全断裂),修復状況(完全修復,不全修復),糖尿病の有無とし調査を行った。統計学的検討にはEZRを用いた。上記検討因子を独立変数,リハ期間の2群を従属変数としてロジスティック回帰分析を行い,統計学的有意水準は5%とした。【結果】リハ期間に影響する要因は3M自動屈曲(オッズ比0.98,95%信頼区間0.962~0.989,p<0.01)A群140.7±23.4°B群121.0±28.2°,3M外旋(オッズ比0.98,95%信頼区間0.966~0.998,p<0.05)A群33.5±16.3°B群23.9±16.2°,6M外転筋力(オッズ比0.98,95%信頼区間0.963~0.988,p<0.01)A群31.7±21.6N,B群21.3±18.9N,断裂形態(オッズ比2.31,95%信頼区間1.400~3.830,p<0.01)不全断裂A群26%,B群36%であった。【結論】今回の結果からリハ期間が遷延する要因としては,身体機能としては3Mでの自動屈曲,外旋可動域の低下,6M時の外転筋力が低下していることが影響していると考えられる。その他の要因としては腱板の断裂形態が不全断裂症例であることが明らかとなった。
  • 野﨑 壮
    セッションID: O-MT-05-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】鏡視下腱板縫合術(以下,ARCR)後に術側手指の腫脹やこわばりなどCRPS様の症状を生じる例がある。これらは心理的な要因や術後の循環障害などの影響が考えられるが,発症してからの対応となっていることが現状である。発症前に何らかの徴候を見出すことが出来れば,予防につながるのではないかと考える。肩関節周囲炎患者に対し,運動イメージの評価としてMentalRotation(以下,MR)を用い,症状の改善によりMRも改善したとの報告があり,不使用は運動イメージに影響を与えるとされる。今回,ARCR術前にMRを実施し,術前の手運動イメージ能力が術後の手指のCRPS様症状の有無と関係があるかを調査した。【方法】ARCRを施行した42名を対象とし,術後3ヶ月の間に術側手指にCRPS様の症状を認め,ノイロトロピンが処方された者を症状あり群,手指症状を認めなかった者を症状なし群とした。術前に手運動イメージ能力の評価として,手部MR(パソコン画面に手掌,手背を上下左右に反転した写真32枚がランダムに映され,提示された写真の左右を答える)を用い,回答に要した時間(以下,反応時間。単位は秒)と正答数を記録した。1)手指症状の有無による差,2)男女による差,3)術側と利き手との関係性の3項目について,それぞれMRでの反応時間,正答数を比較した。統計学的手法として,1),2)はMann-Whitney U検定,3)は一元配置分散分析と多重比較検定を用いた。有意水準は5%未満とした。【結果】症状あり群15名(男8名,女7名。平均62歳),なし群27名(男19名,女8名。平均64歳)であった。1)手指症状の有無による差について。反応時間は症状あり群/なし群,1.95±1.1/1.70±1.1で症状あり群で有意に遅延していた。正答数は27.4±3.4/28.1±3.8で有意差は認めなかった。2)男女差について。男女ともに症状あり群はなし群に比べ,反応時間が有意に遅延していた。男女間での有意差は認めなかった。3)術側との関係性について。反応時間は利き手(症状あり/なし)1.95±1.0/1.74±1.2,非利き手1.94±1.2/1.63±0.7で,症状あり群の術側が利き手と非利き手での有意差は認めなかった。【結論】ARCR術前の運動イメージ能力が術後の手指のCRPS様症状の有無と関係があるかを調査した。手指CRPS様の症状を呈する群の特徴として,1)手運動イメージ想起能力が低下(反応時間の遅延)している,2)それらに男女差はない,3)術側が利き手,非利き手での差はない結果となった。これらから,ARCR術後の手指CRPS様症状の発症要因の1つとして,術前の手の運動イメージ想起能力低下が関与していると考えられる。腱板断裂が生じ,痛みなどから手の不使用の学習がなされてしまう結果と考えられるため,術前,術後での手運動イメージ能力改善に向けた取り組みも重要となると考える。
  • 今井 孝樹, 徳永 剛, 流合 慶多, 小山 義博, 坂本 拓也
    セッションID: O-MT-05-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】鏡視下腱板修復術(ARCR)は良好な成績が報告される一方で,腱板大・広範囲断裂に対する治療成績は高い再断裂率や脂肪変性,臨床経過から成績不良という報告が散見される。再断裂発生時期については術後6ヵ月以内に多く,術後6ヵ月以降はあらゆる日常生活が許可されることが多い。満足度に対する過去の報告は最終経過時に多く,経過時期別での満足度に関する報告は少ない。そこで今回,経過時期別による満足度に影響する因子を検討することを目的とした。【方法】2011年1月から2014年12月までにARCRを施行した腱板大・広範囲断裂患者のうち,術後12ヵ月以上経過観察しえた44例44肩を対象とした。平均年齢62.9±8.3歳,平均罹病期間10.3±9.1ヵ月であった。満足度の評価にはUniversity of California at Los Angeles shoulder(UCLA)scoreの患者満足度を使用した。肩関節機能評価は自動関節可動域(屈曲,外転,下垂位外旋,結帯),筋力(屈曲,外転,下垂位外旋,下垂位内旋),疼痛(安静時,運動時,夜間時NRS)を評価した。自動関節可動域は座位にてゴニオメーターを使用し,結帯は母指脊椎位置から点数化した。筋力はHand-Held Dynamometerにて,最大等尺性筋力を測定し健患比を用いた。患者満足度の有無を従属変数,肩関節機能評価および年齢,性別,罹病期間,断裂サイズ,術後12ヶ月時のGoutallier分類および菅谷分類を説明変数とし,多重ロジスティック回帰分析にて危険率5%未満を有意差ありと判定した。さらに有意差を認めた因子に対しROC曲線を用いCut-Off値を算出した。【結果】満足度に影響する因子は,術後6ヵ月時では屈曲筋力および運動時痛であり(p<0.05),術後12ヵ月時では自動屈曲可動域および運動時痛であった(p<0.05)。有意差を認めた因子のROC曲線の最高精度に基づくCut-Off値,Area Ander the Curve(AUC),感度,特異度を以下に示す。術後6ヵ月時の屈曲筋力Cut-Off値0.52,AUC0.78,感度82.6%,特異度67.7%,p<0.01,運動時痛Cut-Off値NRS2,AUC0.77,感度78.3%,特異度61.9%,p<0.01であった。術後12ヵ月時の自動屈曲可動域Cut-Off値145°,AUC0.77,感度81.1%,特異度60.0%,p<0.01,運動時痛Cut-Off値NRS1,AUC0.75,感度75.7%,特異度70.0%,p<0.05であった。【結論】経過時期別により満足度に影響を与える因子が変化する可能性があること,また運動時痛は術後6ヵ月,12ヵ月時ともに満足度に影響することが示された。
  • 藤村 宜史
    セッションID: O-MT-06-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】中国労災病院では,大腿骨近位部骨折(Hip Fracture:以下HF)症例の62.9%に地域連携パスが使用され,術後は平均18.3日で連携施設へ転院している。地域連携パスが適応されたHF症例のなかには,術後早期に歩行が自立し,自宅へ退院する症例が存在する。その場合,連携パスの使用を中止しなければならず,地域連携パスを適応するか否かの判断に苦慮することがある。HF症例における自宅退院の影響因子について,回復期後の自宅退院の可否を検証している報告が多い。そのため当院のように地域連携パスを運用している急性期病院におけるHF症例の自宅退院の影響因子と異なる。本研究の目的は,急性期病院におけるHF症例の自宅退院の予知因子を明らかにすることである。【方法】当院において平成26年8月から平成27年3月までに手術を施行されたHF症例は152例であった。このうち受傷前の生活場所が自宅であった115例から,加療中に死亡した3例,転科した2例を除いた110例を分析の対象とした。この110例を退院場所が自宅であった17例と自宅以外であった93例に分類した。調査項目は,年齢,性別,骨折型,障害高齢者の日常生活自立度,認知症高齢者の日常生活自立度,同居者の有無,介護認定の有無とした。統計学的解析については,まず退院場所(自宅/自宅以外)と調査項目との関連性を単変量解析により検討した。次に退院場所(自宅/自宅以外)を従属変数,先述の単変量解析において有意確率が5%未満であった調査項目を独立変数として,2項ロジスティック回帰分析を行った。独立変数の投入にあたっては,多重共線性に配慮した。そして2項ロジスティック回帰分析で有意な独立変数として抽出されたものについて,Receiver Operating Characteristic(ROC)曲線を使用し,退院場所の判別におけるカットオフ値,感度,特異度,陽性尤度比を算出した。統計学的解析にはSPSS Ver18.0 for windowsを使用し,有意水準は5%未満とした。【結果】2項ロジスティック回帰分析の結果,年齢が有意な独立変数として抽出された。年齢に関してROC分析を行った結果,自宅退院の可否判別における年齢のカットオフ値は76歳,感度76.5%,特異度84.9%,陽性尤度比5.08であった。【結論】HF症例において,自宅退院の可否を予知しうる因子は年齢であり,カットオフ値は76歳であった。76歳以下のHF症例は,地域連携パスを適応せず,急性期病院から自宅退院を目指すべきである。
  • 只石 朋仁
    セッションID: O-MT-06-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】大腿骨近位部骨折術後の歩行予後は,受傷前の生活状況や認知機能,術後早期のパフォーマンス評価から検討された報告が多い。大腿骨近位部骨折患者の中には早期に歩行を再獲得し急性期病院から自宅退院される症例も多いが,早期の改善が困難な症例では回復期リハビリテーション病棟(以下回復期リハ病棟)へ転入院される。しかし,回復期リハ病棟転入時の評価から歩行予後を検討している報告は少ない。今回,当院回復期リハ病棟において転入時の評価から歩行自立因子を検討した。【方法】対象は2012年1月1日から2015年9月30日の期間で当院回復期リハ病棟を退院した65歳以上の症例で,術後3-6週(15-42日)で回復期リハ病棟へ転入院され,受傷以前に屋内歩行が自立し当院入院日数が100日未満であった68例(平均年齢84.9±7.3歳,男性9例,女性59例)とした。回復期リハ病棟入退院時のFIM運動項目,認知項目,HDS-R,FBS(Functional Balance Scale)を調査した退院時にFIM歩行6点以上を歩行群,5点以下を非歩行群とし,年齢,手術から転院までの日数,回復期リハ病棟入院日数,FIM運動項目,認知項目,HDS-R,FBSを比較した。退院時の歩行可否を従属変数とした二項ロジスティック回帰分析を実施し,回帰モデルの因子に選択された項目において,cut off値をROC曲線から算出した。【結果】2群間比較では入退院時のFIM運動項目,認知項目,HDS-R,FBSに有意差を認めた。回帰モデルの因子に選択された項目は,入院時HDS-RとFBSであった。入院時HDS-Rの曲線下面積(AUC)は0.723(95%CI;0.586-0.859),cut off値は19点,感度88.1%,特異度61.5%であった。入院時FBSではAUCは0.872(95%CI;0.786-0.959),cut off値は30点,感度78.6%,特異度88.5%であった。退院時に歩行が自立した症例は,両因子とも陽性であった29例中28例(96.5%),FBSのみ陽性であった7例中5例(71.4%),HDS-Rのみ陽性であった18例中9例(50%),両因子とも陰性であった14例中0例(0%)であった。【結論】術後1月程度で回復期リハ病棟に転入院された大腿骨近位部骨折患者の歩行再獲得を予測するには,転入時のFBSとHDS-Rの評価が有用であることが示唆された。FBSはbergにより発案された立位バランスのパフォーマンス評価法であり歩行自立の判断基準として利用されている。歩行予後予測因子としてFBSを使用した報告はなく,今回算出されたcut off値は根拠のある目標設定の一助となると考える。加えて認知症の有無だけでなく,HDS-Rを複合することでより精度の高い予測が可能となり,歩行可否に合わせたプログラム立案や遅延なく生活プランの提案が行えると考える。今回対象とした期間外に転入院される症例での適用には注意が必要であるが,回復期リハ病棟の下肢骨折受け入れ期限は術後60日であり,今回の設定期間に多くの症例を受けていると思われ,臨床上の意義は高いものと考える。
  • 座間 拓弥, 上野 貴大
    セッションID: O-MT-06-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】近年,後期高齢者の増加と共に転倒による大腿骨近位部骨折を呈する患者が増加している。このような状況で術後早期からの理学療法による介入で,歩行能力の向上及びADLの改善が主目的かつ重要である。大腿骨頸部骨折ガイドラインにおいて,機能予後の因子として年齢,受傷前歩行能力,認知機能が影響するとされており退院時歩行能力に焦点を当てた報告は多くみられる。しかし,ADLの改善すなわち退院時FIM総得点に関わる因子について検討した報告は少ない。そこで本研究では,術後早期より可能である理学療法評価において退院時FIM総得点に影響を及ぼす因子を抽出することを目的とした。【方法】対象者は専門リハビリテーション研究会多施設間共同研究グループに所属する病院に大腿骨近位部骨折により入院後,観血的手術を施行し理学療法が処方され,入院加療後退院へ至った43例(男性12例,女性31例,年齢79.3±15.2歳)。骨折部位は,頚部骨折26例,転子部骨折17例であり,術式はPFNA16例,THA10例,FHR5例,γ-nail5例,C-CHS6例,ORIF1例であった。対象者に対し,術後3日以内に初期評価を実施した。評価項目は,年齢,認知機能検査(MMSE),疼痛検査(VAS),患側股関節(屈曲・伸展・外転・内転)及び膝関節(屈曲・伸展)における関節可動域検査,患側股関節(屈曲・伸展・外転)及び膝関節(屈曲・伸展)における徒手筋力検査(徒手筋力計mobie,酒井医療社製),バランス検査(FBS),入院時及び退院時におけるADL検査(FIM)の計7項目とした。統計学的処理は,退院時FIM総得点と関連する因子を調査するために,各初期評価結果をSpearmanの順位相関係数を用い分析した。有意な相関を認めた項目を独立変数,退院時FIM総得点を従属変数とし,多重共線性の問題を考慮した上で重回帰分析(ステップワイズ法)を実施した。尚,有意水準は5%未満とした。【結果】退院時FIM総得点との相関分析の結果,年齢が負の相関を示し,MMSE,患側股関節外転可動域,患側股関節伸展筋力,FBS,初期FIM総得点の6項目がそれぞれ正の相関を示した。重回帰分析の結果,退院時FIM総得点に対して入院時FIM総得点,患側股関節伸展筋力,MMSEが有意な変数として抽出された(標準回帰係数:入院時FIM総得点0.37,患側股関節伸展筋力0.33,MMSE0.21)。退院時FIM総得点をyとして重回帰式はy=0.41×入院時FIM総得点+0.7×MMSE+0.17×患側股関節伸展筋力+43.1(決定係数R2=0.56,p<0.0001)が成り立った。【結論】過去の報告において,大腿骨近位部骨折患者の機能予後を予測する因子に挙げられていた認知機能に加え,本研究では入院時FIM総得点,患側股関節伸展筋力が新たに抽出された。本研究より得られた重回帰式を参考に,退院時ADLに対する予後予測を行うことに加え,上記の評価結果を経時的に注視しつつ,より選択的かつ効率的な運動療法を展開していくことが望ましいと考える。
  • 吉永 龍史, 林田 祐醍, 田所 広太, 友清 隆之, 渡邉 靖晃, 高野 雅弘, 前田 智
    セッションID: O-MT-06-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】医療機関の機能分化とともに施設完結型から地域完結型医療へと変わりつつある現在の地域医療は,地域連携クリティカルパス(以下,地域連携パス)が必要である。熊本市では,大腿骨頚部骨折治療ネットワークは継ぎ目のないケアを提供するという意味でシームレスケア研究会が発足した。理学療法を進行上,地域連携パス入力項目から在院日数が長期化する要因について予測することができれば有益な情報になりうる。本研究目的は,当院から大腿骨近位部骨折により地域連携パスを使用した患者の術後在院日数に影響を及ぼす要因について検討した。【方法】対象は,平成16年4月~平成26年7月までに当院から熊本大腿骨頚部骨折シームレス研究会の連携施設に転院し,術後在院日数について情報収集可能であった542名とした。除外基準は,術後ステム周囲骨折,交通事故,偽関節および死亡転帰とした。基本属性は,年齢83.6±8.1歳,性別(男/女)97/445例,診断が大腿骨頚部骨折/転子部骨折277/247例,その他18例,術式が骨接合術/人工骨頭置換術364/178例であった。受傷前歩行能力は,独歩227名,杖歩行131名,歩行器歩行・押し車52名,伝い歩き79名,車椅子26名,その他27名であった。調査項目は,認知症,麻痺の有無,荷重制限,痛み,意欲,ROM(股関節屈曲,外転),MMT(大腿四頭筋,中殿筋),受傷から入院までの日数,手術待機日数,そして車椅子座位,平行棒内歩行,歩行器歩行および杖歩行開始日数など後方視的に調査した。術後在院日数は,急性期と回復期病院の入院日数を合計した。統計処理は,術後在院日数を中央値で分類した2群を従属変数,それぞれの調査項目を独立変数としてロジスティック回帰分析を行った。その際,独立変数間での多重共線性は回避した。また,独立変数の交絡因子の影響を調整するため,年齢,認知症,痛みについては強制投入した。次に,抽出された独立変数について,ROC曲線よりcut off値および判別制度(感度,特異度,曲線下面積)について検討した。いずれも有意水準は,両側1%とした。【結果】術後在院日数の中央値(四分位範囲)の2群は,それぞれ67(48-81)日(n=272),110(101-127.5)日(n=270)であった。ロジスティック回帰分析の結果,術後在院日数に影響を与える要因は,受傷から杖歩行開始日数(p<0.001)であり,オッズ比が1.04倍(95%信頼区間1.03-1.06)であった。また,杖歩行開始日数に関してROC分析を行った結果,cut off値は30日,感度70.0%,特異度67.5%,曲線下面積72.2%であった。【結論】本研究結果より,以下の2点が示された。第1点は,年齢,認知症および痛みの影響を考慮しても受傷から杖歩行開始日数が30日目を越えた場合,70%の確率で在院日数が長くなる傾向があること,第2点は。術後在院日数の短縮を図るには,杖歩行開始日数を短くできるかが,医療費削減に寄与できる可能性がある。
  • 遠藤 洋毅, 宮原 小百合, 河野 めぐみ, 木本 龍, 篠原 竜也, 常住 美佐子, 輪座 聡, 大隅 雄一郎, 柴田 大輔, 鈴木 洋平 ...
    セッションID: O-MT-06-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン改訂第2版において,大腿骨近位部骨折後は適切な手術,後療法を行っても受傷前の日常活動レベルに復帰できるわけではなく,歩行能力回復に影響する因子は年齢,受傷前の移動能力,認知症の程度などとされている。歩行能力回復に影響する因子を早期に評価し,歩行能力の予後予測が行えれば,より適切なリハビリテーションを行うことができる。そこで本研究では大腿骨近位部骨折において,術前に評価可能な項目から歩行能力回復に影響する因子の検討をすることを目的とした。【方法】対象は2013年4月から2015年3月までの2年間で大腿骨近位部骨折にて入院した75例のうち,受傷前に歩行が自立しており,当院で手術を行い,地域連携パスにて回復期病院へ転院したのち,自宅退院した22例(年齢77.4±11.5歳,男性9名,女性13名)とした。なお除外基準は合併症により地域連携パスからドロップアウトした症例,重度な認知症を有する症例,車椅子や寝たきりなど歩行不能な症例とした。歩行能力は①手放し歩行自立,②歩行補助具使用や監視を有する歩行,③歩行不可の3段階とした。対象の歩行能力を受傷前と自宅退院時で比較し,歩行能力が維持した群と低下した群の2群に分けた。評価項目として年齢,性別,術式,術前Alb,術前握力(左右平均),術前HDS-Rとし,診療録,地域連携パスより後方視的に抽出し,2群間を比較検討した。統計処理はEZR version 1.30を使用し,x二乗検定,対応のないt検定,Mann-WhitneyのU検定を行い,有意水準は5%未満とした。【結果】歩行維持群は13名(男性7名,女性6名),歩行低下群は9名(男性2名,女性7名)であった。低下群において受傷前の移動能力は全例手放し歩行自立であったが,自宅退院時には歩行補助具使用や監視を有する歩行能力へ低下していた。評価項目から有意差を認めたのは握力(維持群23.0±10.3kg,低下群17.8±5.7kg)であった(P=0.03)。性別,年齢(維持群73.5±12.0歳,低下群83.0±8.3歳)(P=0.06),術前HDS-R(維持群23.3±7.5点,低下群21.9±6.2点),術前Alb(維持群4.0±0.34g/dl,低下群3.6±0.5g/dl)(P=0.07),術式(維持群 髄内釘6名,人工骨頭5名,THA1名,ハンソンピン1名,低下群 髄内釘3名,人工骨頭4名,CHS 2名)では有意差が認められなかった。【結論】本研究では術前握力のみが2群間で有意差を認め,術前握力が歩行能力回復に影響する因子となった。握力は全身の筋力の指標とされ,特に大腿骨近位部骨折患者においては疼痛により下肢の筋力評価が困難であるため,握力を評価することにより,術後の歩行の予後予測を行える可能性が示唆される。また本研究の限界は地域連携パスが完結したデータを後方視的に抽出したものであり,大腿骨近位部骨折症例の中でも身体機能・認知機能の高い症例に絞った研究であるため,症例を増やし,他の因子も検討していく必要がある。
  • 伊集院 万人, 広田 美江
    セッションID: O-MT-06-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに】大腿骨頚部/転子部骨折ガイドラインのリハビリテーションでは術翌日からの座位,早期歩行練習を推奨している。しかし,転帰時アウトカムとの関連を明らかにした十分な報告は見当たらない。また,臨床では疼痛や術後全身状態不良など困難な場合が多い。その中で術後患者において病棟トイレへの排泄希望は,急性期離床の大きな動機になっている強い印象がある。【目的】急性期離における床時期やトイレへの移動様式が回復期後のアウトカムに影響するかを地域連携パスを用い,後方視的に調査する事。【対象】2013年1月~2014年3月まで当院から転院し地域連携パス転帰報告書を得られた41例。(年齢:81.8±8.43歳。骨折型:頚部30例 転子部11例。術式:人工骨頭置換術23例 骨接合術18例。受傷前居住:自宅37例 病院2例 施設2例。受傷前移動様式:独歩22例 伝い歩き5例 杖9例 歩行車5例。)【方法】A:手術日から端座位開始までの日数,B:手術日から病棟トイレへの移動開始までの日数,C:術一週後病棟トイレまでの移動様式,D:回復期から在宅転帰時の歩行様式をそれぞれ早期離床の指標とした。急性期から回復期への転帰時(急性期)と回復期から在宅への転帰時(回復期)に比較できる項目を抽出した。急性期,回復期での日常生活動作獲得点数,股関節屈曲可動域,歩行様式や移動様式,連続歩行距離,10m歩行速度,転帰日数,回復期介入日数,年齢などを比較値とした。各A~D早期離床基準に対して比較値との関係性や有意差を検討した。【統計処理】統計ソフトJMP.9で名義ロジスティック解析,回帰分析を用い危険率は0.05%未満とした。【結果】手術一週後トイレ移動能力(床上・車椅子群:22名,歩行器・杖歩行群)と自宅退院時歩行様式(独歩:9例,伝い歩き:4例,T杖:16例,歩行器12例,車椅子0例)は,有意差がみられた。(P<0.01,F=14.73,R2=0.40)退院時歩行様式と年齢では,独歩群(9例)が歩行器群(12例)に対して有意に若い年齢であった。(p=0.03,R2=0.21)退院時歩行様式と術後トイレ移動獲得日数では,独歩群(9例)と杖群(16例)が,歩行器群(12例)に対して有意に短い日数で獲得できていた。他の早期離床基準では,比較値に有意差はみられなかった。【結論】 早期離床を進め,病棟トイレまでの早期移動開始は,回復期後の移動様式に影響し,年齢と共に重要である可能性が示唆された。患者自身のトイレ希望などの必要に合わせて離床を行う合理的で有効な方法と考えられる。しかし,全身状態や疼痛など患者病態指標や運動・活動量の客観的な急性期理学療法評価が不十分であり,入院前生活獲得に効果的な地域連携パス再検討をしていく必要を痛感した。
  • 戸塚 裕亮, 坂本 篤則, 田村 暁大, 外崎 一哉, 上林 和磨, 刀根 章浩, 赤坂 清和, 山本 邦彦
    セッションID: O-MT-07-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形性膝関節症(膝OA)にて膝関節内反変形を伴う症例では,股関節外転筋が低下している一方で内転筋力が強い傾向にあり,前額面上の安定性に寄与していると考えられている。しかし,膝関節筋力の経時的変化の報告はあるがTKA前後での股関節内外転筋力の経時的変化の報告は少ない。そこで膝OAによるTKA症例に対し,術前後の術側股関節内外転筋力とTKA術後の膝関節伸展筋力が歩行獲得に及ぼす影響を後方視的に調査したので報告する。【方法】対象は2010年11月~2013年12月に膝OAに対しTKAが行われ,併存疾患にて評価困難な例を除外した59例(男9例,女50例,年齢72.66±6.90歳)とした。手術は全例Medial Parapatellar Approachで行われた。Exは術翌日よりベッド上で再開し,疼痛に合わせてROMex,筋力強化,基本動作・歩行exを実施した。また,3~4週で退院となるクリティカルパスを使用し,55例は自宅退院し,4例は病院転院であった。筋力測定はH H Dを用い術側股内外転,術側膝伸展を測定し,トルク体重比を算出(Nm/kg)した。測定時期は術前,術後1,2,3,4週,術後3ヶ月に測定し,術前59例,1週58例,2週56例,3週45例,4週24例,3ヶ月18例であった。統計解析は術側股内外転,術側膝伸展トルク体重比を一元配置分散分析,下位検定はDunnett検定による術前との多重比較を行い,有意水準は5%とした。【結果】術側股内転トルク体重比は術前と各測定時期に有意差を認めなかった。術側股外転トルク体重比は術前0.50±0.24Nm/kg,術後1週0.39±0.16Nm/kg,術後3ヶ月0.66±0.18Nm/kgであった。術後1週と術前,術後3ヶ月と術前に有意差を認めた。術側膝伸展トルク体重比は術前0.75±0.27Nm/kg,術後1週0.36±0.18Nm/kg,術後2週0.52±0.27Nm/kg,術後3週0.63±0.27Nm/kg,術後4週0.60±0.19Nm/kg,術後3ヶ月0.78±0.19Nm/kgであった。術後1,2,3,4週と術前に有意差を認めた。【結論】術前の術側股内外転トルク体重比の結果,変形性膝関節症(膝OA)にて内反変形を伴う症例では股関節内転筋力が強い傾向は認めなかった。術側股外転トルク体重比は術後1週が有意に低下を認めたがその後,徐々に増加し,術後3ヶ月には有意に改善がみられた。術側股内転トルク体重比も同様に術後1週ではやや低下し,術後3ヶ月に向けて改善傾向がみられた。術前は膝OA進行と共に下肢の廃用性筋力低下を認め,術後,疼痛改善等により活動性が向上し,術後3ヶ月では術前より股内外転トルク体重比の改善を認めたと考えた。術側膝伸展トルク体重比は術後1~4週に有意に低下を認めたが術後3,4週に術前の8割程度の回復がみられた。当院クリティカルパスは3~4週の退院予定であり,退院時期では術前の筋力よりやや低下している状態であることが判明した。また,術後3ヶ月では術前と同程度まで改善するが術後3ヶ月までに脱落症例も多く,術後最低3ヶ月は外来Ex継続が必要であると考えられた。
  • 山口 真依, 小宮山 潤, 渡邉 敬幸, 樋口 和奏, 藤本 静香, 太田 隆, 金丸 晶子
    セッションID: O-MT-07-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】人工膝関節全置換術(TKA)後は身体機能だけでなく歩容改善にも着目した理学療法が実施される。歩容評価は観察者の主観に基づく場合が多いが,3軸加速度計を用いることで歩行時の身体動揺や左右脚の対称性を定量化できるとされている。TKA後の歩容変化を長期的に調査した報告は少なく,歩容に関連する身体機能も定かではない。そこで本研究は,TKA後の歩容を3軸加速度計にて評価し,歩容の経時的変化と各時期における身体機能との関連を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は,変形性膝関節症に対し初回片側TKAを施行された22例(男3・女19例,平均年齢77.8±4.3歳)とした。除外基準は,術前に20m独歩不能,脳血管障害・関節リウマチの既往があるものとした。測定はTKAの術前(術前),術後4週(4W),術後8週(8W)に実施した。歩行評価は10m区間の裸足自由歩行とし,歩行速度・加速度データを測定した。3軸加速度計(Micro Stone社製)は第3腰椎の高さでバンド固定し,サンプリング周波数は100Hzとした。計測された加速度波形の5歩行周期を解析に使用し,3軸成分の合成値から歩行動揺性の指標にRoot Mean Square(RMS),歩行対称性の指標に自己相関係数(AC)を求めた。なお,RMSは歩行速度の2乗で除し,速度による影響を調整した。身体機能評価として,両側膝関節の屈曲伸展可動域・屈曲伸展筋力・歩行時痛を測定した。その他Body Mass Index(BMI)を調査した。統計解析は,RMS・ACの経時的変化と各時期での差を反復測定分散分析と多重比較法(Bonferroniの方法)にて検討した。加速度データに関連する身体機能を明らかにするため,各時期におけるRMSあるいはACを目的変数とし,身体機能項目・年齢・BMIを説明変数とした重回帰分析(ステップワイズ法)を実施した。いずれの検定も有意水準は5%とし,解析にはSPSS ver.20を用いた。【結果】RMSは術前4.05±1.38,4W 4.21±1.84,8W 3.61±1.47であり反復測定分散分析で有意差(p<0.05)がみられ,多重比較法で4Wと8Wの間に有意差(p<0.05)を認めた。ACは術前0.70±0.16,4W 0.71±0.14,8W 0.72±0.14であり有意差を認めなかった。各時期の加速度データに関連する身体機能は,4WのRMSで術側膝関節屈曲可動域(β=-0.457),8WのACで非術側膝関節の歩行時痛(β=-0.462)が抽出された。RMS,AC共に他の時期ではどの評価項目も抽出されなかった。【結論】歩行動揺性を示すRMSは小さいほど安定性が高いとされ,8Wで4Wより減少を認めたことから,TKA後の歩行動揺改善には時間を要すると考えられた。また,4WのRMSは術側膝関節可動域との関連がみられ,早期からの可動域改善が歩容に影響する可能性が示唆された。歩行対称性を示すACでは術前後で変化を認めなかった。しかし,8Wで非術側膝関節の歩行時痛と関連がみられ,片側TKA後は経過とともに非術側膝関節痛が歩行対称性に影響する可能性が示唆された。
  • 谷口 拓也, 武藤 紗希, 若澤 勇樹, 柳川 竜一, 星本 諭, 石濱 裕規, 榮 春人, 今村 安秀
    セッションID: O-MT-07-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】人工膝関節置換術(TKA)の後療法において,治療過程における疼痛を最小限にして屈曲可動域(ROM)を獲得する事が重要である。臨床的に膝関節上内側部の疼痛が,後療法の屈曲ROM制限の主原因と考えられる症例を経験し,その要因として手術アプローチmidvastusによる筋切離,外反矯正による大腿骨脛骨角(FTA)変化が考えられた。本研究ではmidvastusアプローチにおけるFTA術前後差が,術後の屈曲ROMの推移に影響があるか否かを明らかにする。【方法】対象は,平成27年1月から9月の間に内側型変形性膝関節症に対してmidvastusアプローチを用いTKAを行った19例23関節中,術後2週間以内の最大の他動的屈曲時に膝関節上内側部の疼痛を訴えた14例17関節とした。性別は男性2例女性12例で,平均年齢は74±8.7歳であった。FTAは術前後の単純X線像で計測し,矯正角度の中央値10.3°未満を矯正の弱い群8関節(6.7±3.2°mean±SD)とし,10.3°以上を矯正の強い群9関節(13.0±2.6°)とした。他動屈曲ROMは術後1週,2週,3週,4週に計測し,各群の1週毎の屈曲ROMを比較した。検定にはSPSS17.0を使用し,郡内比較にはFriedman検定で有意差を認めた場合に,Post-hoc testでWilcoxon符号付順位検定を用いて比較した。【結果】矯正の弱い群の屈曲ROMの推移は,1週88.8±14.8°,2週103.1±13.3°,3週111.3±12.5°,4週118.8±9.9°で,1-2週(p<0.05),3-4週(p<0.01)の間で有意に改善していた。矯正の強い群は,1週88.9±13.6°,2週107.2±6.2°,3週116.7±8.3°,4週117.2±13.5°で,1-2週(p<0.01),2-3週(p<0.01)間で有意に改善し,3-4週間では有意差を認めなかった。両群間の術前ROMに有意差は認めなかった。【結論】本研究では術前後のFTA差により屈曲ROMの推移が異なる事が示唆された。矯正の弱い群では術後ROMが筋・筋膜の修復される3週以降で改善するのに対し,矯正の強い群ではmidvastusによる内側広筋の侵襲に加え,矯正角度が強いため筋切離部の離開面積が大きく,筋切縫合部に疼痛を発生させる筋緊張が残存すると考えられ,3-4週で改善が停滞したと推察される。矯正の強い群の3週以降の理学療法では,罹患期間に生じた内側広筋の筋短縮にも配慮する介入が当該疼痛を最小限にする方法であると考えられる。今後の課題は,患者の安心を得るべく,回復過程のオリエンテーションを含む理学療法の展開と更なる根拠となるデータ蓄積が必要である。
  • 土居 誠治, 楠 大吾, 渡部 里佳, 尾坂 良太, 山下 紗季, 松下 春菜, 白石 恵資, 青木 健輔, 長野 友美, 上田 透, 野村 ...
    セッションID: O-MT-07-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】本邦では人工膝関節全置換術(TKA)が2013年で年間8万件以上施行されている。変形性膝関節症(膝OA)の歩行時における外部膝関節内反モーメント(KAM)や床反力の特性は解明されつつあるが,静止立位及び歩行時のKAMや床反力との関係性は明らかにされていない。本研究の目的は,静止立位と歩行時のKAMと床反力の特性を明らかにし,両者の関係性を検討することである。【方法】対象は両膝OAによりTKA目的で入院した30名(平均年齢73.1±7.0歳)で,10m以上独歩可能な者を術前と術後6週に測定した。静止立位1回と自由歩行5回を三次元動作解析装置(VICON MX)と床反力計にて測定し,荷重率は体重計にて測定した。膝痛は視覚的評価スケール(VAS)を用いて歩行直後に検査し,大腿脛骨角(FTA)を測定した。解析は静止立位のKAM,床反力内側成分(Fx),鉛直成分(Fz)を算出した。自由歩行5回の立脚初期,中期,終期のKAMとFx,Fzを算出し,歩行パラメーターとして,歩行速度,ケイデンス,片脚・両脚支持時間,上下左右の重心変化量(COG)の平均値を算出した。KAMと床反力は体重で除した平均値を採用した。統計解析は正規分布を確認後,術前後の比較に対応のあるt検定,Wilcoxon符号付順位和検定を用い,左右の比較は対応のないt検定,Mann-whitneyのU検定を用いた。立位と歩行におけるKAMは,Peasonの積率相関係数を用いた。有意水準は5%未満とした。【結果】FTAとVASは術前と比較して術後術側で有意に低値であった。歩行パラメーターは術前後で有意差はなく,両脚支持時間のみ術後有意に低下した。立位時のKAMは術前と比較して術後術側で有意に低値を示し,Fxは左右・術前後の比較で有意差はなかった。荷重率は術前後ともに術側が有意に低値であった。歩行時のKAMは術前と比較し術後術側で有意に低値を示し,Fzは術後術側で立脚初期,中期で有意に低下した。歩行時のFxは術前と比較し術後非術側で有意に高値を示した。術前術側における立位時のKAMと歩行時のKAM増加率は初期:780%,中期:747%,終期:684%であった。術前後の立位と歩行の相関分析は,術側では相関関係は認めず,非術側における立位時のKAMと初期・中期のKAMでは正の相関(r=0.43~0.58)を認めた。【結論】片側TKA施行は,歩行速度やケイデンス,COG変化量に有意差を認めないが,FTAは正常化しVASは有意に減少した。そのため,動的な歩行時は術後術側のKAMとFz,両脚支持時間が減少した。静的な立位では術後術側のKAMは減少したが,立位時のFxや術側が減少した荷重率に変化がなく,TKA施行は動的な歩行への影響が大きいと考えた。また,立位と歩行で術前術側KAMは高い変化率を示し,相関関係は認めないため,術側では静的な立位と動的な歩行の関係性は低いと考えた。研究意義として,TKA施行によりアライメントは正常化するが,術側の立位と歩行時のKAMに相関関係は認めず,KAMと床反力は静的な立位より動的な歩行への影響が大きいことを提示したことである。
  • 和中 秀行, 岩田 晃, 佐野 佑樹, 松井 未衣菜, 村上 明香理, 堀毛 信志, 西 正史, 渡邊 学
    セッションID: O-MT-07-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形性膝関節症(以下膝OA)の治療として人工膝関節全置換術(以下TKA)が行われる。高齢者において歩行速度は生活機能と関連しているため,TKA術後患者の退院時における歩行速度は重要な指標の一つである。TKA術後患者の歩行速度と膝関節機能の関係として,Visual Analog Scale(以下VAS)や術側および非術側の膝関節伸展筋力,術側の膝関節屈曲可動域と相関が認められたという報告がある。また,歩行速度と体幹機能に相関が認められたという報告もある。このようにTKA術後患者の歩行速度には様々な要因が影響するが,体幹機能も含めたこれらの項目の中で,どの項目がより歩行速度に影響を与えるかを明確にすることは,より効果的な理学療法を行うために重要となる。そこで,本研究はTKA術後患者の歩行速度に膝関節機能と体幹機能のどちらがより強く影響を及ぼすのかを検討することを目的とした。【方法】当センター整形外科に入院し,膝OAと診断され,TKAを施行された症例49例を対象とする。対象者の選択条件を,60歳以上,運動制限を必要とする合併症や認知症などによる理解力の低下がないこととした。全症例に通常の理学療法が行われた。歩行速度は5m歩行速度を計測した。基本属性として年齢,身長,体重を計測した。膝関節機能としてVAS(歩行時の最大の痛み),両側膝関節等尺性伸展筋力および屈曲可動域を計測し,体幹機能としてSeated Side Tapping test(以下SST)を計測した。SSTは座位で両上肢を側方に挙上し,その指先から10cm離した位置のマーカーをできるだけ速く交互に10回叩くように指示し,要した時間を測定した。各項目の測定は退院時に行った。統計学的分析として,歩行速度と基本属性,膝関節機能,SSTの関係についてピアソンの相関係数を用いた。さらに,歩行速度を従属変数,歩行速度と相関が認められた項目を独立変数として重回帰分析を用いて解析を行った。独立変数同士の相関係数を算出し,多重共線性が生じていないことを確認した。【結果】対象者の平均年齢は76.3±5.8歳,身長は152.1±6.5cm,体重は62.4±10.5kgであった。歩行速度と有意な相関が認められた項目は年齢(r=-0.32,p<0.05),術側の膝伸展筋力(r=0.30,p<0.05),非術側の膝伸展筋力(r=0.50,p<0.01),SST(r=-0.65,p<0.01)であった。歩行速度を従属変数とし,重回帰分析を行った結果,SST(β=-0.53)のみが有意な項目として選択され,自由度調整済み決定係数(R2)は0.47であった。【結論】歩行速度は膝関節伸展筋力およびSSTと有意な相関が認められた。さらに,重回帰分析によってSSTのみが選択された。この結果からTKA術後患者の歩行速度にとって,膝関節機能よりも体幹機能の方がより強く影響を及ぼすことが示された。以上のことから,TKA術後患者の理学療法を行う上で,膝関節機能のみではなく,体幹機能にも注目することでより効果的な治療を行える可能性が示唆された。
  • 近藤 寛, 小田 翔太, 西上 智彦, 中尾 聡志, 芥川 知彰, 室伏 祐介, 細田 里南, 永野 靖典, 池内 昌彦
    セッションID: O-MT-07-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】人工膝関節全置換術(TKA)後の理学療法において,関節可動域(ROM)運動に伴う疼痛は,可動域拡大の阻害因子となり得るため,疼痛を抑制するための介入が重要である。従来の介入としては,患部への直接アイシングが一般的であるが,十分な除痛効果が得られない患者も認められる。我々は,TKA術後患者に対して,患部から離れた手部へのアイシングを実施し,アイシングを快刺激と感じた場合に疼痛がより抑制される事を報告した。しかし,その疼痛抑制効果が臨床的に意味のある変化量(Minimal Clinically Important Difference;MCID)であるかを考慮していなかったため,快刺激と感じることが臨床有用性のあるアイシングの効果と関与しているかは未だ明らかではない。今回,TKA術後患者に対して,患部及び手部へのアイシング後のVAS変化値を比較し,さらに各部位へのアイシングを快刺激と感じるか否かが,MCID以上のアイシング効果に関与するかを検討した。【方法】対象は,変形性膝関節症に対して初回TKAを施行した34名34膝(男性5名,女性29名,平均年齢75.3±6.3歳)とした。測定は,術後2週時点の連続した2日間で行い,各日のアイシング部位は対象毎に順不同で設定した。膝関節最大屈曲時の疼痛をVASにて測定した後に10分間のアイシングを実施した。その後,アイシング前と同一角度を再現した際のVASを測定し,アイシング前後の差をVAS変化値とした。Tubachらの報告を参考にVASのMCIDを20mmと設定し,VAS変化値が20mm未満群(<20群)と20mm以上群(≧20群)に分類した。各アイシングを快刺激と感じたか否か(快楽・非快楽)を聴取した。統計処理は,患部と手部のアイシング前後のVASとVAS変化値の比較を対応のあるt検定にて比較した。VAS変化値による分類と刺激の快楽・非快楽の関係について,アイシング部位別と両部位合算によるχ2検定を行った。統計学的有意水準は5%とした。【結果】アイシング前後のVASは,患部59.4±17.6mmから46.6±21mm,手部62±16mmから48.5±25.2mmへと,両部位とも有意に低下した。VAS変化値は,患部(-12.9±21.9mm)と手部(-13.5±22.5mm)で有意差がなかった。両群の快楽:非快楽の人数は,患部は<20群が14:12名,≧20群が7:1名,手部は<20群が13:9名,≧20群が11:1名であった。VAS変化値による分類と刺激の快楽・非快楽の関係は,部位別では有意な関係がなかったが,両部合算による検定では有意な関係を認め,アイシングを快楽と感じる患者のVAS変化値は20mm以上となりやすかった。【結論】患部,手部ともにアイシング後に疼痛抑制の効果を認めた。MCIDからみたVAS変化値の効果判定では,部位別は快楽・非快楽の感じ方と有意な関係を認めなかったが,両部位を合算するとVAS変化値に快楽・非快楽の感じ方が影響した。冷却部位に関わらずアイシングを快刺激と感じる場合,疼痛抑制効果が得られやすいことが示唆された。
  • 西田 直弥, 茂原 亜由美, 柿崎 藤泰
    セッションID: O-MT-08-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】前回大会で,左右上肢の機能差を見出すため,左と右の一側上肢振り子運動での体幹における姿勢制御の相違を検討し,左右上肢の役割が異なることを示した。臨床上,この姿勢制御の相違は体幹だけでなく下肢にも波及していることが観察される。そこで今回,下肢の動態も含めてさらに考察を深め,興味深い結果が得られたので報告する。【方法】対象者は健常成人男性14名(年齢25.5±3.2歳)とした。課題動作は立位での上肢振り子運動で,肩関節屈伸各30°の幅で上肢を振ることとした。使用機器は三次元動作分析システムVICON MX(VICON社)と床反力計(AMTI社)を用いた。マーカーはPlug-In-Gait Modelに準じ貼付した。算出項目は上肢振り子運動時の骨盤,胸郭回旋角度,骨盤,胸郭中心点の総軌跡長と移動幅,足圧中心点(以下,COP)位置,床反力鉛直成分,下肢関節モーメントとした。各値は上肢振り子運動5往復分から算出し,3施行の平均値を解析値とした。更にCOP位置と床反力鉛直成分は安静立位3秒間の平均値を算出した。統計学的解析は左右上肢振り子運動の比較を対応のあるt検定またはWilcoxonの符号付き順位検定を用い,骨盤,胸郭回旋角度のばらつきを比較するためF検定を用いた。有意水準5%未満とした。【結果】床反力鉛直成分は,安静立位で左下肢が大きい傾向であり,左上肢振り子運動(以下,左側)では左下肢,右上肢振り子運動(以下,右側)では右下肢が大きい傾向があった。COP位置の前後方向は,右側で有意に前方に位置した(p<0.05)。骨盤回旋角度は左側で有意に大きく(p<0.05),胸郭回旋角度は有意差が認められなかった。F検定より,骨盤,胸郭回旋共に有意差が認められ,右側でばらつきが小さかった(p<0.01)。骨盤,胸郭中心点の総軌跡長は左側で有意に大きかった(p<0.01,p<0.05)。骨盤,胸郭中心点の移動幅は左側で有意に大きかった(p<0.05,p<0.01)。下肢関節モーメントは右側で右足関節底屈モーメントが有意に大きく(p<0.05)。左側で左股関節屈曲モーメントが有意に大きかった(p<0.01)。【結論】左側では支持脚とされる左下肢での荷重が多くなるため体幹では機能性を高めるシステムが働き,動揺が大きくなる。そのため,下肢では不安定性の高い場合に用いられる股関節制御が働くと考える。一方,右側では機能脚とされる右下肢での荷重が多くなるため体幹では安定性を高めるシステムが働き,動揺が小さくなる。そのため下肢では小さい範囲での動揺で用いられる足関節制御が働くと考える。左右上肢振り子運動では体幹だけでなく下肢による姿勢制御も異なることが示された。上肢の左右機能差は身体全身に波及することが明らかになった。
  • 葉 清規, 対馬 栄輝, 大石 陽介, 村瀬 正昭
    セッションID: O-MT-08-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】疼痛や痺れが主症状である頸椎変性疾患に対し,McKenzie法は簡便かつ有効なエクササイズであり,症状が改善する治療報告も散見される。他方,治療経過において症状の改善不良例を経験することもあり,その要因について明らかにすることはMcKenzie法の限界を知る上でも重要である。本研究の目的は,頸椎変性疾患に対するMcKenzie法に基づく運動療法の治療経過と,改善不良例に関連する因子を調査することである。【方法】対象は,2013年7月より2015年5月の期間で,頸部及び上肢帯の疼痛・痺れ等の症状で来院し,画像上で頸椎の退行性変化を認め,理学療法(運動療法,物理療法等)を施行し,評価可能であった頸椎変性疾患保存治療例51例である。除外基準は,原因が明らかな急性発症例,他の整形外科疾患合併例等とした。診断名の内訳は,頸椎症性神経根症22例,頸椎椎間板ヘルニア18例,変形性頸椎症8例,頸椎症性脊髄症3例であった。改善度の判定は,日本整形外科学会頸部脊髄症評価質問票(以下,JOACMEQ)の頸椎機能スコア(以下,頸椎機能)をリハ初回時,1週間後,1ヶ月後,2ヶ月後,3ヶ月後,5ヶ月後に評価した。評価及び運動療法は,理学療法士13名,作業療法士2名(経験年数1~16年目)が担当とした。運動療法は,McKenzie法に基づき,頸部の反復運動,姿勢保持等の評価から症状緩解が得られる運動方向を確認し,その方向への反復運動によるセルフエクササイズ(5-6回/2時間おき)と,姿勢指導を全例指導した。統計解析は,JOACMEQの規定に従い,初回の頸椎機能が90ポイント未満の症例を対象とした。初回の頸椎機能と比較した各時期の獲得点数の治療経過の差の検定には,線形混合モデルを適用した。主効果が有意な水準間に対しては多重比較法として,対応のあるt検定を適用しBonfferoni法で修正した。改善度に関連する因子の分析は,JOACMEQの規定に従い,初回時頸椎機能が5ヶ月後に20ポイント以上増加した場合,または初回時頸椎機能が90ポイント未満で,5ヶ月後に90ポイント以上に達した場合を改善例,それ以外を改善不良例とした。改善不良の有無を従属変数とし,問診,カルテより年齢,性別,罹病期間,職業,通院状況,薬物療法の有無,初回時のNeck Disability Indexの障害度,JOACMEQの頸部痛及び上肢症状のVASを独立変数として,ロジスティック回帰分析で解析した。有意水準は5%とした。【結果】36例が初回頸椎機能90ポイント未満であった。初回と比較した獲得点数は,1週間後と比較して1ヶ月後以降は有意に高値を示した。5ヶ月後の頸椎機能改善不良例は7例であり,罹病期間(オッズ比:1.069,95%信頼区間:1.001-1.142)が危険因子であった。【結論】頸椎変性疾患に対してMcKenzie法に基づく運動療法により,頸椎機能はリハ開始1週間後以降に改善が得られた。また,罹病期間の長期化が,5ヶ月後の頸椎機能改善不良に関連していた。
  • 小野田 篤, 松本 仁美, 中里 友哉, 野中 拓馬
    セッションID: O-MT-08-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】頭頸部癌の頸部リンパ節転移に対する手術として頸部郭清術が行われ,その患者の多くが術後に副神経麻痺を呈すると報告されている。頸部郭清術の郭清範囲は,LevelIからVIに分類され,副神経はLevelII部分を対角線上に走行しており,副神経後方組織であるIIbの郭清を省略することが術後の肩関節障害を軽減できる可能性があるとされている。我々は以前,IIb温存群とIIb郭清群の肩甲胸郭関節機能を比較し,郭清群が有意に低値を示すことを報告した。更に,肩甲骨内転運動を除く肩関節機能は術後3ヶ月で概ね回復することを報告した。そこで今回,郭清範囲別に肩甲胸郭関節と肩甲上腕関節の機能を評価し,さらに患者立脚肩関節評価システムShoulder36V.1.3(以下Sh36)をQOL評価に加え,術前,術後,術後3ヶ月における肩関節機能を経時的に調査した。【方法】当院で頸部郭清術を施行した患者13名18肩(年齢68.0±9.0歳)を対象とした。対象患者は,手術記録よりIIb温存群(以下温存群)8肩,IIb郭清群(以下郭清群)10肩に分類した。肩甲胸郭関節の機能評価として肩甲骨自動拳上可動域(°),肩甲骨自動内転移動距離(cm)を,肩甲上腕関節の機能評価として肩関節自動屈曲,外転の可動域(°)および筋力(Nm/kg)を計測した。QOL評価としてSh36を調査した。評価時期はそれぞれ術前,術後,術後3ヶ月とした。統計処理はSPSS(ver.21)を使用し,分散分析,多重比較検定を行い,有意水準を5%未満とした。【結果】術後3ヶ月において,温存群,郭清群の順に肩関節自動屈曲可動域148.8±14.9°,128.9±21.5°,肩関節自動屈曲筋力0.5±0.1Nm/kg,0.4±1.0Nm/kgであり,郭清群が有意に低値を示した。また,術前と術後の比較では,温存群の肩甲骨内転移動距離と肩関節自動屈曲,外転可動域および筋力,Sh36は疼痛,可動域,筋力,健康感の項目で,術後が有意に低値を示した。郭清群では肩甲骨内転移動距離,肩甲骨挙上可動域,肩関節自動屈曲可動域および筋力,外転可動域,Sh36はすべての項目で術後が有意に低値を示した。【結論】術後3ヶ月で,温存群と郭清群の肩関節自動屈曲の可動域と筋力に有意差が生じたのは,IIb郭清による副神経麻痺が,肩関節屈曲時に伴う肩甲骨上方回旋運動の主働作筋である僧帽筋上部線維の機能不全を引き起こしたものと考える。しかし,郭清群のSh36は術後のみに低値を示したことから,郭清群の肩関節屈曲機能は低下しているにも関わらず,QOLは術後3ヶ月で概ね術前のレベルまで回復していると考える。術前からの早期介入によって術前と同様の機能回復を目指した理学療法に加え,“癌”リハビリテーションの側面から,QOL回復にも配慮した治療が求められる。
  • 原田 翔平, 白銀 暁
    セッションID: O-MT-08-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】主動作筋と拮抗筋が同時に活動することを筋の同時活動といい,同時活動の増加により,転倒リスクが増加するという報告がある。一方,足関節周囲筋の同時活動は,姿勢制御エクササイズにより即時的に減少すると報告されている。しかし,長期的な介入効果と,関連が予測される股関節周囲筋の同時活動についての報告は少ない。今回,先行研究をもとに,不安定板を用いてそれらを検証するための研究デザインを考案した。本研究は,その研究デザインの妥当性を確認するとともに,姿勢制御に対する股関節周囲筋の影響を予備的に調査した。【方法】対象は健常成人10名(21.9±1.1歳),介入群5名と対照群5名を無作為に分類した。整形外科的・神経学的疾患を有する者は除外した。同時活動の評価に表面筋電図(LEG1000日本光電社製:1000Hz)を使用した。測定筋は利き足の前脛骨筋と腓腹筋内側頭,大腿直筋と大腿二頭筋とし,電極間距離は2cmとした。課題は,傾斜を前後方向に制限した不安定板(30×50cm)の上に20秒間できるだけ揺れずに立位保持をすることとした。介入群は20秒×10回の立位保持を3日間行った。その都度,不安定板上での計測を介入前後で2回行った。対照群は床上で立位保持し,その前後で2回計測した。筋電図波形は平滑化(50msecウインドウ)し,最大随意収縮により正規化した。得られたデータから,Falconerらの推奨する同時活動の指標であるco-contraction index(CI)を算出し,その平均値を解析対象とした。統計処理には,SPSS ver.21.0を使用した。CIの経時的変化について近似直線し,各群の近似直線の傾き成分に対して,対応のないt検定を行った(有意水準5%)。介入効果についても検討するために効果量(ES)を求めた。【結果】足関節周囲筋の近似直線の傾きは,介入群-1.00±5.57,対照群-0.27±2.94であり,有意差はなかった(p=0.80)。また,その効果は小さかった(ES=0.16)。股関節周囲筋の近似直線の傾きは,介入群2.44±4.96,対照群-1.79±3.19であり,有意差はなかった(p=0.14)。また,負の効果を認めた(ES=-1.01)。【結論】本研究は,先行研究よりも秒数を増やした介入であった。介入群では,中等度の負の相関(r=-0.53)が認められ,CIの軽減効果が示唆された。しかし,効果は小さく,秒数の増加は軽減効果に影響しない可能性があると考えられた。股関節周囲筋ではCIが増加し,大腿直筋を主動作筋,大腿二頭筋を拮抗筋とする傾向がみられた。したがって,股関節を優位とした姿勢制御ではなかった可能性がある。本研究は不安定板の傾きや重心位置などを計測していないため,足関節戦略や股関節戦略の出現の仕方について言及できない。今後は不安定板の傾きや重心位置を含めて,運動学的・運動力学的データを収集する必要がある。また,大規模研究に向けて,エクササイズの回数や介入日数といった,その他の要因の検討が必要である。
  • 相本 啓太, 太田 進, 近藤 和泉
    セッションID: O-MT-08-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】変形性膝関節症(膝OA)は,高齢者で最も一般的な運動器疾患の1つであり,関節やその周辺の構造変性により,疼痛や変形をきたす。膝OAの発症要因としては,関節構成体の生物学的変化や力学的特性,構造的変化が指摘されている。関節構成体の変化の特徴には,軟骨弾性の低下が報告されている。膝OA者では,軟骨弾性の低下による衝撃吸収作用の低下に伴い,健常者と比較して,衝撃が膝関節間を伝達しやすくなることが考えられる。今回,膝の衝撃吸収作用を調べるために,インパルス応答と呼ばれる方法を用いた。インパルス応答とは,インパルスと呼ばれる非常に短時間の力を入力したときのシステムの出力のことである。本研究方法が確立できれば,簡易に早期の膝OA状態の把握ができ,膝OA予防に貢献できることが考えられる。本研究の目的は,膝関節の衝撃吸収作用について,インパルス応答により生じる振動計測方法確立のため,信頼性を求めることである。【方法】被験者は,女性若年健常者10名,平均年齢21歳とした。計測肢位は,膝関節屈曲20°で25kgを荷重した立位とした。インパルスを与える加圧には,取っ手を定位置まで引いて離すことで,一定量の加圧が可能な加圧器を作成した。加圧器には,ロードセルが内蔵してある。加圧量は,約20Nとし,加圧部位は,内側上顆と滑車稜とした。加圧による下肢全体の振動を防ぐために,大腿部を器具で抑えた。ロードセルの加圧値は,サンプリング周波数4kHzにて,Power Lab(ADINSTRUMENT社)に取り込んだ。インパルスにより出力された振動の計測には,1軸加速度計(メディセンス社)を使用した。1軸加速度計は,膝関節裂隙から遠位に5cm,10cm,15cmの部位に装着した。加速度データは,サンプリング周波数4kHz,バンドパスフィルター1-1kHzにて,Power Labに取り込んだ。計測は,加圧2箇所と計測箇所3つ組み合わせの計6種類に対して,Peak to Peak(PP)値を求めた。そのPP値を加圧値で除し,PP比を求めた。10回ずつ実施し,平均値を代表値とした。10名の被験者に対して,数日の間隔を空けて,上記の計測を実施し,検者内級内相関係数(Intraclass Correlation Coefficient:ICC)のICC(1,10)を求めた。統計には,SPSSVer23.0(IBM社)を使用した。【結果】ICC(1,10)は,内側上顆への加圧では,5cm:0.75,10cm:0.85,15cm:0.92であり,滑車稜では,5cm:0.89,10cm:0.78,15cm:0.91であった。【結論】級内相関係数は,Landisの基準において,0.8以上でalmost perfect,0.61~0.80でsubstantialとされている。今回,すべての計測において,0.75以上と高値を示したが,特に計測部位が15cmで0.9以上と高値を示した。今回の級内相関係数からは,膝関節裂隙から遠位15cmの部位で計測することで,特に信頼性が高いことが分かったが,加圧部位に関しての差は見られなかった。今後は,加圧部位に関するさらなる検討を行う。
  • 成田 貴紀, 大山 祐輝, 渡辺 秀臣, 山路 雄彦
    セッションID: O-MT-08-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】下肢には利き足・軸足が存在し,上肢の利き手・非利き手と同様に,利き側が運動機能面で優れていることが予想される。井原ら(2005)は,膝前十字靭帯損傷(以下,ACL損傷)に関して軸足が利き足に比べ,その損傷発生率が高いとしている。しかし,利き足・軸足について運動学的な検討をしたものは少ない。本研究は,ステップ動作における片脚着地に着目し,運動学的観点より利き足・軸足の相違を検証することを目的とした。【方法】対象は下肢に整形外科的疾患のない健常男性10名(年齢21.5±2.2歳,身長172.5±6.2cm,体重61.8±5.2kg)とした。測定課題は,両脚立位から前外方へ跳躍し,片脚で着地,その直後に前内方へ跳躍し両脚着地するという一連の動作(以下,ステップ)とし,ステップ長は被験者それぞれの棘果長とした測定は左右それぞれ3回,計6試技とした。尚,ボールを蹴る側を「利き足」,対側を「軸足」,片脚着地側を「ステップ脚」と定義した。動作解析には,2台のハイスピードカメラ(CASIO社製EX-F1)を用い,サンプリング周波数は300Hzとし,対象者の正面と側方にそれぞれ設置した。マーカーは両側の肩峰,上前腸骨棘,大転子,膝蓋骨中央,膝関節裂隙外側,足関節前方,外果,第1趾末節骨背側面,第5中足骨頭に貼付した。解析位相はステップ脚の足底が全離地した瞬間(①),ステップ脚の足底が全接地した瞬間(②),片脚着地時のステップ脚膝関節最大内反位(③),片脚着地時のステップ脚膝関節最大屈曲位(④)の4相とした。得られた画像から画像処理ソフトウェアImageJを用い,前額面では①・②・③相における体幹側屈角度,骨盤傾斜角度,股関節外転角度,膝関節内反角度,足関節外転角度を,矢状面では①・②・④相における股関節屈曲角度,膝関節屈曲角度,足関節背屈角度をそれぞれ算出した。統計処理にはIBM SPSS Statistics ver. 21.0を使用し,Shapiro-Wilk検定にて正規分布している値は対応のあるt検定を,正規分布していない値はWilcoxonの符号付順位和検定を行った。尚,有意水準は5%とした。【結果】軸足は利き足に比べ,片脚着地時のステップ脚膝関節最大内反位(③)における膝関節内反角度(利き足:15.4±7.2°,軸足:22.6±5.5°)と骨盤傾斜角度(利き足:10.6±3.9°,軸足:13.4±3.2°)で有意に高値を示した(p<0.05)。その他の項目ではいずれも有意差を認めなかった。【結論】軸足は利き足に比べ,片脚着地時のステップ脚膝関節最大内反位(③)での膝関節内反角度と骨盤傾斜角度において有意に高値を示したことから,利き足・軸足の差は前額面上で現れることが示唆された。非接触型ACL損傷発生率は軸足で高いと報告されており,本研究で示された着地時の軸足アライメントがその発生機序に関連している可能性があると考える。
  • 中﨑 亨, 岡嵜 誉, 種田 陽一, 辻村 康彦
    セッションID: O-MT-09-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】人工膝関節置換術(以下,TKA)は進行した変形性膝関節症患者に対する確立した治療法の一つであり,その除痛や歩行能力改善効果は術後3~6か月程度の比較的早期にピークとなることが知られている。しかし,術前に患者が思い描いていた自分自身にいかに近づけたか,いわゆる満足度に関する調査は少ない。そこで今回,TKA施行患者の術後6か月までの満足度調査を実施し,その経時的変化の特徴を機能評価の結果とも合わせて検討した。【方法】対象は平成24年5月から平成25年11月までに,当院とK市民病院でTKAを施行された患者のうち,本調査に同意が得られ,所定の評価を完遂した30例(男性3例,女性27例,平均年齢72.8歳,BMI27.0kg/m2,平均術後在院日数24.1日,退院時には全例T字杖歩行自立)とした。満足度は,アンケートによりTKA後の生活で望むことを自由記述で3つ挙げ,それぞれに対する満足度をVisual Analog Scaleにより回答することで得た。記入された内容は,除痛,基本的活動(歩行,階段など)の改善,社会活動(趣味娯楽,旅行など)の改善の3項目に分類した。また,これに合わせて,日本版変形性膝関節症患者機能評価尺度(以下,JKOM)の下位項目である膝の痛みやこわばり(以下,JKOM-pain)と日常生活の状態(以下,JKOM-ADL),歩数(スズケン社製ライフコーダーにより測定した1日あたりの平均歩数),生活空間(Life Space Assessment)を機能評価として用いた。評価は術前,退院後1か月,術後3か月,術後6か月に行った。検討内容は,満足度の経時的変化およびその特徴とした。【結果】満足度(退院後1か月→術後3か月→術後6か月)と機能評価(術前→退院後1か月→術後3か月→術後6か月)の経時的変化を合わせて示す。除痛:74.1→87.0→91.3,JKOM-pain:17.0→8.3→4.5→3.3,基本的活動の改善:58.6→75.3→82.4,JKOM-ADL:17.9→11.8→6.8→4.9と術後3か月で良好な改善を示し,満足度と機能改善は同じ経過パターンを示した。一方,社会活動の改善:22.0→34.1→51.3に対して,歩数(歩/日):3732→2622→4194→5083,生活空間:72.8→66.5→84.8→93.5であり,機能面では術後3か月までの改善が大きかったが,満足度は改善が緩徐であり,同じパターンを示さなかった。【結論】除痛や基本的活動の改善に関する満足度は,TKAによる機能再建効果がそのまま反映され,術後早期の段階で比較的高い満足度が得られたと考えられた。一方,術後6か月には歩数や生活空間は一般高齢者と同程度に達していると思われたが,グラウンドゴルフやスポーツジム,旅行に行くなど患者の期待感は我々医療者が考えるより高く,社会活動の改善に関しては十分な満足度が得られていないことが示唆された。そのため,より早い時期に満足感を得るためには,機能回復のみでなく,行動変容を考慮したアプローチが必要となると考えられた。
  • 前川 昭次, 谷口 匡史, 久郷 真人, 澤野 翔一郎, 有吉 直弘, 白鳥 早樹子, 川崎 拓
    セッションID: O-MT-09-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】近年,人工膝関節全置換術(以下TKA)後のクリニカルパス(以下パス)は,短縮される傾向にある。我々はこれまでの学術大会で術後4週パスの妥当性を検証し,術後4週では術前機能までに改善することを報告した。当院では2014年4月より術後3週パスに変更されたが,期間短縮が退院時における運動機能の改善に違いがあるかは不明である。また,TKA機能の改善は術後6ヶ月で達成されるため,退院時機能だけでなく長期間の比較検討が必要である。本研究の目的は,入院期間の短縮が術後6ヶ月までの運動機能改善に差違があるかを検討することである。【方法】対象は当院整形外科で,2013年7月~2015年1月に変形性膝関節症を原因疾患として初回片側TKAを施行した87名とした。これらの患者を,4週パスから逸脱することなく経過した43名(平均在院日数29.3±3.9日;男性5名,女性38名,平均年齢72.9±8.5歳)と,3週パスで経過した44名(平均在院日数24.0±3.2日;男性3名,女性41名,平均年齢74.2±5.9歳)の2群に分けた。測定項目は膝関節他動的伸展可動域(以下伸展ROM),膝関節他動的屈曲可動域(以下屈曲ROM),筋力測定器(OG技研社製ISOFORCE GT-360)にて測定した最大等尺性膝関節伸展筋力(以下伸展筋力),10m歩行時間,Timed Up & Go Test(以下TUG),5回椅子立ち座りテスト(Sit to stand test;以下STS),歩行時疼痛(以下VAS),静止立位荷重量(術側荷重量/体重×100%)の計8項目であった。測定時期は術前,退院時,術後3カ月,術後6カ月であった。統計処理は2群の平均値を各々算出し,2群間の有意差の検定には対応のないt検定を行った。有意水準は5%未満とし,統計ソフトSPSS Ver20を使用した。【結果】術前のすべての項目において有意差を認めなかった。4週パス群,3週パス群の2群間の比較において,退院時に有意差を示した項目は伸展筋力(Nm/kg;4週0.68±0.24,3週0.58±0.20,p=0.02),STS(4週11.2±2.5秒,3週12.3±5.1秒,p=0.02)の2項目で,いずれも4週パス群が有意に改善していた。その他の項目で有意差はみられなかった。術後3カ月では伸展筋力(4週0.95±0.30,3週0.79±0.25,p=0.01)のみに有意差がみられ,その他の項目ではみられなかった。術後6カ月では両群間の有意差を示す項目はなかった。【結論】退院時及び術後3カ月で3週パス群の膝伸展筋力が有意に低かったことから,現在当院で採用している3週パスでは,入院中および退院時指導において,大腿四頭筋の筋力トレーニングを更に重視していく必要性が示唆された。一方で,術後6ヶ月における両群の運動機能に違いはなかったことから,長期的には入院期間短縮の影響を受けず,良好な機能改善が得られることを示した。
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