理学療法学Supplement
Vol.43 Suppl. No.2 (第51回日本理学療法学術大会 抄録集)
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口述演題
  • ―決定木分析を用いた術前・術後因子による予測モデルの検討―
    山本 遼, 熊代 功児
    セッションID: O-MT-09-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】自宅退院においては病院内での環境とは異なり,段差昇降や階段昇降等の能力が必要とされることが多く,階段昇降能力と自宅退院とは密接な関係があるとする報告もみられる。我々は先行研究において,TKA後の階段昇降獲得に関連する術前因子を検討した。しかし,症例数が十分でないこと,術前因子のみでは術後経過が加味されていないことなどから,実用化には更なる検討が必要であると考えた。そこで本研究の目的はTKA後の階段昇降獲得を術前・術後因子を含めて検討し,決定木分析を用いた予測モデルの作成を行うこととした。【方法】対象は2012年8月から2015年8月にTKAが施行された223例のうち,原疾患が膝OA以外である14例,TKA再置換術1例,術前より歩行不能である4例を除く204例を対象とした。統計学的解析は①本邦の急性期医療平均在院日数である17.9日を参考として,階段昇降獲得日数が18日以下を早期群,19日以上を遅延群とし,電子診療録より得られた調査項目(年齢,性別,BMI,障害側,術前の両側膝屈曲・伸展ROM,術前の両側膝屈曲・伸展筋力,術前快適TUG,術後7日目の術側膝屈曲・伸展ROM,術後7日目の術側膝屈曲・伸展筋力,術後の端座位・起立・歩行開始日数)を2群間比較。②有意差を認めた変数間での相関係数行列表を作成し独立変数を選別。③階段昇降獲得早期群と遅延群を従属変数とした決定木分析(Classification and Regression Tree:CRT)を実施し予測モデルを作成した。また,10分割サンプルによる交差検証も同時に実施した。すべての統計解析はSPSS Statistics 22を使用し,有意水準は5%未満とした。【結果】術後18日目における階段昇降獲得の事前確率は58.3%(204例中119例)であった。決定木分析の結果,術前快適TUG,術後7日目の術側膝伸展筋力,術後7日目の術側膝屈曲ROMの3項目が抽出された。第1層は術前快適TUGであり,我々の先行研究と同様に術前因子として抽出され13.86秒をカットオフ値として2群に分かれた。第2層では術後7日目の術側膝伸展筋力0.300Nm/kg,術後7日目の術側膝屈曲ROM91°をカットオフ値としてそれぞれ2群に分かれた。予測モデルの一致率は72.1%,感度97.5%,特異度36.5%,陽性的中率68.2%,陰性的中率91.2%,陽性尤度比1.53,陰性尤度比0.07,交差検証70.1%となった。【結論】決定木分析を用いて,術前・術後因子を含めたTKA後の階段昇降獲得予測モデルを作成した。本研究により得られた予測モデルは特に感度,陰性的中率,陰性尤度比が良好な結果であったことから,階段昇降獲得早期群となる症例での判別に有用であり,除外診断に有効である。しかし,特異度,陽性的中率は低く,階段昇降獲得遅延群となる症例の判別には有用とは言えず注意が必要である。本予測モデルは術前・術後因子を含めており,時系列に沿った予測モデルを示した点で有用であると考える。
  • 飛山 義憲, 紙谷 司, 中北 智士, 森 一晃, 和田 治
    セッションID: O-MT-09-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】わが国では医療費の増加に伴い,在院日数の短縮化による医療費削減が求められている。人工膝関節置換術(TKA)においても在院日数は短縮化の傾向にあるが,早期退院時には著明な運動機能低下が生じ,退院後にも強い疼痛が生じることが報告されている。そのため早期退院時には疼痛や運動機能に対する不安を有すると推察されるが,これまで早期退院時の不安を調査した報告は見あたらない。本研究ではTKA後早期退院時に患者が有する不安を調査し,その不安がその後の膝機能に及ぼす影響を検討することを目的とした。さらに,早期退院時の不安と術前因子との関連性を検討した。【方法】2015年3月から8月に変形性膝関節症を原疾患として初回のTKAを施行する50歳以上80歳未満の129名(男性25名,女性104名,平均年齢70.5±6.5歳)を対象とし,認知機能に問題がある者,歩行に影響を及ぼす他の疾患を有する者を除外した。評価項目は術前の抑うつ症状(Center for Epidemiologic Studies Depression Scale short form;CES-D),術前および術後1ヶ月の膝機能(New Knee Society Score),退院時の創部,疼痛,歩行,転倒に対する不安(Numeric Rating Scale;数値が大きいほど不安が大きく表されるよう評価)とした。術翌日から歩行器歩行練習を開始,術後3日目に杖歩行自立,術後5日目に杖歩行での退院を目標とし,退院後は週に一度の外来リハビリテーションを継続した。統計解析として,従属変数を1ヶ月後のKSS,独立変数を退院時の不安,年齢,性別,Body mass index(BMI),手術時間とした重回帰分析を行い,術後1ヶ月の膝機能と退院時の不安の関係性を検討した。また,退院時の不安と術前の因子との関係性を検討するため,退院時の不安を従属変数,年齢,性別,BMI,CES-D,併存疾患数,術前のKSSを独立変数とした重回帰分析を行った。いずれもステップワイズ法とし,有意水準は5%とした。【結果】術後フォローアップを行えなかった13名を除外した116名で解析を行った。退院時の不安はいずれも同程度の不安が報告された(創部;4.1±2.5,疼痛;4.0±2.5,歩行;4.0±2.4,転倒;4.4±2.8)。重回帰分析の結果,術後1ヶ月のKSSと退院時の歩行に対する不安が有意な関連性を示した(標準化回帰係数β=-0.19,95%信頼区間;-3.5~-0.02)。また,退院時の不安と術前の因子との関係性を検討した結果,疼痛に対する不安が術前のCES-Dと有意な関連性を示した(標準化回帰係数β=0.21,95%信頼区間;0.02~0.19)。【結論】早期退院時の歩行に対する不安は術後1ヶ月の膝機能に影響を及ぼすことから,早期退院に際しては退院時の歩行に対する不安を軽減させる取り組みが必要であることが示唆された。また,早期退院時の疼痛に対する不安は術前の抑うつ症状の影響を受けることから,術前の抑うつ症状を把握し早期退院に向けて不安の軽減を図ることが重要である。
  • 武藤 紗希, 谷口 拓也, 星本 諭
    セッションID: O-MT-09-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】人工膝関節置換術(以下TKA)術後の腫脹が膝関節屈曲可動域(以下ROM)に影響すると報告されているが,術後腫脹の要因については不明である。術後の腫脹の要因として,閉創後の出血量の影響が考えられ,臨床的には出血量が少ない方が腫脹が強く,さらにROMも制限されていることを経験する。そこで本研究の目的は,閉創後の出血量が腫脹によるROM制限に与える影響を明らかにすることとした。【方法】平成27年1月から平成27年9月の間に当院において変形性膝関節症に対しTKAを施行した25例中,事故抜去した症例を除いた24関節を対象とした。年齢AV73.4±SD8.1歳,男性4名,女性20名だった。ROM測定は術前,術後1週,2週,3週,4週に行った。出血量は,術創部閉創後から排液された血液量が50ml/日以下になるまでの総出血量を計測した。出血量の中央値198.0mlより高値317.6±115.0mlを多出血群,低値115.8±57.6mlを少出血群と2群化した。検定にはSPSS17.0を使用し,2群間の術前,術後1週,2週,3週,4週のROMをマンホイットニー検定で比較した。【結果】少出血群/多出血群のROMは,術前134.2±9.5/120.0±146.0°(P<0.01)と有意差が認められた。1週85.0±16.0/92.1±10.1°,2週106.7±11.1/106.7±13.0°,3週117.1±7.2/113.8±13.1°は有意差が認められなかった。4週124.2±4.7/115.4±13.2°(P<0.01)は有意差が認められた。【結論】群間の比較で,術後1,2,3週にROMの有意差が認められなかったことから,腫脹によるROM制限には術後出血量の影響は少ないことが示唆される。少出血群は,関節包内に血液が貯留することで,1,2週目のROMが不良だと考えたが,両群共に術後の出血は滞りなくドレナージされており有意差が生じなかったと考えられる。術後の腫脹は,閉創後の出血による血液貯留に起因する関節包内腫脹ではなく,その他軟部組織の炎症性の変化等の要素が大きいと考えられるため,腫脹によるROM制限の影響が強い時期にはRICE処置の重要性が示唆される。また,術前のROM不良は出血量が多く,4週目のROMも多出血群の方が不良であったことから,術前の変形や軟部組織との関係性を明らかとすることが今後の課題である。
  • 小林 巧, 神成 透, 堀内 秀人, 松井 直人, 角瀬 邦晃, 野陳 佳織, 大川 麻衣子
    セッションID: O-MT-09-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】ステップ動作は歩行の再現などに利用される臨床上,有用な動作である。動作開始前に観察される予測的姿勢調節としての筋活動は動作時の姿勢安定性に寄与するとされる。人工膝関節全置換術(TKA)患者では,歩行時の大腿二頭筋の筋活動量が増加することが報告されているが,動作開始前の筋活動パターンに関する報告は見当たらない。本研究の目的は,ステップ動作課題を用いてTKA患者の下肢筋活動パターンを調査し,健常者との違いを明らかにすることで,術後の理学療法を検討する上での一助を得ることとした。【方法】対象はTKA後4週が経過した10名(TKA群:年齢68.6歳),健常高齢者10名(高齢群:年齢68.0歳)および健常若年者10名(若年群:年齢22.9歳)とした。施行動作は,安静立位を開始肢位とし,音刺激後すぐに,TKA群は非術側もしくは術側を,高齢群および若年群は非利き足を前方へ踏み出す動作とした。導出筋を支持脚の大殿筋(GM),中殿筋(GMe),長内転筋(AL),外側広筋(VL),大腿二頭筋(BF),前脛骨筋(TA)および外側腓腹筋(GL)とし,Noraxon社製筋電計を用いて筋活動開始時間を測定した。筋活動開始時間は音刺激開始から安静立位の平均筋活動の2SDを越えた最初の時間と定義した。また,踏み出す下肢の母趾と踵部にフットスイッチを取り付け,下肢挙上開始時間(RT)を測定した。統計学的分析として,TKA群の術側,非術側,健常群および若年群の筋活動開始時間およびRTの比較ならびに各群内における比較に二元配置分散分析を使用し,多重比較としてBonferroni法を用いた。有意水準は5%とした。【結果】群間比較について,VLは高齢群(0.39±0.17s)および若年群(0.42±0.27s)と比較してTKA群の術側(0.71±0.45s)および非術側(0.73±0.49)で有意に遅延した。群内比較について,術側ではVLを除く全ての筋がRTと比較して有意に早く,また,TAはVLと比較して有意に早く活動した。非術側ではAL,BFおよびTAはRTと比較して有意に早く,また,TAはGM,GMeおよびVLと比較して有意に早く活動した。高齢群ではGMを除く全ての筋が,また,若年群ではGMおよびGLを除く全ての筋がRTと比較して有意に早く活動した。【結論】TKA群では術側および非術側のVLが遅延し,また,各群によってRTより早く活動する筋に違いがあった。Van Deunらは姿勢制御課題において障害部位のみならず他の部位においても筋活動パターンが変化すると述べている。下肢挙上前に開始する筋活動は主にフィードフォワード運動制御によるものと推察され,TKA群で観察されたVLの遅れを代償するために健常者とは異なった筋活動パターンにてステップ動作の姿勢安定性を図っている可能性が示唆された。本研究で観察された筋活動パターンの変化が立位動作の安定性に影響することも予想され,今後,更なる検討を進めたい。
  • 鈴木 佑介, 佐藤 悠, 高橋 未倫, 鈴木 せかい, 横山 寛子, 佐々木 唯, 鳩岡 洋太, 渡邉 好孝
    セッションID: O-MT-10-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】片側人工股関節全置換術(以下THA)後,歩行時の脚長差を訴える患者を多く経験する。酒井(2014)は,THA術後の跛行に影響する要因の一つとして,この歩行時の自覚的な脚長差(以下PLLD)を挙げており,脚長差の弊害として,歩行時のエネルギー効率が悪化するとの報告(寺本,1994)もある。患者満足度の視点からも,THA術後のPLLDが患者満足度へ与える影響は大きく(Iversen, 2012)決して見逃すことのできない症状の一つである。このPLLDの評価方法として,臨床場面ではHarris(2005)らが報告している自然立位によるBlock Test(以下BT)を使用する事が多く,歩行時における脚長差の評価方法としてもこのBTの結果を反映した報告がほとんどである。しかし,静的な立位姿勢におけるBTの評価結果を,動的な歩行時のPLLDとして反映できるかについては不明であり,安易に両者を同等と捉えることは,評価の整合性を欠く可能性もある。そこで,本研究では歩行時のPLLDの評価方法として簡易装着型の補高(Dynamic Block Test:DBT)を使用し,立位姿勢におけるBTの結果が歩行時におけるPLLDを反映できるものかを明らかにすることを目的とした。【方法】対象は平成27年6月16日から同年9月16日の間に当院にて片側THAを施行した患者32名(男性7名,女性25名,平均年齢67.3±10.7歳,平均身長153.2±7.5cm,平均体重58.8±9.2kg)とした。また対象の条件としては片側変形性股関節症の診断であることを統一条件とした。立位時の自覚的脚長差の計測に関してはBT(股関節幅,両膝関節伸展位での立位にて患者の自覚的な脚長差が消失するまでを5mm間隔で測定)を使用し,歩行時の自覚的脚長差に関してはDBT(着脱可能な簡易装着型の補高を使用し,歩行時の自覚的な脚長差が消失するまでを5mm間隔で測定)を使用にて,術前,術後1週,2週,3週でそれぞれ計測を行った。統計学的解析に関しては術前,術後1週,2週,3週のBTとDBTの値の相関関係について,pearsonの積率相関係数(p<0.01)を用いて検討した。また,補足的データとして各時期におけるBTとDBTにおける評価結果の一致率を求めた。【結果】BTとDBTの相関関係について,術前(r=0.887),術後1週(r=0.889),2週(r=0.897),3週(r=0.821)と全ての時期において強い正の相関が見られた。また一致率に関しては術前(16/32:50%),術後1週(23/32:71.9%),2週(25/32:78.1%),3週(27/32:84.4%)という結果となった。【結論】本研究結果より,術前,術後1W,2W,3Wの全てにおいてBTとDBTの間に強い正の相関関係が見られることが明らかになった。このことより,歩行時のPLLDに関して,術前,術後のどの時期においても,BTの結果を反映できることが示唆された。しかし,一致率からみた場合には,測定結果が完全一致しないというのも事実であり,臨床においては立位時と歩行時のPLLDに,相違がある可能性も常に念頭に置く必要性がある。
  • ―前外側進入と後側方進入の比較―
    笹井 明, 荒尾 雅文, 星本 諭, 今村 安秀, 榮 春人
    セッションID: O-MT-10-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】人工股関節置換術(以下THA)における進入法の違いが身体へ与える影響を比較した報告は多数されているが,静的立位姿勢制御を比較した報告は少ない。当院では前外側進入(以下AL)と後側方進入(以下PL)を行い,可及的早期の社会復帰を目指している。本研究は,AL,PLの進入法の違いが静的立位姿勢制御に及ぼす影響を術後経過などとあわせて比較検討し,明確にすることを目的とした。【方法】対象は当院で片側THAを行った37名(AL群18名,PL群19名,平均年齢67.8±9.6歳)で,術側分布・性差・年齢・術前JOAスコア(以下JOA)において両群間に有意差はなかった。方法はANIMA社ツイングラビコーダーGP6000を用い,計測時間を30秒とし,静止立位時の重心動揺,術側荷重率(以下荷重率)を術前と退院時に測定した。重心動揺指標は総軌跡長,X方向・Y方向動揺中心変位(以下MX・MY)を採用した。術後経過として杖歩行自立日,在院日数を調査した。統計処理は,両群の重心動揺指標・荷重率・退院時JOA・杖歩行自立日・在院日数をMann-whitney-U検定を用いて比較し,群内の術前,退院時の重心動揺指標・荷重率・JOAの分析をWilcoxonの符号付順位和検定を用いて検討した。有意水準は5%未満とした。【結果】AL群,PL群の順に,総軌跡長(cm)は,術前37.1±9.6/退院時38.4±16.6,34.5±19.7/35.5±13.8,MXは-0.98±1.28/0.23±1.09,-1.20±1.21/-0.10±1.20,MYは,-2.72±1.78/-1.88±2.09,-2.06±1.53/-1.91±1.83であり,両群間に差は無かった。荷重率(%)は,42.4±8.6/50.7±5.7,41.5±7.6/47.2±5.1であり,退院時でAL群が有意に高値であった(p<0.05)。退院時JOAは,86.1±43.2,80.3±41.3であり,両群間に差は無かった。杖歩行自立日(術後病日)は15.9±6.4,20.6±5.7,在院日数(術後病日)は30.2±10.3,42.6±15.6であり,AL群が有意に低値であった(p<0.05)。群内の比較は両群とも荷重率,JOAが退院時に有意に高値であった(p<0.05)。【結論】重心動揺は両群間で有意差はなく,進入法の違いは重心動揺に影響しないことが示唆された。両群ともJOAは有意に改善したが,総軌跡長は,同年代健常者データに対して高値を示し,姿勢動揺量が大きく,姿勢制御の安定化を図ることが重要であると考えた。また,AL群がPL群と比較して有意に荷重率が改善し,杖歩行自立が早く,早期退院した。これは,ALはPLに比べ,股関節周囲筋の侵襲が少なく,股関節外転筋力が早期に回復すること,股関節内転可動域が増大することが報告されており,AL群が荷重に必要な股関節機能を早期に獲得したことによると考えられた。術側荷重不足は下肢筋出力の低下,姿勢,動作の非対称性を招き,運動機能の回復の遅延につながることが知られている。そのため,PLは,ALに比べ,より侵襲の影響を踏まえて,荷重向上に着目した理学療法が必要であることが示唆された。
  • 南角 学, 島村 奈那, 村尾 昌信, 黒田 隆, 松田 秀一
    セッションID: O-MT-10-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】本邦の人工股関節置換術(以下,THA)術後では在院日数の短縮が図られており,術後の機能回復が十分に得られないまま退院となる。THA術後早期のホームエクササイズが術後早期の運動機能の向上に有用であることは報告されており,退院後には入院中からのエクササイズを継続していくことが必要である。しかし,THA術後早期のホームエクササイズが術後中期・長期的な視点での運動機能の改善に有用であるかを検討した報告は見当たらない。本研究の目的は,THA術後早期におけるホームエクササイズが術後長期の運動機能の回復に影響を及ぼすかを検討することである。【方法】対象は変形性股関節症で初回THAを施行した32名とし,術後4週間の入院中に通常の理学療法を行った16名(以下,対照群)と,通常の理学療法を行い退院となった後ホームエクササイズを実施した16名(以下,Ex群)に無作為に分類した。エクササイズの方法は,仰臥位での股関節屈曲と外転運動,座位での膝関節伸展運動,側臥位での股関節外旋運動とした。すべての運動はセラバンドを用いた抵抗運動で負荷量は「ややきつい」に設定して実施した。これらのトレーニングは術後4週から術後8週までの4週間実施し,その後はエクササイズを行わなかった。評価時期は術後4週(介入前),術後8週(介入後),術後6ヶ月の3時期とした。アウトカムの項目は,術側の股関節屈曲と外転の関節可動域,術側の股関節外転筋力と膝関節伸展筋力,Timed up and go test(以下,TUG),5回立ち座りテストとした。統計処理には,二元配置分散分析と対応のないt検定を行い,統計学的有意基準は5%未満とした。【結果】研究途中でEx群が2名,対照群が1名離脱し,最終的にEx群14名,対照群15名となった。介入前の基本属性と各評価項目は両群間で有意差を認めなかった。分散分析の結果,股関節外転筋力とTUGは,術後経過とトレーニングの有無に交互作用を認めたことから,術後早期のホームエクササイズが術後の運動機能の回復過程に影響していることが明らかとなった。介入後の股関節外転筋力は,Ex群0.89±0.25Nm/kg,対照群0.73±0.23Nm/kgであり,Ex群のほうが対照群よりも大きくなる傾向を示した(p=0.07)。さらに,術後6ヶ月の股関節外転筋力はEx群1.00±0.24Nm/kg,対照群0.76±0.23Nm/kgであり,Ex群が対照群より有意に大きい値を示した。また,術後6ヶ月のTUGは,Ex群6.48±1.05秒,対照群7.82±1.67秒であり,Ex群のほうが対照群よりも有意に低い値を示した。【結論】ホームエクササイズによって術後早期に運動機能の向上が得られると,その後日常生活において高い活動量を確保することができるために術後6ヶ月での運動機能に差が生じたと考えられる。以上から,THA術後早期におけるホームエクササイズは術後早期の機能向上とともに術後長期的な視点からも股関節外転筋力や歩行能力の回復に重要であることが示された。
  • 熊代 功児, 森下 元賀, 河村 顕治, 川上 照彦, 塩出 速雄
    セッションID: O-MT-10-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】人工股関節全置換術(total hip arthroplasty:以下,THA)において脚長差(leg length discrepancy:以下,LLD)の補正は極めて重要であり,患者満足の要因とされている。THA後にX線で評価したLLD(以下,X線学的LLD)の程度に関わらず,自覚的なLLD(以下,自覚的LLD)を訴える患者は多い。しかし,自覚的LLDと下肢荷重の関係に関する報告は少なく,自覚的LLDが下肢荷重特性に及ぼす影響ついては不明な点が多い。本研究の目的は,静止立位時の下肢荷重特性がTHA後の自覚的LLDの経過に及ぼす影響を明らかにすることとした。【方法】対象は片側変形性股関節症にてTHAを施行した22例(男性4例,女性18例,平均年齢68.2±10.3歳)とした。術前,術後7・14・21日目(POD7・14・21)に静止立位における自覚的LLD,下肢荷重特性(術側下肢荷重率,術側股関節内転モーメント,術側股関節内転角度,骨盤傾斜角度,体幹傾斜角度),患者特性(体幹側屈可動域,術側股関節伸展可動域,術側股関節外転筋力,疼痛)を測定した。また術前とPOD14にX線学的LLDを測定した。自覚的LLDは,静止立位にて足底に0.5cmの板を入れ対象者が脚長差感を消失する板の厚さを測定した。下肢荷重特性および体幹側屈角度はビデオカメラ1台を用いて前額面における2次元の解析を行った。POD7からPOD21までの期間において,自覚的LLDが生じなかった群(なし群),自覚的LLDが生じたがPOD21までに消失した群(改善群),自覚的LLDがPOD21まで持続した群(持続群)の3群に分類した。統計解析は測定時期(術前・POD7・14・21)と群を要因とした二元配置分散分析を実施した。X線学的LLDのみ測定時期を2水準(術前・POD14)として解析を行った。統計学的有意水準は5%とした。【結果】なし群9例,改善群5例,持続群8例であり,術側下肢荷重率,疼痛に交互作用を認めた。単純主効果の検定にて術側下肢荷重率はPOD7~21においてなし群が持続群に比べて有意に高く,POD14においては改善群も持続群に比べて有意に高かった。疼痛はPOD7~21においてなし群が持続群に比べて有意に強く,POD14・21においては改善群も持続群に比べて有意に強かった。また,自覚的LLD,術側股関節内転モーメント,術側股関節内転角度で群の主効果を認めた。多重比較にて自覚的LLDはなし群・改善群は持続群に比べて有意に小さかった。術側股関節内転モーメント・術側股関節内転角度はなし群は持続群に比べてモーメント・角度が有意に大きかった。【結論】術側下肢荷重率,疼痛に交互作用を認めたことより,術後早期より疼痛が少ない状態で術側下肢へ十分な荷重が行なえることが術後の自覚的LLDを改善させる可能性が示唆された。また,術側下肢への荷重は,術側股関節内転位で荷重し内転モーメントが発揮できることが自覚的LLDを改善させることが示唆された。
  • ―将来的な介護予防の観点から―
    松本 幸大, 浦川 宰, 小澤 亜紀子, 山副 孝文, 溝口 靖亮, 大崎 諒, 平野 大輔, 島田 直宜, 藤田 詩織, 金 潤澤, 田中 ...
    セッションID: O-MT-10-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】人工股関節全置換術(THA)後患者において,歩行能力は退院後のADLやQOLに関わるため,THA術後の理学療法において歩行能力の向上は重要な目標である。一般高齢者において,歩行速度1.0m/sec未満では介護を必要とする割合が高いことが報告されているが,THA術後患者においては,歩行自立や自宅退院に必要な要因を検討した報告が多く,歩行速度に関わる運動機能と判断基準に関する報告は少ない。本研究の目的は,THA術後患者の将来的な介護予防という観点から歩行速度1.0m/secに関わる運動機能とその判断基準を検討することである。【方法】対象は当院でTHA術後に理学療法を施行した患者184例の中から重篤な合併症がなく,退院前に10m歩行時間の測定が可能であった165例(平均年齢64.09±10.66歳,男性36例,女性129例)とした。調査項目は基本属性として,年齢,性別,BMI,JOA Hip score,入院期間,実用歩行獲得までの期間,評価日を調査した。また運動機能評価は,VAS(安静時,歩行時),ROM(股屈曲・伸展),等尺性筋力(股外転,膝伸展),片脚立位保持時間,10m歩行時間,6MWT,TUGを測定した。10m歩行時間から歩行速度を算出し,歩行速度が1.0m/sec以上であった患者を正常群,1.0m/sec未満であった患者を低下群とし2群に分けた。統計解析は正常群と低下群で基本属性,運動機能の比較を対応のないt検定を用いて検討した。性別についてはχ2検定を用いた。さらに単変量解析にて有意であった項目を独立変数,正常群・低下群を従属変数とした二項ロジスティック回帰分析を行った。歩行速度に独立して影響するとされた因子については,ROC曲線を用いて,正常群と低下群を最適に分類するためのカットオフ値と曲線下面積(AUC)を求めた。全ての統計処理はSPSS Statistics 20を用い,危険率5%を有意水準とした。【結果】歩行速度の結果から正常群121名,低下群44名であった。2群間の比較では非術側JOA Hip score,実用歩行獲得までに要した期間,非術側股屈曲・両側股伸展ROM,両側股外転・膝伸展筋力,両側片脚立位保持時間,6MWT,TUGで有意差を認めた。多変量解析の結果は,歩行速度に独立して関わる因子として非術側股外転筋力が抽出された[オッズ比0.01。95%信頼区間(0.001-0.09,p<0.01)]。ROC曲線のAUCは0.75(p<0.01)であり,歩行速度1.0m/sec以上を判断するためのカットオフ値は0.56Nm/kg(感度81.5%,特異度62.5%)であった。非術側股外転筋力と歩行速度の関係では非股外転筋力0.19Nm/kg以下では正常群を認めず,0.94Nm/kg以上になると全例が正常群であった。【結論】本研究の結果からTHA術後患者の歩行能力には非術側股外転筋力が関連していることが示され,退院前の歩行速度1.0m/secを判断するための基準は0.56Nm/kgであった。退院後のADLやQOLを向上させ,将来的な介護予防に向けては術側のみならず非術側股外転筋力などの運動機能向上を図ることが重要である。
  • 久保田 良, 森 公彦, 有馬 泰昭, 脇田 正徳, 金 光浩, 長谷 公隆, 飯田 寛和
    セッションID: O-MT-10-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】人工股関節全置換術(THA)前後の歩行では,歩行速度や股関節負荷は床反力垂直分力前半の最大荷重と関連がある。また下肢筋力は床反力を主に構成するため,下肢筋力の非対称性は床反力垂直分力の非対称性に影響を及ぼすと考えられる。本研究の目的は,THA前後における床反力垂直分力,下肢筋力の非対称性の関連と経時的変化を明確にすることである。【方法】片側THAを施行した39名を対象とし,術前,術後6ヶ月,術後12ヶ月で評価を行った。最大歩行速度での床反力垂直分力を測定し,立脚期に生じる2つの峰のうち第1最大値(Fz1)を解析対象とした。下肢最大筋力は股関節外転,股関節伸展,膝関節伸展を測定し,アーム長,体重で正規化した。Fz1,下肢筋力の非対称性として対称性指数(SI)を用い,非術側と術側の値の差を非術側の値で除して百分率で算出した。統計解析は,各時期において,Fz1,下肢筋力それぞれの術側と非術側での比較,下肢筋力間のSIの比較を行った。経時的変化として,各時期間で術側,非術側それぞれのFz1,下肢筋力を比較した。さらに,各時期におけるFz1SIと下肢筋力SIの関連を検討した。【結果】各時期においてFz1,下肢筋力はいずれも術側で低値を示した(p<0.01)。術側Fz1は術後経過で増加したが(p<0.016),非術側では有意差を認めなかった。術側股関節外転筋力は術前より術後6ヶ月,術後12ヶ月で増加(p<0.016),非術側は術前より術後6ヶ月で増加した(p<0.016)。術側股関節伸展筋力は術後経過で増加(p<0.016),非術側は術前より術後12ヶ月で増加した(p<0.016)。術側膝関節伸展筋力は術前,術後6ヶ月より術後12ヶ月で増加したが(p<0.016),非術側は有意差を認めなかった。下肢筋力SIの比較では,術前では下肢筋力間で有意差を認めなかった。膝関節伸展SIは,術後6ケ月では股関節伸展筋力SI,術後12ケ月では股関節伸展,外転筋力SIよりも高値を示した(p<0.016)。Fz1SIは,術前では下肢筋力SIと相関しなかったが,術後6ヶ月では股関節伸展筋力SI(r=0.478),外転筋力SI(r=0.318),術後12ヶ月では膝関節伸展筋力SI(r=0.343)と有意な相関関係を認めた。【結論】THA前後の経時的変化では,Fz1,下肢筋力は術側で増加したが,非術側股関節周囲筋力の向上,術側膝関節伸展筋力の回復遅延を認めた。よって,Fz1,下肢筋力は術後12ケ月でも術側に対して非術側が高値であり左右非対称性が残存していた。またFz1と下肢筋力の回復過程と非対称性の関連より,術側筋力が改善する時期に筋力回復が良好な場合ではFz1もより対称,回復が遅延する場合ではFz1もより非対称になることが示唆された。さらに,股関節周囲筋力と比較した膝関節伸展筋力における術側の回復遅延や過大な非対称性がTHA長期経過後にも歩行機能に影響を及ぼすため,股関節周囲筋だけでなく膝関節伸展筋力へのアプローチの重要性が示唆された。
  • 水島 健太郎, 久須美 雄矢, 水池 千尋, 三宅 崇史, 稲葉 将史, 吉川 友理, 石原 康成, 堀江 翔太, 村岡 泰斗, 水田 有樹 ...
    セッションID: O-MT-11-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】オスグッド・シュラッター病(OSD)は,大腿四頭筋の過緊張による膝蓋靭帯への牽引力が発症要因とされている。近年,大腿四頭筋の滑走に影響を与える膝関節周囲脂肪体の柔軟性低下が発症要因の一つとして重要視されている。我々は,OSDが健常者と比べて,大腿骨前脂肪体の柔軟性が低下していることを報告した。諸家の報告より,OSDの疼痛に膝蓋下脂肪体(IFP)の柔軟性低下が関与するとあるものの,その詳細は明らかになっていない。そこで本研究の目的は,OSDにおけるIFPの柔軟性について超音波エコー(US)を用いて評価し,膝屈曲ROMとの関係性を検討することとした。【方法】対象は,健常(N)群8例16膝(男性5例,女性3例,平均年齢13.9歳),OSD群8例16膝(男性4例,女性4例,平均年齢12.9歳)の2群とし,IFP治療前後におけるIFP組織弾性,膝屈曲ROMを測定した。IFP組織弾性は,US(ACUSON S3000,SIEMENS社製)のShear Wave Elastography(VTIQ)にて,膝伸展位(E)と120度屈曲位(F120)を各3回測定し,その平均値を算出した。IFP組織弾性を群間比較し,OSD群における治療前IFP組織弾性と治療前膝屈曲ROMとの相関,IFP治療前後のIFP組織弾性および膝屈曲ROMを比較した。IFPの治療は,IFP柔軟性改善操作を5分間施行した。統計処理は対応のあるt検定,マンホイットニー検定を用い,有意水準を5%未満とした。【結果】IFP組織弾性(N群:OSD群)は,Eが2.23m/s:2.30m/s,F120が1.95m/s:3.12m/sであり,OSD群がN群に比べF120においてIFP組織弾性が高値を示した(p<0.01)。OSD群におけるF120IFP治療前組織弾性と治療前屈曲ROMの相関は,-0.48(p<0.05)と負の相関が認められた。IFP治療前後(治療前:治療後)のF120におけるIFP組織弾性は,3.12m/s:2.06m/sであり,治療後に有意な低下を示した(p<0.05)。膝屈曲ROMは,143.8°:150.9°であり,治療後に有意な改善を示した(p<0.01)。【結論】今回の結果より,IFP組織弾性はN群と比べてOSD群が有意に高値を示し,治療前F120 IFP組織弾性と治療前屈曲ROMに負の相関が認められた。これは,IFP柔軟性低下に伴い膝屈曲ROMが制限されることを示唆している。また,OSD群においてIFP柔軟性改善により,膝屈曲ROM拡大が認められた。このことから,IFP柔軟性低下がOSDにおける膝屈曲ROM制限の一要因として挙げられ,IFP柔軟性改善操作がOSDの運動療法として有効であるものと考えられる。
  • 松原 慶昌, 田坂 清志朗, 福本 貴彦, 西口 周, 福谷 直人, 田代 雄斗, 城岡 秀彦, 野崎 佑馬, 平田 日向子, 山口 萌, ...
    セッションID: O-MT-11-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】近年子どもの外反母趾が増加し,問題となってきている。外反母趾の原因は様々な要素が指摘されており,足部アーチの低下が外反母趾と関連しているという報告がある。子どもの足は足部アーチの形成の重要な時期にある。さらに,足部アーチの形成には足趾把持力が関連していると報告されているため,足趾把持力が外反母趾に関連している可能性がある。また,特に子どもにおいては足部の筋力,形状共にも発達段階にあるため,足部の筋力が足部形状に与える影響が大きい可能性がある。子どもにおいて外反母趾と足趾把持力の関連についてはまだ調べられていない。そこで,本研究では子どもにおける外反母趾と足趾把持力の関連について調べることを目的とした。【方法】対象は奈良県田原本町にある小学校5校の小学4~6年生671名の計1342足(平均年齢10.3歳±0.7歳,男子317名,女子354名)とした。外反母趾角は,母趾基節骨と第一中足骨のなす角とし,静止立位にて,ゴニオメーターを用いて測定した。足趾把持力は足趾筋力測定器(竹井機器工業,T.K.K.3364)を用いて股関節,膝関節ともに90°屈曲座位にて,左右両足を各足二回測定した。各足の最大値を足趾把持力として用いた。統計解析は,従属変数に外反母趾角,独立変数に足趾把持力,調整変数に性別,年齢,身長,体重を投入した重回帰分析を行った。なお,同一の対象者から二足を用いているため,両足の類似性を補正するために,一般化推定方程式を用いた。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】全対象者の外反母趾角の平均は7.91±5.0°,足趾把持力の平均は13.3±4.0kgであった。重回帰分析の結果,偏回帰係数は-0.098(95%信頼区間:-0.187~-0.010)で有意差(p=0.029)を認め,外反母趾角と足趾把持力は負の関係にあった。【結論】本研究では,子どもにおける外反母趾角と足趾把持力の関連性を検討した。その結果,小学子どもにおいて外反母趾角と足趾把持力が負の関係にあることが明らかになった。しかし,先行研究においては,健常成人では外反母趾角と足趾把持力の関係性は認められなかった。この理由は,子どもの足部は発達段階にあり,筋力が足部形成に与える影響が大きい可能性が考えられる。低足趾把持力により十分な足部アーチ形成が行われず,足部アーチの未発達が外反母趾角の増大につながったと考えられる。本研究は横断研究であるため,因果関係について断言できないが,足部アーチが発達段階にある子どものころに,足趾把持力を鍛えることで外反母趾の予防につながる可能性がある。
  • ―運動学的データを用いて―
    大住 倫弘, 住谷 昌彦, 和気 尚希, 佐野 佑子, 一ノ瀬 晶路, 四津 有人, 熊谷 晋一郎, 國吉 康夫, 森岡 周
    セッションID: O-MT-11-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】複合性局所疼痛症候群(Complex regional pain syndrome:CRPS)では,運動発現過程で知覚運動協応の破綻が生じていることが報告されているが(Bailey, et al., 2013),その定量的評価は確立されていない。本研究では,到達・把握運動の3次元動作計測から取得される運動学的データを用いて,CRPS症例における知覚運動協応の変容を定量的に分析した。【方法】症例は乳腺術後にCRPSを呈した40歳代女性で,手部の持続痛・アロディニア,浮腫,自発的な運動の緩慢さと関節可動域の狭小が認められていた。到達・把握運動は,健肢と患肢それぞれについて,身体正中30cm前方に位置した円柱(高さ30cm・直径5cm)の先端への到達・把握動作を10回繰り返した。3次元位置磁気計測システム(Fastrack,Polhemus社)を用いて,手首に装着したセンサーの3次元座標上の位置情報を取得し,到達運動の運動軌跡を計測した。到達運動における運動速度の時系列変化を算出し,運動開始から運動速度がピークに達するまでの区間(加速期),運動速度のピークから運動終了までの区間(減速期)に分割した。加速期・減速期におけるCurvature Index(CI:実際の運動軌跡長から最短距離を減算した値),Direction Error(DE:対象物の方向に対する逸脱角度)を算出した。これらの値を,健肢(Int条件)・患肢条件(Aff_pre条件)・局所静脈内ブロック治療による疼痛緩和後の患肢条件(Aff_post条件)で比較した(Wilcoxon signed-rank test)。有意水準は1.67%とした。【結果】加速期でのCIでは,3条件間に有意差は認められなかったが,減速期でのCIでは,Aff_pre条件およびAff_post条件はInt条件よりも有意に大きな値を示し,減速期でのみ失調様の患肢運動が観察された。健肢の運動軌跡は,動き始めは外側へ逸脱するパターンを示し外側に凸の円弧の軌跡を滑らかに描いたが,患肢は目標に対して直線を描くパターンを示していた。この外側への逸脱度を定量的に示す加速期のDEは,Aff_pre条件およびAff_post条件ではInt条件よりも有意に小さかった。また,Aff_post条件ではAff_pre条件よりも大きくなる傾向を示した。【結論】視覚-体性感覚の統合が重要となる減速期においてのみ,患肢のCIが有意に大きかったことから,患肢の失調様の運動様式は視覚-体性感覚の統合不全によるものと考えられる。また,運動プログラムが反映される加速期において,運動の円滑性に重要である外側への逸脱パターンが患肢では認められなかったことから,本症例は運動の円滑性よりも運動量の最小化を優先する運動をプログラムしていると考えられる。疼痛緩和後のAff_post条件では,DEが大きくなる傾向を示し,このような運動量を最小化する運動戦略は,痛みに対する恐怖・不安が影響している可能性がある。CRPS患肢の運動を詳細に分析することによって知覚運動協応の破綻を定量的に評価することが可能となることが示唆された。
  • 片側と反対側と両側刺激の違い
    瀧口 述弘, 庄本 康治
    セッションID: O-MT-11-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】経皮的電気刺激治療(TENS)は,従来疼痛のある同側肢に実施していたが,近年では反対側肢や両側肢への刺激で鎮痛するとの報告もある。しかし,これらの刺激部位の違いを比較した報告は少なく,両側肢刺激は反対側肢への刺激によるためか電荷量増加によるものか明らかではない。また,不安や性別が鎮痛に影響を与えるという報告もある。そこで,総電荷量をほぼ同一にした同側肢,両側肢と反対側肢へのTENSの効果を比較し,不安の程度や性別が実験的疼痛に与える影響を明らかにすることを本研究の目的とした。【方法】対象は健常人23名(男:11,女:12)で,State-trait anxiety inventory Y-2(STAIY-2)を測定後,3条件の電極貼付部位(右1ch:右L3/4皮膚分節領域に1ch刺激,右2ch:右同領域に2ch刺激,両側2ch:左右同領域に各1ch刺激)にランダムに割り付け,クロスオーバー化し,更に2条件(左1ch:左同領域に1ch刺激,対照:右同領域に電極貼付のみ)を追加した。ESPURGE(伊藤超短波社製)と,テクノゲル低周波電極パッド5×9cm(積水化成品工業社製)を使用し,周波数は1~250Hz,パルス幅は100μsec,刺激時間は30分,刺激強度は20分まで漸増的に増加した強度を4条件統一した。TENS前,10,20,30分後にCommander Algometry(JTECH MEDICAL社製)で右鵞足の圧痛閾値(PPT)を測定し,PPT変化率を2要因の反復測定分散分析後,shaffer法で補正し多重比較した。性別のPPT変化率に対し分割プロットデザインの分散分析を実施し,STAIY-2とPPT30分後の変化率との関係をpearsonの相関係数で調べた。【結果】TENS前,10,20,30分後のPPTは,右1chで29.2±12.3N,31.9±12.6N,33.6±13.3N,35.8±14.9N,右2chで29.4±11.7N,33.8±13.2N,36.2±14.3N,36.8±15.0N,両側2chで,29.1±11.8N,34.3±14.2N,37.5±15.4N,39.9±17.4N,左1chで,28.6±10.5N,30.3±10.7N,31.5±11.3N,31.9±11.7N,対照では29.1±11.0N,29.1±11.6N,29.1±10.5N,29±11.0Nであった。30分後のPPT変化率は,両側2chは右1ch(p<0.05),右2ch(p<0.05),左1ch(p<0.01),対照(p<0.01)と比べ有意に上昇した。右2chは左1ch(p<0.01),対照(p<0.01)と比べ有意に上昇した。右1chは左1ch(p<0.05),対照(p<0.01)と比べ有意に上昇した。左1chは対照(p<0.01)と比較して有意に上昇した。PPT変化率に性差は認められず,STAIY-2との相関関係も認められなかった。【結論】両側刺激では片側刺激と比べPPTが有意に上昇し,反対側刺激も対照と比べPPTが有意に上昇した。今後は下肢痛を呈する症例への両側刺激の効果や,疼痛を呈する下肢に電極を貼付できない症例への反対側刺激の効果を捉える必要があると考えた。性差は認められなかったが,パワー分析の結果,各17名必要でありサンプル数を増やし検討する必要がある。また,特性不安が高くても刺激強度が強い者はPPT変化率が高かったため,相関しなかったと考えた。
  • 山下 裕, 西上 智彦, 壬生 彰, 田中 克宜
    セッションID: O-MT-11-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】痛み体験に対する誇張された否定的な思考(破局的思考)が疼痛の強度や機能障害の予測因子になることが報告され,痛みの破局化の程度を評価する指標として13項目からなるPain Catastrophizing Scale(PCS)が多くの臨床で用いられている。しかし,疼痛患者に対しては破局的思考だけではなく他の質問紙票も合わせて評価する必要があり,可能な限り少ない項目での評価が臨床上必要である。近年,4項目,6項目からなる英語短縮版PCSがそれぞれ開発され,原版PCSと高い相関関係が認められているが,本邦において短縮版の信頼性及び妥当性は検討されていない。そこで今回,日本語短縮版PCSの信頼性と妥当性について検討した。【方法】対象は,疼痛を有する外来患者219名(頸部痛:33名,腰部痛:64名,膝痛:57名,肩部痛:65名,男性68名,女性151名,平均年齢51.6±15.3歳)とした。調査項目はPCS,安静時痛と運動時痛の強度(Visual Analogue Scale:VAS),運動恐怖感尺度(Tampa Scale for Kinesiophobia:TSK),不安・抑うつ尺度(Hospital Anxiety and Depression Scale:HADS)とした。日本語短縮版PCSは,日本語版PCSの13項目(PCS-13)の中から英語版ですでに報告されている問3・6・9・11の4項目(PCS-4),問4・5・6・10・11・13の6項目(PCS-6)を抽出した。統計解析は信頼性の検討としてCronbachのα係数を算出し,妥当性の検討として,PCS-4,PCS-6と各項目の相関係数を算出した。さらに,Rasch解析を用いてPCS-13,PCS-4,PCS-6の適合度指標(infit,outfit)をそれぞれ求めた。有意水準はすべて5%未満とした。【結果】Cronbachのα係数はそれぞれPCS-4(α=0.80),PCS-6(α=0.90)であった。PCS-4,PCS-6の各々の得点は,PCS,安静時VAS,動作時VAS,TSK,HADS(不安)と有意な相関を認めた。さらに,PCS-13では項目7,8でmisfit(不適合)が認められたが,PCS-4,PCS-6ではmisfitは認められなかった。【結論】PCS-4,PCS-6ともに内的整合性,妥当性が認められた。さらに,Rasch解析の結果から,不適合と評価された項目は認められず,日本語短縮版PCSは痛みの破局的思考を評価する指標として信頼性と妥当性のある評価指標であることが示された。従来のPCSの半分以下の項目で破局的思考を評価でき,患者の負担軽減が得られる日本語短縮版PCSにより,破局的思考の評価のさらなる臨床展開が期待される。
  • 笠原 龍一, 神保 良平, 渡邉 紗耶加, 神保 和美, 藤田 貴昭, 小野部 純, 山本 真代, 山本 優一, 甲斐 龍幸
    セッションID: O-MT-11-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに】POEMS症候群は単クローン性の形質細胞増殖を背景に多発神経炎,臓器腫大,内分泌障害,M蛋白血症,皮膚症状を呈する難病である。多発性骨髄腫に準じた化学療法等が行われるが,標準治療は未だ確立していない。リハビリテーション(以下,リハ)は廃用症候群の予防に加え,末梢神経障害や歩行障害に対するアプローチが必要になる。しかし,POEMS症候群の臨床経過などを示した報告は非常に少ない。今回,演者らが経験したPOEMS症候群症例に対するリハについて経過も含めて報告する。【対象】POEMS症候群の67歳,男性。身長168cm,体重79kg。診断後,化学療法とリハが処方された。両下肢遠位の末梢神経障害が重度で,両側とも下垂足を呈しており,立位保持,歩行ともに不能であった。本人の希望により,1ヶ月間の入院加療後,外来での治療へ移行となった。【方法】入院中のリハは6回/週,20分~40分/回。退院後は外来リハを3日/週,40分/回実施した。リハ内容は両足関節を中心とした両下肢のROMex,筋力ex,歩行ex,マシントレーニングを主に実施した。特に末梢神経障害の影響の強い下腿筋の筋力低下を代償するための膝伸展筋力exと代償を用いた動作練習を実施した。定期評価は主に両下肢のROM-T,両下肢のMMT,感覚検査を行った。外来移行後はハンドヘルドダイナモメーターを用いた膝伸展筋力測定を追加し,詳細な筋力の変化を調べた。なお,リハを実施する際には血液データや副作用に留意して行った。【結果】初期評価時,両足関節背屈の他動ROMは5°であった。両下肢の筋力は足関節底背屈筋がMMT 0であり,それ以外は4レベルであり,下腿に高度の筋力低下が認められた。感覚は両足趾の表在・深部感覚はとも中等度鈍麻であり,両下腿にしびれがあった。歩行は困難であった。外来リハ初回時,膝伸展筋力は右12.5kgf,左14.7kgfであった。外来リハ介入開始2か月後,膝伸展筋力は右27.6kgf,左28.6kgfまで改善し,立位保持は膝軽度屈曲位であれば1分以上可能となり,自宅内はT-cane歩行可能となった。外来リハ開始3か月後,膝伸展筋力は右24.8kgf,左30.1kgfとなり,病院にもT-cane歩行で来院可能となった。外来リハ開始8か月後には膝伸展筋力は右38.5kgf,左35.7kgfまで改善し,感覚は表在・深部感覚は右が正常,左は軽度鈍麻となり,しびれは軽減した。ROMと足関節底背屈筋は変化しなかった。【結論】POEMS症候群に対しては能力障害へのアプローチを優先すべきと報告されている。今回演者らもトップダウンアプローチを行った結果,末梢神経障害による下腿筋の筋力低下はリハ後も改善しなかったが,膝伸展筋力の向上と代償動作の学習により症例は自宅内の生活が自立となった。POEMS症候群のリハ効果は化学療法の奏功に大きく左右される面も大きいものの,本症例を通して残存筋の筋力向上および能力低下の改善が十分に可能であることが示唆された。
  • 鈴木 康平, 松本 直也, 古内 碧, 中田 唯, 内田 賢一, 長澤 弘
    セッションID: O-MT-12-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】大腿骨近位部骨折の術後理学療法では歩行の再獲得が重要な目標となる。近年の急性期病院における入院期間短縮に伴い,患者の転帰先決定の為に早期より歩行能力の予測が必要となる。先行研究では歩行能力の予測因子として受傷時の年齢,認知症の有無,受傷前歩行能力が報告されている。しかし,認知症がある症例に対して歩行能力の予測を行った報告は見当たらない。そこで今回の研究の目的は認知症がある症例に対しても術後の運動機能を指標とし,退院時歩行能力の予測が可能になるか検討し,その予測式を算出することとした。【方法】対象はH26年2月から11月の間に観血的治療を施行した大腿骨近位部骨折患者で,理学療法を施行した症例303名中,受傷前に屋内杖歩行が自立していて,MMSE23点以下のもの51名(年齢85.0(80.0-91.0)歳,男性9名,女性42名)とした。術後荷重制限,重篤な合併症により理学療法の進行に支障をきたしたものは対象から除外した。診療録より対象の年齢,MMSE,在院日数,受傷前歩行能力と術後3日目のBarthel Index(B.I),基本動作能力(立ち上がり,移乗),フットレストへの足上げ(足上げ)が可能か,膝関節伸展筋力,最大一歩幅,下肢荷重量,疼痛,握力,歩行能力を後方視的に調査した。統計学的分析は対象を杖歩行が15m可能であった群(歩行可能群)と不可能であった群(歩行不可群)に分類し,χ2検定,Mann-WhitneyのU検定で各調査項目を比較,検討した。2群間の比較で有意差がでたものを独立変数,退院時に歩行が可能であったかを従属変数としたロジスティック回帰分析を行い,退院時に歩行可能であるかの確率を求める予測式を算出した。分析には変数増加法(尤度比)を用い,多重共線性に配慮して各調査項目間のSpearmanの順位相関係数を確認し,相関係数0.8以上の項目は片方を変数から除外した。統計解析にはIBM SPSS statistics 20を使用し,有意水準を5%未満とした。【結果】2群間を比較した結果,B.I(p<0.01),足上げ(p<0.05),両側膝関節伸展筋力(p<0.01),両側最大一歩幅(p<0.01)と患側下肢荷重量(p<0.01),握力(p<0.05),立ち上がり(p<0.01),移乗(p<0.05)に有意差を認めた。その他の項目では有意差は認められなかった。回帰分析の結果,B.I(p<0.01,オッズ比:1.098,95%信頼区間:1.025-1.177),患側最大一歩幅(p<0.01,オッズ比:1.191,95%信頼区間:1.062-1.335)が予測因子として抽出された。退院時に15mの杖歩行が可能かの予測式はmodel=-6.012+0.094×B.Iの得点+0.175×患側最大一歩幅となった。得られた予測式を今回の研究とは別の対象85名に当てはめ,その正確性を検証したところ,79.8%の精度であった。【結論】認知症を有する症例に対し,B.Iの得点と患側最大一歩幅を用いて退院時の杖歩行が可能であるかの予測が可能となることが明らかとなった。
  • 小根田 夏子, 熊代 功児, 半田 和也, 塩出 速雄
    セッションID: O-MT-12-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】大腿骨近位部骨折の術後合併症のうち,肺炎は入院中の死亡原因として最も多い。特に誤嚥性肺炎は大腿骨近位部骨折後に生じることが多く,生命予後に影響する。一方で,誤嚥性肺炎発症後の理学療法の有用性は報告されているが,誤嚥性肺炎の予防における理学療法の効果は明確ではない。本研究の目的は,理学療法が大腿骨近位部骨折患者の肺炎発症に及ぼす影響を明らかにすることとした。【方法】対象は2014年1月から2015年6月に大腿骨近位部骨折にて当院整形外科に入院した65歳以上の患者175例(男性40例,女性135例,平均年齢81.9±8.2歳)とした。保存療法,病的骨折,院内発症例は除外した。従属変数として肺炎の有無,独立変数として,患者要因(年齢,性別,神経学的疾患既往の有無,認知症の有無,呼吸器疾患既往の有無),医学的要因(骨折タイプ(頚部・転子部・転子下),受傷から手術までの日数),理学療法要因(手術からPT開始までの日数,手術から端座位開始までの日数)を後方視的に調査した。統計解析は,対象者を肺炎発症群と非発症群に分類し,群間比較を行った。群間比較にてp<0.2以下の変数を独立変数,肺炎の有無を従属変数としたロジスティック回帰分析を行った。統計学的有意水準は5%とした。【結果】肺炎発症群は14例(発生率8%)で,誤嚥性肺炎11例,不明3例であった。手術から肺炎発症までの平均日数は-3.8日と術前発症が多く,術後発症は3例であった。肺炎発症群と非発症群の比較の結果,性別(p=0.019),呼吸器疾患既往の有無(p=0.004),受傷から手術までの日数(p=0.078),手術からPT開始までの日数(p=0.180)が選択された。ロジスティック回帰分析の結果,呼吸器疾患既往の有無(OR:5.491,95%CI:1.714-17.589),性別(OR:3.702,95%CI:1.160-11.815)が有意な項目として抽出された(モデルχ2検定p=0.001)。【結論】先行研究によると大腿骨近位部骨折患者の手術前後における肺炎の発生率は7~9%と報告されており,本研究の肺炎発生率は8%と同様であった。肺炎発症までの日数は先行研究によって様々だが,本研究では術前発症が11例(79%)と多かった。本研究の結果より,大腿骨近位部骨折患者の肺炎発症に影響する因子として,呼吸器疾患の既往を有すること,男性であることが挙げられ,理学療法要因は選択されなかった。理学療法要因とした手術からPT開始までの日数が選択されなかった要因として,手術から肺炎発症までの平均日数が-3.8日であるのに対し,手術からPT開始までの平均日数は-1.5日とPT開始より早期に肺炎を発症していたことが考えられる。一方,術後発症が少ない要因として,誤嚥性肺炎の危険因子の一つに長時間の仰臥位が報告されているが,本研究では手術から端座位開始までの平均日数が2.2日と術後早期から端座位を開始したことで肺炎を予防できたと考える。
  • 神戸市急性期総合病院の理学療法士による多施設共同研究
    中馬 優樹, 田中 利明, 井上 達朗, 坂本 裕規
    セッションID: O-MT-12-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】現在,人口の高齢化とともに大腿骨近位部骨折患者は増加と高齢化傾向にある。また近年,リハビリテーション分野における栄養と運動機能との関連が注目されてきているが,栄養スケールは多数あり先行研究でも種々の指標を散見する。Geriatric nutritional risk index(以下,GNRI)は高齢者や透析患者に適応されるスケールで,客観的指標(Alb値・体重)を使用しており栄養状態との相関が報告されている。しかし大腿骨近位部骨折術後運動機能との関連はあまり報告されていない。そこで今回,大腿骨近位部骨折患者を対象にGNRIを用いて術前の栄養状態を評価し,術後日常生活動作(以下,ADL)との関連について検討した。【方法】第2・3次救急総合病院の3施設で行った。2013年6月1日から2015年6月30日に入院した患者を調査対象とした。大腿骨近位部骨折の手術を施行した329症例のうち,65歳未満例,死亡・術後急性増悪例,受傷前歩行不能例,術後免荷期間を要した例を除いた232名(男性41名,女性191名,83.4±7.1歳)を対象とした。年齢・性別等の基本情報,HDS-R,骨折型,術式,既往歴,術後合併症,術前Alb・Hbを記録した。運動機能は術後2週/退院時にFIMと10m歩行速度を測定した。統計解析は,栄養指標にはGNRIを用い運動機能との関連をピアソンの相関係数を用いて検討した。またGNRIの中央値を基準に良好群と低栄養群に分けて各項目の群間比較を行った。数値項目にMann-Whitneyの検定と対応のないt-検定,カテゴリー項目にχ2検定を用い,有意水準は5%未満とした。【結果】GNRIは運動項目FIM(以下,mFIM)の術後2週(r=0.33,p<0.01),退院時(r=0.30,p<0.01)と正の相関を認めた。また歩行速度は術後2週でGNRIと負の相関(r=-0.35,p<0.01)を認めたが,退院時では相関を認めなかった。両群のGNRIの平均値は良好群97.6±5.1,低栄養群83.5±6.7であった。両群間で年齢・骨折型などに有意差は認めなかった。Hb値は良好群12.3±1.5と低栄養群11.1±1.6で有意差を認めた(p<0.01)。HDS-Rは20点未満が良好群47名(40.5%),低栄養群69名(59.5%)と低栄養群で偏りを認めた(p<0.05)。10m歩行速度は術後2週で良好群21.0±12.1秒と低栄養群31.1±20.8秒(p<0.01),退院時は良好群19.9±13.0秒と低栄養群27.7±18.4(p<0.05)であり良好群で有意に速かった。退院時mFIMは良好群61.3±20.3と低栄養群53.2±20.4であり良好群で有意に高値であった(p<0.01)。在院日数と退院転帰には差を認めなかった。【結論】大腿骨近位部骨折患者の栄養状態を評価しADLとの比較を行った結果,GNRIと運動機能に相関を認めた。また栄養状態良好群で歩行速度と退院時mFIMが有意に高値であった。今回の結果より,術前栄養状態が術後ADLに影響していることが示唆され,GNRIが術後理学療法において有用な情報である可能性がある。
  • 松本 猛, 菅原 健太郎, 大西 徹也
    セッションID: O-MT-12-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】大腿骨近位部骨折における予後予測に関する研究は多く存在する。その中でも高齢者において,血清アルブミン(以下,Alb)と日常生活動作(以下,ADL)能力の関係性についての先行研究も多く散見される。また,高齢者は高頻度で低栄養を発生していることが言われており,当院でも入院時に約60%の患者がAlb値において低値を示し,2~3週においては約80%がAlb低値を示している。予後を考えるにあたりこの変動も考慮しての予測も必要ではないかと考え,今回,当院の大腿骨近位部骨折の術後患者の入院時Alb値と2~3週目のAlb値とFunctional Independence Measure(以下,FIM)点数予後との関連について調査・検討した。【方法】対象は平成25年1月から平成26年12月までの当院回復期リハビリテーション(以下,リハ)病棟に入院した大腿骨近位部骨折患者32例(年齢85.6:69-94歳,男性4例/女性28例,大腿骨頸部骨折16例/大腿骨転子部骨折16例)とした。Alb値に関しては,先行研究に基づき3.5mg/dlを境として,3.5mg/dl以上群(以下,高値群),3.5mg/dl未満(以下,低値群)とした。入院当日のAlb値(高値群13名,低値群19名)と2~3週目(15.2±3.2日)でのAlb値(高値群7名,低値群25名)を年齢,性別,発症から入院までの期間,手術日から入院日までの期間,退院時の運動FIM,認知FIM,総合FIMの値において各項目の相関を求め,2群間比較をt検定,マンホイットニーのU検定を用いて行った。統計ソフトはRコマンダーを用い,有意水準は5%未満とした。【結果】入院時Alb値での高値群/低値群はそれぞれ退院時運動FIM(64.0±23.0/67.9±20.1),退院時認知FIM(27.9±7.6/28.0±7.7)で有意差を認めず,相関係数は退院時運動FIMで0.22,退院時認知FIMで0.29と低い値であった。しかし,2~3週目Alb値での高値群/低値群は運動FIM(79.1±12.9/62.0±21.7),認知FIM(32.2±4.7/26.4±7.7)で有意差(p<0.05)を認め,相関係数も退院時運動FIMで0.53,退院時認知FIMで0.54と高い値を示した。その他の項目(年齢,性別,発症から入院・手術から入院までの期間)に関してはどちらに対しても有意差を認めなかった。【結論】今回の研究結果として,先行研究と同様,Alb値は退院時のFIMと関係があることが示唆された。特に2~3週目のAlb値が退院時のFIMとの結びつきが強い傾向にあり,予後予測をするにあたり,1要因としての可能性が示唆された。また,年齢や性別,入院までの期間で差が無かったことから入院後からの関わり方の重要性が考えられる。したがって,早い時期より低栄養状態を回避する為に積極的な栄養管理を行っていくことが必要であると考える。今後の展望としては,研究対象を増やし栄養状態を示すその他の評価方法も含めた予後予測の検討を行うと共に当院で行なっている栄養管理への介入による結果の調査・検討を行っていければと考える。
  • 武田 賢二, 相澤 恵子, 荒井 香澄, 相澤 健大, 岡本 康平, 小野寺 悠理, 戸田 大貴, 市川 信通, 大浪 更三, 石井 洋, ...
    セッションID: O-MT-12-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】整形外科疾患の入院患者のBarthel Indexの改善は,理学療法への参加状況に加え,認知機能障害とも関連していたとPaolucciらは報告している。認知症合併例は行動心理学的症候(Behavioral and Psychological Symptoms of Dementia,以下BPSD)を伴うことが多く,特に攻撃性を有する患者で理学療法への参加拒否をしばしば経験する。しかし,その攻撃性が理学療法への参加に与える影響を検討した報告はみあたらない。今回,我々は,大腿骨近位部骨折術後に回復期リハビリテーション病棟へ入院した患者を対象にして,認知症に伴う攻撃性が理学療法への参加状況と機能予後に与える影響を検討したので報告する。【方法】対象は,大腿骨近位部骨折術後にA病院回復期リハビリテーション病棟へX年4月からX+3年3月までの期間に入院した96例のうち,認知症あり,重篤な合併症なし,受傷前の歩行が杖なしか一本杖で自立,という組入基準を満たした41例(女性28例,平均年齢84.9±6.0歳)である。なお,本研究では入院時Mini Mental State Examination(以下MMSE)23点以下を認知症ありとした。対象の平均入院日数は83.0±14.4日,診断名は大腿骨頸部骨折/大腿骨転子部骨折が10/31例で,頸部骨折患者は全例人工骨頭置換術を,転子部骨折患者は全例骨接合術を施行されていた。理学療法への参加状況は,1~6点で評価するPittsburgh Rehabilitation Participation Scale(以下PRPS)を用い,入院中の平均値を算出した。BPSDは,症状を点数化するBehavioral Pathology in Alzheimer's Disease Frequency Weighted Severity Scaleを用いて入院2週目に評価し,攻撃性1点以上を攻撃性ありとした。機能予後は,退院時の歩行のFunctional Independence Measure(以下FIM)で評価した。本研究では,対象を攻撃性なし群とあり群とに分け,MMSE,退院時歩行FIM,PRPSを比較した。次に,攻撃性あり群を退院時歩行FIMが4点以上の群(改善良好群)と3点以下の群(改善不良群)とに分け,その2群間でMMSE,PRPS,攻撃性の点数を比較した。統計手法はMann-WhitneyのU検定を用い,有意水準は5%とした。【結果】攻撃性は15例で認め,26例に認めなかった。攻撃性あり群はなし群よりMMSE,退院時歩行FIM,PRPSが有意に低かった(p<0.01)。攻撃性あり群を改善良好群と不良群に分けると,それぞれ7例と8例であった。改善不良群のPRPSは良好群よりも有意に低く,攻撃性は有意に高かった(p<0.01)が,MMSEは有意差を認めなかった。【結論】本研究より,大腿骨近位部骨折術後の患者において,攻撃性を認めた症例では参加状況及び機能予後が不良となり,攻撃性が重度である症例ほどその傾向が強くなることが示唆された。従って,大腿骨近位部骨折術後の認知症合併例に対する理学療法において,認知症に伴う攻撃性に関する評価は参加状況と機能予後を予測する有用な評価の一つであると考えられた。
  • ~90歳以上と70-80歳代の比較~
    齋藤 里美, 濱野 俊明, 高関 じゅん, 中原 洋太, 池田 華惠, 畠中 佳代子, 星 幸祐, 加藤 理恵, 捧 さやか, 内田 賢一
    セッションID: O-MT-12-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】社会の高齢化に伴い,当院における90歳以上の大腿骨近位部骨折に対する手術件数は近年増加傾向にあり,また今後も更なる増加が予想される。諸家の報告から,大腿骨近位部骨折の予後予測として,術後の歩行開始時期と,その後のADL獲得には相関があるとされている。また術後における機能回復の遅延因子として「受傷前の活動状況」「認知機能」「(心不全・腎不全などの)全身状態」があげられている。今回,90歳以上の超高齢患者群と70-80歳代の患者群において,歩行開始時期と上記の3因子との関係を比較検討した。【方法】当院にて2014年4月~2015年8月まで,大腿骨近位部骨折で手術を行った70歳代以上の全197例(男性41女性156)から,90歳以上の患者45例(男性7女性38,手術時年齢平均93.1±3.0歳,以下超高齢群)と,70-80歳代152例から無作為に抽出した45例(男性8女性37,手術時年齢平均82.5±4.4歳,以下対照群)を対象とした。「受傷前の活動状況」の指標として「UCLA Activity Score(以下UCLA)」,「認知機能」の指標として「柄澤式『老人知能の臨床的判定基準』(以下柄澤式認知)」,「全身状態」の指標として「ASA術前状態分類(以下ASA)」を用いてそれぞれを評価し,術後歩行開始日数(以下歩行開始)との関連を比較検討した。【結果】超高齢群のうち4例で術後3~6週の荷重制限があり,分析から除外した。対照群では荷重制限の例はなかった。また,歩行開始前に退院した例も11例,6例あり分析から除外した。歩行開始は超高齢群で平均9.4±5.8日,対照群で平均7.0±3.9日であった。術後7日以内,14日以内に歩行開始した患者の割合は,超高齢群では43%,83%であったのに対し,対照群では72%,95%であり,超高齢群で歩行開始が遅延する傾向がみられた。各因子については,「UCLA」が4,3,2,1と低値となるにつれて,歩行開始は超高齢群でそれぞれ術後1.0日,3.8日,8.3日,13.3日と遅延していくのに対し,対照群は5.0日,7.1日,7.0日,8.0日と関連がみられなかった。「柄澤式認知」についても,-,±,+1,+2,+3と重度化するにつれて歩行開始が超高齢群でそれぞれ術後1.0日,3.9日,10.3日,10.0日,13.3日と,-・±と+1以上との間で歩行開始に大きな差がみられた。対照群は5.0日,9.3日,8.8日,4.4日,7.4日であり関連はみられなかった。「ASA」については,II,IIIと全身状態がハイリスクとなると歩行開始が超高齢群で平均7.1日,11.1日と遅延したが,対照群では7.4日,6.1日と関連がみられなかった。【結論】大腿骨近位部骨折における術後歩行開始日数と,遅延因子とされる「受傷前の活動状況」「認知機能」「全身状態」との関連を,超高齢群と対照群について比較検討した。超高齢群は歩行開始が遅延する例が多く,また対照群と比べ上記の3因子の影響を受けているが,特に認知機能の影響を強く受けていると考えられた。
  • 末廣 忠延, 水谷 雅年, 石田 弘, 小原 謙一, 藤田 大介, 大坂 裕, 高橋 尚, 渡邉 進
    セッションID: O-MT-15-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】腰椎骨盤の安定性の評価の一つには,腹臥位での股関節伸展運動が挙げられ,腰痛者では股関節伸展時にグローバル筋群である脊柱起立筋と対側の広背筋の過活動が報告されている(Kimら2013)。また我々は,慢性腰痛者で股関節伸展時の両側の多裂筋と対側の脊柱起立筋の活動開始が遅延することを明らかにし(J Electromyogr Kinesiol, 2015),その結果から腰痛者の筋活動の遅延が腰椎骨盤の安定性を減少させると推察した。しかし,脊椎の安定化システムの機能不全の徴候である腰部の臨床不安定性と股関節伸展時の筋の開始時間との関係については,明らかとなっていない。この関係を検討することで,臨床不安定性を有する慢性腰痛者への治療介入に対する基礎的知識を提供することが可能となる。そこで本研究の目的は,腰痛者における腰部の臨床不安定性と股関節伸展時の筋の活動開始時間との関係を明らかにすることとした。【方法】対象は神経障害のない慢性腰痛患者25名とした。臨床不安定性の試験としてProne instability test(PIT)と腰椎屈曲時の異常な動きを観察した(Bielyら2006)。股関節伸展運動は,被験者を腹臥位とし前方に置かれたランプが点灯後,股関節を0°から10°まで最大速度で伸展した。股関節伸展運動時の筋活動の測定には,表面筋電計を用い,被験筋は両側の脊柱起立筋,多裂筋,股関節伸展側の半腱様筋,大殿筋とした。筋の活動開始時間は,筋の活動振幅が安静時の平均値から2標準偏差を超えた時とし,各筋と主動作筋(半腱様筋)の間の開始時間の相対的な差を求めた。なお,正の値は主動作筋(半腱様筋)の後に活動したことを示す。腰部の臨床不安定性と股関節伸展時の筋の開始時間との関係には,正規性を確認後,点双列相関係数もしくはRank-biserial correlationsを使用して分析した(p<0.05)。【結果】PITの陽性の患者は11名,腰椎屈曲時の異常な動きが出現した者は12名であった。股関節伸展時の同側脊柱起立筋,対側脊柱起立筋,同側多裂筋,対側多裂筋,大殿筋のそれぞれの開始時間は,28.6±17.1ms,23.9±19.9ms,19.7±15.1ms,24.9±18.3ms,57.6±42.3msであった。PITの陽性の結果は対側の脊柱起立筋の活動遅延(rpb=0.533,p=0.006),同側の多裂筋の活動遅延(rpb=0.58,p=0.003),対側の多裂筋の活動遅延(rrb=0.60,p=0.002)と有意な相関を示し,同側の脊柱起立筋と大殿筋は有意な相関を認めなかった。また腰椎屈曲時の異常な動きと股関節伸展時の筋の開始時間との間には有意な相関を認めなかった。【結論】本研究では,PITの陽性の結果が両側の多裂筋と対側の脊柱起立筋の活動遅延と相関した。先行研究では,多裂筋などのローカル筋群の活動遅延が,腰痛の再発の原因となると報告している(MacDonaldら2009)。従って,腰部の臨床不安定性を有する腰痛者に対する治療は,遅延筋の活動開始時間の修正を意図した治療を考慮する必要がある。
  • ~腹横筋に着目して~
    林田 賢也, 桑原 佑介, 呉屋 颯志, 坂井 健志, 酒匂 雄基, 元村 龍馬, 松山 裕, 二宮 省悟
    セッションID: O-MT-15-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】近年,インナーユニットのトレーニングが着目され,ストレッチポールひめトレ(以下:SPH)という商品(株式会社LPN製)が開発された。我々は第49回・50回日本理学療法学術大会で,SPHの効果について発表した。SPHは,骨盤底筋群のトレーニングツールとして使用されており,鬱や寝たきりの原因となる尿失禁予防・改善,転倒予防,姿勢改善などに大きく関与しているといわれている。齋藤(2002)は,体幹筋は脊椎の分節的な支持やコントロールを担い,その中でも体幹深部筋の1つである腹横筋が重要であると述べている。また,田舎中(2008)は,骨盤底筋群の収縮に伴い,隣接する腹部筋の収縮が確認されると報告している。そこで本研究はSPHを使用し,SPHが腹横筋にどのような影響を与えるか検証することを目的とした。【方法】対象は,大学に在籍する健常な男性学生49名(平均年齢21.1歳±1.1歳)とした。このうち,SPHを使用してトレーニングを行う群をA群(20名),トレーニングのみ行う群をB群(14名),何も行わない群をC群(15名)の3群について無作為に設定した。トレーニングは日本コアコンディショニング協会が提唱しているエクササイズを参考に週3回,3週間継続し研究者の管理下で実施した。また実施前日と最終日の翌日に3群の腹横筋筋厚を測定した。測定機器は超音波診断装置(Nemio-XG SSA-580A:東芝社製)を使用した。筋厚の測定は金子ら(2005)の先行研究をもとに,前腋窩線上の肋骨下縁と腸骨稜の中点にプローブを当て,安静背臥位にて呼気終末時の静止画像を記録し,腹横筋の筋厚を測定した。トレーニング全課程終了後,各群の最終の測定値と初期の測定値の差を算出した。統計処理は多重比較としてKruskal-wallis testを用い,有意水準は5%未満とした。統計解析ソフトはMicrosoft office Excel2010及びエクセル統計2012を用いた。【結果】変化量(最終測定値-初期測定値)を算出し,A群,B群,C群を比較したところ,A群>B群>C群の順に腹横筋筋厚に有意な増加を認めた。(p<0.05)【結論】今回,超音波診断装置を用いて非侵襲的に腹横筋筋厚の評価を行い,筋厚の増加を認めた。増加した要因として,SPHを使用したトレーニングを行ったことにより,骨盤底筋群の収縮に伴い,隣接する腹部筋の収縮が共同筋として働いたことが推測された。本研究の結果からSPHは,インナーユニットに対する理学療法施行時に用いられる有効なツールとして可能性を秘めているため,今後も多角的にその効果について分析する必要がある。
  • 正木 光裕, 池添 冬芽, 簗瀬 康, 季 翔, 井上 和郁子, 佐藤 郁弥, 梅原 潤, 青山 惇一, 南 征吾, 福元 喜啓, 渡邊 裕 ...
    セッションID: O-MT-15-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】腰痛と立位姿勢アライメントとの関連については,腰椎前彎角度が関連するという報告と関連がないという報告がなされており,一致した見解が得られていない。その理由として先行研究においては,年代や性別を分類して検討している報告が少ないことが挙げられる。加齢によって脊柱は後彎が増加した立位姿勢アライメントに変化するが,このような中高齢女性に多い脊柱後彎の増加は腰椎の椎間板へのストレスを増大させ,腰痛発症につながる可能性がある。また,腰椎の安定性に寄与する腰部多裂筋といった背部筋の筋萎縮も腰痛と関連があるとの報告がされており,さらに背部筋の筋緊張増加,つまり筋の硬さも腰痛発症と関連する可能性が考えられる。そこで本研究では中高齢女性を対象にして,腰痛や腰痛既往の有無と立位姿勢アライメント,背部筋の筋量および筋硬度との関連について検討を行った。【方法】対象は地域在住の中高齢女性48名(72.5±6.0歳)とした。対象を現在3ヵ月以上続いている腰痛を有する腰痛群23名,過去に3ヵ月以上続く腰痛を経験したが現在は腰痛を有さない腰痛既往群12名および現在の腰痛や3ヵ月以上続く腰痛既往を有さない健常群13名に群分けした。腰痛群,腰痛既往群の腰痛が生じている部位は,両側/中心性または一側性であった。姿勢アライメントの評価にはSpinal Mouse(Index社製)を用いて,安静立位,安静腹臥位における矢状面での胸椎後彎角度,腰椎前彎角度,仙骨前傾角度を算出した。背部筋の筋量の評価には,超音波画像診断装置(Supersonic Imaging社製)を用いて,腰部多裂筋,胸・腰部脊柱起立筋,腰方形筋の筋厚を測定した。また筋硬度の指標として,超音波画像診断装置のせん断波エラストグラフィー機能を用いて腰部多裂筋,腰部脊柱起立筋の弾性率(kPa)を測定した。この弾性率は値が大きいほど筋が硬いことを示す。筋厚および筋硬度は左右の平均値を代表値とした。統計解析では,姿勢アライメント,背部筋の筋量および筋硬度,年齢,身長,体重,BMIについて,一元配置分散分析を行った後,Bonferroni法またはGames-Howell法による多重比較を用いて3群間の比較を行った。【結果】多重比較の結果,年齢,身長,体重,BMIに3群間で有意差はみられなかった。姿勢アライメントについては,安静立位での腰椎前彎角度で腰痛群と健常群との間のみ有意差がみられ,腰痛群(12.8±14.7°)では健常群(23.4±8.9°)よりも腰椎前彎角度は有意に減少していた。安静立位での胸椎後彎角度,仙骨前傾角度および安静腹臥位での全ての姿勢アライメントについては,3群間で有意差がみられなかった。また,背部筋の筋厚および筋硬度は全ての筋において,3群間で有意差はみられなかった。【結論】本研究の結果より,腰痛を有する地域在住中高齢女性は健常高齢女性と比較して,背部筋の筋量や筋硬度には違いがみられないが,立位姿勢アライメントにおいて腰椎前彎角度が減少していることが示された。
  • 星 翔哉, 佐藤 成登志, 北村 拓也, 郷津 良太, 金子 千恵
    セッションID: O-MT-15-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】加齢に伴い筋内脂肪は増加するとされている。高齢者における筋内脂肪は,身体機能と負の相関を示すと報告があることからも,わが国の高齢化社会において,体幹筋の筋内脂肪を把握することは重要であると考えられる。また,体幹筋の筋量低下は高齢者のADL低下の大きな要因であると報告もある。このことから,体幹筋の評価において,量と質を併せて検討することが必要であると考えられる。近年,筋内脂肪の評価方法として,超音波エコー輝度(以下,筋輝度)が用いられており,脂肪組織と筋輝度との関連性も報告されている。しかし,加齢による筋厚と筋輝度の変化に着目した報告の多くは,四肢筋を対象としており,体幹筋についての報告は少ない。本研究の目的は,健康な成人女性を対象に,若年者と高齢者における体幹筋の筋厚および筋輝度を比較し,加齢による量と質の変化を明らかにすることを目的とした。【方法】対象者は,健常若年女性(以下,若年群)10名(年齢20.6±0.7歳,身長159.9±5.4cm,体重51.4±4.8kg,BMI20.1±1.5)と,健常高齢女性(以下,高齢群)10名(年齢68.6±3.9歳,身長152.6±8.1cm,体重51.2±3.9kg,BMI22.4±1.7)とした。使用機器は超音波診断装置(東芝メディカルシステムズ株式会社)を使用した。測定肢位は腹臥位および背臥位。測定筋は,左右の外腹斜筋,内腹斜筋,腹横筋,多裂筋,大腰筋とした。得られた画像から各筋の筋厚を測定し,画像処理ソフト(Image J)を使用して筋輝度を算出した。なお筋厚は量,筋輝度は質の指標とした。得られたデータに統計学的解析を行い,有意水準は5%とした。また筋厚および筋輝度の信頼性は,級内相関係数(以下,ICC)を用いて,検者内信頼性を確認した。【結果】ICCの結果,筋厚と筋輝度は0.81以上の高い信頼性を得た。筋厚における若年群と高齢群の比較では,左右ともに外腹斜筋,内腹斜筋,大腰筋で高齢群が有意に小さく(p<0.05),腹横筋,多裂筋は有意な差は認めなかった。筋輝度においては,左右ともに外腹斜筋,内腹斜筋,腹横筋,多裂筋,大腰筋で高齢群が有意に高かった(p<0.05)。【結論】本研究の結果より,外腹斜筋,内腹斜筋,大腰筋は加齢に伴い筋厚は低下し,筋輝度が高かった。一方,腹横筋と多裂筋では,筋輝度は高くなるが,筋厚の低下は生じていなかった。すなわち体幹筋においては,加齢に伴い,筋厚が低下するだけではなく,筋内脂肪や結合組織の増加といった筋の組織的変化も生じていることが明らかになった。しかし,体幹深部に位置し,姿勢保持に関与している腹横筋と多裂筋は,加齢により筋厚の低下が起こりにくいと考えられる。以上のことから,加齢に伴い外腹斜筋,内腹斜筋,大腰筋は量と質がともに低下するが,腹横筋と多裂筋は質のみが低下し,量の変化は生じにくいことが示唆された。
  • 北村 岳斗, 正木 光裕, 近藤 勇太, 清水 厳郎, 本村 芳樹, 佐伯 純弥, 森下 勝行, 井上 和郁子, 水上 優, 田島 稔己, ...
    セッションID: O-MT-15-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】様々なスポーツの中でも競泳は腰痛の発生頻度が高く,腰痛発生率は53.8%との報告もある。また,一般に腰痛患者では健常者と比較して腹横筋や腰部多裂筋の筋量が減少し,左右差が生じていると報告されている。さらに,腰痛患者では腹横筋や腰部多裂筋の活動に機能不全が生じ,脊柱起立筋といった体幹表面筋が過剰に活動しているとされている。腰痛を有する競泳選手においても腹横筋,腰部多裂筋の筋量減少や左右差が生じ,また脊柱起立筋の過活動によって筋硬度が増加することで,腰痛発症や筋肉の短縮につながっている可能性がある。しかし,腰痛を有する競泳選手の体幹筋の筋量および筋硬度については明らかにされていない。よって,本研究の目的は競泳選手における腰痛の有無と体幹筋の筋量および筋硬度との関連を明らかにすることとした。【方法】対象は大学水泳部に所属する,現在腰痛がなく過去に3ヵ月以上続く腰痛を経験していない競泳選手12名(健常群:年齢20.2±1.71歳),現在もしくは過去に3ヵ月以上続く両側/中心性の腰痛を経験した競泳選手9名(腰痛群:年齢20.4±1.62歳)とした。筋量の評価には超音波画像診断装置(Supersonic Imaging社製)を用いて安静臥位にて腹直筋,外腹斜筋,内腹斜筋,腹横筋,胸・腰部脊柱起立筋,腰部多裂筋の筋厚を測定した。筋硬度の指標として超音波画像診断装置のせん断波エラストグラフィー機能を用いて,安静腹臥位と体幹45度屈曲位にて腰部多裂筋,胸・腰部脊柱起立筋の弾性率(kPa)を測定した。筋厚および筋硬度は左右の平均値を算出し,さらに左右差(筋厚および筋硬度の大きい側―小さい側)を算出した。姿勢アライメントはSpinal Mouse(Index社製)を用いて,安静腹臥位における矢状面での胸椎後彎角度,腰椎前彎角度,仙骨前傾角度を測定した。統計解析では体幹筋の筋厚および筋硬度,腹臥位での姿勢アライメント,年齢,身長,体重,BMI,競技歴について,対応のないt検定またはWelchの検定を用いて群間で比較した。【結果】年齢,身長,体重,BMI,競技歴,腹臥位での姿勢アライメントは,群間で有意差はみられなかった。筋厚は,腰部多裂筋において腰痛群が健常群より有意に減少していた。筋厚の左右差は,内腹斜筋において腰痛群が健常群よりも有意に増加していた。筋硬度は,体幹45度屈曲位での腰部脊柱起立筋において腰痛群が健常群よりも有意に増加していた。その他の筋の筋厚および筋硬度,左右差には群間で有意差がみられなかった。【結論】本研究の結果より,腰痛を有する競泳選手は腰部多裂筋の筋量が減少し,内腹斜筋の筋量の左右のアンバランスが生じていることが示唆され,これらの体幹筋の筋量の違いが競泳選手の腰痛発症につながっている可能性がある。また,腰痛を有する競泳選手において腰部脊柱起立筋の筋硬度が高いことから,腰部脊柱起立筋の柔軟性の低下が生じていると考えられる。
  • 岩崎 和樹, 浅川 大地, 中川 和昌, 中澤 理恵, 坂本 雅昭
    セッションID: O-MT-15-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】重量物持ち上げ動作(以下,リフティング動作)は,腰痛受傷率が最も高い動作であるとされており,腰痛の一因とされる体幹表層筋の過剰な筋活動を伴いやすい。また,体幹深層筋の機能低下は代償的戦略として体幹表層筋の筋活動を増加させることが推測されている。本研究では,体幹深層筋に対する継続的な運動が体幹表層筋の筋活動量に及ぼす影響を検証することを目的とした。【方法】対象は腰痛の既往のない健常男性10名(年齢20.7±0.7歳,身長171.2±4.2cm,体重62.4±5.2kg)とし,継続的な運動の実施が可能であった7名を分析対象とした。介入内容は体幹深層筋に対して3種類の運動を4週間にわたり可能な限り毎日実施してもらい,その前後で腹横筋機能評価とリフティング動作時の筋活動量を測定した。腹横筋機能評価には,圧バイオフィードバックユニット(CHATTANOOGA社製)を使用し,腹臥位でのDraw-inによる腹圧の変化を計測した。リフティング動作時の筋活動量の測定には表面筋電図計(酒井医療社製マイオリサーチXPテレマイオG2 EM-601 EM-602)を使用し,両側腹直筋,外腹斜筋,広背筋,胸部および腰部脊柱起立筋の筋活動量を測定した。動作課題は体重の30%の重量物のリフティング動作とした。開始肢位は足底が全面接地した膝関節最大屈曲位の時点とし,終了肢位はリフティング動作後,体幹と下肢が完全伸展位をとった時点とした。筋電図計測は,計測開始2秒後に検者の合図で動作を開始し,終了肢位から2秒経過した時点で計測終了とした。動作は3回試行し,全3回の筋活動量の平均値を代表値とした。運動方法は①腹臥位・背臥位でのDraw-in保持,②四つ這い姿勢から対側上下肢の挙上,③背臥位で臀部を挙上し体幹と大腿を一直線に保持する運動の3種類とした。統計学的解析は,エクセル統計Statcel Ver.3を使用し,介入前後の各代表値をWilcoxonの符号付順位和検定にて比較検討した。尚,有意水準は5%とした。【結果】腹横筋機能評価は,介入前-5.0±9.0mmHg,介入後-7.1±3.4mmHgであり,介入後に圧の減少傾向を認めた。リフティング動作時の筋活動量は,右広背筋では30.4±10.3μVから24.1±9.1μV,左広背筋では34.4±10.3μVから22.7±8.5μVと両広背筋で介入後有意な減少(p=0.018)を認め,有意差はないものの右外腹斜筋以外の全筋で減少傾向がみられた。【結論】体幹深層筋に対する4週間の運動介入により,体幹表層筋の活動量は抑制されることが示唆された。体幹深層筋機能向上により,リフティング動作時に動員されていた体幹表層筋の筋活動が減少したことが推測される。これらより,今回実施した運動はリフティング動作時の腰痛予防プログラムの一助になる可能性が示された。
  • 笠野 由布子, 三上 章允
    セッションID: O-MT-13-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに】変形性膝関節症の発症と進行には,肥満や年齢,職業や栄養の他,下肢のアライメントや筋力等の要因も関与していると考えられている。特に足部や足関節のアライメントは膝関節や股関節に運動学的な代償の連鎖を引き起こし,関節症発症に関与する可能性がある。我々は第49,50回大会において内側縦アーチ高率,外反母趾角と歩行時下肢関節モーメントの相関関係等を解析し,外反母趾角が大きい人ほど歩行時の下肢関節モーメントは低下する歩行様式をとることを報告した。本研究の目的は,横アーチの低下いわゆる開帳足が歩行時の下肢関節モーメントに与える影響を検討することである。【方法】対象は若年健常女性23名(平均年齢21.1±1.6歳)とした。開帳足の指標として足長(mm)に対する足幅(mm)の占める割合によって横アーチ長率(%)を算出した。足幅は荷重立位時の第1趾側中足点と第5趾中足点間の距離,足長は荷重立位時の最も長い足趾先端から踵先端までの距離とし,人体測定器を用いて計測した。歩行解析は,三次元動作解析装置(ANIMA,WA-3000)と床反力計(ANIMA,MG-1090)を用い,被験者任意の歩行速度による裸足歩行を計測した。貼付する反射マーカーは,左右の上前腸骨棘,大転子,大腿骨外側顆,外果,第5中足骨指節間関節の10点とした。得られた床反力垂直成分のデータから,立脚期の2つのピークを第1ピーク,第2ピークと規定し,解析区間を1)全立脚期:踵接地~足趾離地,2)第1期:踵接地~第1ピーク,3)第2期:第1ピーク~第2ピーク,4)第3期:第2ピーク~足趾離地の周期に分類し各区間における平均関節モーメントを算出した。関節モーメントは,三次元解析システムから得られた三平面(矢状面,前額面,水平面)におけるモーメントと総合モーメントを用いた。解析は横アーチ長率と各関節モーメントの相関関係についてPearsonの相関係数を用いて検討した(p<0.05)。【結果】全立脚期および全ての区間で股関節屈曲伸展モーメントは横アーチ長率と負の相関関係をみとめた。また,全立脚期,第1,2期において横アーチ長率が高値であるほど膝関節外反モーメントと総合モーメントが高い値を示した。また,横アーチ長率が高値であるほど,全立脚期,第1,3期の股関節外転モーメントと,全立脚期,第3期の股関節総合モーメントが高い値を示した。その他足関節および膝関節矢状面,水平面,股関節水平面のモーメントに有意な相関関係をみとめなかった。なお,関節モーメントは内部モーメントとして表記している。【結論】横アーチの低い人,つまり開帳足の傾向のある人では,外反母趾における研究と同様に立脚期の矢状面における股関節モーメントを減少させる歩行戦略が用いられていた。しかし,開帳足による影響はそれだけでなく,立脚初期から中期にかけての膝関節内反ストレスと立脚初期と終期の股関節内転ストレスの増大を引き起こしていた。
  • 下田 隼人, 折津 英幸, 清水 由貴, 藤浦 達, 林 和子, 菊地 尚久, 持田 勇一
    セッションID: O-MT-13-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】関節リウマチ(以下RA)患者では,外反母趾,中足趾節(MTP)関節脱臼などの前足部変形により荷重時に疼痛を生じ,歩行能力低下をきたす。足趾形成術は,足部の除痛と歩行能力向上を目的に施行されるが,術前後での歩行能力の変化に関する報告は少ない。また,前足部疼痛の原因として,局所の足底圧上昇が考えられているが,これに関する詳細な報告はない。本研究の目的は,足趾形成術を受けたRA患者の歩行能力,足底圧,局所疼痛の変化を明らかにし,今後の理学療法の一助とすることである。【方法】対象は足趾形成術を受けたRA患者14名22足(全例女性,年齢71±8歳,RA罹患歴25±14年,Steinbrocker分類:stageIII11名II3名,classI7名II7名)。足趾形成術の内訳は,関節破壊の程度に応じて母趾人工関節置換術,中足骨骨切り短縮術,切除関節形成術が選択された。後療法は,術後19日間の患肢免荷後にK-wireを抜去し,足底板装着下での全荷重歩行を開始した。理学療法は,手術翌日から開始され,患肢免荷期間中は下肢の関節可動域練習,筋力増強練習を行い,K-wire抜去後は歩行練習を開始した。退院時のBarthel indexは100点(IQR:97.5-100)であり,全例で歩行自立していた。退院時に足趾の関節可動域練習,足趾の屈筋運動を指導し在宅での自主練習を促した。測定は術前と術後4か月に行った。測定項目は,歩行評価として歩行速度,歩行率,歩幅,両脚支持期時間率を計測した。足底圧の評価は,足圧分布測定システムF-Scanを用いて歩行中の足底圧を計測した。解析では,足趾部は母趾,第2趾,第3-5趾に分画し,MTP関節部は1趾MTP,2趾MTP,3-5趾MTPに分画した計6区画の最大圧力(kg/cm2)を抽出した。連続3歩行周期の平均値を各区画の代表値とした。前足部の疼痛評価にはVisual Analog Scale(VAS)を用いた。統計処理には歩行速度,歩行率,歩幅,両脚支持期時間率,足底圧の術前後の比較に対応のあるt検定を用い,また,VASの術前後の比較にWilcoxonの符号付き順位検定を用いた。有意水準は5%未満とした。【結果】歩行評価では歩行速度,歩行率,歩幅,両脚支持期時間率において術前後での有意な変化を示さなかった。足底圧は,2趾MTP(術前4.7±3.4kg/cm2,術後2.8±2.9kg/cm2),3-5趾MTP(術前3.5±2.4kg/cm2,術後2.2±1.6kg/cm2)の最大圧力が術後有意に減少した。前足部の疼痛は,術後に有意に改善した(術前50(IQR:25-77),術後0(IQR:0-11))。【結論】足趾形成術術後4か月後のRA患者の歩行速度,歩幅,歩行率,両脚支持期時間率は術前と同程度であり,前足部の疼痛は軽減していた。疼痛軽減にはMTP関節部の減圧が寄与していることが示唆された。また,入院中の理学療法と在宅での自主練習指導により,術後4か月には術前と同程度の歩行能力を有することが示された。
  • 野中 理絵, 小保方 祐貴, 西 亮介, 原 耕介, 西 恒亮, 日尾 有宏
    セッションID: O-MT-13-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】外反母趾の手術に対する患者側の期待として,歩行機能の改善が報告されている。しかし歩行を含めた術後成績・変化に関する報告は少ない。また外反母趾は足部全体の変形として考えられているが,後足部に着目した報告も少ない。そこで本研究では歩行を含めた術後変化を調査し,歩行と後足部形態との関連性を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は,当院にて外反母趾と診断されLapidus変法を施行した女性7名9足,平均年齢70.1±9.5歳。レントゲン所見,臨床評価指標,歩行を術前と術後1年でそれぞれ評価,測定した。レントゲン所見は外反母趾の評価として外反母趾角,第1・第2中足骨間角,第1・第5中足骨間角を用い,後足部形態の評価として踵骨傾斜角,距骨第1中足骨角を用いた。臨床評価指標はAOFAS(the American Orthopaedic Foot and Ankle Society)scoreを用いた。歩行の評価は足圧を用い,測定にはWin-pod(Medicapteurs社)を使用した。至適速度にて3回試行,機器が選択した1回を代表値として用いた。足部を母趾,第2-5趾,中足骨頭内側,中足骨頭中央,中足骨頭外側,中足部,後足部の7分割にし,各部位の最大圧,面積を求めた。統計処理は,術後変化の検討にWilcoxonの符号付順位検定を,また術後の歩行と後足部形態との関連性の検討に,Spearmanの順位相関係数をそれぞれ用いた。統計ソフトRを使用し,有意水準は5%とした。【結果】術前後の比較で有意差が認められた項目とその平均値(術前:術後)は,外反母趾角(45.5±12.3°:12.5±8.7°),第1・第2中足骨間角(18.4±4.1°:11.0±2.3°),第1・第5中足骨間角(39.1±3.5°:31.1±2.7°),AOFASscore(51.6±13.3点:89.2±8.2点),母趾最大圧(442.7±920.2g/cm2:3207.3±1618.8g/cm2),母趾面積(1.2±2.2cm2:5.0±3.0cm2),第2-5趾最大圧(812.9±1309.3g/cm2:1707.4±1216.8g/cm2),中足部面積(21.0±5.2cm2:14.8±7.2cm2)であった。術後の歩行と後足部形態との関連では,距骨第1中足骨角と母趾最大圧(r=0.97,p<0.01),第2-5趾面積(r=0.73,p<0.05)でそれぞれ有意な正の相関が認められた。【結論】レントゲン所見,AOFASscoreの術後変化から,手術による構造・機能面の改善,疼痛軽減が認められた。それに伴い母趾荷重が可能となり,母趾面積・最大圧が増大したと考える。一方で後足部形態の術後変化は認められず,手術の影響を受けないことが示唆された。また距骨第1中足骨角と母趾最大圧に有意な正の相関が認められ,内側縦アーチの低下に伴い母趾最大圧が増大した。外反母趾発症と関連する回内足(Howard, 2013)や軽度外反母趾(Alfonso, 2010)でそれぞれ母趾圧増大が報告されている。そのため後足部の影響による母趾圧増大は,長期的な予後を踏まえると改善する必要性があると考える。手術の影響を受けない後足部へ着目することは,外反母趾に対する術後理学療法の一助となるのではないかと考える。
  • 上村 遥香, 萬喜 翔平, 永田 良菜, 長安 卓哉, 峯松 亮
    セッションID: O-MT-13-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】足部(足底)は我々の身体で唯一,地面と接している部位であり,体重支持,バランス保持,移動などに深く関わっている。中でも足趾は,安静時や外乱時の立位保持,移動時の蹴り出しなどに重要な役割を果たしている。しかし近年,地面に足趾が接地していない,いわゆる浮き趾を呈する者が増えている。浮き趾では,本来体重を支えるべき足部がその荷重を正しく受けることが困難になり,これらの重要な能力(感覚入力,体重保持・移動,バランス,歩行など)が低下するとの報告がある。しかし,浮き趾における静止時および歩行時の足部への荷重状態を調査した研究はほとんどない。そこで本研究では,浮き趾の荷重に対する特徴を調査することを目的とした。【方法】健常大学生37名(男性18名,女性19名,平均年齢21.1歳)を対象とした。浮き趾を調べるため,目の高さ2m前方の目標点を注視させ,両側踵内側幅15cmの立位を5秒間保持した時の支持脚の足底型を安静時,努力性荷重時,前方荷重時の状態でそれぞれフットプリントにて採取した。採取した足底型から,足趾の完全接地(2点),不完全接地(1点),不接地(0点)として合計スコアを算出し,母趾が完全接地かつ9-10点を正常群,5点以下を浮き趾群とした。舟状骨高足長比,外反母趾角,足趾把持力体重比,ファンクショナルリーチ(FR)を測定した。また,開眼・閉眼で安静時立位,前方荷重時立位,後方荷重時立位の前・後足部の荷重量を測定し,前・後足部の荷重比および安静立位時と前方荷重時,後方荷重時との荷重比(移動比)を算出した。さらに,5歩行周期の前・後足部の平均荷重値と立脚期時間を測定・算出した。足部への荷重量はSmart Step(エルクコーポレーション,サンプリング周波数40Hz)を用いた。測定項目の正常群と浮き趾群との差をWelchのt検定にて調べ,p<0.05で有意差ありとした。【結果】正常群は11名で浮き趾群は10名であった。浮き趾は女性に多く見られ,第5趾が最も多く認められた。支持脚の浮き趾は舟状骨高足長比,外反母趾角,足趾把持力体重比,FRに群間に差は認められなかった。正常群と比較し,浮き趾群の開眼・閉眼で安静時立位の前・後足部荷重比は大きい傾向が,前方荷重移動比は小さい傾向が認められた。また,浮き趾群では,歩行時の前足部荷重量は高い傾向が認められ,立脚期時間は有意に短いことが示された。【結論】浮き趾群では,正常群に比べ足趾機能を十分に発揮していない可能性が考えられた。特に安静立位の前方移動では足趾への十分な荷重の不足が前方移動比の低値に,歩行時では足圧中心の移動が足趾まで至らず中足骨頭で衝撃的に蹴りだすことが歩行時の前足部荷重量の高値と立脚時間の有意な低値に影響していると考えられる。浮き趾が足部に与える影響を詳細に検討するため,症例数を増やしてのさらなる調査が必要である。
  • 齊藤 竜太, 岡元 翔吾, 阿部 洋太, 遠藤 康裕, 菅谷 知明, 宇賀 大祐, 中澤 理恵, 坂本 雅昭
    セッションID: O-MT-13-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】近年,立位時や歩行時に足趾が接地していない“浮き趾”が増加している。浮き趾は足趾把持力の低下や重心前方移動能力の低下などの機能不全を引き起こすとされており,改善すべき身体現象である。しかし,浮き趾が多いとされる女性のみを対象とした,足趾接地状況の詳細な調査は確認できない。そこで本研究では,健常成人女性における足趾接地状況について調査し,過去の報告と比較することで,現代における浮き趾の特徴について検討することを目的とした。【方法】対象は過去6ヶ月以内に下肢疾患のない20代の健常成人女性122名として,自作のPedoscopeを用いて足底接地面の評価を行った。Pedoscopeは,光の全反射を用いて足底接地面を撮影する装置である。課題は安静立位と足趾努力接地(足趾で床を押すように指示),重心前方移動位(踵をついたまま重心を最大前方移動した状態)の3課題とした。左右10本の足趾に対し,完全接地2点,不完全接地1点,不接地0点で評価,両側の合計点を各課題の浮き趾スコア(最高20点)として算出した。3課題時の各スコアを基に,安静立位時の浮き趾スコアが18点以上で,かつ両側第1趾とも2点のものを「正常群」,11~17点のものを「不完全接地群」,安静立位時の浮き趾スコアが10点以下で,足趾努力接地時もしくは重心前方移動時の浮き趾スコアが18点以上のものを「擬浮き趾群」,18点未満のものを「真浮き趾群」と分類した。また,全体における各趾の接地状況として,不接地趾の割合を算出した。さらに,安静時に0点及び1点の足趾が,足趾努力接地時もしくは重心前方移動時に2点まで改善した足趾の割合を,浮き趾改善率として算出した。【結果】安静立位時に,左右いずれかの足趾に1本以上の完全な不接地を認めたのは51名(41.8%),計98趾であり,最も多かったのは第5趾で計55趾,次いで第1趾,第2趾ともに計18趾であった。各群は,正常群13名(10.6%),不完全接地群57名(46.7%),擬浮き趾群15名(12.2%),真浮き趾群37名(30.3%)に分類された。足趾努力接地時及び重心前方移動時の浮き趾改善率は,擬浮き趾群において,第1趾60.0%,76.7%,第2趾96.3%,93.1%,第3趾100.0%,89.7%,第4趾ともに96.4%,第5趾66.7%,36.7%,真浮き趾群において,第1趾ともに16.4%,第2趾48.6%,38.9%,第3趾73.6%,44.4%,第4趾68.1%,36.1%,第5趾14.9%,67.6%であった。【結論】浮き趾の認められた者の割合は,過去の報告と類似した結果であったが,各群の割合でみると,正常群が少なく,真浮き趾群が多い傾向となった。また,擬浮き趾群は真浮き趾群と比較して,第1~4趾の浮き趾改善率が高く,そのなかでも第1趾の改善率が大きかった。両群間で,足趾努力接地時及び重心前方移動時における改善可能な趾に異なる傾向が示された。今後,各群の身体機能及び構造と浮き趾の関係性を検討し,浮き趾治療の一助としていきたいと考える。
  • 輿 日登美
    セッションID: O-MT-13-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】リハビリテーション(以下リハ)は関節リウマチ(以下RA)治療の4本柱の1つと言われており,病期にかかわらず疼痛軽減や変形・拘縮・筋力低下予防や改善,環境調整等の介入を行うことが重要であると言われている。一方で,生物学的製剤の承認以降,薬物療法の発展に伴い,RAは「治療可能な疾患」になりつつあり,リハも一変することとなった。2010年のリウマチ白書によると,リハビリを受けるRA患者の割合は2005年に比して10%程度減少し,リハの必要を感じない患者は4割程度に達している。本研究では,発症早期に投薬治療を開始したRA患者のADL,上肢機能の評価を行い,初期RA患者に対して介入すべき問題点を検討した。【方法】自由が丘整形外科に通院するRA患者で,研究参加に同意を得られた607名を対象とした。精神疾患,神経疾患,神経症状を伴う整形疾患を有する者は対象から除外した。方法は,m-HAQ(modified Health Assessment Questionnaire),Q-DASH(Disability of the Arm, Shoulder, and Hand),DAS28(Disease Activity Score 28),患者VAS,上肢の関節可動域制限を有する関節数について評価を行った。発症から6か月以内に抗リウマチ薬(DMARDs)と生物学的製剤のいずれかを現在まで継続的に投薬されている124名を早期投薬開始群として,全対象患者との比較を行った。更に早期投薬開始群の中から発症2年以内の初期RA患者50名に対して早期投薬開始群で発症2年以降の患者群との比較を同様に行った。【結果】RA発症6ヶ月以内に投薬を開始した患者は,全対象患者と比較してm-HAQの点数は,有意に低値であったが(p<0.05),Q-DASH,DAS28,本人VAS,上肢の関節可動域制限を有する関節数には有意差は認めなかった。RA発症6ヶ月以内に投薬を開始した患者のm-HAQは,Q-DASH,DAS28,患者VAS,上肢の関節可動域制限を有する関節数の全てと相関を認め,中でもQ-DASHの構成項目の中で「腕・肩・手の影響により家族や仲間との正常な生活を送ること」においては,高い相関を認めた。(r=0.7)RA発症6ヶ月以内に投薬を開始し,発症2年以内の患者のQ-DASH(仕事)は,発症6ヶ月以内に投薬し,発症2年以降の患者に比較して有意に高値であり(p<0.05),Q-DASHの構成項目の中で,「重労働の家事をする」(r=0.88),「腕・肩・手の影響により家族や仲間との正常な生活を送ること」(r=0.78),痛みに関する3項目(r=0.79)において高い相関を認めた。【結論】投薬治療の発展に伴い,RA患者のADL低下は予防できるようになった一方,初期RA患者は早期に投薬開始しても,質・量ともに仕事の制限を感じていると考えられた。家事や職場の環境にリハ介入することにより,周囲との関係悪化や疼痛を軽減する可能性がある。
  • 今井 智也, 野田 真理子, 平塚 千恵
    セッションID: O-MT-16-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】股関節の可動域(以下,ROM)制限および股関節周囲筋の筋力低下は変形性股関節症(以下,股関節症)に出現する主要な機能障害である。いずれも起居動作遂行能力の低下や姿勢・歩容の変化と相互に影響を及ぼし合っている。特に大殿筋上部線維(以下,大殿筋),中殿筋,小殿筋,大腿筋膜張筋といった股関節外転筋(以下,外転筋)群および梨状筋の筋出力低下は跛行の原因になるため,これらの筋に焦点を当て理学療法を施行する機会は多い。外転筋群は解剖学的構造から外転の他に屈伸および回旋の作用も兼備し,梨状筋は股関節外旋と屈曲・外転に作用する。そのため股関節症患者に現れる多様なROM制限が筋の働きに影響を及ぼし十分に活動できずに筋萎縮を呈している可能性があり,こうした特徴を見いだせれば理学療法に有益な情報となると考えた。勝木ら(2012年)は,屈曲・外転ROMと大殿筋および中殿筋の筋断面積との関連を報告しているが,他の方向のROMは検討されていない。さらに,股関節症患者における筋萎縮の評価には筋の容積を計測する必要性を述べている報告があり,特に梨状筋は深層筋ゆえ客観的な評価が困難なため,定量的に個々の筋の容積を計測することは筋力低下を詳細に考証する上で意義深いと考える。本研究の目的は,股関節症患者において股ROMと股関節周囲筋の容積との関連を明らかにすることである。【方法】対象は,進行期および末期股関節症患者女性30名(片側例7名,両側例23名),53股関節とした。平均年齢(範囲)は64.6(49-78)歳,平均身長(標準偏差)は153.7(5.4)cm,平均体重(標準偏差)は54.7(7.8)kgであった。股関節の屈曲・伸展,内外転,内外旋の可動域を角度計にて計測した。大殿筋,中殿筋,小殿筋,大腿筋膜張筋および梨状筋の容積はCT撮影で得られたデジタルデータを用い,Grimaldiら(2009年)の方法を参考に計測した。水平断像で計測筋を頭側から尾側へ観察し,目視できた断層から4断層毎に目視しうる断層までの各断層における面積を求めた。断層厚を乗じ容積を算出し,その総和を筋の容積とした。各股ROMと各筋の容積の間で相関があるか,身長と体重を制御変数とした偏相関係数(=r)を求めた。統計処理は統計解析ソフトSPSSver19を用い,有意水準は5%とした。【結果】屈曲ROMは大殿筋,中殿筋,梨状筋と弱から中等度の有意な正の相関を示した(0.31<r<0.44)。外転および内旋ROMは大殿筋,中殿筋,梨状筋と中等度の有意な正の相関を示した(0.40<r<0.61)。【結論】股関節症患者において各股ROMと股関節周囲筋の容積との関連を検討した。股ROMと小殿筋および大腿筋膜張筋の容積に関連は認められなかった。屈曲および外転・内旋ROMの低下は大殿筋・中殿筋・梨状筋の容積の減少に関与していた。本研究の結果,股関節周囲筋の維持・改善には股ROMの増大や姿勢・動作様式の修正の必要性が示唆された。
  • 建内 宏重, 小山 優美子, 黒田 隆, 宗 和隆, 後藤 公志, 秋山 治彦, 市橋 則明
    セッションID: O-MT-16-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】二次性の変形性股関節症(股OA)の運動機能は,寛骨臼形成不全などを有する前期から初期,進行期を経て末期に至る間に徐々に低下する。しかし,股OA患者の運動機能低下やその原因の調査は限られている上に,末期やTHA後を対象としたものがほとんどである。保存療法の適応は末期に至る以前が最適と考えられており,末期以前の運動機能低下の原因の解明は,保存療法を行う上で重要である。本研究の目的は,運動機能が大きく変化する前期から進行期における片脚立位(OLS)・歩行機能低下に影響する要因を包括的に分析し明らかにすることである。【方法】対象は,前期から進行期の二次性股OA患者55名(全例女性:年齢;47.9±10.4歳)とした。臥位レントゲン正面像から,股OAの指標として最小関節裂隙幅,寛骨臼形成不全の指標としてSharp角,CE角,acetabular head index(AHI)を測定した。股関節痛は,visual analog scaleで評価し,股ROM(屈曲,伸展,内転,外転,内旋,外旋;°)と股筋力(屈曲,伸展,外転,内旋,外旋;N/kg)は角度計と徒手筋力計を用いて,1名の検者が測定を行った(ICC(1,1);0.82~0.99)。動作解析には,3次元動作解析装置と床反力計を用いた。OLS能力の指標として重心動揺面積(安定した10秒の中央5秒間)を求め,3次元股関節角度(5秒間平均値と反対側離地時)も求めた。歩行能力の指標として自然歩行速度を求め,歩行周期における3次元股関節角度最大値を算出した。3試行平均値を解析に用いた。OLS・歩行機能それぞれに対して,年齢,BMI,レントゲン指標,疼痛,股ROM・筋力の単相関分析を行い,複数の要因が抽出された場合は重回帰分析を行った(有意水準5%)。【結果】OLS保持中の股関節角度には股筋力が関連し,特に股屈曲・伸展・外転・外旋筋力低下が屈曲変位と関連し(r=-0.27~-0.35),股屈曲・外旋・内旋筋力低下が内旋変位と関連した(r=-0.28~-0.29)(筋力要因間の多重共線性のため相関分析のみ実施)。OLS時の重心動揺面積と有意に関連する要因はなかった。一方,反対側離地時の外転変位には重回帰分析の結果,疼痛が関連し(標準偏回帰係数β=0.31),伸展変位にはAHIの減少が関連した(β=0.28)。歩行速度(1.14±0.16 m/秒)には,股伸展筋力(β=0.47)と疼痛(β=-0.27)が関連した。さらに,歩行時股関節角度の減少(伸展・内転・内旋・外旋)には,それぞれ,股関節ROMの減少が関連した(β=0.40~0.49)。【結論】OLS保持中や歩行時の股関節角度,歩行速度には,股筋力や股ROM,疼痛など保存療法で改善し得る要因が関連し,年齢やレントゲン指標は関連しなかった。これは,保存療法を行う上で重要な知見である。一方,OLSの反対側離地時には,被覆率が減少(AHI減少)するほど接触面積が減少する方向への変位(股伸展)を示した。これは,力学的不利を助長する姿勢変化であり注意を要する。
  • 徳田 光紀, 唄 大輔, 藤森 由貴, 亀口 祐貴, 庄本 康治
    セッションID: O-MT-16-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】大腿骨頚部骨折は最も受傷頻度の多い骨折の一つで,受傷後の歩行能力は70%の症例で低下する。大腿骨頚部骨折後の歩行能力を決定する因子は,年齢や骨折型,認知機能など様々であるが,特に膝伸展筋力は独立した因子であると報告されている。従来から筋力低下に対して電気刺激治療を用いた筋力強化法が有用であることが示唆されているが,受傷頻度の高い大腿骨頚部骨折術後症例を対象に,急性期での効果を示した報告は皆無である。本研究の目的は,大腿骨頚部骨折術後の急性期症例を対象に,電気刺激治療を併用しながら筋力強化運動を実施する電気刺激併用筋力強化法(Method of Electrical Stimulation for Muscle Strength:MEMS)の効果を検討することとした。【方法】対象は元々歩行可能で大腿骨頚部骨折を受傷し人工骨頭置換術を施行した16名とした。無作為にMEMS群とコントロール群(電気刺激なし)に割り付け,通常の理学療法を全症例に施行した。MEMSは術後翌日より開始し,電気刺激に合わせて膝伸展運動を毎日20分間実施した。電気刺激パラメーターは電気刺激治療器(ESPURGE,伊藤超短波社製)で二相性パルス波,パルス幅300μs,周波数80pps,運動レベル(筋収縮閾値以上)の耐えうる最大強度でON:OFF時間=5:7秒に設定し,自着性電極(PALS 5cm×9cm,Axelgaard社製)を患側大腿四頭筋に対して4枚貼付した。評価はハンドヘルドダイナモメーター(μtasF-1,アニマ社製)で膝伸展筋力(患健側比%を算出)と日本整形外科学会股関節機能判定基準(股関節JOAスコア)を術後1,3,5日目,1,2,3,4週目に測定し,各動作(下肢伸展挙上,移乗,一本杖歩行)の自立するまでに要した日数(日)を記録した。統計解析は測定日別に各評価項目を群間比較するため,対応のないt検定を用いた。有意水準は5%とした。【結果】膝伸展筋力(患健側比%)は全測定日でコントロール群(35.3±10.3,44.9±11.6,52.5±14.2,52.6±15.3,52.8±12.6,60.1±11.3,63.3±12.2)よりもMEMS群(51.0±11.4,62.6±16.5,70.7±18.5,75.7±16.5,77.2±8.1,80.4±10.1,82.2±7.5)が有意に高値を示した。股関節JOAスコアは術後3日目と2,3週目でコントロール群(13.4±4.0,23.3±6.8,28.8±4.2,31.4±5.3,38.1±6.8,46.0±5.4,53.5±7.7,)よりもMEMS群(16.3±4.4,31.9±8.1,34.5±10.3,37.9±10.5,46.6±7.3,53.5±8.0,60.6±6.8)が有意に高値を示した。各動作(下肢伸展挙上,移乗,一本杖歩行)の自立するまでに要した日数(日)は各群(MEMS群:コントロール群)で(2.6±1.6:7.5±1.6,2.4±1.1:6.6±4.5,13.4±5.2:29.3±8.1)となり,コントロール群よもMEMS群が有意に低値を示した。【結論】大腿骨頚部骨折術後の急性期症例に対するMEMSは,膝伸展筋力や股関節JOAスコアの早期改善および各動作(下肢伸展挙上,移乗,一本杖歩行)の早期獲得に効果的に寄与することが示唆された。
  • 水上 優, 建内 宏重, 近藤 勇太, 坪山 直生, 市橋 則明
    セッションID: O-MT-16-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】腸腰筋は股関節屈曲の主動作筋であり,股関節疾患をもつ患者においてその機能改善は重要である。従来,腸腰筋は侵襲的な方法でしか測定できないとされ,その作用に関する報告は限られていたが,近年,表面筋電図での測定が可能であるとの報告がされた。本研究の目的は,股関節の運動方向が腸腰筋を含む股関節屈筋の筋活動に与える影響を筋電図学的に分析し,腸腰筋の筋作用と他の股関節屈筋と比べ選択的に活動する運動方向を明らかにすることである。【方法】対象者は健常男性20名(年齢22.7±2.6歳)とした。課題は背臥位での等尺性股関節屈曲運動とし,基本肢位は両膝より遠位をベッドから下垂した背臥位で,股関節以遠を10°傾斜させ股関節伸展10°とした。測定筋は利き足の腸腰筋(IL),大腿直筋(RF),大腿筋膜張筋(TFL),縫工筋(SA),長内転筋(AL)の5筋とした。ILの電極貼付部位は鼠径靭帯の遠位3cmとし,超音波画像診断装置(フクダ電子製)で筋腹の位置を確認し電極を貼付した(電極間距離12mm)。筋活動の測定は筋電図計測装置(Noraxon社製)を用いた。各筋の最大筋活動を測定した後,各課題での測定を無作為な順序で行った。課題は,股関節屈曲0°,内外転・内外旋中間位での保持(屈曲),同肢位で大腿遠位に内側または外側から負荷を加えた状態での保持(各屈曲・外転,屈曲・内転),同肢位で下腿遠位に内側または外側から負荷を加えた状態での保持(各屈曲・外旋,屈曲・内旋)の計5種類とした。負荷には伸長量を予め規定した(3kg)セラバンドを用いた。各筋とも各課題中の3秒間の筋活動を記録した。ILの3試行の平均筋活動を最大筋活動で正規化した値(%MVC)と,ILの%MVCを5筋の%MVCの総和で除した筋活動比にILの%MVCを乗じた値を選択的筋活動指数と定義し,解析に用いた。統計解析には,一元配置分散分析およびBonferroni法を用い,ILの5種類の運動時の筋活動と選択的筋活動指数を比較した(有意確率5%)。【結果】ILの筋活動は,屈曲・外転(21.6:%MVC)が他のどの運動よりも有意に大きく,屈曲(18.6)は屈曲・内転(14.9)よりも有意に大きかった。屈曲・内転,屈曲・外旋(15.9),屈曲・内旋(16.1)の間には有意差が無かった。選択的筋活動指数は,屈曲・外転(7.9)が,屈曲(6.5)を除く全ての運動で有意に高かった。屈曲は屈曲・内転(4.3),屈曲・内旋(3.8)よりも有意に高かった。屈曲・内転,屈曲・外旋(4.8),屈曲・内旋の間には有意差は無かった。【結論】本研究の結果,ILは屈曲・外転で他の運動方向よりも有意に筋活動が大きくなり,また屈曲・外転や屈曲が他の運動方向よりも選択的に筋力発揮しやすい傾向を示した。本研究結果は,腸腰筋の選択的な運動を行う際に有用な知見であると考えられる。
  • 田中 貴広, 木村 保, 森 拓也, 澳 昂佑, 川原 勲, 中根 征也, 建内 宏重
    セッションID: O-MT-16-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】高齢者は下肢反応時間(RT)が延長し,トルク増加率(RFD)が低下する。手術侵襲もRT,RFDに影響する。したがって高齢者の大腿骨近位部骨折術後はRTやRFDといった筋力の質的変化も著しいと予測できるが,その特性や回復過程は明らかではない。本研究は大腿骨近位部骨折術後の股関節機能の質的変化とその回復過程,並びに歩行能力の回復過程を明らかにすることを目的とした。【方法】神経障害,明らかな認知症のない大腿骨近位部骨折術後症例7例,年齢77.3±6.0歳を対象とした。背臥位で股関節外転,伸展運動を各10回計測した。それぞれ股関節内外転中間位,股関節屈曲20°に固定し,予告信号後の音信号で素早く最大努力の等尺運動を開始するよう指示した。表面筋電計にて中殿筋,大腿筋膜張筋,大殿筋,半腱様筋の筋活動,プルセンサーにて関節トルク,Visual analog scale(VAS)にて股関節痛を記録した。音信号からトルク発現までの時間をRTとし,さらにRTを音信号から筋活動発現までの中枢過程時間(PMT)と筋活動発現からトルク発現までの末梢過程時間(EMD)に分けて分析した。RT,PMTは音信号前1秒間のトルクおよび背景筋放電量の平均±2標準偏差を超える時点を抽出した。トルク波形より最大値(F max),RFDを算出し,RFDはF maxの20,50,80%時点の値を抽出した(RFD%)。各値は術後より1ヶ月(M)ごとに3 Mまで計測し,同日に歩行速度も計測した。患側1,2,3 M,健側3 Mのデータ(歩行速度は患側1,2,3 Mのデータ)を正規性の有無により反復測定一元配置分散分析またはFriedman検定で比較し有意差を認めた場合,それぞれTukey法,Steel-Dwass法により各群間を比較した。有意水準は5%とした。【結果】外転時のRTは健側に比べ1 Mで有意に延長し,2 M以降は1 Mに比べ有意な改善を認めた。一方,伸展時のRTは群間に有意差を認めなかった。中殿筋のPMTも健側に比べ1 Mで有意に延長し,2 M以降は1 Mに比べ有意な改善を認めた。大腿筋膜張筋のPMTも1 Mに比べ2 M以降で有意な改善を認めた。EMDはいずれの筋にも群間の有意差を認めなかった。外転時のF maxは2 Mまで健側に比べ有意に低下し,2 M以降は1 Mに比べ有意な改善を認めた。他方,伸展時のF maxは3 Mまで健側に比べ有意に低下し改善は認められなかった。外転時RFD 20%は健側に比べ1 Mで有意に低下し,2 M以降は1 Mに比べ有意な改善を認めた。VASは外転,伸展時ともに群間に有意差を認めなかった。歩行速度は1 Mに比べ2 M以降で有意な改善を認めた。【結論】外転RTは術後1 Mまで著しく延長し,PMTの延長を伴うことから中枢過程時間の変調に起因することが明らかとなった。さらに術後1 MはF max,RFD双方に低下を認めたことから筋力の量的・質的障害が混在していると考える。外転時RT,PMT,F max,RFD 20%は歩行速度と一致した回復過程を辿ることから,歩行速度の改善には股関節伸展よりも外転の量的および質的機能が関与している可能性がある。
  • 堀田 旭, 谷名 英章, 久堀 陽平, 渡辺 広希, 成原 徹, 真壁 昇, 大古 拓史, 森沢 知之, 玉木 彰, 梅本 安則, 恵飛須 ...
    セッションID: O-MT-16-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】大腿骨頚部骨折(頚部骨折)は高齢者に多く,身体機能低下を来し,筋肉量減少を伴うサルコペニアを合併することがある。頚部骨折を既往に持つ地域在住高齢者の6割が筋肉量低下を呈していることが知られており,受傷後の回復期においては身体機能改善,筋肉量増加を図ることが重要である。しかし,頚部骨折受傷後の運動療法の効果を筋肉量の変化で捉えた報告や,窒素出納から蛋白質の同化,異化について検討した研究はない。また理学療法プログラムの1つである階段昇降練習はADL上の動作であり,身体機能改善効果は報告されているが,筋肉量の増減に対する影響については明らかでない。そこで,本研究の目的を頚部骨折患者における階段昇降練習付加の違いが下肢筋肉量,身体機能,窒素出納変化に及ぼす影響を検討することとした。【方法】対象は当院回復期リハビリテーション病棟入院中の頚部骨折患者とし,対照群と階段群の2群にランダムに振り分けた。除外基準は心臓ペースメーカー留置中である者,重度の膝・腰背部痛を呈する者,四肢に麻痺のある者,心肺系に不安定な病変を有する者とした。両群ともに120分/日の運動療法を実施し,対照群は歩行を中心とした複合運動を行い,階段群は対照群の運動内容に1日300段の階段昇降練習を付加した。入院時と退院時に体成分分析装置を用いて下肢筋肉量を測定し,徒手筋力測定器を用いて健側・患側下肢それぞれの等尺性膝伸展筋力体重比(筋力)を算出,さらに10m歩行速度を測定した。また,24時間畜尿から窒素出納を算出した。統計学的解析は,各項目の入院時から退院時までの変化率を算出し,窒素出納に関しては変化量を,マンホイットニーU検定を用いて群間比較した。有意水準は5%とした。【結果】5名(84.2±7.5歳,女性5名)が対照群,5名(79.8±12.3歳,女性4名・男性1名)が階段群に振り分けられ,介入期間は対照群47.6±12.6日,階段群50.4±11.2日であった。両側下肢筋肉量の変化率は対照群-3.0±4.7%,階段群5.3±5.7%であり,階段群で有意に高値を示した。(p<0.05)下肢筋肉量変化率を健側と患側に分けて検討すると,健側は対照群-0.4±5.0%,階段群5.9±7.1%で群間に有意差は認めなかった。患側は対照群-5.6±5.6%,階段群4.5±5.5%で階段群で有意に高値を示した。(p<0.05)筋力は,健側で対照群27.3±31.9%,階段群60.9±64.0%,患側で対照群25.7±26.8%,階段群57.6±61.6%と両下肢ともに増加していたが,群間に有意差は認めなかった。10m歩行速度は対照群72.5±51.8%,階段群73.6±43.4%とそれぞれ改善し,群間に有意差は認めなかった。窒素出納は対照群で-0.8±1.7g/dlと減少し,階段群で2.3±2.1g/dlと上昇したが,群間に有意差は認めなかった。【結論】頚部骨折患者に対する階段昇降練習の付加は骨格筋および蛋白質の合成を促進させ,下肢筋肉量を増加,身体機能を改善させることが示唆された。
  • 鬼澤 理紗, 片岡 亮人, 鈴木 淳, 山本 優理, 太田 進, 藁科 秀紀, 加藤 充孝, 北村 伸二
    セッションID: O-MT-14-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】股関節回旋筋は,股関節の安定や不意な動作の調節および衝撃吸収に寄与する。さらに回旋筋力は膝関節動的膝外反アライメントに関与するといった報告もあることから,股関節回旋筋を臨床上評価することは重要である。これまで回旋筋力測定は股関節屈曲90°で測定した報告が多く,歩行および立脚期により近い股関節伸展0°で測定した報告は少ない。少ない報告の中では,仰臥位と腹臥位の測定が用いられる。しかしながら臨床的に簡便でないことや,測定時に生じる代償運動を最小限にした方法とは言い難い。そこで,本研究の目的は,(1)股関節伸展0°回旋筋力の新しい測定法を提案すること,(2)股関節伸展0°の回旋筋力測定の特徴および信頼性を明らかにすること,とした。【方法】対象は健常成人10名とした。徒手筋力測定器(以下,HHD:Hand Held Dynamometer)を用い,各被検者の仰臥位外旋筋力,腹臥位外旋筋力,仰臥位内旋筋力,腹臥位内旋筋力を測定した。仰臥位測定は,被検者がベッド上で仰臥位かつベッド端に両下腿を垂らした肢位をとり,検者がHHDを測定側の下腿遠位部にあて,ベルトを介してHHDを固定し測定した。腹臥位測定は,被検者がベッド上で腹臥位かつ測定側の膝関節屈曲90°の肢位をとり,検者が測定側の下腿遠位部にHHDをあて徒手で固定し測定した。筋力は3回ずつ測定した平均値を代表値とした。統計解析は,相対信頼性は級内相関係数にて検者内信頼性ICC(1,3)および検者間信頼性ICC(2,3)を算出し,絶対信頼性はBland Altman分析にて比例誤差および加算誤差の有無を確認した。2つの肢位間の筋力の比較にはWilcoxonの符号順位検定を行い,有意水準は5%とした。【結果】筋力の平均値(N),ICC(1,3),ICC(2,3)はそれぞれ仰臥位外旋筋力では,73±68N,0.92,0.82,腹臥位外旋筋力では,100±49N,0.94,0.85,仰臥位内旋筋力では,59±25N,0.81,0.87,腹臥位内旋筋力では,92±53N,0.97,0.89であった。筋力値は外旋および内旋筋力ともに腹臥位の方が仰臥位よりも有意に大きかった。腹臥位外旋筋力測定で比例誤差がみられ,その他の測定では比例および加算誤差は認められなかった。仰臥位測定では測定中2名で腰部痛が出現した。【結論】仰臥位測定,腹臥位測定ともに先行研究と比較し,臨床的に簡便かつ測定時に生じる代償運動を軽減した方法で信頼性の高い結果を得た。腹臥位測定は短時間で測定可能で,骨盤の固定も得られやすい点で被検者は筋力を発揮しやすい肢位だが,筋力値が大きくなればなるほどその測定精度は低下する特徴があった。一方,仰臥位測定は,信頼性の結果では腹臥位より良い結果であった。今後は測定法の改良とともに股関節機能との関連について調べ,臨床的有用性についても検証していく。
  • 乙戸 崇寛, 服部 寛, 福多 佑貴, 赤坂 清和
    セッションID: O-MT-14-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】これまでの肩甲骨角度の測定方法には電磁トラッキング法,電気傾斜角度計,ハイスピードカメラによる動画撮影とマーカー貼付による動作解析装置を用いた測定方法等が報告されている。しかし,肩甲骨は肩関節運動時に皮下で運動するため,簡便にその角度変化を正確に捉える方法は十分に確立されていない。そこで我々は,製図デザインや口腔内形状の測定で用いられる3Dデジタイザーにより体表上からみた肩甲骨の位置を3次元座標として求め,肩甲骨角度を算出する方法を考案した。本研究の目的は3Dデジタイザーを用いた肩甲骨角度の測定信頼性を明らかにすることである。【方法】対象は本学の男子学生8名の左側肩甲骨とした。測定肢位は座位とし,フレームとベルトで頭部と体幹を固定した。測定項目は,1)上位胸椎棘突起(Th1-Th3)に対する肩甲骨内側縁(肩甲棘内側端-下角)を指標とした上方回旋角度,2)上位胸椎棘突起に対する肩甲棘(肩甲骨内側端-肩峰)を指標とした上方回旋角度,3)身体内矢状面(Th1-Th3-胸骨柄の頚切痕)に対する肩甲骨面(肩甲棘内側端-下角-肩峰)を指標とした回旋角度,4)上位胸椎棘突起に対する肩甲骨面を指標とした前傾角度,5)身体内矢状面に対する鎖骨(胸骨柄の頚切痕-肩峰)の角度を指標とした屈曲角度,6)上位胸椎棘突起の垂線に対する鎖骨の角度を指標とした挙上角度の計6項目とした。対象者に肩関節屈曲位0°,30°,60°,90°,120°,150°各々で保持させ,3Dデジタイザー(MicroscribeG2X)を用いて上記各指標の3次元座標を測定した後,3Dモデリングソフトウェア(Rhinoceros Ver.5.0)を用いて肩甲骨角度を求めた。上記測定を研究者2名が各1回実施し,検者間級内相関係数(ICC 2.1)と95%信頼区間(95%CI),および測定の標準誤差(SEM)を求めた。【結果】6項目の測定結果を平均ICC,95%CI,SEMの順に示す。1)肩甲骨内側縁を指標とした上方回旋角度は,0.95,0.99-0.75,0.68[°],2)肩甲棘を指標とした上方回旋角度は,0.98,0.99-0.89,0.36[°],3)回旋角度は,0.99,0.99-0.92,0.16[°],4)前傾角度は,0.95,0.99-0.73,0.3[°],5)屈曲角度は,0.97,0.99-0.86,0.23[°],6)挙上角度は,0.97,0.99-0.84,0.22[°]であった。【結論】3Dデジタイザーによる測定信頼性はいずれの肩甲骨角度測定においても高いことが示された。また,上方回旋角度では肩甲骨内側縁よりも肩甲棘を指標とした方がICC,95%CI,SEMすべての値が良好であることが判明した。本研究の一部はJSPS科研費基盤研究C(No.25350775)の助成を受けたものである。
  • 新井 慎, 岩田 晃
    セッションID: O-MT-14-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】高齢者にとって,歩行速度はADLの自立や施設入所,さらに生命予後との関連が認められた非常に重要な指標である。この歩行速度を規定する最も重要な要因の一つとして,膝関節伸展筋力が挙げられる。この膝関節伸展筋力に関して,LaRocheらは,左右の非対称性が低い群と比較して,非対称性が高い群で通常歩行速度が低下していることを示し,筋力の大きさだけではなく,左右の非対称性が重要であることを明らかにした。一方,新井らは,非対称性の高い群と低い群の比較を行い,最大歩行速度に有意な差が認められなかったと報告しており,LaRocheらとは異なる結果が得られている。これらの先行研究では,地域在住の健常高齢者を対象としている。歩行機能は健常高齢者と比較して,虚弱高齢者の方が低下しているため,非対称性が歩行に与える影響は,虚弱高齢者の方が大きいことが考えられる。そこで,本研究では,要支援・要介護者における下肢筋力非対称性が,通常および最大歩行速度に影響するかどうかを検証した。【方法】通所リハビリテーションを利用し,屋内歩行が歩行補助具なしで可能な47名(平均年齢77.4±5.9歳,男性10名,女性37名,要支援1 23名,要支援2 10名,要介護1 12名,要介護2 1名,要介護3 1名)を対象とした。測定項目は,膝関節伸展筋力,5mの通常および最大歩行速度とした。膝関節伸展筋力は,坐位,膝関節屈曲90°位にて等尺性収縮筋力を5秒間行い,ハンドヘルドを用いて行った。通常および,最大歩行速度は,8 mの歩行路の中央5 mの歩行に要した時間から算出した。下肢筋力の非対称性については,Carabelloらの方法に従い,(左右の膝伸展筋力の差の絶対値)/(左右の膝伸展筋力が大きい方の値)×100で非対称性(%)算出し,Perryらに従い,非対称性が15%未満を対称群,15%以上を非対称群とし,対応のないt検定を用いて両群間の比較を行った。統計解析には,SPSS 23.0を用いた。【結果】対称群(n=27,平均対称性6.6±4.4%)の年齢は77.9±5.8歳,膝関節伸展筋力は右が183.2±54.9 N,左が176.8±52.8 N,歩行速度は通常が1.0±0.2 m/sec,最大が1.3±0.3 m/secであった。非対称群(n=20,平均対称性21.5±5.9%)は77.6±6.0歳,膝関節伸展筋力は右が176.6±76.1 N,左が166.4±52.8 N,歩行速度は通常が1.1±0.2 m/sec,最大が1.4±0.2 m/secであった。対称群と非対称群の両群間の比較おいて,年齢,通常歩行速度,最大歩行速度に有意な差は認められなかった。【結論】要支援・要介護者において,下肢筋力の非対称性が高い群と低い群の比較を行った結果,歩行速度に有意な差が認められなかった。この結果は,虚弱高齢者においても,非対称性が歩行機能に与える影響が認められないことを示唆している。
  • ジャイロセンサーを用いた関節角速度測定
    新井 武志
    セッションID: O-MT-14-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】一般に,筋機能の測定では,徒手筋力測定器などを用いて,等尺性収縮の最大発揮筋力(もしくはトルク)が測定されている場合が多い。しかし,身体機能や生活機能との関係を考えると,固定された関節で発揮される等尺性の能力よりも,トルクと角速度の積で表わされる筋パワーのほうがより臨床的な指標であることが示されている。そこで本研究では,簡便に角速度を測定できるジャイロセンサーを用いて膝関節の最大発揮角速度を測定し,その測定値が筋力や筋パワーを外挿するのか健常若年者を対象に検証した。【方法】対象は健常若年者93名(男性53名,女性40名,平均年齢19.5歳)であった。対象者は,端座位にて下腿下垂位から膝関節伸展位まで最大努力で伸展を行った。その際の最大発揮角速度を,ジャイロセンサーを用いて測定した。その他に,等速性筋力測定器(BIODEX)を用いて,膝関節屈曲45°および90°での等尺性最大トルク,3つの等速度条件における,最大トルクと平均パワーを測定した(角速度はそれぞれ60,180,300°/秒とした)。最大発揮角速度とそれぞれの筋機能測定値との関連は,ピアソンの積率相関係数を用いて評価した。危険率は5%未満を有意とした。【結果】ジャイロセンサーを用いて測定した膝関節伸展最大角速度の測定値は,630.0±119.0°/秒(平均値±標準偏差)であった。この測定値は,他のすべての測定条件におけるトルクや筋パワーと有意な相関を示した(P<0.05)。等尺性最大トルクとの相関係数は,90°屈曲位に対し45°屈曲位との相関係数が大きくなった(r=0.410 vs.0.555)。また,等速度条件では,角速度が大きくなるほど,トルク値との相関係数は大きくなった(r=0.484(60°/秒),0.569(180°/秒),0.589(300°/秒))。同様に,平均パワーとの相関係数も角速度が増すと大きくなることが示された(r=0.320(60°/秒),0.480(180°/秒),0.517(300°/秒))。【結論】ジャイロセンサーを用いて測定された最大発揮角速度は,筋機能と有意な相関を示した。このことにより,高価なトルクマシンがなくても,ジャイロセンサーによって簡便に筋パワー等が外挿できることが示唆された。またジャイロセンサーによって測定された膝関節の最大発揮角速度は,比較的浅い屈曲角度のトルク値や,より速い角速度でのトルク値や筋パワーと近似することが示唆された。今後,身体パフォーマンスとの関連を示していくことによって,ジャイロセンサーを用いた角速度測定の臨床における有意性が示していけるものと考える。
  • 上原 卓也, 金井 章, 蒲原 元, 今泉 史生, 吉村 和樹, 江﨑 雅彰
    セッションID: O-MT-14-5
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】超音波画像診断装置(US)を用いた筋厚測定では,プローブの角度や圧によって容易に筋厚が変化するため注意が必要である。しかし,これまでに大腿四頭筋筋厚測定における信頼性を検討している報告は少なく,US使用の熟練度による検討は行われていない。そこで,今回,USによる大腿四頭筋筋厚測定における信頼性について,検者のUSの使用経験を考慮して検討した。【方法】被検者は男性6名,女性4名(10名),計10脚とした。検者はUSの未経験者,複数回使用者,熟練者の男性3名とした。筋厚は汎用超音波画像診断装置Viamo SSA-640(東芝メディカルシステムズ株式会社製)をBモードに設定し,リニア式プローブ(12MHz)を用いて測定し,gain及びdynamic range,撮影深度は統一した。検者はUSを用いて被検者の大腿直筋(RF),中間広筋(VI),外側広筋(VL),内側広筋(VM),内側広筋斜方線維(VMO)の安静背臥位時の筋厚を測定した。測定部位は膝蓋骨と上前腸骨棘を結ぶ線上で,RFとVI,VLは50%近位,VMは膝蓋骨より20%近位,VMOは2cm近位の高さとした。ただし,VLは大腿の中間から外側に大腿円周の10%,VM,VMOは大腿の中間から内側に大腿円周の12.5%の位置で測定した。VMO,VMとVIの筋厚は,各筋膜表面と大腿骨までの距離とし,RFとVLの筋厚は各筋膜表面とVIの筋膜までの距離とした。プローブの向きは大腿骨に対して垂直,プローブと皮膚との圧を最小限となるように指示した。測定は2回行い,1回目と2回目の間は3日以上期間をあけた。統計学的手法は,級内相関係数(ICC(1.1),(2.1))を用いた。【結果】USを用いた大腿四頭筋の筋厚測定について,ICC(1.1)では,RFは未経験者0.80,複数回使用者0.91,熟練者0.89(以下,同順記載),VIは0.93,0.87,0.91,VLは0.92,0.93,0.89,VMは0.83,0.84,0.79,VMOは0.77,0.85,0.77であった。ICC(2.1)ではRFは0.97,VIは0.97,VLは0.89,VMは0.94,VMOは0.82であった。【結論】検者間信頼性は,RF,VI,VMでは優秀であり,VL,VMOでは良好であったため,検者間信頼性は十分にあると考えられた。VL,VMOがRF,VI,VMよりも信頼性が低かった要因は,プローブの向きを斜めにした状態でVL,VM,VMOが測定されるため,プローブの向きが変化しやすく,検者間での誤差が生じたと考えられた。また,VMOはVMに比べ,骨が不明瞭に写りやすく,検者間での誤差が生じたと考えられた。検者内信頼性は,それぞれ0.77以上と高く,経験による差は見られなかった。本研究より,大腿四頭筋の筋厚測定は手順を統一すれば,検者内,検者間とも高い信頼性が得られることが確認された。
  • 木村 淳志, 西村 勇輝, 竹嶋 誠
    セッションID: O-MT-14-6
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】なで肩やいかり肩は肩凝りや頚肩腕痛などの要因とされている。我々は第50回日本理学療法学術集会で,なで肩といかり肩の判断基準の境界値を検討し報告した。今回,肩型判定のための計測方法を臨床的なものにするため,鎖骨の傾斜角を利用した計測とその判定基準を検討したので報告する。【方法】(1)画像作成。対象は肩に愁訴のない男性20名40肩(平均年齢:26.4±7.6歳)とした。頸から肩への傾きと水平線がなす角(以下,頸肩角)と鎖骨の傾きと水平線がなす角(以下,鎖骨角)を計測するため,上半身裸の安静立位で肩鎖関節(点A),鎖骨近位部の前内上方(点B)と遠位部の前外上方(点C)にマーキングを行い,2台のカメラにより正面と背面から同時に撮影をした。撮影の歪みをなくすため2台のカメラの設置は前額面,矢状面,水平面の傾きを水平計により調整した。撮影中心は正面撮影が胸骨上端,背面が第7頸椎棘突起とした。この20名分の画像を1名につき1枚分をカラー印刷した(以下,写真画像)。(2)見た目での判定。当院の理学療法士3名に20名分の背面の写真画像を渡し,なで肩からいかり肩へと順位づけをしてもらった(以下,傾斜順位)。その順位を参考に,左右の肩をそれぞれ「1:いかり肩」,「2:普通肩」,「3:なで肩」の3段階に判定してもらい,両側とも同じ判定を「いかり肩」,「なで肩」,それ以外は「普通肩」とした。(3)傾斜角の計測。計測は画像解析ソフトImageJを使用した。頸から肩へ傾きの近位側は僧帽筋下行部の形状が多様であり同一のランドマークが取れないため,頸肩線の水平軸の距離を計測,頚部より8分の1遠位を計測点とした(点D)。頸肩角は線ADと水平線,鎖骨角は線BCと水平線のなす角とした。(4)統計分析。傾斜順位はKendallの一致係数(W係数),肩型の分類と頸肩角,鎖骨角の相関関係はSpearmanの順位相関係数,なで肩,いかり肩のカットオフ値の設定はROC曲線により算出した。【結果】いかり肩は7名,普通肩は23名,なで肩は10名であった。傾斜順位はW係数が0.81(p<0.05)と一貫性のあるデータであった。頸肩角は,14.8~33.3°(22.6±4.6°),肩型との相関係数は0.72,鎖骨角は-3.7~17.5°(6.5±5.2°),肩型との相関関係は-0.76であり共に強い相関関係があった。いかり肩となで肩の判定基準となるカットオフ値は,いかり型の頸肩角は19.4°,鎖骨角は9.4°,なで肩の頸肩角は24.1°,鎖骨角は4.8°であった。【結論】肩型の見た目での判断は僧帽筋下行部の形状の影響を受けるが,僧帽筋は形状が多様であるため,ゴニオメーターでの計測は困難だと考える。鎖骨は骨指標点が触知しやすいため鎖骨角の計測が簡易的で信頼性も高い。本研究の結果より,,肩型を判断するには鎖骨角が推奨され,その判断基準は「いかり肩」は10°以上,「普通肩」が5°以上10°未満,「なで肩」が5°未満であることが示唆された。
  • 高野 利彦, 横山 浩康
    セッションID: O-MT-17-1
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】職場での腰痛は,保健衛生産業では最近の10年間で腰痛発生件数が2.7倍にも増加している。就業前に腰痛がみられる場合も多く,先行研究では理学療法士養成校の学生210名において,68%に腰痛経験があり,6か月以上痛みが継続した者が41%いたとの報告がある。また筆者も第23回埼玉県理学療法学会にて,理学療法士養成校における学生の腰痛の実態と運動習慣の関連について報告し,29%が腰痛を有しており,運動習慣との相関もみられた。このように腰痛についての先行研究は散見されたが,理学療法士養成校における継続した研究は見当たらない。そこで理学療法士養成校における学生の腰痛の実態と運動習慣について,前回報告した学生の再調査を行うことで1年後の変化を捉えることと,疼痛の実態調査を目的とした。【方法】理学療法士養成校(専門学校)の2年生39名(19.9±0.4歳,男性31名,女性8名)を対象とした。調査内容は,アンケートにて疼痛の有無,疼痛の部位,疼痛の誘因,疼痛のNRS,疼痛の出現時期,学業への影響の有無,運動習慣の有無,運動の頻度とした。【結果】何らかの疼痛を有していたのは23名(59.0%)であり,疼痛部位は腰部17名(43.6%),肩10名(25.6%),頸部6名(15.4%)が多かった。疼痛の誘因は,長時間の座位が多く,腰部では10名(58.8%),肩では5名(50.0%),頸部では100%であった。疼痛のNRSは平均4.6±1.6であった。疼痛の出現時期は腰部では中学が7名,高校5名,専門学校5名,肩は高校が6名,専門学校3名,中学1名,頸部は専門学校3名,高校3名であった。学業への影響は,腰痛で7名,肩痛で3名,頸部痛で4名が有りと答えた。運動習慣のある者は13名(33.3%),無い者は26名(78.8%),運動の頻度は月1回が8名と多かった。腰痛の有無と運動習慣の有無,疼痛の有無と運動習慣の有無には相関はみられなかった。【結論】腰痛に関しての筆者の先行研究との比較では,1年生にて45名中13名(28.9%)で有していたが,約1年後の2年生の時点では,39名中17名(43.6%)と増加していた。また,運動習慣がある者は42.2%から33.3%に減少していた。専門学校で腰痛が出現した者が5名おり,長時間の座位で誘発される者が多いことから,長時間の座位が何らかの影響を与えていると考えられた。1年間で腰痛を有する者が増えており,運動習慣は減り,長時間の座位が筋・筋膜性腰痛を生じさせていることが予想される中,学業への影響も出ていることから,就業前や授業中,休み時間に何らかの対策を行う必要があると考えられた。理学療法士は予防理学療法を実施していく側であるため,学生の段階から腰痛をはじめとする疼痛に対する自分自身での予防や,腰痛改善のための方法について習得していく必要があると考えられた。
  • 中高齢女性コホートによる5年間の追跡調査
    千葉 恒, 杉澤 裕之, 菅原 敏暢, 矢倉 幸久, 小林 徹也, 神保 静夫, 妹尾 一誠, 清水 睦也, 今井 充, 熱田 裕司, 伊藤 ...
    セッションID: O-MT-17-2
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに,目的】腰痛は1995年より男女共に厚生労働省による国民生活基礎調査の有訴受診率上位を占めている。2013年には19年ぶりに厚生労働省は腰痛予防対策指針を変更しており,今後,腰痛予防対策の重要性はますます増してくると同時に,理学療法士による腰痛予防への介入やエビデンスの構築が求められている。腰痛予防に関する報告は増加傾向にあるが,腰痛と脊柱矢状面アライメントや体幹機能に関する縦断データを用いた報告は我々が知る限り,ほとんど存在しない。そこで,本研究の目的は,中高齢女性の腰痛の経年的変化に影響を及ぼす脊柱矢状面アライメントおよび体幹機能因子を検討することとした。【方法】対象は,初回(ベースライン,以下BL)と5年後(フォローアップ,以下FU)に全項目の評価が可能であった,北海道上川地方および十勝地方に在住する中高齢女性28名(初回時平均年齢57.4±6.8歳)とした。評価項目は,腰痛Visual Analogue Scale(以下,腰痛VAS),Health Related QOL(SF-36下位尺度),全脊柱立位X線側面像による計測項目として胸椎後弯角,腰椎前弯角,仙骨傾斜角,矢状面バランス(Sagittal Vertical Axis),体幹機能項目として脊柱他動背屈域テスト(Prone Press up test;以下PP,腹臥位から下肢・骨盤固定で上肢を使用して体幹を最大背屈させた時の床から胸骨頚切痕までの距離),脊柱自動背屈域テスト(Back Extension Test,腹臥位から下肢・骨盤固定で上肢を使用せずに体幹を最大背屈させた時の下顎床間距離),等尺性筋力計を用いた腹筋力および背筋力とした。方法は,腰痛VASの変化値(FU値-BL値)と各評価項目の変化値(FU値-BL値)との関係について統計的解析を行い,腰痛VASに影響する因子を検討した。統計的解析は,腰痛VASの変化値と各評価項目の変化値との関連をPearsonの積率相関係数にて分析し,さらに腰痛VASの変化値を従属変数,相関分析にて有意とみなされた値を独立変数とするステップワイズ法による重回帰分析にて関連要因を抽出した。いずれも有意水準は5%とした。【結果】腰痛VASの変化値は,腰椎前弯角(r=-0.40,p<0.05),PP(r=-0.42,p<0.01),SF-36の下位尺度であるPF(r=-0.57,p<0.01)およびBP(r=-0.41,p<0.05)と中等度の相関を認めた。重回帰分析では,腰痛VASの関連因子としてPP(標準偏回帰係数-0.34,p<0.05,95%信頼区間-2.438--0.142)および腰椎前弯角(標準偏回帰係数-0.32,p<0.05,95%信頼区間-1.822--0.042)が抽出された。【結論】今回の中高齢女性においては,腰痛VASの変化は,腰椎前弯の減少とともに,脊柱背屈可動域の低下が最も関連が強い結果であった。腰痛症状には脊柱変性,体幹機能の他にも生活習慣,職歴,心因など多因子が影響すると報告されているが,長期的な腰痛予防の観点からは,体幹機能の中でも脊柱背屈可動域の評価と指導が重要と考えられた。
  • 三次元動作解析装置を用いての各関節運動の変化量に関する検討
    伊藤 貴史, 鈴木 晴子, 佐瀬 隼人, 石井 健史, 向坂 愛理, 朝重 信吾
    セッションID: O-MT-17-3
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】近年,高齢化と医療の進歩に伴い,重篤な脊椎疾患に対して外科的治療の選択が増加している。脊椎の手術には大別して切除術と固定術の2種類があり,脊椎固定術(以下,固定術)に関しては,手術後は体幹の過度な動きが禁忌となる。そのため,当院では手術後療法として硬性コルセット(以下,コルセット)の装着を一定期間義務付けている。しかし,少数ではあるが,固定術後患者の中にはインプラントの脱転,スクリューの緩みのため再手術になる者もいる。その原因の一つに,日常場面で体幹の過度な動きを反復していた可能性が考えられる。コルセットを装着する目的のひとつに体幹の過度な動きを抑制することにあるが,コルセットの装着の有無で動作中に体幹の動きをどの程度抑制できているかの報告は見当たらない。そこで本研究の目的は,立ち上がり及び座り動作(以下,立ち座り)時にコルセットを装着することで体幹・下肢に及ぼす影響を検討することとした。【方法】対象は,固定術を施行し,術後にコルセットが処方された者11名とした。対象者の属性は,男性5名,女性6名,平均年齢(標準偏差):73.5(7.1)歳であった。固定部位は,腰椎以下の固定4名,胸腰椎を含む固定7名であった。測定課題は,コルセット装着の有無での端座位からの立ち座りとした。対象者にはできるだけ腰を曲げないようにと指示をしてから動作を行わせた。動作解析には,三次元動作解析装置(酒井医療株式会社製,マイオモーション)を使用し,動作中の胸椎・腰椎・股関節の各運動範囲を測定した。データの分析は,立ち上がり,座り動作中それぞれの腰椎最大屈曲角度を算出し,その時の他関節の角度も算出した。統計分析は,コルセット装着の有無でそれぞれの関節角度に差がないかを対応のあるt検定で検討した。なお,有意水準は5%とした。【結果】統計解析の結果,コルセット装着の有無で立ち上がり,座り動作ともに腰椎の屈曲角度に有意な差を認めた。コルセットなしでは,立ち上がり時の腰椎屈曲平均角度(標準偏差)は20.0(11.7)°座り動作は20.9(9.1)°,装着した場合の立ち上がり時は9.1(9.2)°座り時は9.0(9.2)°であった。また,座り動作で股関節の屈曲角度にも有意差を認めた。その他の関節角度には有意な差を認めなかった。【結論】本研究の結果より,固定術後患者においてコルセットを装着していることで立ち座りに腰椎屈曲角度が減少することが示唆された。また,胸椎の動きはコルセット装着の有無に関わらず制御できていた。解剖学的に胸椎は屈曲方向へは可動性が少なく,腰椎は屈曲方向への可動性が大きいことが知られている。本研究の立ち上がり動作時における検討でも同様の結果になった。今後の患者指導においてコルセットの適切な着用と腰椎伸展を意識した理学療法アプローチ必要があると考える。
  • 立位姿勢アライメントが症状再発に及ぼす影響に着目して
    石川 博隆, 鈴木 光彦
    セッションID: O-MT-17-4
    発行日: 2016年
    公開日: 2016/04/28
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    【はじめに,目的】近年,腰臀部痛の原因として上殿皮神経が注目されている。上殿皮神経は胸腰筋膜貫通部での絞扼や牽引刺激が加わる事で腰臀部痛が生じると考えられている。理学療法は上殿皮神経に起因する腰臀部痛に対して,一定の効果がある事が報告されているが,複数例に対する治療効果をまとめた報告はない。また,他の治療法では症状の再発例を認め,その原因についても検討されているが,理学療法実施後の経過を観察し,予後因子について検討した報告はない。そこで本研究では,上殿皮神経に起因する腰臀部痛を呈する症例に対して実施した理学療法の治療成績をまとめる。また,理学療法実施後の経過を観察し,症状再発例に関しては上殿皮神経に起因する腰臀部痛の発症に関与する因子であると報告されている立位姿勢アライメントに着目し,症状再発との関係について検討した。【方法】対象は,平成26年6月から平成27年9月までの間で,上殿皮神経障害による腰臀部痛が疑われた当施設利用者13名とした。理学療法実施後より,1ヶ月以上の経過観察を行えなかった者は除外した。上殿皮神経の鑑別テストは,絞扼による病態を想定した國谷らの方法に,牽引刺激の影響を確認する項目を追加した独自の方法を採用した。理学療法は主に徒手療法や筋の反復収縮を行う事で,上殿皮神経が分布する臀部の皮下組織の滑走性改善や胸腰筋膜の柔軟性改善を促し,上殿皮神経への絞扼・牽引刺激の軽減を図った。その後症状の消失を認めた者は,立位姿勢アライメントの評価を行った。評価項目は,円背指数と骨盤傾斜角度とした。円背指数は,Milneらの報告を基に算出した。骨盤傾斜角度は,ゴニオメーター(東大型角度計)にて測定した。同時に基本情報として,性別,年齢,既往歴,罹患側,罹患期間,疼痛誘発動作を診療録より取得した。平成27年10月末日時点で症状の再発を認めた者(再発群)と再発を認めなかった者(非再発群)について,立位姿勢アライメントおよび基本情報の比較を行った。【結果】全例,1~5回の治療にて一時的な症状の消失を認めた。経過観察を行い,症状の再発を認めた者は4名であった。再発までの期間は,最短で1ヶ月後,最長で5ヶ月後であった。再発群の基本情報は,罹患期間と疼痛誘発動作に特徴を認めた。罹患期間は非再発群が当日~5日に対して,再発群は2週間~6ヶ月と長期であった。再発群の疼痛誘発動作は全て立位保持であった。また,再発群の立位姿勢アライメントは大きく2つに分類された。1つは円背と定義される円背指数13以上かつ骨盤前傾角度が小さい姿勢であった。もう1つは円背指数は13以下かつ骨盤前傾角度が大きい姿勢であった。【結論】上殿皮神経に起因する腰臀部痛は,理学療法により全例で一時的な症状消失を得た。また,上殿皮神経に起因する腰臀部痛の症状再発に,立位姿勢アライメント,罹患期間,疼痛誘発動作が関与している可能性が示唆された。
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