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加藤 浩, 阿南 雅也, 森口 晃一, 羽田 清貴, 嶋村 剛史, 岡澤 和哉
セッションID: P-MT-13-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【目的】我々の研究グループは，これまで変形性股関節疾患（OA）患者の跛行に関する研究として，運動力学的視点から，骨盤帯と大腿骨のセグメントトルクパワーを算出し，両パワー値の極性をみることで，力学的エネルギーの流れを検討する研究を行ってきた。そして，健常者との比較において，骨盤帯と大腿骨でのエネルギーの流れが異なる事を昨年の同学会で報告した。今回は，さらに表面筋電図（EMG）を加え検討した。【対象】対象は健常成人（健常者）1名（女性，年齢：45歳，身長：162.0 cm，体重：58 kg）及び，両側OA患者1名（女性，年齢：49歳，身長：157.0 cm，体重：59 kg）。日整会点数は，疼痛20点，可動域（屈曲：11点，外転：4点），歩行能力15点，日常生活動作18点であった。病期分類は両側進行期レベルであった。【方法】計測はカメラ10台を用いた三次元動作解析装置Vicon MX-T40S（Vicon Motion Systems社製）と6枚の床反力計（AMTI社製）を用いた。直径9mmの反射マーカーを使用し身体33カ所に貼付した。得られたマーカ座標から8剛体リンクモデルを作成した。次に各セグメントのトルクパワーを算出し，歩行周期が100%となるよう正規化した。解析側は右下肢とし，床反力垂直成分が増大する荷重応答期（歩行周期0%～12%）におけるセグメントトルクパワーの平均値を算出した。次にEMG計測においてはTeleMyo DTS（Noraxon社製）を使用し，被検筋は中殿筋とした。電極貼付部位は腸骨稜と大転子を結んだ中点とし，十分な前処理後に電極間中心距離3.0cmで貼付した。また，フットスイッチを用いて1歩行周期を同定しながら計測を行った。得られたデータは，MATLAB R2015（Mathworks社製）を用いて連続wavelet変換（Gabor関数使用）を用いた時間周波数解析を行った。解析の周波数帯域は12.5～200Hzとした。解析の時間幅は0.05秒間隔で平均周波数（Mean power frequency：MPF）を算出した。そして，踵接地直後からのMPFの変化量を算出した。【結果】1．セグメントトルクパワー（w/kg）健常者の場合，骨盤，大腿セグメントの平均トルクパワーは，それぞれ-0.11，0.001であった。OA患者の場合，それぞれ-0.14，-0.28であった。2．MPF変化量（Hz）健常者の場合，踵接地直後から歩行周期10%の間にMPFは15Hzの上昇が認められた。OA患者の場合，逆に16Hzの減少が認められた。【考察及び結語】健常者とOA患者の大腿セグメントパワーを比較すると，OA患者の方が，パワー値が大きい結果となった。これは，健常者に比べ大腿部の回転運動が大きい（不安定性）を示すものであり，股関節不安定性は大腿部に起因する可能性を示唆するものである。またMPFの上昇は，tye2線維の活動増加が報告されており，大腿部の不安定性が，type2線維の活動性低下にも影響している可能性が示唆された。本研究の一部は，日本学術振興会科学研究費補助金（基盤研究C課題番号25350655）の採択を受けて実施した。
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上川 香織, 対馬 栄輝, 奈川 英美, 佐藤 誠剛
セッションID: P-MT-13-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】立位から床の前・側方に上肢を最大に遠方へリーチした時の距離（床リーチ距離）は，下肢の関節可動域，筋力，バランスといった身体機能の評価指標となり，側方への床リーチ距離を考慮すれば，左右下肢の機能を詳細に捉えられる可能性がある。床リーチ距離が下肢機能を反映するのであれば，動作能力や歩行自立度判定の代表的な指標として使用されている10m歩行時間との関連も大きいと考えられる。そこで，床リーチ距離と10m歩行時間との関係を検討することを目的とする。【方法】対象は一般病棟入院中であり，下肢の変形性関節症及び骨折に対し保存療法または手術療法を施行した17名（男性3名，女性14名，平均年齢71.35±16.06歳）とした。全例がT字杖歩行および歩行補助具なしでの歩行が見守りまたはなしで可能であった。また研究主旨の理解及び口頭での指示理解が不良である者，検査動作が医学的に不利益となる疾患は除外した。以下で述べる健・患側の定義は，原則として受傷・手術側を患側とし，両側疾患に関しては受傷及び手術日が新しい側を患側とした。まず床に十字のテープを貼り，一方のテープ上に両足（裸足）先端を合わせ，十字の交点を中心として20cm開脚立位をとらせる。次に両足底を離さずに健側下肢と同じ側の上肢によって前方，健側方向，患側方向へ床のテープ上に沿ってできる限り遠くにリーチし，指尖部が触れた部分に検者が印をつけて，再び立位へ戻させた。リーチ時は指尖のみ触れるようにし，リーチ姿勢から立位に戻る時に再び手を床に接触することを禁止した。測定に際してはあらかじめ見本を示し，数回の練習を行わせ，各リーチ施行間は疲労度に応じて十分な休息時間を設けた。各方向のリーチは3回繰り返し，テープの交点から印までの距離を測定した。3回測定の平均を求めてから，各被験者の身長で除した値を床リーチ距離とした。また，床リーチ距離測定時の動作をデジタルカメラにて動画で記録した。次に対象者の最大速度下での10m歩行時間，機能的自立度評価表（FIM），年齢，身長，体重を測定した。統計的解析は，10m歩行時間を従属変数，各床リーチ距離，年齢，体重，FIMの運動項目を独立変数とするステップワイズ法による重回帰分析を適用し，変数間の関連性を確認した。【結果】10m歩行時間に対し有意な変数は選択されなかった。撮影した動画から動作のパターンを確認し，前方への床リーチ動作時に両膝関節屈曲を行う動作パターンであった15名（［男性3名，女性12名］平均年齢70.73±17.05歳）を対象として改めて重回帰分析を適用したところ，10m歩行時間に対し前方への床リーチテストが有意な変数として選択された。（標準化偏回帰係数は-0.72，P＜0.05）【結論】下肢の運動器疾患において，必ずしも床リーチテストが歩行能力を反映するわけではなく動作パターンも関連する可能性がある。ただし被験者数が少ないことも理由として考えられる。
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加速度・角速度センサを用いての検討
西村 圭二, 南部 利明, 後藤 公志, 杉本 正幸, 山﨑 敦
セッションID: P-MT-13-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに】変形性股関節症（以下股OA）患者の歩行では，立脚中期から後期において体幹前傾や患側への体幹側屈など股関節伸展を腰椎や骨盤で代償する場合がある。原因として，股関節伸展可動域制限，殿筋筋力低下，下部体幹筋安定性低下などが挙げられる。先行研究において，下部体幹筋収縮の意識により，歩行立脚期を想定した前方へのステップ動作にて骨盤および体幹前傾減少，股関節伸展角度増加など代償の抑制に関与することを報告した。今回，実際の歩行において下部体幹筋収縮の有無が体幹および骨盤動揺に与える影響について検討したので報告する。【方法】対象は健常成人10名（平均年齢33.3±7.1歳，身長173.6±2.4cm）で，股関節伸展，外転可動域および大殿筋，中殿筋筋力が正常である者とした。計測には体幹2点歩行動揺計MVP-WS2-S（マイクロストーン社製）を用いて，小型無線モーションセンサを体幹（第9胸椎部）と骨盤（仙骨後面で両上後腸骨棘を結ぶ線の中央）に各々取り付けた立位とし，快適な速度での10m歩行を指示した。これを下部体幹筋収縮を意識しない状態と意識した状態で各々実施した。計測前に2回歩行練習をした。下部体幹筋収縮を意識付けるために，まず股膝関節60°屈曲位でのハーフカットストレッチポール上端座位にて頭尾側方向への体幹伸展を10回促した。さらに両脚立位でも同様に頭尾側方向に体幹伸展する動作を10回実施した。この際の腹横筋の収縮を触診にて確認した。同様の計測を股OAによるTHA術後3週（退院時）で術側立脚期に体幹側方動揺を視覚的に確認できる患者5名にも実施した。得られたデータから10m歩行中の歩行周期3区間における体幹および骨盤の前後，上下，左右動揺幅を各々平均化して算出し，下部体幹筋収縮意識の有無による動揺変化を比較した。統計処理は対応のあるt検定を用い，危険率5％未満とした。【結果】健常成人の体幹では上下動揺にて意識無48.8±7.1mm，意識有51.8±6.5mmと有意な増加を認めた（p＜0.05）。前後，左右では有意差はなかった。骨盤では前後，上下，左右とも意識の有無による動揺幅の有意差は見られなかった。THA術後患者は意識無にて術側立脚期に術側方向への体幹側方動揺が生じ左右幅増大を認めたが，意識有にて上下動揺幅が増大し動揺の軌跡が左右対称に近づく傾向を示した。【考察】頭尾側方向へ積極的に体幹を伸展することで腹横筋の活動が高まり，腹腔内圧が上昇し腰椎安定化作用が得られるとされる。健常成人に明らかな跛行は見られなかったため，意識の有無による著明な変化はなかったが，収縮意識が頭尾側方向であることからTHA術後患者では側方動揺の抑制につながり，左右対称的な動揺に近づいたと考える。また，上下動揺幅増大は立脚中期から後期の前方推進力増大にも影響することが推測される。したがって，下部体幹筋収縮を意識することは歩容改善の一助となる可能性が示唆された。
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～転倒受傷した運動器疾患患者を対象として～
久住 治彦, 原 泰裕, 半沢 嘉基, 大友 将男, 宮負 ちなみ, 岩佐 健示, 市川 健太, 西郡 亨
セッションID: P-MT-13-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】高齢者の転倒の要因として，内的要因（障害物をまたげるかの判断等）が注目され，自身の身体能力と身体能力認識の誤差が大きいほど，強い転倒リスクになると報告されている。転倒受傷により入院に至った高齢者では，入院生活の少ない活動量を手掛かりに，急激に低下した身体能力を適切に認識することは難しい課題であり，身体能力の低下を認知できるだけの身体活動が不足していると考える。以上から，身体活動量と身体能力認識に関する要因を分析する事は，退院後の転倒予防策を講じる上で重要と考える。そこで本研究では，入院生活中の活動量の一要因として歩行自立度に着目し，歩行自立群・非自立群の身体能力認識の誤差を比較する事を研究目的とした。【方法】対象はH27.7.11～H27.10.7に転倒によりA病院へ入院となった65歳以上の運動器疾患を有する入院高齢患者で，①リハビリテーションを処方，②改訂 長谷川式簡易知能評価スケール21点以上，③脳血管疾患の既往が無い，④Functional reach test（以下FRT）が介助無しで測定可能の4要件を満たす9名とした。情報収集として，主病名・年齢・歩行自立度の3項目を調査した。身体能力認識の誤差はFRT実測値と予測値との差の絶対値を使用した。予測値の測定には予行練習を行わず，検査者のデモンストレーションにて説明を実施し，可能な限り前方にリーチした際に届くと予測される位置を回答させた。測定順序は予測・実測の順で行った。対象者を歩行自立群（FIM6点以上）・非自立群（FIM5点以下）に群分けし，各群のFRT実測値と予測値の誤差を比較した。統計学的手法は対応のないt検定を用い，解析にはR2.8.1を使用した（有意水準5％）。【結果】対象者9名のうち，歩行自立群4名・非自立群5名であった。FRTの実測値は自立群18.4±7.6cm，非自立群10.7±3.3cmであり，自立群において有意に大きかった（p＜0.05）。FRT実測値と予測値の誤差は自立群6.3±5.7cm，非自立群1.8±2.2cmと2群で有意差はなかった（p＝0.06）。【結論】健常高齢者を対象とした先行研究では，身体能力認識の誤差は6.5cmを境として，良好に転倒の有無を判別する事が可能と報告している。我々の仮説では入院中の活動量に比例して，身体能力認識の誤差は軽減されると考えたが，非自立群（1.8cm）よりも自立群（6.3cm）の平均値がそれに近い値となった。また，FRTでは自立群が有意に大きい結果となり，歩行自立群は転倒による身体能力の低下，リハビリによる身体能力の向上と短期間における身体能力の変化を適切に認知できず，活動量増加にあわせて身体能力認識の誤差が大きくなる可能性が示唆された。研究意義として転倒受傷した高齢入院患者の身体能力認識と歩行自立度を比較した報告は少なく，退院後の転倒予防の一助になると考えられる。
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～身体機能に着目して～
相野 正樹, 春口 幸太郎, 白樫 敦, 井元 淳
セッションID: P-MT-14-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】Silver Spike Point（SSP）療法は，物理療法である低周波治療器の1つで，医療機関や治療院でも使用されている機器の1つである。疼痛や筋力の改善を目的として使用されることが多く，目的の筋に対して用いられるが，神経髄節を考慮し椎間に対して施術した報告は我々が渉猟した限り存在しない。本研究は，健常者を対象として，神経髄節を考慮したSSP療法の即時効果を検証することを目的に実施した。【方法】対象は健常者17名（男性12名；25.7±2.3歳，女性5名；28.0±7.0歳）であった。SSP療法はSSP療法器GRANUS（日本メディックス）を用い，端坐位にて第2腰椎-第3腰椎間と第3腰椎-第4腰椎間，第4腰椎-第5腰椎間と第5腰椎-第1仙椎間の2部位に電極を貼付し，強度3で3分間実施した。SSP療法施行前とSSP療法後において，ハンドヘルドダイナモメーターμ-Tas F-1（アニマ社）を使用して等尺性膝伸展筋力（両側），10m最大努力歩行速度を評価した。統計解析にはエクセル統計2012を使用し，Wilcoxonの符号順位検定を用いてSSP療法施行前後での等尺性膝伸展筋力（N）と10m最大努力歩行速度（秒）を比較検討した。【結果】SSP施行前の等尺性膝伸展筋力は，右410.1±143.4，左384.5±126.7からSSP施行後，右446.5±153.7，左425.6±139.8に改善が見られた（
p＜0.01）。また，10m最大努力歩行速度において，3.5±0.6から3.3±0.6に改善が見られた（
p＜0.01）。【結論】SSP療法施行前後で比較検討した結果，SSP療法は下肢筋力や歩行速度といった身体機能向上に効果があることが示唆された。これは神経髄節で関与する第2～3腰椎髄節に電気刺激を加えることで，その髄節レベルの筋群に影響があったものと思われる。電気刺激を筋や筋を支配する運動神経に加えることで，筋収縮が起こることは知られているが，神経髄節である椎間に対して電気刺激を加えることで同様の結果が得られたと考えられる。また，第2～5腰椎レベルの髄節に関与する筋として，腸腰筋，大腿四頭筋，内転筋群が挙がる。膝伸展筋力の向上は歩行速度の向上にも関与していることが言われており，これらの筋に刺激が加わることで，一時的に筋収縮が得られたと思われる。本研究を一つの例として，SSPを導入し，効果的な理学療法介入を図ることが可能となると考える。
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新井 恒雄
セッションID: P-MT-14-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに】ギブソンは動物の知覚システムとして，環境への注意のモードという視点から5つのシステムがあると提唱している。視覚システムは姿勢の変化や移動を知覚する。交通事故による頭部外傷後の2重視ため，活動制限を生じた症例が入谷式足底板（以下，足底板）により症状改善した。治療効果と持続した経緯を考え報告する。【症例】48歳 男性 会社員軽自動車運転中に普通車と接触，田んぼへ転落し受傷（シートベルト着用）。救急車にて急性期病院へ搬送，脳外科，整形外科の加療及び脳血管リハを受ける。受傷後約1年後，左肩関節拘縮改善を目的に当院受診。疾患名・障害名：左肩関節拘縮，脳挫傷後右片麻痺，右外傷性肩関節脱臼，右足関節内果・腓骨骨折（手術療法），右第4中手骨骨折（保存療法）。主訴：屋外歩行時に人とすれ違うのが怖い。段差が怖い。二重視により左目を閉じたほうが見やすい。左肩が挙上出来ない。動作：段差から降りる際，動作が止まり体幹を回旋しながら下肢をおろす。ボールを投げると身体が一時後退してから捕球する。立位姿勢は頸部左回旋，右肩甲帯外転拳上。立位時筋緊張は右胸鎖乳頭筋，大胸筋，広背筋，左右上腕二頭筋に高緊張を認めた。関節可動域テストは立位時左肩関節屈曲100°，右足関節背屈5°以外の問題はなかった。立位姿勢の矢状面は，上下半身ともに左後方偏位，歩行は直進性を欠き本人にも自覚があった。頸部・体幹の筋緊張を整え維持するために足底板評価を行った。足底板直接評価中の裸足歩行で直進性の向上が見られた。姿勢筋緊張の改善及び，身体運動改善を目的に毎日履く靴に足底板を処方した。【結果】歩行時に人とすれ違う恐怖心がなくなり屋外歩行可能。（街中を30分以上）段差から降りる際の動作がスムーズになる。ボールを迎えて捕ることが可能になる。立位時筋緊張の左右差も同レベルとなり，立位時左肩屈曲も改善した。【考察】足底板の特徴は，身体運動を無意識下にコントロールしメカニカルストレスを減ずることにある。症例は二重視により左眼を閉眼させ，右眼のみに集中した生活となった事が過剰な姿勢筋緊張を形成した。姿勢筋緊張は自己定位に重要な情報である。自己定位困難な状態が外部環境への適合障害を生み，活動制限を生じさせたと考えた。足底板を使用する事により右眼で楽に見る姿勢と，過剰な筋緊張が生じない姿勢を作り出した。受傷後の経過が長く外眼筋筋切除の予定もされていた状態であった。足底板使用後から動作時の恐怖心が改善したことから，知覚システムの協調障害に対しても足底板は有効であると考える。足底板の姿勢コントロール効果により自己定位の形成をした。更に全身的な探索活動での知覚行為循環により症状を改善させたと考える。
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上肢の痺れを眼球運動の改善により軽減させた症例
青木 幸平
セッションID: P-MT-14-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】張らは人工神経回路網による眼球運動制御モデルを作成する際に，網膜への刺激や頭の傾き（網膜誤差）だけでは人の滑らかな眼球運動が再現できず，外眼筋の求心性情報が重要であると述べている。この眼球運動には頚部の動きが伴う。そこで眼球運動にエラーが生じれば頚部の不良肢位を生じ，頚部由来の痛みや痺れが発生すると考えられる。そのため一般的な体を正中位に改善させるリハビリでなく，外眼筋に着目し治療を行い効果を得られたため以下に報告する。【方法】症例は60代男性。パソコンの使用頻度（左側）が多く座位姿勢は体幹右回旋し頚部左側屈・左回旋位で「まっすぐ座れている」と言語化。座位で右肩甲帯上部から上・前腕外側や母指・示指にかけて痺れがみられ，spurling testでVAS7/10に増強。頚部の右回旋・側屈はC6～Th1の過剰運動が見られた。右上肢は全体的に過緊張。右側のものを中心視野で捉えようとすると若干ずれが生じた。痛みの原因は右回旋・側屈時のC6～Th1の過剰運動が原因と考えられるが，頚部は眼球運動との関連が強い。眼球運動は対象物を中心視野にとどめ見やすくする機能を持つが，長時間の随意的な追視は困難であり，反射が必要である。網膜誤差や外眼筋の伸張感覚により非意識的に外眼筋を制御し追視する反射は，より求心性情報に依存する。これらの求心性情報にエラーが生じた状態では中心視野に対象物を留めにくく不明瞭。そのため運動制御が行われやすい情報を優位にシステムを構築するような代償が生じることが予想される。これらの考えより，長時間の左側作業により外眼筋の内外側で求心性情報に不均等が生じ，網膜情報を中心に眼球を制御するように代償したため右側では外眼筋が働きにくくC6～Th1の過剰運動を引き起こし痺れを生じさせたと考えた。治療肢位は座位。9つに区切られた板を正面より60°に置き，その番号の位置を記憶。閉眼し眼球をセラピストの介助でリーチした手に追随後開眼。リーチした番号と共に手を視野の中心で捉えられているかを確認させた。これを左・右の順番で行った。【結果】spurling testはVAS2/10となり上位頚椎から滑らかな運動が可能となり右上肢の過緊張も軽減した。座位は「真っ直ぐ保ちやすくなった」と言語化し正中位保持が可能となった。【結論】今回の結果より，眼球運動の求心性情報のエラーにより痺れが生じる可能性が示唆された。眼球運動は様々な情報（前庭・網膜・眼輪筋等）の統合により適切な制御が可能となる。反射の制御は伸張反射など四肢のみでなく眼球運動にも存在し，この反射が適切な形で制御されなければ，対象物が動くたびに身体の正中性が崩れるような負の学習がなされる。またこの反射は頭頂・後頭葉により制御されるが，主に随意運動を制御する前頭眼野と小脳を介しシナプス結合が強いことから，随意運動にて反射制御が可能ではないかと考えられた。
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変形性股関節症患者での検討
坪内 優太, 川上 健二, 松本 裕美, 井上 仁, 兒玉 慶司, 兒玉 吏弘, 木許 かんな, 原田 拓也, 原田 太樹, 須藤 晴香, ...
セッションID: P-MT-14-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに】骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2015年版では，運動介入により，骨密度の上昇（グレードA）と骨折の抑制（グレードB）に繋がるとされており，特に衝撃荷重運動や抵抗荷重運動が有効とされている。先行研究では，歩行運動を継続している中年および高齢女性では，継続していない女性に比べ腰椎および大腿骨の骨密度が有意に高値を示すと報告している（Ikeda, 2012）。このように，骨密度と身体活動量および歩行との関連を示した報告は散見されるが，歩行時の動揺との関連を調査した報告は少ない。そこで本研究では，歩行時の動揺と骨密度との関連を明らかにすることを目的とした。【方法】変形性股関節症に対し人工股関節全置換術を施行予定で入院となった女性14例（年齢：67.1±11.5歳，T-score：-0.78±1.54）を対象とした。骨密度測定にはDual Energy X-ray Absorption（DEXA）を用い，第2-4腰椎骨密度の平均値を使用した。また，MicroStone社製3軸加速度計を使用し歩行分析を行った。サンプリング周波数は200Hzで，加速度センサーは第3腰椎棘突起部付近に接するように装着した。得られた加速度データから10歩行周期を無作為に選択し，歩行動揺性の指標であるRoot Mean Square（RMS）を算出した。RMSについては左右・前後・鉛直方向（以下RMSx，RMSy，RMSz）をそれぞれ算出した。RMSは歩行速度の影響を受けるため，歩行速度の2乗値で除すことで調整した。また，求めたRMSから合成RMS（RMSt）とRoot Mean Square ratio（RMSR）を求めた。統計処理では，各項目の関係を確認するためSpermannの順位相関係数を用い，有意水準は5%未満とした（SPSS version 22.0）。【結果】骨密度はRMSx（r=0.644，p＜0.05），RMSy（r=0.560，p＜0.05），RMSz（r=0.684，p＜0.01），RMSt（r=0.688，p＜0.01）と有意な正の相関を示した。しかし，年齢やBMI，RMSRとの相関は認められなかった。【結論】骨細胞は重力やメカノセンサーとして働き，力学的刺激を化学的反応に変換して骨量調整に重要な働きをしていると推測されている。そのため適度なメカニカルストレスは骨密度を増加させる。一方，ヒトの正常歩行は動力の一部に位置エネルギーを利用するため，重心移動は必要不可欠である。そのため，腰椎にもメカニカルストレスが加わり，骨密度の増加に繋がることが考えられる。閉経後女性の腰椎骨密度は衝撃荷重運動により1.6％，衝撃非荷重運動でも1.0%上昇するとされている（Wallace BA, 2000）。さらに，腰椎骨密度はエアロビクスと抵抗荷重運動により1.79％，歩行で1.31％上昇するとされている（Bonaiuti D, 2002）。本研究により，歩行時の動揺が大きいほど骨密度の上昇に繋がり，特に鉛直方向の動揺が重要であることが示唆された。このことから，骨粗鬆症に対する理学療法は運動指導のみでなく，歩容への評価・介入も有効である可能性が考えられる。
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飯島 進乃, 安部 泰広, 伊藤 晃洋, 大藤 範之, 塩見 誠, 上田 清史
セッションID: P-MT-14-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】歩行開始時は，足圧中心（以下，COP）が振り出す側の足部後方へ瞬間的に移動する現象（以下，逆応答現象）によって，両脚支持から単脚支持への切り替え，および前方への推進を行っているとされる。しかし，高齢者は歩行開始時におけるCOPの円滑な移動が困難になり，歩行開始時の1歩目が出にくくなることが示唆されている。また，加齢による姿勢変化が，歩行能力に影響を与えることが報告されており，高齢者の姿勢は歩行開始時のCOP移動にも関与することが予想される。しかし，本邦では高齢者が歩行開始する際のCOP移動と姿勢変化の関連性についての報告は少ない。本研究では，高齢女性の姿勢と歩行開始時にみられるCOP移動との関連性について明らかにすることを目的とした。【方法】対象は地域在住の高齢女性33名（年齢72.0±6.7歳，身長152.4±7.6cm，体重52.8±10.3kg），日常生活動作が自立しており，過去1年以内に転倒歴のない者とした。被験者は，目線の高さで2m前方を見ながら静止立位をとり，足部の位置を両側内果間の幅を10cmに統一した。姿勢の評価として，スパイナルマウス（Idiag AG）を用いてC7からS3までの脊柱アライメントを計測し，Th1とS3を結んだ線の傾斜角（脊柱傾斜角），胸椎後彎角，腰椎前彎角，仙骨傾斜角を算出した。重心動揺計（ZEBRIS）による評価は，10秒の静止立位をとった後に，右足から踏み出して前方へ2m歩行する条件とし，サンプリング周波数100Hzで計測を行った。計測によって得られたデータより，逆応答現象時の前後方向および，左右方向におけるCOP移動の最大振幅，COP移動時の平均速度を算出した。統計処理として，脊柱アライメントとCOP移動についての値に対してPearsonの積率相関分析を行った（p＜0.05）。統計ソフトはIBM SPSS 19を使用した。【結果】静止立位時の脊柱アライメントは脊柱傾斜角（1.9±4.4°），胸椎後彎角（42.5±7.7°），腰椎前彎角（-9.9±12.4°），仙骨傾斜角（0.8±8.1°）であった。また，逆応答現象時の前後方向COP最大振幅（20.3±9.4mm），左右方向COP最大振幅（22.7±8.8mm），後方向平均速度（14.0±6.8mm/s），右方向平均速度（16.4±6.5mm/s）であった。逆応答現象時の仙骨傾斜角に対して，前後方向COP最大振幅（r=0.475），後方向平均速度（r=0.651）で，それぞれ正の相関がみられた。脊柱傾斜角に対して前後方向COP最大振幅（r=0.519），後方向平均速度（r=0.770）で，それぞれ正の相関がみられた。【結論】仙骨傾斜角および脊柱傾斜角の変化が，歩行開始時の前後方向COP移動距離と後方へのCOP移動速度に影響を与える可能性が考えられた。歩行開始時の円滑なCOP移動を行う上で，姿勢変化の影響を考慮する必要性が示唆された。
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―歩行能力と主観的評価に着目して―
櫻井 進一, 金井 優作, 岡部 純, 中澤 織恵, 宮森 拓真, 依田 英樹, 市川 彰
セッションID: P-MT-16-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】近年，変形性股関節症（以下OA）に対する人工股関節置換術（以下THA）の在院期間は短縮し，当院でも術後2週間以内での退院，転院とするクリニカルパスが運用されている。しかし，最適な転帰先の判断を早期から行うことは容易でなく，その科学的根拠も十不十分である。THA術後の在院日数に影響を及ぼす因子として，杖歩行開始日など歩行能力の関連が報告されているが，特定の在院期間での転帰先の選択に関わる因子の検討も，パスを運用する各施設においては必要である。さらに，生活環境の異なる各患者において，機能的・能力的評価のみでは退院可否の判断は難しく，近年注目されている患者立脚型の評価も重要と考える。本研究の目的は，約2週間の在院期間で自宅退院可能な群（自宅群）とリハビリ目的で転院を行った群（転院群）における基本的属性，術前の歩行能力や主観的患者満足度，術後経過などを比較し，転帰先を判断する一助とすることである。【方法】対象は2014年8月～2015年9月にOAに対し片側初回THA（全例前側方侵入）を施行し，理学療法を実施した35例（71.2±11.5歳，女性32例，男性3例）とし，後方視的に診療記錄を調査し自宅群19例，転院群16例の2群に分類した。検討項目：下記の1）-3）の各項目を2群間で比較した。1）基本的属性：性別，年齢，経過に影響を与えた合併症・既往の有無，術前歩行能力（補助具使用有無），術後他疾患発症有無，退院時歩行能力（T-cane獲得有無）。2）術前測定項目：TUG，10m歩行速度，JHEQ満足度及び各スコア。3）術後PTの進捗状況：手術～離床，～歩行練習開始，～病棟歩行開始，～T-cane獲得までの各期間。統計学的検討には，t-test，χ
2検定，Kruskal-Wallis検定を使用し，危険率5%未満を有意とした。【結果】（転院群，退院群の順に表記）1）術前歩行能力（p＜0.05）及び退院時歩行能力（p＜0.01）においてのみ有意差が認められ，自宅群で歩行能力が高かった。2）10m歩行速度（20.3，11.9：p＜0.05），TUG（19.0，11.9：p＜0.05），JHEQ満足度（90.1，74.4：p＜0.05），動作（2.1，6.4：p＜0.01）においてのみ有意差が認められた。3）病棟歩行開始（7.0日，3.6日：p＜0.01），T字杖歩行獲得（16.9日，6.8日：p＜0.01）でのみ有意差を認めた。【結論】10m歩行やTUGから自宅群は術前歩行能力が高く，術後の進捗状況においても病棟歩行開始日数やT-cane自立日数が早期で，THA後の在院日数にT-cane開始日が影響するとの過去の報告を支持する結果となった。また，自宅群で術前のJHEQ満足度が高く，動作スコアも良好という結果となり，術前歩行能力や身体機能が良好でも生活環境によりADLが制限されるケースを考慮すると，満足度などの主観的評価も有益な情報になると思われる。今後は，術前身体機能にも注目して検討を進め，若年スタッフにも早期から適切な転帰先を判断する有益な情報を還元できるよう取り組みたい。
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妹尾 賢和, 平尾 利行, 石垣 直輝, 黒木 聡
セッションID: P-MT-16-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】当院では前方進入法人工股関節全置換術（DAA-THA）を施行しており，筋温存手術のため禁忌肢位が少なく，脱臼率も1％未満である。そのため，術後早期より多くの日常生活動作（ADL）の獲得が可能であり，当院では術後3週での蹲踞動作を許可しており，多くの症例で獲得が可能となっていることを経験する。しかし，蹲踞動作を獲得できない症例の要因は不明瞭である。本研究の目的は，THA術後3週時における蹲踞動作の実施率を調査し，更に蹲踞動作獲得に影響を及ぼす因子を明らかにすることである。【方法】2015年4月から8月に進行期，末期変形性股関節症を罹患し，初回片側THAを施行した71名（男性6名，女性65名）を対象とした。内訳は，年齢61.3（41-82）歳，身長157.1±7.2cm，体重56.4±8.3kgである。測定項目は，術後3週時の術側における股関節可動域（屈曲・伸展・外転・内転・外旋・内旋），他動下肢伸展拳上角度（SLR），踵部臀部間距離（HBD），開排値（背臥位膝関節90°屈曲位で開排，腓骨頭から床への垂線の距離を棘果長で正規化），体重支持指数（WBI），蹲踞動作の可否である。本研究の蹲踞動作とは，股関節外転外旋位，足関節底屈位，両手は膝上，歩隔は両踵骨内側縁28cm以上のしゃがみ込み動作と定義し，坐骨部が膝関節裂隙より下にあれば獲得とした。統計学的処理は，目的変数を術後3週時の蹲踞動作獲得の可否，説明変数を術後3週での各測定項目とし，多重ロジスティック回帰分析（ステップワイズ法）を用いて検討した。さらに，交絡因子として年齢，身長，体重を強制投入し，予測因子を検討した（p＜0.05）。また，抽出された因子をROC曲線分析にて検討し，カットオフ値を算出した。なお，統計ソフトはR version 2.8.1を用い，有意水準は5％とした。【結果】術後3週時の蹲踞動作獲得群58例（獲得率81.6%），非獲得群13例であった。多重ロジスティック回帰分析より，WBIと開排値が抽出された。オッズ比（下限-上限）は，WBIは1.15（1.06-1.26），開排値は0.86（0.75-0.99）であった（p＜0.01）。それぞれのカットオフ値，感度，特異度，曲線下面積は，WBIでは36%，75%，79%，83%，開排値では0.24，64%，74%，71%であった。【結論】従来のTHAにおける報告では，しゃがみ込みや蹲踞動作の獲得に時間を要するという報告は散見されるが，当院が用いているDAA-THAにおける術後3週の蹲踞動作の獲得率は81.6％であった。DAA-THAは筋温存手術であるため，早期より積極的なリハビリテーションを展開可能であり，術後活動量の減少を最小限に抑えたことで高い術後3週蹲踞動作獲得率が得られたと考える。本研究より術後3週時のWBI36%以上，開排値0.24以下を術後早期リハビリテーションにおける目標とすることで，より高率な蹲踞動作獲得につながると考える。
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溝口 靖亮, 浦川 宰, 小澤 亜紀子, 山副 孝文, 大崎 諒, 平野 大輔, 島田 直宜, 藤田 詩織, 田中 伸哉, 金 潤澤, 間嶋 ...
セッションID: P-MT-16-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】我々は第49回全国理学療法学術大会にて人工股関節全置換術（THA）術後プログラムを4週から3週プログラム（以下，プログラム）に変更した際に，社会的要因によるプログラムの非達成が多いことを報告した。一方で，社会的要因以外の非達成群の特徴は不明であった。本研究では社会的要因以外の原因からプログラム達成に影響を与える因子を明らかにすることを目的とした。【方法】対象：当院でTHA（前側方侵入）施行後にプログラムを適用した185例のうち，下記測定項目を術後2～3週の期間で評価できた141例。対象例を3週以内に杖歩行・ADL獲得し，自宅退院した達成群（108例），3週以内に杖歩行獲得も社会的要因以外で自宅退院できなかった非達成群（33例）の2群に分類。検討項目：1-1）患者背景として性別，年齢，BMI，疾患，罹病歴，術前の術側・非術側JOA Hip score（JOA），術前歩行形態，術中・術後合併症の有無を調査し，2群間で比較。1-2）測定項目として安静時・歩行時術側股関節疼痛（VAS），下肢等尺性筋力（術側・非術側：股屈曲・外転，膝伸展），片脚立位保持時間（術側・非術側），TUGを測定し，2群間で比較。2）プログラム達成群と非達成群を従属変数，前項において有意差が出た項目を独立変数として多変量解析を行った。また，最終的に作成された予測モデルの独立変数のROC曲線より検査特性を算出。※統計学的検討：χ
2検定，Mann-WhitneyU-検定，t-検定，二項ロジスティック回帰分析を使用。危険率5％未満。【結果】1-1）術側・非術側JOA（非達成群で低値），術前歩行形態［杖・独歩95名，その他13名/22名，11名］，術中・術後合併症の有無［有10名，無98名/9名，24名］において有意差を認めた。1-2）下肢等尺性筋力（術側：股外転，膝伸展。非術側：股屈曲・外転，膝伸展），片脚立位時間（術側・非術側），TUGでそれぞれ有意差を認めた。非達成群で下肢等尺性筋力，片脚立位時間が低値，TUGでは高値であった。2）プログラムの達成に最も影響する因子としてTUG（オッズ比：1.31，95%信頼区間：1.095-1.568，p＜0.01）が抽出され，判別的中率は84.1%であった。TUGのカットオフ値は11.1秒（AUC：0.722，p＜0.01。感度73.0%，特異度69.2%）であった。【結論】非達成群は術前の術側・非術側のJOAが低値で，術後に合併症を有していた。このためTUGをはじめとする術後の機能・パフォーマンスの低下をきたし，プログラム達成に影響したと推察される。また，TUGは自宅退院後の生活で不可欠である起立・歩行（方向転換）・着座などの要素を含むテストであるためプログラム達成に関わる因子として抽出されたと考えられた。
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―退院後に生活動作満足度が向上する症例の分析から―
桂田 功一, 木下 一雄, 吉田 啓晃, 青砥 桃子, 臼井 友一, 岡道 綾, 樋口 謙次, 中山 恭秀, 安保 雅博
セッションID: P-MT-16-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工股関節全置換術（THA）後の入院期間は短縮傾向にあるが，医療費増大に伴い，退院後も外来リハを行う必要性が高い症例を見極める必要がある。当院では患者の希望や動作能力，生活背景を踏まえた上で外来リハの継続を判断しているが，基準は不明確である。本研究では，退院後の外来リハを実施し術後5か月にかけて患者満足度の向上が顕著であった症例の機能的特徴を明らかにし，外来リハ継続の必要性の高い症例を判断する際の一助とすることを目的とした。【方法】対象は本学附属4病院にて変股症の診断を受け，後方進入法の初回片側THAを施行し退院後外来リハを行った症例のうち，術後合併症・中枢性疾患の既往がある者を除外した159例（男性23例，女性136例，平均年齢64歳）とした。評価時期は退院時と術後5か月とし，評価項目は基礎項目として，年齢，性別，BMI，入院期間，反対側の罹患の有無，身体機能項目として，術側及び非術側の外転トルク体重比（Nm/kg），歩行速度（m/s），5m歩行歩数（歩），股関節複合的可動性（踵引き寄せ距離），疼痛，生活動作満足度を測定した。外転トルクはHand-held Dynamometerを用いベルト固定法にて等尺性筋力を計測した。踵引き寄せ距離は，一側下肢を開排し踵が動いた移動距離を対側の内外果中央からASISの距離で除した値である。疼痛は，股関節部の疼痛をVisual Analogue Scale（mm）を用い，0（全く痛くない）～100（耐えられないほど痛い），満足度も0（最も不満足）～100（最も満足）にて自己記入式にて実施した。さらにTHA患者における17項目の生活動作問診票を用い，1（できない/していない）～5（楽にできる）各5段階の計85点で合計点を算出した。次に，退院時と術後5か月時の生活動作満足度の変化量を算出し，その三分位数を元に上位1/3を向上群，他の症例を通常群と設定し以下の統計処理を行った。統計解析では正規性を検定した上，全項目においてt検定あるいはMann-WhitneyのU検定にて群間の差を比較した。統計ソフトはSPSS（Ver22.0）を使用し，有意水準を5%とした。【結果】通常群は104例，向上群は55例であった。退院時に群間の差を認めた項目は，疼痛VAS（通常/向上群，25±22/35±24mm），問診票におけるトイレ動作，靴下着脱，歩行および合計点（54±12/50±11）であり，いずれも向上群が低値であった。5か月時に差を認めた項目は術側外転筋トルク（63±32/75±31Nm/kg），問診票における車の乗降動作，脱臼予防動作，合計点（67±13/70±12）で向上群が高値であった。【結論】退院時の疼痛の値が高く日常生活の基本動作に難渋している症例は，外来リハを実施することで満足度の向上が期待できると考える。5か月時には筋力が有意に高値となっており，退院後の改善と捉えられる。各患者の改善時期の違いを考慮しつつ，疼痛や日常生活能力を鑑み，退院後の外来リハの必要性を判断するのが望ましい。
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～退院時および術後3ヶ月における検討～
小堀 真央, 川井 誉清, 山本 晋二, 神川 康也
セッションID: P-MT-16-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】当院では人工股関節全置換術（以下THA）に対し，3週間のクリニカルパスを使用している。またTHA術後の評価として日本整形外科学会股関節疾患評価質問表（以下JHEQ）を用いている。近年，患者主体の主観的評価が注目されており，患者満足度が重視されている。先行研究では，JHEQ満足度に影響を与えるJHEQ痛み，動作，メンタルの合計点での検討はあるが，JHEQ満足度に影響を与える各JHEQ質問項目の検討は明らかになっていない。そこで今回，THA術後退院時，術後3ヶ月の満足度に影響を与えるJHEQ質問項目を検討することを目的とした。【方法】対象は片側THAを施行し，THA術後3ヶ月まで経過観察が可能であった35名（男性8名，女性27名，平均年齢68.17±8.7歳，入院期間19.0±3.2日，全例変形性股関節症，前方アプローチ）とした。除外基準は，術後合併症例，両側THA例とした。当院クリニカルパスに準じて術後理学療法を行い，退院後も外来にてフォローを行った。対象者には退院時と術後3ヶ月にJHEQを実施した。JHEQ満足度で10mm未満を満足群，10mm以上を不満足群と定義した。JHEQ質問項目20項目との関連について各項目の0点，1点，2点を困難，3点，4点を可能と定義し，χ2検定（p＜0.05）を用いて不満足群に関連のある項目を抽出した。【結果】退院時では35名中17名の対象者が不満足群であった。退院時の不満足群と関連性のあった因子およびリスク比は「痛みがあるため股関節が動かしづらいことがある（1.78）」「股関節の痛みのためによく眠れない日がある（1.30）」「靴下をはくことが困難である（6.61）」であった。術後3ヶ月では35名中13名の対象者が不満足群であった。術後3ヶ月の不満足群と関連性のあった因子およびリスク比は，「安静にしていても股関節が痛くて苦痛である（1.30）」「股関節の痛みのため力が入りにくいことがある（1.77）」「階段を上り下りすることが困難である（2.00）」「和式トイレの使用が困難である（5.32）」「股関節の病気のために，健康に不満がある（2.26）」「股関節の病気のためにいろいろなことに意欲的に取り込むことが困難である（2.00）」であった。【結論】結果より満足度は退院時よりも術後3ヶ月の方が改善しているが，時期によって満足度に影響するJHEQ質問項目は異なることが明らかとなった。退院時満足度においては疼痛抑制を中心としたアプローチや動作方法の指導が必要になってくると考えた。また，術後3ヶ月は活動量が拡大するため，痛みのみならず，動作およびメンタルを考慮した上で，個々の環境に合わせたADL指導，身体機能の改善が重要になってくると考えた。術後は時期に合わせた理学療法を行うことにより，患者自身が捉える満足度の向上に繋がることが示唆された。
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千崎 将孝, 高橋 拓真, 小山 昭人
セッションID: P-MT-16-6
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに・目的】当院はDPC制度を導入しており，質の高い医療の提供と在院日数の短縮が課題であり，クリニカルパス（以下パス）の有効活用が求められる。2012年度より人工股関節全置換術（以下THA）に前方侵入法（以下DAA）が導入された。導入時は術後4週間での自宅退院を目標としていた。段階的なパス改訂や，土曜日リハビリテーション（以下リハ）の導入により在院日数は短縮傾向にある。本研究の目的は，各取り組みの在院日数短縮効果を検証することである。【方法】対象はDPC分析ソフトEVEを用いて抽出した。2012年4月以降で，DPCコード；骨頭壊死，股関節症，人工股関節再置換術等，定義副損傷なしに該当する198例とした。対象をパスの改定や，土曜日リハ等の新規取り組み導入により4群に分類した。DAA-THA導入期群25例（平均年齢64±12.9歳），リハアウトカム設定期群48例（66.6±12.7歳）。チームアプローチ導入群10例（67.4歳±14.4歳）。土曜日リハ導入群115例（66.8±11.5歳）。新規取り組みを導入した前後の群閒で，年齢と在院日数（術前，術日を含む）を対応のないt検定を用いて分析した。統計解析はExcel統計2008を使用し有意水準は1％未満とした。【結果】DAA-THA導入期群の平均在院日数は26.2±6.4日，最短退院は19日であった。リハアウトカム設定群の平均在院日数は22.4±5.4日，最短退院は13日であり短縮を認めた。チームアプローチ導入群の平均在院日数は14.6日±3.3日，最短退院は10日と更に短縮した。これら2つの取り組みは在院日数を短縮し，統計学的に有意であった（P＜0.01）。土曜日リハ導入群の平均在院日数は13.1±3.3日，最短退院は7日であった。在院日数を1日程度短縮したが，有意差を認めなかった（P=0.09）。尚，年齢も有意差を認めなかった。【結論】リハアウトカム設定群は，術後3週間での自宅退院を目指し，術後4日までに歩行器，11日までに杖歩行をADL場面で実施出来ることを目標とした。結果多くの症例で達成し，術後3週での自宅退院が可能となった。特に日数の短縮を認めたのはチームアプローチ導入群である。目標を術後7日での自宅退院と定め，各職種がタスク，アウトカムを設定し協業して早期離床に取り組んだ。また術前指導にも力を入れ，入院期間や早期離床の重要性を十分に説明した。結果翌日から独步が可能な症例も存在し，在院日数は大幅に短縮した。土曜日リハ開始群では，在院日数が1日程度短縮したが有意差を認めなかった。土曜日リハ導入に伴う目標在院日数の設定やパスの改定は行わなかった。一日の短縮はリハ休診日が一日減った事が要因と考えられ，土曜日リハをどう活用していくかが今後の課題である。本研究から，パスの段階的な改訂は在院日数短縮に寄与できると考えられた。特に他職種で協同して目標在院日数を設定する事で日数短縮の効果が強いと考える。在院日数の短縮は，病院運営や医療費削減に貢献し有意義である。
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小田 実, 松岡 久実, 長谷部 武久
セッションID: P-MT-17-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【目的】Clinical practice guidelineによると癒着性関節包炎（Adhesive capsulitis：AC）の特異的Risk factorは糖尿病，甲状腺疾患である。病期，臨床経過はStageI，II（Freezing），III（Frozen），IV（Thawing）に従うが，これはRisk factorの有無を関連付けてない。また，糖尿病や甲状腺疾患を有するACの臨床経過の報告は殆どない。本研究の目的はRisk factorを有する者は有さない者に比べ改善率が遅延すると仮定し検討をした。【方法】対象は当院にて肩関節周囲炎と診断されACの定義（1）1ヶ月以上の疼痛を有するもの（2）患側への側臥位不可（3）自他動可動域制限（4）夜間痛（5）外旋が健側より50％以上の制限に該当すると判断された16例。3年以上の糖尿病歴，甲状腺疾患を有するものをRisk factor群（R群：男性5名，女性3名，年齢63.7±7.3），有しないものをControl群（C群：女性8名，年齢68.5±8.7）とした。除外基準は甲状腺摘出術を経験した者，理学療法実施中のステロイド注射を行なった者，介入期間の追跡不可能な者，Red flagを有する者とした。ステロイド注射は短期効果（6～7週）があり，長期効果（12～52週）が無いとの強いエビデンスがあるため，エンドポイントの設定は効果の消失する12週とした。評価は能力障害をみるために妥当性，信頼性が認められているShoulder pain and disability index（SPADI）を使用した。ベースライン評価は，年齢，AC stage，ステロイド注射の有無，SPADIを確認した。改善率は（（初期評価－最終評価）/初期評価×100）で算出した。統計方法は，R群とC群の差の検定を適用した。検定に先立ってデータが正規分布に従うかをShapiro-Wilk検定で確認した。すべての検定における有意水準はP=0.05とした。すべての統計解析のためにR-2.8.1を用いた。【結果】Shapiro-Wilk検定を行なった結果，すべての変数が正規分布していると確認できた。Levene検定で各標本の等分散が確認でき，2標本のt検定を適用した。名義尺度はχ
2独立性の検定を適用した。ベースラインはすべての変数で有意差を認めなかった。改善率はR群：20.9±22.0，C群：56.5±19.7，p=0.004，（95％CI 13.1～58.0）有意差が認められた。【結論】糖尿病や甲状腺疾患はACの改善を遅延させることがわかった。臨床上，問診にて特異的Risk factorの確認は予後予測を行なう上で重要である。
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大城 竜樹, 八木 正義, 朴 基彦
セッションID: P-MT-17-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】近年，難治性の凍結肩に対して超音波ガイド下C5・C6ブロック後に非観血的授動術（以下，徒手授動術）が行われており，良好な治療成績が報告されている。徒手授動術では関節包を断裂させ肩関節の可動域拡大と除痛を目的に行われている治療であるが，麻酔下で可動域が確保されていても麻酔覚醒後に可動域制限や疼痛の残存する症例も存在する。そのため理学療法に難渋する症例に対しては複数回の徒手授動術が必要となる場合もある。今回，難治性凍結肩に対する徒手授動術の臨床経過を報告するとともに，複数回の徒手授動術が必要となった症例の背景について調査を行った。【方法】対象は2013年4月から2015年4月の期間に，当院で難治性の凍結肩と診断され，ペインクリニックで徒手授動術を施行し，術後6ヶ月以上観察できた18例20肩（男性4肩・女性16肩・平均年齢52歳）とした。既往歴として糖尿病が2例にみられた。平均罹病期間は5.6か月であった。徒手授動術後の理学療法としては，週1～2回肩関節周囲筋の筋スパズムや柔軟性の改善，肩甲骨運動などの自主トレーニングを指導した。調査項目は，術前および最終観察時点での①自動拳上角度，②下垂位外旋角度，日本整形外科学会肩関節疾患治療成績評価基準（以下，JOA）の③JOA疼痛，④JOA可動域，⑤JOA日常生活動作（以下，JOA日常生活）である。統計はt検定を行い，P＜0.05以下を有意とした。【結果】全症例の臨床経過について自動拳上角度は術前90.3±34.2°，最終159.3±24.6°であった。下垂位外旋角度は術前11.0±14.3°，最終37.1±13.0°であった。JOA疼痛は，術前6.6±6.4，最終24.7±2.5点であった。JOA可動域は，術前10.9±4.7点，最終23.4±4.8点であった。JOA日常生活は，術前3.1±2.0点，最終9.0±5.1点と有意な改善を認めた。20肩のうち1回の徒手授動術では十分な改善が得られず2回の徒手授動術を行った症例は8肩であった。1回の徒手授動術を行った症例（1回群：12肩）と，2回の徒手授動術を行った症例（2回群：8肩）との患者の背景を比較すると，性別や罹病期間には差を認めなかったが，2回群には2例の糖尿病の合併を認めた。臨床経過を比較すると1回群と2回群でも最終調査時の自動拳上角度（1回群：157.8±19.4°，2回群：155.0±30.2°）や臨床成績（JOA疼痛・可動域・日常生活）には有意差を認めなかった。しかし，術前の自動拳上角度について，2回群（79±36°）が1回群（102±34°）に比べて有意に可動域制限が高度であった。【結論】・難治性凍結肩に対する徒手授動術は疼痛および可動域の改善が得られ，良好な治療成績が得られた。・1回の徒手授動術で十分な改善が得られない場合，2度の徒手授動術を行うことによって良好な経過が得られた。・糖尿病の合併や，徒手授動術前に高度な可動域制限を有する症例は複数回の徒手授動術が必要となる場合があり，注意して理学療法を進めていく必要がある。
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高橋 康弘, 振甫 久, 石黒 正樹
セッションID: P-MT-17-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】我々は第49回日本理学療法学術大会で夜間痛が長期に及ぶほど肩関節外旋のROMと結帯の予後に悪影響が及ぶことを明らかにした。今回の目的は前回の研究に症例数を増やし改めて明確にする事と，その内訳を分析し詳細な予後の特徴について明らかにする事である。【方法】2011年5月から2015年6月までに肩関節周囲炎と診断され機能面がプラトーに至るまで運動療法を施行した40名（女性26名，男性14名，年齢65.5±10.8歳）を対象とし後方視的研究を行った。除外基準は腱板断裂，患側・健側肩に既往や合併症のある者，糖尿病や重度全身性疾患を持つ者とした。夜間痛は発症から消失するまでの期間を週単位で記録した。屈曲・外転・外旋は，プラトー患側ROMを健側ROMで除し，患側ROMの改善した割合（以下：改善率）を算出した。結帯は健側結帯とプラトー患側結帯の差（以下：結帯差）を脊椎の個数で示した。夜間痛期間と各項目（屈曲・外転・外旋の改善率，結帯差）との関係をSpearmanの相関係数を用いて調べた。次に相関の得られた項目を夜間痛が無かった群（以下：無群）と夜間痛を有した群（以下：有群）に分け改善率，結帯差をMann-Whitney検定による2群比較を行った。さらにこの比較で有意差の得られた項目を，無群，夜間痛が1週から4週続いた群（以下：1-4週群），夜間痛が5週以上続いた群（以下：5週以上群）に分け改善率をKruskal-Wallis検定による3群比較を行い多重比較にはScheffeの方法を用いた。有意水準はp＜0.05とした。【結果】夜間痛期間と外旋改善率はr=－0.58 p=0.0003で負の相関を認めた。夜間痛期間と結帯差はr=0.31 p=0.04で正の弱い相関を認めた。屈曲・外転は相関は無かった。外旋改善率の2群比較はp=0.01で無群が有意に高かった。結帯差の比較は有意差は無かった。外旋改善率の3群比較は無群と5週以上群で無群が，1-4週群と5週以上群で1-4週群がp=0.0001でそれぞれ有意差が見られた。無し群と1-4週群は有意差は無かった。【結論】本研究も外旋ROMと結帯の予後は夜間痛が長期に及ぶほど悪影響を受けることが明確となり前回の研究結果と一致した。Mengiardiらは肩関節周囲炎による烏口上腕靭帯と腱板疎部の関節包の肥厚を指摘しており炎症による夜間痛が続くほど伸張性が落ち予後に影響すると考察された。また夜間痛が無い群に着目したところ外旋は特に予後が良いことが示された。さらに3群比較により無群と1-4週群の間には有意差は無いが，これらと5週以上群の間に有意差が見られたことは夜間痛が4週以内の患者は特に予後が良い事が示された。統合すると外旋改善率は夜間痛が長期に及ぶほど低くなるがこの期間が4週以内に治まれば特に予後が良いという特徴が明らかになった。
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～超音波画像診断装置を用いて～
西野 雄大, 増田 一太
セッションID: P-MT-17-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】Intersection syndrome（以下，IS）は前腕遠位橈背側にある長・短橈側手根伸筋腱（以下，ECRL・B腱）と長母指外転筋，短母指伸筋（以下，APL，EPB）の交差する部分での疼痛，腫脹，軋轢音を主徴とする稀に診断される疾患である。本疾患の正確な病因は未だ明らかになっておらず，超音波画像診断装置（以下，エコー）を用いて病態解釈を行った報告はない。そこで今回，ISと診断された2症例に対してエコーを用いて病態解釈をしたので報告する。【方法】対象は平成27年2月～8月までに当院にてISと診断された男性2名とした。身体機能評価として疼痛部位の視診・触診，ISに関与する筋の圧痛，動作時痛の有無，手関節可動域測定，整形外科テストを実施後，エコーを用いてIntersection部を観察した。【結果】2症例ともにエコー所見では圧痛部位のEPBおよびその直上の筋膜にドプラ反応を認め，健側と比較してEPBの肥厚を確認した。またIntersection部に腫脹と熱感，さらに同部とEPBに圧痛を認め，手関節掌屈位で疼痛と軋轢音を訴えた。整形外科テストでは症例1はFinkelstein test，Eichhoff test，Thomsen testが陽性であり，症例2はFinkelstein test，Eichhoff test，麻生test，岩原・野末test，Thomsen testが陽性であった。【結論】ISは橈屈や捻れ動作による手のoveruseにより生じる前腕遠位橈背側の疼痛といわれている。本疾患の病態はECRL・B腱とEPB，APLの筋腹間の機械的摩擦や第2区画腱の狭窄性腱鞘炎が主病変と述べられていることが一定の見解を得られていない。本研究におけるエコー所見にてIntersection部のEPBおよび直上の筋膜でのドプラ反応や健側と比較してEPBの肥厚を確認し，一般的な報告と異なる所見が観察できた。これは手関節橈背屈時にはEPB腱が手関節橈屈軸の直上を走行しAPLに比べ力学的に有利であるため，掌尺屈方向に抵抗しやすい。その上APLに比べEPBの滑走距離が明らかに大きいことからEPBの機械的摩擦が生じやすいため炎症と肥厚に至ったと考えた。次にIdlerらは本疾患発症に筋膜が関与する可能性を指摘しており，掌尺屈方向への反復される離断ストレスにより炎症に至ったと考えた。本疾患の病態には様々なバリエーションがあると報告されているが，本研究においてエコーを用いたことで本病態の基盤にはEPBの過収縮と筋膜の離断ストレスが関与する可能性が示唆された。そして固定や安静のみでなく積極的な運動療法を実施することで良好な成績が得られると考えられた。
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加藤 晃己, 岡山 知世, 吉村 徹, 杉山 和成, 喜山 克彦
セッションID: P-MT-17-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】術後，症状が改善せず慢性化し，治療に難渋する患者を経験する事がある。今回，肘関節術後に可動域制限及び疼痛が改善せず，肩関節の可動域制限及び疼痛が続発した患者に対して，メンタルローテーション（以下MR）課題の実施による治療を行った1例を報告する。【方法】MRについて：身体運動は思い浮かべたイメージを自由に操作する能力が必要であり，MRの能力が関与している。MRはShepardとMetzlerによって提唱され，基本図形を回転させた図形から，基本図形をイメージする心的活動の事であり，Moseleyらにより臨床応用された。症例：45歳女性。現病歴：平成25年2月，左肘関節滑膜ヒダ障害に対し関節鏡視下デブリードマンを施行後，可動域制限及び肘関節痛が残存し，ヒアルロン酸の関節内注射及び理学療法を行うも症状は軽減せず，左肩関節の可動域制限と動作時痛が続発した。平成26年7月，心療内科的治療を目的に当院を紹介され，治療を行ったが症状が持続したため，平成27年7月，MR課題の実施による治療を開始した。既往歴：平成15年9月，原因不明の右足部の腫脹と疼痛が出現し，以後，右足部の随意運動困難となり，当院にて転換性障害の診断を受けた。MR課題：左右手部，左右手部と前腕，左右上肢全体の前後の写真を時計回りに90°毎に回転させた写真を144枚用意し，それぞれ左右どちらの部位かを解答する。治療内容：B-A-Bデザインを用い，各期間を4週間に設定した。B期は理学療法とMR課題を自宅で毎日15分間実施し，A期は理学療法のみを実施した。来院は4週間毎とし，来院時を除き理学療法は他院で実施した。部位と運動方向は①左肘関節屈曲，②左肩関節屈曲，③左肩関節外転とし，自動関節可動域（以下ROM）と運動時痛の指標としてNumerical Rating Scale（以下NRS）を測定した。【結果】①左肘関節屈曲：ROM；治療前95°→B1期125°→A期100°→B2期125°，NRS；治療前8→B1期7→A期9→B2期6，②左肩関節屈曲：ROM；治療前105°→B1期115°→A期85°→B2期120°，NRS；治療前5→B1期7→A期8→B2期8，③左肩関節外転：ROM；治療前70°→B1期65°→A期50°→B2期70°，NRS；治療前8→B1期8→A期9→B2期9であった。【結論】肘関節術後に可動域制限及び疼痛が慢性化し，肩関節の可動域制限及び疼痛が続発した患者に対して，MR課題の実施による治療を行い，左肘関節屈曲及び左肩関節屈曲のROMが改善した。MR課題は，仮想的に身体運動を生成し，身体像のイメージが変換されると考えられており，運動を行わなくとも実際の運動と類似した脳内処理過程を得る事ができると考えられている。今回の症例は，器質的病因に加えて内的病因の関与が大きいと推察されたため，MR課題の実施による治療により症状は改善したと考えた。
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症例報告
湯澤 洋紀, 彦田 直, 山内 弘喜, 服部 惣一
セッションID: P-MT-17-6
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】異所性骨化（以下HO）とは筋，筋膜，関節包，靭帯など軟部組織に起こる異常骨化である。原疾患は，外傷や神経障害疾患，脳損傷や熱傷が報告されているが，機序は不明である。HOの予防・治療として，抗炎症剤，放射線照射が有効とされている。摘出術を行うこともあるが，一定数再発することが報告されている。HOが出現した場合のリハビリテーションについてのコンセンサスは得られておらず，また，青年期にHOが出現した場合のリハビリテーションに関する報告は少ない。今回，外傷による肘内側側副靭帯損傷後に，HOが出現し，保存療法に反応せず，異所骨摘出術を受けた14歳男性に対する理学療法を経験する機会を得たので報告する。【方法】症例は14歳男性。趣味は柔道，スケートボード。20XX年10月，柔道で倒れた後，四つ這いで上から乗り掛かられ受傷。MRI，CT，エコーにて右肘内側側副靭帯断裂と診断され，5週間外固定施行。受傷6週目より，ヒンジ付き装具へ変更し，理学療法（以下PT）開始。PT開始時の肘関節可動域（R/L）は屈曲110°/145°，伸展-45°/20°。愛護的他動可動域練習を中心としたPTを週1回行い，自主練習は，ヒンジ付き装具を装着した状態で肘関節可動域練習を指導。受傷後13週のCTにて内側側副靭帯内，上腕三頭筋腱内にHOが認められ，薬物療法開始。PT継続したが，伸展可動域改善せず，受傷後20週で異所骨摘出術施行。術前の肘関節可動域は屈曲140°/145°，伸展-35°/20°。術中所見は，全身麻酔下での右肘関節伸展可動域は-30°。異所骨は後斜走繊維（以下POL）との癒着が強く，POLから全周性に剥離し，摘出された。POLは星状に裂け，修復困難だった。摘出後は右肘伸展0°が確認された。上腕三頭筋腱内の異所骨は摘出されなかった。青年期であることが考慮され，再発予防を目的とした放射線照射は行われなかった。【結果】術翌日より肘関節，前腕の自動運動を開始。医師指示により肘関節の他動運動は禁忌。PT場面以外は弾性包帯を装着。術後4週からOKCでの前腕屈筋群の筋力練習を開始。術後13週からCKCでの上肢筋力練習，肘関節他動運動開始。術後15週から装具装着下にてスケートボード復帰。右上肢MMT4-5であったが，肩伸展位での肘伸展は，最終域まで自動運動困難だった。肩伸展位での肘伸展筋力練習をOKC，CKCで継続。術後20週で肩伸展位での肘伸展は，最終域まで自動運動可能となった。テーピング装着下にて柔道復帰。術後24週で柔道完全復帰し，PTは終了。術後24週での肘関節可動域は屈曲140°/145°，伸展0°/20°。術後24週までの間に，HO再発は認めなかった。【結論】肘関節内側側副靭帯損傷後，HOを呈した症例を経験した。保存療法に反応せず，異所骨摘出術が施行された。異所骨摘出後は，損傷組織の治癒過程を考慮したリハビリテーションプログラムを立案実施し，柔道復帰した。術後6ヶ月までの経過観察でHO再発は認めなかった。
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酒井 淳子, 山本 遼, 熊代 功児
セッションID: P-MT-18-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】腰部脊柱管狭窄症（lumber canal stenosis：LCS）患者は，術前に抑うつがあると手術成績や術後満足度が低下すると報告されている。術前から心理社会的背景を考慮することは重要であり，患者立脚型のQOL評価として日本整形外科学会腰痛評価質問票（JOA back pain evaluation questionnaire：JOABPEQ）が用いられている。JOABPEQの心理的障害に影響を与える因子に関する報告は散見されるが，身体・運動機能と心理的障害との関係は不明である。身体・運動機能が心理的障害にどう影響し，理学療法により改善可能な可変的要因が含まれるかを明らかにする必要がある。本研究ではLCS患者におけるJOABPEQの心理的障害に影響を与える因子を明らかにすることを目的とする。【方法】研究デザインは前向きコホート研究とした。対象は2014年7月から2015年8月の間に当院でLCSと診断され観血的治療の適応となった69名とした。このうち手術延期例1名，術後開始例1名，併存症による運動・感覚障害を有する症例3名，データ欠損1名を除く63名（男性37名，女性26名，平均年齢71.7±8.3歳）を分析対象とした。調査項目は，基本属性として，性別，年齢，BMI，医学的属性として，罹病期間，神経障害型式，身体機能として，股関節伸展可動域，股関節内転可動域，腰椎後弯可動性テスト（Posterior Lumber Flexibility test：PLFテスト），股関節外転筋力，運動機能として，30秒椅子立ち上がりテスト，片脚立位時間，10m歩行速度（最大・快適），6分間歩行距離，QOL評価として，JOABPEQの疼痛関連障害，腰椎機能障害，歩行機能障害，社会生活障害，心理的障害の5項目及び腰痛VAS，殿部・下肢痛VAS，殿部・下肢のしびれVASとした。統計学的解析は従属変数をJOABPEQの心理的障害のスコアとした重回帰分析を用い，変数選択法はステップワイズ法により行った。それぞれの独立変数の有用性は標準偏回帰係数（β）により判定した。また，事前に単変量解析によって，変数選択を行い，有意水準が0.20を下回る独立変数のみを重回帰モデルに投入して分析を行った。統計ソフトはSPSSを使用し，有意水準は5％未満とした。【結果】心理的障害と関連を認めた項目は腰痛VAS，殿部・下肢痛VAS，殿部・下肢しびれVAS，PLFテスト，最大歩行速度であった（p＜0.2）。これらの因子を投入した重回帰分析の結果，殿部・下肢しびれVAS（β＝-0.299，p＝0.012），PLFテスト（β＝0.243，p＝0.041），最大歩行速度（β＝-0.242，p＝0.042）であった。決定係数R
2＝0.23であった。【結論】LCS患者における心理的障害と身体・運動機能の独立した関係について縦断研究を行った。本研究の結果，LCS患者の心理的障害には，殿部・下肢のしびれ，腰椎後弯可動性，最大歩行速度が関連することが示唆された。本研究は心理的障害の改善を目的とした効果的な理学療法を展開していく上で，運動療法プログラムを決定する一助となると考える。
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柏木 智一, 横山 徹, 阿部 寛子, 畠山 優, 豊口 卓, 石川 大瑛, 伊藤 麻子, 山内 紗貴子, 本間 昌大, 笹島 真人, 花田 ...
セッションID: P-MT-18-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】腰部脊柱管狭窄症では間欠性跛行が特徴的で歩行能力とQOLが阻害される。腰部脊柱管狭窄症の術後の報告はいくつか散見されるが，術後の歩行能力とQOLの経時的な変化に対する報告は狩猟しえない。本研究の目的は，当院における腰部脊柱管狭窄症術後1年までにおける歩行能力とQOLの経時的な変化について調査することである。【方法】当院において間欠性跛行を呈し，手術を施行した腰部脊柱管狭窄症16例（男性9例，女性7例，平均年齢73.9±5.7歳）を対象とした。歩行困難な症例，術前に15分間連続歩行可能だった症例，評価項目に不備があった症例は対象から除外した。評価項目は，10m歩行テスト，連続歩行テスト，包括的健康関連QOL尺度であるMOS Short-Form 36-Item Health Survey日本語版ver.2（以下：SF-36）と患者立脚型の腰痛疾患特異的評価尺度である日本整形外科学会腰痛評価質問票（以下：JOABPEQ），腰部脊柱管狭窄症患者の疾患特異的評価尺度であるチューリヒ跛行質問票（以下：ZCQ）とした。10m歩行テストは，最大スピードで歩行時間と歩数を計測した。連続歩行テストでは快適歩行速度で15分を上限とする連続歩行可能距離を計測した。SF-36では国民標準値を用いてスコアリング（平均50点，標準偏差10点）した。評価は術前，術後3ヶ月，術後6ヶ月，術後1年に実施した。手術内容は全例部分腰椎椎弓切除術であった。術後の理学療法はおおむね3，4週間の入院期間中のみ実施した。統計的処理は術前と術後3ヶ月，術後6ヶ月，術後1年の比較において一元配置分散分析および多重比較検定を用いて実施した。有意水準は5%未満とした。【結果】歩行テストでは，連続歩行距離において術前平均386mが術後3ヶ月821m，術後6ヶ月762m，歩行時VASは術前62mmが術後3ヶ月20mm，術後6ヶ月24mm，術後1年25mmで有意な改善が認められた。QOL評価では，SF-36のPFにおいて術前平均19.4点が術後3ヶ月37.1点，術後6ヶ月39.4点，術後1年37点。BPでは術前29.9点が術後3ヶ月43.1点，術後6ヶ月44.8点，術後1年42.9点。JOABPEQの疼痛関連では術前48.6点が術後3ヶ月79.4点，術後6ヶ月79点，歩行機能では術前32.7点が術後3ヶ月73.2点，術後6ヶ月77.3点，術後1年70.2点。社会生活では術前40.5点が，術後3ヶ月67.2点，術後6ヶ月77.4点，術後1年70.6点。ZCQでは術前37.7点が術後3ヶ月24.5点，術後6ヶ月24.3点，術後1年25.5点と有意な改善が認められていた。今回の結果では術前に比べ術後3ヶ月，術後6ヶ月，術後1年と改善が認められていたが，その他の期間では有意な改善は認められなかった。また，上記以外の項目では有意な改善は認められなかった。【結論】今回の結果から術後1年までの経過では歩行能力と痛みにおいて術後3ヶ月をピークに改善し，おおむね術後1年まで維持されていることが分かった。しかし，QOLの精神面では術後有意に改善が得られていなかった。
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赤宗 一輝, 加賀 威浩, 田村 典子, 和田 治
セッションID: P-MT-18-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】慢性腰痛患者では，疼痛による運動恐怖症が身体活動量を低下させ，さらなる運動恐怖症の悪化やQuality of life（QOL）および身体機能低下につながる悪循環が報告されている（Fear avoidance model）。一方で，慢性腰痛患者と同様に，長期間疼痛を有していると考えられる腰部脊柱管狭窄症（Lumbar canal stenosis：LCS）患者におけるFear avoidance modelに関する報告は認められない。そこで本研究の目的は，運動恐怖症がLCS患者の身体活動量，QOL，疼痛に及ぼす影響を明らかにすることとした。【方法】当院を受診された腰椎すべり症を含むLCS患者48例（男性23名，女性25名，年齢70.3±8.3歳，Body mass index 25.8±3.3 kg/m
2）を対象とした。評価項目は，運動恐怖尺度Tampa Scale of Kinesiophobia（TSK），身体活動量Life Space Assessment（LSA），腰痛疾患特異的QOL Oswestry Disability Index（ODI），疼痛破局的思考尺度Pain Catastrophizing Scale（PCS），腰痛・下肢痛・痺れの尺度Visual Analogue Scale（VAS）とした。身体機能評価にはTimed Up ＆Go Test（TUG）を行った。統計学的分析として，TSKのCut Off値であるTSK≦37を良好群，TSK＞37を不良群の2群に分け，2群間の年齢，BMI，LSA，ODI，PCS，VAS（腰痛・下肢痛・痺れ），TUGをMann-Whitney U検定を用いて比較した。有意水準は5%とした。【結果】良好群は14名（年齢70.5±5.9，男性10名，女性4名），不良群は34名（年齢70.2±9.2，男性14名，女性20名）であった。LSAでは良好群（85.0±24.6点）は不良群（63.6±26.7点）と比較し有意に高値を示し（p=0.01），ODIも良好群（30.0±15点）は不良群（40.5±15.2点）に比較し有意に高値を示した（p=0.03）。一方，PCSでは良好群（24.7±13.1点）は不良群（33.5±10.0点）に比較し有意に低値を示した（p=0.03）。【結論】本研究では，LCS患者における運動恐怖症の有無は身体活動量，QOL，疼痛破局的思考に影響を及ぼす結果となった。したがって，LCS患者においても慢性腰痛患者と同様にFear avoidance modelが生じていると考えられる。そのため，臨床においてLCS患者の治療を行う際には，Fear avoidance modelも考慮した理学療法を実施する必要があると考える。
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市川 塁, 銅冶 英雄
セッションID: P-MT-18-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】腰椎変性すべり症に対する運動療法の効果に関する報告は少ない。また，腰椎変性すべり症は屈曲位や伸展位で画像上すべりが変化することがあるが，すべりの程度と症状との関連性に関しての報告は少ない。今回われわれは，腰椎変性すべり症に対する運動療法における適切な運動方向と画像上のすべりの戻りとの関連を調査した。【方法】当院にて運動療法を行った腰椎変性すべり症16例，男性2例，女性14例，年齢66.3±7.3歳を対象とした。後屈・前屈・側方の反復運動で症状が改善する運動方向を診断し，後屈改善型・前屈改善型・側方改善型に臨床分類して，運動処方を実施した。また，腰椎側面レントゲンを中間位・屈曲位・伸展位にて撮影し，Taillard測定法に準じてすべり率を測定した。中間位に対するすべりの戻り（5％以上）により伸展戻り型・屈曲戻り型・変化なし型に画像分類し，臨床分類に対する画像分類の関連性を検討した。疼痛は初回と6ヶ月後のVisual Analog Scale（以下VAS）・Roland-Morris Disability Questionnaire（以下RDQ）・鎮痛剤使用の有無で評価した。介入効果判定には，ウィルコクソン順位和検定を使用し比較した。【結果】全例が前方すべりで，すべりの平均は20.4±6％であった。後屈改善型10例中，伸展戻り型3例・屈曲戻り型4例・変化なし型3例であった。前屈改善型5例中，伸展戻り型0例・屈曲戻り型1例・変化なし型4例であった。側方改善型1例中，伸展戻り型1例であった。VASは初回55.6±31点，6ヵ月32±29.7点と低下し（p＜0.01），RDQは初回8.4±4.3点，6ヵ月2.7±3点と低下した（p＜0.01）。鎮痛剤の使用は，初回8例，6ヵ月1例であった。【結論】VAS・RDQともに有意に改善し，鎮痛剤を使用しなくなった症例も7例あり，運動療法は有用と思われた。しかし，運動方向とすべりの戻りが一致する症例が4例，運動方向とすべりの戻りが一致しない症状が5例，変化なし型が7例であり，臨床分類と画像分類の間に明らかな関連性は認められなかった。また，後屈改善型が16例中10例と最も多く，腰椎変性すべり症に対する運動療法として，屈曲体操群・コントロール群に対し，伸展体操群の治療成績が優位に高い，という過去の報告と一致した。椎間板の髄核は伸展運動で前方に移動するという報告や，すべりが発生する症例には，椎間板変性が認められる，という報告から，後屈体操による髄核の前方への整復が疼痛軽減に働いたと考えられる。前屈改善型に関して，すべりは脊柱管や椎間孔を物理的に狭窄し，神経根を圧迫させるという報告や，屈曲運動は椎間孔の直径・脊柱管の容積が増大するという報告から，前屈体操により，椎間孔の直径・脊柱管の容積を増大させることが疼痛の軽減に働いたと考えられる。つまり，腰椎変性すべり症の運動療法による症状の改善は，すべりの戻りだけでは説明できず，椎間板やその他の要素が関連していることが示唆された。
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井川 達也, 保坂 亮, 松澤 克, 打越 健太, 勝平 純司, 櫻井 愛子, 福井 康之
セッションID: P-MT-18-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】腰部脊柱管狭窄症（LSS）は椎間板や椎間関節変性，黄色靭帯肥厚，変性すべり症（DS）等の加齢変性や歪みの組み合わせにより脊柱管や椎間孔が狭窄し，馬尾や腰椎神経根が圧迫される疾患である。本疾患は姿勢により神経症状が変化し，神経性間歇跛行を主症状とする。保存療法で改善の得られない症例では除圧術やDS合併時には脊椎固定術等の観血的治療が必要となる。DSの術後長期例には隣接椎間障害が生じ，非固定椎間でDSを呈することがある。また術後成績は身体機能や歩行に関連し，定量的な歩行分析が治療アウトカムになることも報告されているが，LSS患者の術後の歩容変化について，DSの有無による違いを明らかにした報告はない。よって本研究の目的はLSS患者の歩行を分析し，DSの有無による術後変化の違いを明らかにすることとした。【方法】対象は手術適応と診断された高齢LSS患者142名（DS有り群（DS群）；77名，DS無し群（LS群）；65名）とした。独歩困難，下肢麻痺，脊椎/下肢骨折手術既往歴例は除外対象とした。対象者の身体に反射マーカを43箇所に貼付し間欠性跛行出現前の歩行を術前と術後3週に3次元動作解析装置（VICON MX）を用いて記録した。計測データのサンプリング周波数は100Hzとした。得られたデータから，歩行速度，歩幅，左右立脚期の体幹前傾最大角度，骨盤前傾および回旋最大角度，股関節最大屈曲/伸展角度を求め，2試行の平均値を解析に用いた。統計解析はDSの有無（疾患；DS群/LS群）と治療前後（期間；術前/術後）における歩行動態の違いを明らかにするため線形混合モデル二元配置分散分析を用いて比較した（p＜.05）。【結果】歩幅と歩行速度は有意な交互作用を認めなかったが，期間に主効果を認めた。骨盤前傾/回旋，股関節屈曲角度/モーメントは有意な交互作用，主効果ともに認められなかった。体幹前傾角度は有意な交互作用，期間の主効果を認めた。股関節伸展角度は有意な交互作用を認めなかったが，期間と疾患に主効果を認めた。股関節伸展モーメントは有意な交互作用と，二要因に主効果を認めた。【結論】LSS患者の歩行は健常者と比較し体幹前傾の増大や歩幅，歩行速度，股関節伸展角度の低下が報告されている。それらの項目は期間に主効果を示し，術後に有意に改善したことから治療アウトカムとして用いることが可能だと考えられる。股関節伸展運動は腰椎前弯を増大させるため脊柱管狭搾は助長される。除圧術による狭搾改善により股関節伸展角度が改善され，歩幅や歩行速度が改善したと考えられる。またLS群に比べDS群は股関節伸展とともに体幹前傾角度も改善し，姿勢が直立化した。この姿勢方略には大腰筋の伸張性増大が必要であることが考えられるため，大腰筋作用が有する椎体前方剪断力の増大は術後DS群の隣接関節障害発症リスクを高める可能性がある。そのため，DS群の術後理学療法には大腰筋の剛性改善に注目する必要があることが示唆された。
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岡田 匡史, 野邊 和泉, 安宅 洋美, 丹野 隆明
セッションID: P-MT-18-6
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに】腰部脊柱管狭窄症（以下，LSS）では間欠性跛行に代表されるように歩行能力低下によってADLが阻害されることが多い。手術により多くが改善されるが術後早期の状態は様々であり，退院時にどの程度歩行できるかは患者にとって不安要素のひとつである。そこで本研究の目的はLSS術後の退院時の歩行機能障害改善に関連のある術前因子を明らかとし，術後リハビリテーションの一助とすることとした。【方法】対象は当院にて2014年12月～2015年9月に脊椎専門医がLSSと診断し，保存療法にて症状改善が得られず，手術を施行した45名（男性28名，女性17名，年齢71.3±9.6歳）とした。当院のLSS術後理学療法は術翌日よりベッドサイドより開始し，3日目離床，4日目より歩行開始とし，内容は疼痛管理，下肢を中心としたストレッチ，体幹筋促通，基本動作練習，歩行練習などとした。入院期間は除圧術では10日間，固定術では14日間であった。術前に基礎情報（年齢，性別，BMI，スポーツ有無，内科疾患有無，下肢疾患有無，手術方法），toe Walk可否，heel Walk可否の各項目と術前・退院時にJOABPEQを取得した。マニュアルに従い，JOABPEQの歩行機能障害ドメインのスコアが退院時において術前よりも20ポイント以上上昇している場合，または術前のスコア値が90ポイント未満であり，かつ退院時のスコアの値が90ポイント以上の場合を「効果あり」とした。統計学的検討にはSPSS 17.0 for windowsを用い，効果の有無を従属変数，基礎情報，toe Walk可否，heel Walk可否を独立変数としてロジスティック回帰分析を行った。【結果】歩行機能障害のドメインにおいて退院時に「効果あり」と判定したのは45名中23名の51%であった。また，ロジスティック回帰分析の結果，退院時の歩行機能障害の「効果あり」に有意に関連のあった項目は年齢（オッズ比：1.13），固定術（オッズ比：5.07），toe walkまたはheel walk不可（オッズ比：19.3）であった。得られた回帰式の判別的中率は80.0%であった。【結論】退院時に歩行機能障害が改善する患者の特徴として「①年齢が低いこと，②固定術であること，③toe walkまたはheel walkが不可能であること」という結果となった。退院時の歩行機能障害の改善と関連のある因子を術前に把握することで術前の患者説明の一助になると考える。例えば，術前にtoe walkまたはheel walkができないといった歩行機能障害が高度な場合であっても，退院時に歩行機能障害が改善する可能性が示唆され，患者の不安を取り除く心理面のサポートや理学療法への動機付けという点で入院中のリハビリテーションをスムーズに施行し，退院後も通院リハビリテーションを継続する一助となる。今後，症例数を増やし，長期的な予後を観察することで普遍的な情報を患者や医療従事者へ還元できるようにしていきたい。
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―多裂筋および脊柱起立筋，大腰筋脂肪浸潤率の検証―
藤本 貴大, 吉田 聡志, 松坂 佳樹
セッションID: P-MT-15-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】腰椎を含む椎体圧迫骨折の発生率は，女性で高く加齢とともに著明な上昇を示す。一方で，Sinakiら（2002）は背筋伸展運動による背筋力維持は椎体骨折率を低下させるとしている。さらに，背筋力は円背姿勢と関係し，歩行能力さらには消化器・循環器系の機能障害にも影響する。そのため，背筋の筋力強化および腰椎安定化運動は有効である。近年，背筋のひとつに腰部多裂筋（以下；LM）の役割が疼痛や椎体分節制御・安定性に重要とされている。そして，LMの画像評価において，筋横断面積に加え実質的な筋収縮組織以外の脂肪組織増加といった質的変化も機能障害に関与するとされる。我々は第50回日本理学療法学術大会において，女性腰椎圧迫骨折患者の脊柱起立筋（以下；ES）およびLMに占める脂肪浸潤を計測し，中等度（脂肪浸潤率10%以上50%未満）生じていたと報告した。本研究の目的は，その後腰椎圧迫骨折患者の硬性コルセット（以下；コルセット）装着期間における理学療法実施が腰椎脂肪浸潤に影響するか検証することである。【方法】対象は当院を受診しMRI検査により初発単椎体の腰椎圧迫骨折と診断され入院しコルセット装着となった65歳以上女性で，受傷直後とその後1ヶ月以降にMRIを実施した8例（年齢；72.9±12.0歳，BMI；21.9±3.9，MRI検査期間；63.6±24.3日）とした。対象患者は，コルセット装着下で背筋の筋力強化および腰部安定化運動を加えて実施した。MRI撮影部位は，各腰椎上縁および椎体上下縁から中間位，仙椎上縁の横断像計11画像とした。計測する筋はLM・ES・大腰筋（以下；PS）とした。脂肪浸潤計測は，Ransonら（2006）の先行研究を参考にImage Jを使用し，筋横断面積に占める脂肪浸潤面積を脂肪浸潤率とした。統計処理は，受傷時とコルセット装着後の比較をWilcoxon signed rank testにより行った。有意水準は5％未満とした。【結果】各筋の平均脂肪浸潤率において，受傷時：LM；17.262±11.312%，ES；15.898±13.667%，PS；0.870±1.158%に対し，コルセット装着後：LM；13.927±9.249%，ES；9.209±6.371%，PS；0.466±0.593%であった。これらの期間前後に有意差は認められなかった。一方，各椎体部位別では，LM仙骨上縁部に有意な減少が認められた（27.349±7.711%から15.273±9.658% P＜0.05）。【結論】先行研究において，長期のコルセット装着は筋活動低下に伴い筋力低下や筋量減少が生じることが示唆され，脂肪浸潤増加も予測される。しかし，各筋ともに増加することなく，ES脂肪浸潤率は軽度（10%未満）となった。また，LMにおいて仙骨上縁の有意な減少が認められていた。LMの選択的な運動には，腰椎の動きが生じない低い筋活動量で行なうことが望ましく，コルセット装着により腰椎運動制御が制限されているため，効率的にLMにアプローチできたと考えられた。よって，コルセット装着にも理学療法実施によりLM，ES，PSの脂肪浸潤増加を予防できると考えられた。
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中村 裕輔, 土井 知哉, 大渕 康平, 小川 洋史, 田中 久友, 西 芳徳, 鏑木 誠
セッションID: P-MT-15-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】先行研究では椎体圧潰の要因は検討されているが，経時的変化に関するデータは少ない。そこで今回入院中の圧潰の経時的変化，またそれに及ぼす影響因子を入院時に得られるデータから検討したのでここに報告する。【方法】2011年から2015年までの当院脊椎圧迫骨折入院患者160例中，新規の1椎体の骨折かつ10週の経過を評価できた65例65椎体（平均年齢79.9±10.6歳，男性15名，女性50名）を対象とした。当院では入院患者に早期から軟性コルセットを作成し，理学療法士の動作指導のもと早期離床を行っている。圧潰の進行は各週のX線で前・中・後の椎体の高さを測定し10週間の比較を行った。統計解析方法は，まず，前・中・後圧潰の進行率について一元配置分散分析を行い，Tukey法による多重比較法を用いて比較した。その後，1週目と比較して最初に有意に圧潰が進行した週の進行率を目的変数とし，MRI分類，受傷起点，骨量，後彎角，進行率分類（進行率の低い順に第3腰椎から第5腰椎，第8胸椎から第10胸椎，第11胸椎から第2腰椎に分類し，順番に1から3のダミー変数を振り分けた）を説明変数として変数増加法による重回帰分析を行った。有意水準は，0.05％未満とした。【結果】進行率の一元配置分散分析について，前・中・後圧潰のすべてに有意差が認められた。また，前・中・後圧潰のすべてのTukey法による多重比較法において，1週目と比較して4週目が最初に有意に圧潰が進行した。そこで4週目の進行率を目的変数として重回帰分析を行った結果，前・中・後圧潰すべての重回帰式の当てはまりは有意であった（p＜0.05）が，前・中・後圧潰それぞれのR
2は0.14，0.26，0.13と低く，重回帰式を用いた予測は困難であった。しかし，標準化偏回帰係数による影響度を与える変数は，前・中・後圧潰のすべてにおいて受傷起点・MRI分類・骨量が選択され，進行率分類は前・中圧潰，後彎角は中圧潰にて選択された。【結論】脊椎圧迫骨折入院患者において椎体の圧潰は4週目より優位に圧潰が進行しやすい傾向にあり，10週目においても圧潰の進行がみられる症例も観察された。圧潰のタイプを問わず影響を与える因子としては受傷起点・MRI分類・骨量が挙げられた。また進行率分類からみると前・中の圧潰が多く，後彎角は中圧潰が認められると増大する傾向にあった。圧潰が進行することで転倒のリスクや偽関節に至るケースも増加する報告もあるため，脊椎圧迫骨折後患者は，圧潰が進行しやすい時期，因子をチームスタッフで把握し未然に防げるように患者個々に合わせた治療を組み立てることが大切だと考えられる。
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片岡 英樹, 池本 竜則, 吉村 彩菜, 後藤 響, 渋谷 美帆子, 山下 潤一郎, 坂本 淳哉, 中野 治郎, 沖田 実
セッションID: P-MT-15-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】高齢者に多い脊椎圧迫骨折（vertebral compression fracture；以下，VCF）は，急性腰背部痛を主訴としADLを低下させる脆弱性骨折の一つである。VCFの発症後は保存療法が施行されることが多く一定期間の安静後，体幹装具を装着して離床を図り，リハビリテーションを進めるのが一般的である。一方，明らかな組織損傷を認めない非特異的急性腰背部痛において，発症初期にベッド上安静とするよりも普段の活動を維持する方が痛みや運動機能面の改善が得られやすいとしたエビデンスが示されている（Cochrane Database Syst Rev. 2010）。したがって，VCF患者においても発症初期に活動量を高く保つ方が，腰背部痛やADLの改善に好影響をもたらすと考えられるが，この点に関して検討した報告はない。そこで，本研究では新鮮VCFを呈した高齢患者を対象に，発症初期の活動量が腰背部痛やADLの改善に与える影響を検討した。【方法】対象は新鮮VCFにて当院に入院となり，保存療法が施行された患者の内，除外基準を満たし，かつ以下の方法による活動量の計測が可能であった43例（81.6±7.5歳）とした。活動量は単軸活動量計（Lifecorder GS，Suzuken）を装着して計測し，入院後一週間の1～3Metsの一日平均活動時間（早期活動時間）を算出した。また，安静時・動作時の腰背部痛はverbal rating scale（VRS）を用い，入院時（baseline；BL），2週目（2w），4週目（4w）に評価し，VRS変化量を算出した。具体的には，「（BL～2wのVRS変化量）=（2wのVRS）-（BLのVRS）」であり，2w～4w，BL～4wについても同様に算出した。さらに，ADLはfunctional independence measureの運動項目（mFIM，満点：91点）を用いてBL，2w，4wに評価し，ADLの改善の指標にmFIM改善率を用いた（Koh GC-H, et al., 2013）。具体的には，「（BL～2wのmFIM改善率）=（2wのmFIM得点-BLのmFIM得点）/（91-BLのmFIM得点）×100」であり，2w～4w，BL～4wについても同様に算出した。そして，BL～2w，2w～4w，BL～4wの腰背部痛の変化量ならびにmFIM改善率と早期活動時間との関連性をSpearmanの順位相関係数にて検討した。【結果】安静時VRS変化量はBL～2wで早期活動時間と弱い負の相関を認め（r=-0.315，p=0.04），2w～4wならびにBL～4wでは有意な相関は認められなかった。一方，動作時VRS変化量は，各期間において早期活動時間との有意な相関は認められなかった。次に，mFIM改善率はBL～2w（r=0.436，p=0.004），BL～4w（r=0.467，p=0.003）で早期活動時間との有意な正の相関を認め，2w～4wでは有意な相関を認めなかった。【結論】VRS変化量の結果からVCFの発症初期の活動量が高いほうが安静時の腰背部痛が早期に軽減しやすいことが示唆された。また，mFIM改善率の結果からVCFの発症初期の活動量が高いほうが，ADLが早期に改善し，これが長期的にみたADLの改善にも影響しているものと考えられた。以上のことから，VCFのような明らかな組織損傷を認める場合でも発症初期の活動量を高く保つことは腰背部痛やADLの改善における重要ポイントになると推察される。
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矢部 信明, 宮下 崇, 齊藤 有里, 樋田 晶世, 山本 和雅
セッションID: P-MT-15-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】当院では2015年4月より骨粗鬆症リエゾンサービス（以下OLS）を開始した。携わる職種は医師，看護師，理学療法士，作業療法士のみであるが，今後，多職種による協働ができるよう模索している段階である。その中で，骨粗鬆症の治療を継続している患者に対して理学療法を実施し，機能に合わせたプロトコールを継続するシステムを導入したので若干の考察を加え報告する。【方法】2015年4月～9月までに，外来にてOLSを受けることに同意された椎体骨折患者を対象とした。対象は15名で，年齢80±4.6才，男性2名，女性13名であり，全例，発症から6ヶ月以上経過していた。体格指数（BMI）は23.2±3.1kg/m
2でやせ型ではないが，FOSTAはいずれも高リスクを呈しており－5.8±1.3であった。ロコモ25では35.9±25.5点で要介護のリスクが高い重症度を示した。評価項目は身体機能面として形態測定とパーフォーマンステストを実施し，また，ADL，精神面としての評価を加え，それらに基づいて理学療法を実施した。実施した運動療法は，脊柱の可動性を出し，体幹の安定性を高め，機能に合わせて支持基底面は広いものから段階的に進めた。プロトコールは脊柱アライメントに応じて選択し，歩行へと結びつけることで，活動性に改善が図られるように組み立てた。【結果】実施頻度は平均月1～2回であり，調査期間中に転倒による骨折が1件あった。アライメントは，Wall-Occiput distanceで胸腰椎部円背が上位胸椎円背より大きく平均4.2cmの差を生じた。歩行能力は比較的良好で，10m歩行速度9.7±3.8秒，Timed Up and Go Testは11.3±3.7秒だった。バランス能力として開眼片脚立位保持は右13.1±25.8秒，左7.1±15.1秒と左右差を生じた。Functional Reach Testは25±5.7cm，2ステップ値は0.9±0.2であった。Functional Independence Measure（以下FIM）は121.3±11.1点，Mini Mental State Examinationは26.6±3.3点と，ADLは自立されているが認知症に対する注意が必要であった。また，Fall Efficacy ScaleとFIMの間に有意な相関がみられた（スピアマン同順位補正相関係数rs＝0.57，危険率5％）。脊柱可動性改善として，特に体幹伸展位の維持拡大を図った。患者に合わせて肢位を選択し，体幹筋力の強化を行った。座位での体幹伸展運動は腰椎前彎や骨盤後傾といった代償に配慮した。脊柱アライメントは椎体骨折による骨性の変形はあるとしても，筋性に姿勢をコントロールしている要素は大きく，運動療法前後で改善する傾向にあった。【結論】椎体骨折患者は，骨折の部位，椎体数等によりアライメントも変わり，加えて認知症の合併など心身機能は個人差が大きい。地域的にはロコモティブシンドロームに対して集団検診や運動教室が広まり効果が期待できるが，理学療法は心身機能によって個々に処方されることが望ましい。今後，その効果を判定し，心身機能の経年的な変化を追うことが課題である。
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―症例報告―
芝氏 太作, 岡 泰星, 赤澤 直紀
セッションID: P-MT-15-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】大腿骨頸部骨折や脊椎椎体骨折の発症は，患者に医学的処置のための安静を強いることとなる。それら安静期間によって生じる活動性の低下は，身体機能の低下を招き，退院後の生活機能にも影響を及ぼす事は言うまでもない。そのため，安静が解除された早期より，理学療法と併せて活動性を向上させうる策を講ずることが必要となる。近年，歩数計を用いた歩数を増やす介入により，地域在住高齢者の骨格筋量や運動機能が改善することが報告されている（Yamada, et al., 2015）。歩数計は使用方法が簡便であり，目標設定が行いやすいため，セルフトレーニングに用いるツールとして，入院患者に使用されることも多いであろう。しかし，歩数計を用いたセルフトレーニングが骨折後入院患者の運動機能に与える効果については十分に明らかにされていない。本研究の目的は，歩数計を用いたセルフトレーニングが腰椎椎体骨折患者の身体機能に与える効果を検証することである。【方法】対象は，転倒により腰椎椎体骨折（SQ法：グレード3）を受傷した81歳の女性である（身長133cm，体重35kg）。受傷前の日常生活動作は自立していた。当院入院時（受傷1日目），骨折部に中等度の疼痛を認めた。認知機能に問題は認めなかった。血液検査値は，アルブミン値3.8g/dl，C反応性蛋白値0.22mg/dlであった。受傷2日目から，40～60分の理学療法を週5～6回の頻度で実施した。受傷6日目でフレームコルセットを装着しての歩行開始となった。この時点で骨折部の疼痛は消失していた。歩数計を用いたセルフトレーニングは歩行器歩行自立となった受傷14日目より開始した。歩数計は，就寝時以外は常時着用させ，1日の歩数をチェックシートに記録させた。セルフトレーニング開始1週目は歩数の調査期間とした。この調査期間における歩数より10％増やした歩数を2週目の目標歩数とした。3週目以降の目標歩数も，前週の歩数より10％増やした歩数とした。また，疲労や疼痛が出現しない場合に限り，目標以上の歩数に増大させることを許可した。歩数計を用いたセルフトレーニング開始前と6週目終了時点で，左右下肢筋量，等尺性膝関節伸展筋力，最大歩行速度，5回立ち座りテスト，1日の歩数を測定した。【結果】介入前後で，左右下肢筋肉量は4.98kg→5.18kg，等尺性膝関節伸展筋力は右1.04→1.29Nm/kg・左1.01→1.22Nm/kg，最大歩行速度は0.49→0.65m/秒，5回立ち座りテストは13.7秒→10.9秒，歩数は1351→2589歩（フレームコルセット装着）となった。プログラム実施率は100％であり，本症例より「歩数計を用いることで，目標が明確となり，積極的に取り組めた」との意見を伺った。介入期間中疼痛出現などの副作用は認めなかった。【結論】本症例報告の結果は，歩数計を用いたセルフトレーニングが腰椎椎体骨折患者の運動機能を改善させる介入として有用である可能性を示したと考える。
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―腰部脊柱管狭窄症術後と脊椎椎体骨折の年代別有病率―
丸 貴仁, 高橋 和来, 山田 大介, 田中 翔, 安岡 宏樹
セッションID: P-MT-15-6
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】超高齢化社会の現在，要介護認定者の約4人に1人が整形外科的疾患であり，サルコペニアによる転倒から骨折によるADL・QOL低下が話題となっている。しかし，急性期医療現場における実態は不詳である。今回我々は整形外科疾患におけるサルコペニアの実態について検討したので報告する。【方法】当院整形外科にて骨格筋量を測定しえた脊椎脊髄疾患症例，60歳以上の高齢者男性91例，女性158例，計249例を対象とした。男女各々疾患別に腰部脊柱管狭窄症術後（以下LCS例）男性60例，女性66例と脊椎椎体骨折例（以下骨折例）男性31例，女性92例について，各年代別に60歳代（以下A群），70歳代（以下B群），80歳代以上（以下C群）と分類した。骨格筋量の評価はbioelectrical impedance analysis（以下BIA法）を用いて骨格筋量指標Skeletal muscle mass index（以下SMI）を算出した。Chenらの男性7.0kg/m
2，女性5.7kg/m
2を筋量サルコペニアのCut off値とした。全体と各群での筋量サルコペニアの有病率とSMI平均値（以下平均SMI）をそれぞれ男女各々について検討した。【結果】筋量サルコペニアの有病率は，LCS例，全体・A群・B群・C群それぞれ男性では38/58例（65.5%），10/16例（62.5%），16/27例（59.2%），12/15例（80.0%），女性では54/64例（84.4%），8/12例（66.7%），29/33例（87.9%），17/19例（89.4%）となった。骨折例，全体・A群・B群・C群それぞれ男性では30/31例96.8%，3/3例（100%），9/10例（90.0%），18/18例（100%），女性では88/92例（95.7%），9/10例（90.0%），35/38例（92.1%），44/44例（100%）であった。また，平均SMIはLCS例，全体・A群・B群・C群それぞれ男性では6.65kg/m
2，6.72 kg/m
2，6.82 kg/m
2，6.24 kg/m
2，女性では5.15 kg/m
2，5.56 kg/m
2，5.15 kg/m
2，4.87 kg/m
2となった。骨折例，全体・A群・B群・C群それぞれ男性では5.82 kg/m
2，6.07 kg/m
2，6.01 kg/m
2，5.67 kg/m
2，女性では4.66 kg/m
2，4.77 kg/m
2，4.99 kg/m
2，4.34 kg/m
2であった。【結論】幸らは地域住民を対象とした，筋量サルコペニアの有病率では，65歳以上の男性の36.9%が，女性の23.1%がそれぞれサルコペニアに分類されたと報告しているが，本研究ではLCS例，骨折例全体でそれぞれ男女ともに有病率が非常に高い値を示した。各年代別においても平均SMIはカットオフ値を下回り，さらにLCS例よりも骨折例で低値を示した。先行研究では骨格筋量と骨密度が相関していることが言われていることからも，高齢脊椎脊髄疾患例においては疾患特有の疼痛や神経症状とともに，サルコペニアや骨粗鬆症による転倒や骨折のリスクを考慮したリハビリテーション介入が必要であると考えられた。また，超高齢化社会において整形外科診療に携わる医療従事者は，サルコペニアについての理解を深めていく必要性があるのではないかと考えられた。
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清水 俊行, 大門 守雄, 菅 美由紀, 椎名 祥子, 松本 恵実, 原 良昭, 河合 秀彦, 北川 篤, 三浦 靖史
セッションID: P-MT-19-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】変形性膝関節症（以下，膝OA）患者の歩行速度は，健常な中高齢者と比較して低下しているが，その要因として歩行中の左右下肢の運動学的な違いや，歩行速度との関係を検討した報告は少ない。そこで本研究は，歩行中の左右の膝関節角度と角速度を算出し，歩行速度との関係を検討することで両側性膝OA患者の歩行の特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は両側性膝OAと診断された女性15例30肢（全例内側型，年齢73.4±4.3歳）である。被検者の各足は，膝関節屈伸可動域（以下，ROM）を左右で比較し，ROM制限が大きい側をSevere側（以下，S側），反対側をModerate側（以下，M側）とした。動作課題は約8mの直線歩行路での独歩快適歩行とした。測定は被検者の身体14箇所に赤外線反射マーカーを貼付し，赤外線カメラ7台を用いた三次元動作解析装置（MAC3D system）を使用した。歩行速度は矢状面の動画より床反力計上の平均速度を算出し，歩幅と膝関節角度は赤外線反射マーカーより算出した。評価項目は①歩行速度，②着床初期膝伸展角度，③荷重応答期最大膝屈曲角度，④着床初期から最大屈曲までの膝屈曲角速度（以下，IC-LR角速度），⑤立脚中期最大膝伸展角度，⑥荷重応答期最大屈曲から最大伸展までの膝伸展角速度，⑦前遊脚期膝屈曲角度，⑧立脚中期最大伸展から前遊脚期までの膝屈曲角速度（以下，MSt-PSw角速度），⑨遊脚期最大膝屈曲角度（以下，MSw最大角度），⑩前遊脚期から遊脚期最大屈曲角度までの膝屈曲角速度（以下，PSw-MSw角速度）の10項目である。統計学的方法として，正規性の検定後にS側とM側の評価項目を対応のあるt検定で比較した。また歩行速度とその他の評価項目との相関関係をPearson積率相関係数検定で検討した。有意水準は5％未満とし，解析にはR version 3.2.1を使用した。【結果】膝ROMはS側（伸展-11.3±6.3°，屈曲121.7±15.7°）がM側（伸展-5.3±5.0°，屈曲132.3±7.3°）に比べ有意に低値であった（伸展，屈曲p＜0.01）。歩行中の歩幅はS側とM側において有意差はみられなかったが，④IC-LR角速度（S側0.61±0.23rad/s，M側0.79±0.35 rad/s，p＜0.01），⑧MSt-PSw角速度（S側0.79±0.51 rad/s，M側1.05±0.53 rad/s，p＜0.05），⑨MSw最大角度（S側49.7±11.6°，M側57.0±6.6°，p＜0.01），⑩PSw-MSw角速度（S側1.51±0.64 rad/s，M側1.96±0.27 rad/s，p＜0.01）に有意差がみられた。また歩行速度と相関関係がみられた評価項目は，S側⑧MSt-PSw角速度（r=0.36，p＜0.05），S側⑩PSw-MSw角速度（r=0.46，p＜0.01）であった。【結論】左右の膝ROMに相違のある両側性膝OA患者の歩行の特徴は，全歩行周期ではなく立脚初期や立脚中期以降の膝屈曲角速度，遊脚期最大屈曲角度にのみ有意な左右差がみられることであり，立脚中期以降にS側膝関節の屈曲が行いにくいことが歩行速度の低下に関与していると示唆された。
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都留 貴志, 阪本 良太
セッションID: P-MT-19-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】変形性膝関節症（以下，膝OA）患者の跛行は，立脚期に体幹側方動揺がみられるようなDuchenne徴候様の跛行を呈す症例もしばし見受けられる。本研究の目的は，膝OA患者における歩行時の体幹側方動揺（以下，跛行）と身体的因子の関係性を明らかにすることである。【方法】本研究は，末期膝OA患者125名を対象とした横断的研究である。なお，調査項目の漏れや同意を得られなかったものは除外した。調査項目は，跛行の有無，年齢，BMI，膝屈曲可動域，下肢荷重率，股外転筋力，股内転筋力，股内外転筋比，膝伸展筋力，歩行時痛，立位FTA，最大歩行速度，5回反復立ち座りテスト，階段昇降能力とした。跛行の有無の判定は，10m自由歩行において，セラピストが目視にて判別した。なお，跛行を認めた群を跛行群，認めなかった群を非跛行群とし，2群に群分けした。統計学的処理は，跛行群の身体的特徴の検討にはMann-WhitneyのU検定を用いて2群間における各調査項目の比較を行い，跛行の有無に関わる因子の検討には跛行の有無を従属変数，各調査項目を独立変数としたロジスティック回帰分析を行った。統計学的有意水準は5%とした。【結果】跛行の有無に関する対象者の内訳は，跛行群47名（男性5名，女性42名，平均年齢73.6±8.7歳），非跛行群78名（男性4名，女性74名，平均年齢74.5±7.1歳）であった。2群間における各調査項目の比較の結果，BMIでは，非跛行群24.7kg/m
2（22.4-26.5）に対して跛行群が26.3kg/m
2（23.9-28.0）と有意に高く，FTAについては，非跛行群183°（178-187）に対して，跛行群185°（183-190）と有意に大きかった（p＜0.01）。その他の項目では有意差は認めなかった。ロジスティック回帰分析の結果，跛行の有無に影響する変数として，BMI（OR比：1.17，95％信頼区間：1.02～1.35，p＜0.05）とFTA（OR比：1.10，95％信頼区間：1.02～1.18，P＜0.01）が選択された（尤度比検定：P＜0.05）。【結論】今回の結果から，跛行群の特徴として，BMIが高く，その値も25kg/m
2以上と日本肥満学会の定める肥満基準（2000年）で肥満の域に足していること，更に，FTAが大きかったことから膝の変形もより重度であることが示唆された。跛行に影響する因子の検討において，歩行時の体幹側方動揺への影響が推察される股外転筋力は選択されず，FTAが選択されたことから，内反膝変形の程度がその原因として考えられた。すなわち体幹を側方へ傾斜させることによって荷重軸を外方化させ，内反膝変形によって生じる外部膝内反モーメントを減少させようとする特異的な姿勢戦略の結果であると考えられた。さらにBMIも選択されたことから，末期膝OA患者における歩行時の体幹側方動揺の出現には，内反膝変形の程度だけでなく，肥満の影響も大きいことが示唆された。
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畠山 和利, 松永 俊樹, 齊藤 英知, 巌見 武裕, 小松 綜太, 鈴木 脩介, 鈴木 瞭, 佐藤 峰善, 千田 聡明, 渡邉 基起, 髙 ...
セッションID: P-MT-19-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】内側型変形性膝関節症（以下膝OA）の主症状は，内側大腿脛骨関節由来の疼痛である。さらに，臨床上外側広筋の過剰収縮や腸脛靱帯の過緊張症例と頻繁に遭遇する。膝OAは，脛骨大腿関節内側部に過剰な圧迫力が加わることで脛骨内側顆の沈下が進行すると考えられ，その結果，腸脛靱帯や外側側副靱帯の過緊張が生じると推察される。楔状開大型高位脛骨骨切り術（Opening wedge high tivial osteotomy；以下OWHTO）や脛骨顆外反骨切り術（Tibial Condylar Valgus Osteotomy；以下TCVO）などの関節温存手術は，荷重量の膝関節外側部への分散と関節安定性再獲得を目的としており，術後アライメント変化は筋の過剰収縮に影響することが推測できる。これまでわれわれは3次元全身筋骨格モデルを作成し，スクワット動作などの解析を報告した。本研究の目的は，3次元全身筋骨格モデルで骨切り術前後の膝関節内反モーメントおよび筋張力を明らかにすることである。【方法】3次元全身筋骨格モデルの構築骨格モデルはMaterialise社製MIMICSを用いて健常男性成人のCTから3次元抽出した。筋骨格モデルは豊田中央研究所製EICASを使用し，3次元抽出した骨格とMRIを基に作成した。各筋の断面積はMRIより算出し，関節可動性はモーメントに影響を及ぼすため最終域で抵抗がかかるようにした。解析条件歩行時の計測は，3次元動作解析装置VICON MXおよび床反力計を用いた。取得したデータより3次元全身筋骨格モデルで骨切り前後の値を算出した。対象は膝OA1例（身長155.0 cm，体重66.8 kg，Kellgren-Lawrence分類III）で，術式はTCVO+OWHTOだった。計測した座標位置を3次元体幹筋骨格モデルに反映させ，立脚期の関節モーメント，筋活動量を算出した。【結果】骨切り前後で立脚期の膝関節内反モーメント，筋張力を算出した。術前で立脚期に体幹側屈がみられたが，術後では減少した。立脚期膝関節内反モーメントは2峰性を呈しており，第1ピーク，第2ピーク共に術前で高かった。膝関節内反モーメントは術前後で0.39Nm/kgから0.21Nm/kgに減少した。筋活動量は特に大腿筋膜張筋で35.7%から21.4％に減少した。【結論】今回，術後で膝関節内反モーメントが減少し，骨切り術による荷重分散および歩行時の関節安定性の再獲得が明らかとなった。また，特に大腿筋膜張筋で筋活動量の減少が認められた。今回の3次元全身筋骨格モデルにより，外側不安定性などアライメント変化が大腿筋膜張筋の筋活動量を向上させると言えた。大腿筋膜張筋の疼痛はアライメント異常から生じていると考えられるため，大腿筋膜張筋のストレッチのみならず膝関節内反モーメントを減少させるように股関節内転筋の筋力強化が重要となる。
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羽田 清貴, 加藤 浩, 井原 拓哉, 中野 達也, 深井 健司, 辛嶋 良介, 宮本 崇司, 森口 晃一, 嶋村 剛史, 岡澤 和哉, 奥 ...
セッションID: P-MT-19-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】臨床において，歩き始めに膝痛や不安定感などの症状を訴える変形性膝関節症（以下，膝OA）患者は少なくない。膝関節へのメカニカルストレスの指標として外部膝関節内反モーメント（以下，KAM）が注目されており，膝OAの病態進行の危険因子の1つとして考えられている。また，膝OA患者に対して体幹や骨盤の回旋運動を改善させる理学療法を実施すると，歩容の改善だけでなく膝痛が減少する患者を経験する。そこで本研究の目的は，膝OA患者の歩き始めにおける胸椎・骨盤回旋運動とKAMとの関連性について検討することである。【方法】対象は膝OA患者7名（平均年齢70.3±10.9歳。以下，膝OA群）と健常成人15名（平均年齢35.0±11.7歳。以下，対照群）で全例女性であった。課題動作は5mの歩行路上の自由歩行とした。計測下肢から一歩目を踏み出し，床反力計を踏むように指示した。一歩目の歩幅の距離は被検者の身長の40%になるように設定した。歩行時は目の高さに設置した前方の目標物を注視させた。動作は5回実施した。計測方法は，赤外線カメラ8台を備えた三次元動作解析装置Vicon-MX13（Vicon Motion Systems社製）と床反力計（AMTI社製）1基を用いて実施した。三次元動作解析装置，床反力計のサンプリング周波数は100Hzとした。直径14mmの反射マーカーを身体51箇所に貼付した。得られたマーカー座標から胸椎セグメント，骨盤セグメント，両大腿セグメント，両下腿セグメント，両足部セグメントの8剛体リンクモデルを作成し，胸椎・骨盤の絶対及び相対回旋角度変化量，KAM第1ピーク値と第2ピーク値を算出した。統計学的解析はDr．SPSS II for Windows 11.0.1 J（エス・ピー・エス・エス社製）を用い，正規性の有無に従って，2群間の比較には2標本の差の検定を，KAMと胸椎・骨盤回旋角度変化量の関連性の検討にはPearsonの積率相関係数，またはSpearmanの順位相関係数を用いた。なお有意水準は5%未満とした。【結果】KAMの第1ピーク値と第2ピーク値［Nm/kg］は，対照群でそれぞれ0.35±0.09と0.31±0.09，膝OA群でそれぞれ0.57±0.16と0.53±0.16であり膝OA群が有意に高値を示した。胸椎相対回旋角度の変化量及び骨盤絶対回旋角度の変化量［deg］は，対照群で18.39±7.20と14.89±6.57，膝OA群で10.79±3.97と7.79±5.05であり膝OA群が有意に低値を示した。また，胸椎相対回旋角度の変化量及び骨盤絶対回旋角度の変化量は，KAMの第1ピーク値及び第2ピーク値と負の相関関係が認められた。【結論】歩き始めにおけるKAMは膝OA群が大きかった。臨床において，歩き始めに膝痛を訴える膝OA患者は，KAMの増大が疼痛の誘発原因の1つになっている可能性が示唆された。また，胸椎や骨盤の回旋可動域の低下は，KAMを増大させる一要因になる可能性が示された。膝OA患者のKAMを減少させるための理学療法戦略として，歩行時の胸椎や骨盤の回旋運動に着目する必要性があるかもしれない。
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荷重応答期に着目して
兼岩 淳平, 工藤 慎太郎, 中山 卓, 畠中 泰彦
セッションID: P-MT-19-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】変形性膝関節症（以下，膝OA）の主症状として歩行機能の低下がある。我々は先行研究においてTotal joint power flow（以下，TPF）でみた膝OA患者の歩行の力学的特徴は荷重応答期における股関節TPF（以下，LRHipTPF）と立脚終期における股関節TPF（以下，TStHipTPF）の極性変化であることを明らかにした。そこでこの極性変化の原因を明らかにすることで，治療介入すべき問題点が明確にできると考える。我々は，重回帰分析を用いてTStHipTPFに影響する因子を検討したところ立脚終期における負の足関節モーメントパワーが影響することを明らかにした。そこで本研究では重回帰分析を用いてLRHipTPFに影響する因子を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は両側膝OA患者12名（男性1名，女性11名，Kellgren-Lawrence分類GradeI：8名，GradeII：3名，GradeIII：1名）とした。4台のデジタルハイビジョンビデオカメラと1台の床反力計を用いて歩行解析を行い，歩行中の股，膝，足関節における関節角度，関節モーメント，関節モーメントパワー，隣接体節から受けるパワー，TPFを算出した。また，東大式ゴニオメータを用いて膝関節伸展可動域（以下，伸展ROM）を測定した。重回帰分析には膝OA患者の歩行時の股，膝，足関節の荷重応答期と立脚終期における関節角度，関節モーメント，関節モーメントパワー，TPFの各々最大値と最小値，伸展ROMを用いた。LRHipTPFの最小値を従属変数とし，その他の因子を独立変数とした。重回帰式に組み込む変数はステップワイズ法にて選択した。これらの重回帰分析にはSPSSを使用した。【結果】LRHipTPFを決定する独立変数として伸展ROMが採択された。LRHipTPFの対数（Y）を予測する重回帰式は，Y=-0.056×伸展ROM-0.270となった。重相関係数は0.812，決定係数は0.660，調整済み決定係数は0.622であった。【結論】LRHipTPFの最小値には伸展ROMが関与することが明らかになった。正常歩行では膝関節伸展位で初期接地し，荷重応答期に膝関節が約10°屈曲するため股関節可動域は変化しない。しかし，膝OA患者は重症度が増すほど初期接地での膝関節屈曲角度が増加する（倉林，2011）。膝関節屈曲位で初期接地を迎えることで，荷重応答期での膝関節屈曲運動は減少する。そのため，正常歩行にはみられない股関節伸展運動が出現し，LRHipTPFの極性変化が起こったと考えた。したがって，LRHipTPFを正常化するためには伸展ROM改善の必要性が示唆された。また，膝関節伸展制限が大きいほど膝関節内反角度，内反モーメントが増加する（中山ら，2012）との報告もあり，変形予防の観点からも伸展ROMの維持，改善は積極的に行うべきであると考える。
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大江 厚, 立入 久和, 立入 克敏
セッションID: P-MT-20-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに，目的】腰痛患者の症状には多様性があるため，腰痛発現運動方向によるタイプ分類に基づいて治療することが推奨されている。臨床場面における腰痛発現運動方向の確認は立位で実施される事が多いが，立位での体幹前後屈はバランスが取りにくく，隣接関節での代償運動も生じやすいことから腰痛を再現しにくいことを経験する。一方，立位にくらべて座位や四つ這い位では支持基底面が広く代償運動も生じにくいため，より腰部に焦点を当てた評価が可能になると考えられる。また立位での前後屈に加えて，姿勢や重力負荷の異なる座位や四つ這い位での評価を併せて行う事で，より詳細な臨床推論が可能になると考えられる。しかしこれまでに，立位，座位，四つ這い位における腰椎前後屈時の腰痛および腰椎可動域（以下ROM）の特徴についての報告は見当たらないため，本研究において検討することを目的とした。【方法】対象はX線画像上にて骨折や変形の所見がなく3ヶ月以上症状が持続している慢性腰痛患者14名（男性5名，女性9名，平均年齢43.77±14.71歳）とした。被験者が立位，座位，四つ這い位の各姿勢において腰椎前後屈を行った際の疼痛の程度を100mm Visual Analog Scale（以下VAS），ROMをYoudasらの方法を改変して測定した。ROMの測定方法は，各姿勢における腰椎前後屈時に，市販の自在曲線定規40cm（シンワ製）を棘突起上に密着させ，脊柱曲線および触診にて確認した第12胸椎（以下T12）と第2仙椎棘突起（以下S2）の位置を紙面にトレースし，紙面上の脊柱曲線のT12を通る接線とS2を通る接線の成す角を腰椎ROMとして算出した。統計解析は，腰椎前後屈時のVASおよび腰椎ROMの姿勢間における差について，Kruskal-Wallis
testおよび事後検定としてSteel-Dwass testを実施した（P＜0.05）。また腰椎前後屈のそれぞれにおいて，最大疼痛誘発姿勢が立位以外であった人数の割合について算出した。【結果】前屈時においては，VAS平均値は立位27.46±19.19mm，座位32.69±20.79mm，四つ這い位6.69±7.69mmとなり四這い位が他の姿勢より有意に小さく，ROM平均値は立位22.69±9.94°，座位23.38±9.12°，四つ這い位18.38±6.12°となり差はなかった。後屈時においては，VAS平均値は立位38.15±20.85mm，座位15.38±19.15mm，四つ這い位33.38±16.52mmとなり座位が他の姿勢より有意に小さく，ROM平均値は立位40.31±10.31°，座位29.84±8.77°，四つ這い位30.30±7.8°となり立位が他の姿勢より有意に大きかった。最大疼痛誘発姿勢が立位以外であった人数の割合は前屈時50％，後屈時29％であった。【結論】本研究の結果から，腰椎前後屈動作時に姿勢の違いによって疼痛や可動域に変化がみられたことや，立位以外の方が疼痛の程度が大きい患者がいたことから，立位に加えて座位と四這い位も併せて腰椎前後屈の評価を行うことは，腰痛症状の臨床推論過程において有用であることが示唆された。
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MRI画像を用いた筋断面積と腰痛経験の関係
渡邊 彩美, 新田 收, 松田 雅弘, 櫻井 瑞紀
セッションID: P-MT-20-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】腰痛は大多数の日本人が経験する最も多い症状の一つである。腰痛の既往があることは，腹横筋の筋活動低下による筋厚減少および表在筋の過剰な筋活動による筋厚増大と関連することが報告されている。内腹斜筋は体幹深部筋群に含まれ，インナーユニットとして体幹の安定性に寄与するとの報告がある。筋肉量の評価方法としてMRIのT2強調像を用いた方法が挙げられる。MRIの組織分解能は現在存在する検査機器の中で最も精度が高い。腰痛者において腹横筋の筋厚減少は報告されているが，表在および深部筋，筋断面積比についての検討はない。本研究の目的は，腰痛者における深部筋の筋断面積を健常者および表在筋と比較することである。【方法】対象は半年以上腰痛のない成人男性10名（27.6±3.7歳，168.4±4.9cm，58.8±5.8kg）を健常群（A群），疼痛誘発テストで陽性かつ半年に1回以上の頻度で右側に腰痛を生じる成人男性10名（26.1±3.8歳，169.5±5.3cm，61.0±9.0kg）を腰痛群（B群）とした。神経学的・整形外科的疾患を有する者，測定日に腰痛を有する者，心因性疼痛の要素がある者は除外した。測定項目は第3・4腰椎間高位水平断の左右の表在筋（外腹斜筋）と深部筋（腹横筋+内腹斜筋）の面積［mm
2］とした。T2強調像はPhilips社製MRI（Achieva 3.0T Quasar-dual）を使用した。撮像肢位は両上肢拳上の背臥位とした。ImageJ（1.48v）を使用し筋断面積を計測した。統計解析は筋断面積を従属変数，腰痛経験の有無と表在筋か深部筋かの2要因を独立変数とした二元配置分散分析を行い，交互作用があった場合には単純主効果の検定をボンフェローニ法により行った。統計ソフトはIBM spss ver19を用い，本研究の有意水準は10％とした。【結果】ICC（1,3）の結果は0.971であり，高い信頼性を認めた。筋断面積［mm
2］は右側では表在筋がA群1849.2±373.7，B群2324.5±790.3，深部筋がA群1825.1±526.4，B群1560.1±611.7で交互作用を認めた。単純主効果の検定ではB群の表在筋と深部筋間に有意差を認めた。左側では表在筋はA群2291.1±407.1，B群2458.7±594.5，深部筋はA群1776.9±520.0，B群1714.5±549.9で交互作用は認められなかった。【結論】腰痛群では疼痛部位と同側の表在筋と深部筋の筋断面積の差が健常群に比べて大きくなっていた。先行研究同様に表在筋の筋断面積増大と深部筋の筋断面積減少を認め，腰痛経験が表在筋の筋厚増大に関連していることが明らかとなり，内腹斜筋を含めた深部筋の筋厚減少が示唆された。
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櫻井 瑞紀, 渡邊 彩美, 松田 雅弘, 新田 收
セッションID: P-MT-20-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】腰痛は約60～80％の人が人生で一度は経験し（Nachemson, 2004），器質的原因が特定できない非特異的腰痛（NLBP）が80～90％を占める（荒木，2012）。腰痛者では腹横筋を代表とした深部筋機能不全が報告されている。体幹筋群の持久力により腰痛リスクの高い者を予測できるとの報告がある（McGill, 1999）。体幹筋等尺性持久力の評価としてSide Bridge（SB）を維持するSB持久力テスト（SBET）が挙げられる（McGill, 2002）。筋疲労の評価方法としてT2強調像の横緩和時間（T2値）を用いた方法が挙げられる。T2値は筋の活動状態の把握だけでなく筋疲労の程度も反映する（Adams, 1992/柳澤，2012）。有疾患の腰痛者においてSBET持続時間低下が報告されているが，その際の深部筋疲労についての報告はない。本研究の目的は，NLBP者におけるSBET実施時の深部筋疲労を，T2値を用いて明らかにすることである。【方法】対象は半年以上腰痛のない成人男性8名（27.3±4.7歳，167.5±5.2cm，57.6±5.9kg）を対照群（C群），疼痛誘発テストで陽性かつ半年に1回以上の頻度で腰痛を生じる成人男性11名（27.0±4.4歳，171.3±6.2cm，61.6±7.6kg）をNLBP群とした。神経学的・整形外科的疾患を有する者，測定日に腰痛を有する者，心因性疼痛の要素がある者は除外した。SBETはMcGillらの方法に順じC群は無作為，NLBP群は疼痛側を下側とし，事前測定した最大保持時間の50%で実施した。測定項目はSBET前後の第3・4腰椎間高位水平断の表在筋（外腹斜筋）と深部筋（腹横筋+内腹斜筋）T2値［msec］とした。T2強調像・T2マップ撮像はPhilips社製MRI（Achieva 3.0T Quasar-dual）を使用した。撮像肢位は両上肢拳上の背臥位にてSENCE-Torsoコイルを装着し，撮像条件はTR=3900ms，TE=20ms，NSA=1，FA=90°，FOV=350mm，Slice Thickness=5mm，gap=0mmとした。T2値はImageJ（1.48v）を使用し表在筋・深部筋の関心領域を設定したT2マップから算出した。統計解析は時間経過（SBET Pre/Post，対応あり）と腰痛経験（N/NLBP，対応なし）を独立変数，表在筋・深部筋のT2値を従属変数とした2元配置分散分析とTukey法による多重比較検定を実施した。統計処理にはIBM SPSSver.22を用い，有意水準は5%とした。【結果】50%SBET時間［sec］はC群74.2±22.9，NLBP群55.3±29.3で有意差を認めた。表在筋T2値はC群Pre70.8±3.9・Post84.4±7.0，NLBP群Pre70.8±3.5・Post86.4±5.4で時間経過に主効果を認めた。深部筋T2値はC群Pre78.4±7.5・Post79.1±5.4，NLBP群Pre75.1±3.7・Post80.1±4.1で時間経過・腰痛経験とも主効果あり，交互作用も認められた。単純主効果の検定ではNLBP群のPre/Postで有意差を認めた。【結論】NLBP群ではSBET持続時間がC群より短く深部筋T2値はより上昇していた。先行研究同様にNLBP者では体幹筋等尺性持久力低下を認め，SBETにおいて健常者よりも深部筋の易疲労を生じることが明らかとなり，深部筋等尺性持久力の低下が示唆された。
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高間 則昭, 西田 裕介
セッションID: P-MT-20-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【目的】日本の有訴受診率上位に腰痛症があり，慢性化による医療費高騰が危惧されている。慢性化の予防が理学療法では課題であるが，一般的な理学療法評価や治療概念では十分ではなく，心理的要因が大きく関与している。また近年，慢性疼痛では一次感覚受容野の可塑的変化に2点識別覚が評価として有用であるといわれ，腰部機能障害を有する患者では肋骨の拡張が制限されることが明らかになってきた。そこで本研究では，腰痛と関連がある要因を明らかにするため，心理的要因に加えて，神経の可塑的変化を反映する2点識別覚，腰部機能障害を反映する胸郭拡張差を健常群と腰痛群で横断的に比較検討した。【方法】対象は病院勤務の20歳以上55歳以下で腰痛が3ヵ月以上持続する男性13名，女性14名の27名（平均年齢30.1±9.2）を慢性腰痛群，定期的に腰痛を繰り返す男性11名，女性10名の21名（平均年齢29±7）を再発群，腰痛が回復した男性5名，女性2名の7名（平均年齢31.9±8.3）を回復群，腰痛のない男性17名，女性22名の39名（平均年齢27.1±5.3）を健常群とした。対象者の除外基準は脊椎外科的手術の既往，神経根症状を有する者，腰部の著明な変形がある者とした。評価項目は疼痛強度，心理的要因，胸郭拡張差，2点識別覚とした。疼痛強度はNumeric Rating Scale（NRS）にて評価し，心理的要因は破局的思考質問紙法Pain Catastrophizing Scale（PCS）を用いた。胸郭拡張差の測定は膝立背臥位，剣状突起部と第10肋骨部で最大吸気と呼気をテープメジャーにて3回計測し平均値を算出した。2点識別覚の測定は腹臥位，測定部位は腰痛群では疼痛側の疼痛部位と同レベルの反対側を測定し，対照群ではL4/L5レベルの両側を測定した。方法はノギスを脊柱に対して垂直，疼痛部位の中心に当て，対照群では脊柱起立筋群にて測定した。統計は各群間での測定項目の比較を1元配置分散分析後に多重比較検定を行った。また，疼痛と相関がある項目を検討する為に，NRSを従属変数として重回帰分析を行った。なお有意水準は5％未満とした。【結果】各群間において胸郭拡張差，2点識別覚は有意な差はなく，PCSでは健常群と再発群，健常群と慢性腰痛群，回復群と慢性腰痛群に有意な差を認めた（p＜0.05）。また，痛みに対してPCSが相関係数0.542となり有意な正の関係が認められた（p＜0.05）。【結論】今回の対象者は疼痛が自制内で仕事を継続しており，疼痛強度も低くいために局所的な理学療法評価では健常者，回復した者，再発者，慢性腰痛者間に有意な差を認めかったと考えられる。現在，慢性腰痛は恐怖回避信念モデルを用いて説明されており，本研究は悲観的な解釈や不安などの要因が大きく関与するという結果を支持した。このことから臨床においては，再発を繰り返す者や慢性腰痛者両群とも心理的要因を評価し考慮したうえで，各種理学療法評価の実施をすることが重要であると考えられる。
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藤井 瞬, 斎藤 潤, 中野 元博, 小野 玲
セッションID: P-MT-20-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
会議録・要旨集
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【はじめに】腰痛を大きく分類すると自己管理可能なものと自己管理不可能でものに分けられると言われている。この自己管理な腰痛は非特異的腰痛とされ原因不明とされ，心理社会的要因を含む複合的な要因が重複していることは既に周知の事であり，現在も様々な方法で対応が考えられている。そのため腰痛を分類し，正確にその症状をマネージメントすることが求められている。その腰痛分類システムの一つがMechanical Diagnosis and Therapy（以下MDT）であり，腰痛のセルフマネージメントに重きを置いた分類体系である。MDTでは主観的評価と客観的評価に基づいて運動方向を決定するDirectional Preference（以下DP）の発見が重要であり，セルフマネージメントには必要不可欠な指標が存在する。DPの判断において，臨床上早期に発見できる群（以下DP群）と発見できない群（以下No-DP群）が存在する。しかし，No-DP群において複数回評価を継続するとDPが明確になる場合が存在する。これは評価の一部を患者様の主観的評価に依存するため，身体的要因以外にも心理的要因も考慮する必要があると考える。そのため心理的要因の違いがDPの明確な群と明確でない群において生じているかの調査を実施した。【方法】非特異的腰痛を呈する腰痛患者24名を対象とした。Cred.MDTを持つDr.またはPTがMDT評価を実施しDPを確認した。また身体的要因および心理的要因の調査として初回評価時にOswestry Disability Index（以下ODI），Pain Self-Efficacy Questionnaire（以下PSEQ），Tampa scale for kinesiophobia（TSK）を使用した。各項目を両群間で比較検討した。統計解析はEZRのMann-WhitenyのU検定およびt検定を用い有意水準は5％未満とした。【結果】各群の対象者はDP群18名，No-DP群6名であった。両群比較において，年齢はDP群58.1±15.7歳，No-DP群54.3±18.2歳，性別（男性）はDP群55.5％，No-DP群16.7％，ODIはDP群34.0±20.5％，No-DP群は29.0±12.3％，PSEQはDP群35.7±13.9点，No-DP群は34.2±6.8点でありいずれも有意差は認められなかった。TSKはDP群37.0±5.1点，No-DP群は42.8±5.6点であり有意差を認めた（＜0.05）。【結論】今回の調査では腰痛の障害度や痛みに関する自己効力感はDPの判定に影響がなかった。今回の調査では心理的要因である運動恐怖感のみに有意差が見られたことから，運動恐怖感が高ければDPの判断を不明瞭にすることが示唆された。これはMDT評価時に腰椎に対して最終可動域まで機械的負荷を加えることが出来ないためにうまく反応が出せずNo-DPと判断してしまう可能性があると考えられる。そのためMDTは一回の評価ではなく複数回の評価にてDPを判断する必要があると考えられる。
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急性期の人工膝関節全置換術患者における筋活動の継時的変化
大西 邦博, 和田 研介, 島谷 健太郎, 河村 顕治, 加藤 浩
セッションID: P-MT-21-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【目的】人工膝関節全置換術（以下TKA）後の筋力に関する機能回復の報告は散見される。しかしTKA術後早期において動的条件下での筋活動レベルの報告は我々が渉猟した限り見当たらない。そこで本研究の目的は，表面筋電図（以下EMG）を用いて術後早期の人工膝関節全置換術前後における筋活動機能回復を検討することである。【方法】対象は，健常女性15例15膝（平均年齢74.6±3.7歳，以下，健常群），当院でTKAを施行した女性15例15膝（平均年齢75.2±5.5歳，以下，TKA群）であった。快適速度での10m歩行を課題動作としてTKA群は全ての時期を杖歩行で行い，健常者は独歩にて測定した。踵にフットスイッチセンサーを貼付し，1歩行周期を同定した。計測回数は2回とし，歩き始めから5歩目以降のデータを解析対象とした。EMGの計測はEMGマスターKm-Mercury（メディエリアサポート企業組合社製）を用いた。測定筋は内側広筋（以下，VM）と外側広筋（以下，VL）とし，健常人は右下肢，TKA群は術側とした。筋電図信号の処理は，サンプリング周波数1kHzにてデジタル変換後にバンドパスフィルター（10-500Hz）にてフィルター処理を行い，全波整流を行った。積分筋電図（以下，IEMG）解析は，生データを5歩行周期分のデータを1歩行周期100%に正規化し，15%までを荷重応答期とした。歩行周期5%毎に加算平均した値を最大等尺性膝関節伸展時の筋活動で除し（以下，%IEMG）算出した。統計処理はIBM SPSS Statistics22を使用し，2群間の差の検定は2標本t検定又はMann-Whitney検定を行い，TKA群内にはフリードマン検定後，有意差を認めたものにボンフェロニー検定を行い，有意水準は5%未満とした。【結果】0-15%の荷重応答期においてTKA群内比較の%IEMGは，VM（p=0.155）及びVL（p=0.549）は有意な差を認めなかった。また健常群との比較ではVMはそれぞれ術前（p=0.31），2週目（p=0.31），4週目（p=0.12）で，VLはそれぞれ術前（p=0.885），2週目（p=0.141），4週目（p=0.663）で有意な差を認めなかった。等尺性膝伸展筋力はTKA群内比較では2週目と4週目，術前と4週目に有意な差（p＜0.01）を認めた。健常群との比較ではp＜0.01で有意な差を認めた。【結論】本研究結果から，膝伸展筋力は2週目から4週目で向上することが認められた。よって術後の大腿四頭筋の筋力は回復傾向であると示唆された。また健常群と比較し，術前から筋力低下が示唆された。歩行立脚荷重応答期においての%IEMGは，動的な歩行においての筋活動には十分に発揮されておらず有意な変化を認めなかった。Miznerらは，TKA術後の大腿四頭筋の筋力低下は神経筋活性不全が有力であると述べていることから，術後早期の筋活動レベルにおいて筋力は向上するものの，筋出力の調整が不十分である傾向が考えられるが，質的な評価であるwavelet解析を行い，今後検討していく。
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―無作為化比較対象試験によるホームエクササイズ効果の検証―
谷口 匡史, 福元 喜啓, 澤野 翔一朗, 久郷 真人, 前川 昭次, 川崎 拓, 市橋 則明
セッションID: P-MT-21-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工膝関節置換術（TKA）後患者の膝伸展筋力強化により大腿四頭筋の筋肥大が得られることは多く報告されているが，筋内脂肪や結合組織の減少といった筋の質的改善が得られるかどうかは明らかでない。本研究の目的は，TKA患者のホームエクササイズによる筋力強化が，身体機能および大腿四頭筋における量的・質的改善をもたらすかを検討することである。【方法】対象は，内側型変形性膝関節症を原因疾患としてTKAを施行した58名とし，ホームエクササイズを行う介入群（n=28；平均年齢72.1±6.9歳）と対照群（n=30；平均年齢72.5±6.3歳）に無作為に割り付けた。介入群は，エラスティックバンドを利用した膝伸展筋力強化とし，1セット30回として3セット/日を週5回の頻度で退院時から20週間実施した。なお，膝屈曲可動域練習は両群ともに実施した。身体機能の評価として，膝伸展筋力，Timed Up ＆ Go（TUG），Knee Society Score（KSS）を測定した。また，大腿四頭筋（大腿直筋：RF，中間広筋：VI，外側広筋：VL，内側広筋：VM）における超音波横断画像撮像から，筋の量的指標として筋厚，質的指標として筋輝度を計測した。筋輝度は，グレースケールを用いて算出され，高値を示すほど筋内脂肪や結合組織の増加といった筋の質的低下が大きいことを意味する。身体機能および筋厚・筋輝度の測定は，術前，退院（介入開始）時，介入後8週および20週後の4時点で実施した。身体属性および入院期間，術前・介入開始時における各測定項目の比較には対応のないt検定を用いた。介入効果の比較には，介入開始時を共変量とした分割プロットデザインによる二元配置分散分析を用い，事後検定としてBonferroni検定を行った。【結果】入院期間および術前・介入開始時の各測定項目には，両群間に有意差を認めなかった。共分散分析の結果，膝伸展筋力および大腿四頭筋の筋厚・筋輝度のすべてで交互作用を認めたが，TUG・KSSには交互作用を認めなかった。事後検定の結果，介入群におけるRF・VI・VL筋厚は対照群と比較し，介入後8週および20週目で有意に高値を示したが，VMでは，介入後20週目のみ両群間に有意差を認めた。一方，介入群における4筋すべての筋輝度は，対照群と比較して介入後20週のみ有意に低値を示した。【結論】TKA術後のホームエクササイズによる筋力強化は，膝伸展筋力の向上および筋厚増大，筋輝度減少に有用であった。筋力強化による筋厚の改善は，大腿四頭筋の中でも筋間差が生じており，VMで特異的に遅延していることが明らかとなった。また，筋力強化による筋厚の改善は筋輝度に比べて早期に生じており，筋の量的・質的改善には時間差が生じていることが示唆された。一方，TUGやKSSの改善には群間差を認めなかったことから，筋力強化のみではTKA後の運動機能の改善を促進できないことが示唆された。
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―年代別による検討―
鈴木 壽彦, 平野 和宏, 五十嵐 祐介, 八木沼 由佳, 川藤 沙文, 樋口 謙次, 中山 恭秀, 安保 雅博
セッションID: P-MT-21-3
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】現在，本邦における人工膝関節全置換術（以下TKA）の手術件数は年間8万件以上を数え，在院日数などのコスト面から両側同時例も増えている。また2014年9月から2015年8月までに，本学附属4病院（以下4病院）でTKAの術前理学療法を施行した患者の平均年齢は75.1歳となっており，後期高齢者の数が増加している。高齢になるにつれ，生理的老化や内科的合併症などから，術後の回復に影響を与えると考える。そこで今回2010年から4病院で使用している共通の評価表のデーターを用い，75歳を境に2群に分け，両側同時TKA患者の筋力の推移を示す事を目的とする。【方法】対象は2010年4月から2015年8月まで4病院で両側同時TKAを施行し，各評価時期に評価が可能であった症例とし，A群（75歳未満）とB群（75歳以上）に分けた。評価項目と症例数（膝数）を術前，術後3週，8週，12週の順に示す。伸展筋力はA群74，106，58，64/B群94，120，76，68。屈曲筋力はA群74，106，58，63/B群92，118，76，67。筋力は膝屈曲60°の位置で最大等尺性筋力を2回計測し，最大値を採用した。得られた値は下腿長でトルク換算し，体重で除した（Nm/kg）。二群それぞれの各評価時期における筋力の推移について一元配置分散分析を用いて検討し，各評価時期における二群間の筋力の差をMann-WhitneyのU検定を用いて比較検討した。【結果】各評価項目の平均値を評価時期ごとに示す。伸展筋力はA群1.06±0.46，0.74±0.33，1.01±0.44，1.18±0.51/B群1.00±0.38，0.70±0.29，0.91±0.31，0.99±0.33，屈曲筋力はA群0.37±0.16，0.36±0.14，0.45±0.24，0.49±0.22/B群0.31±0.14，0.32±0.14，0.36±0.13，0.38±0.16。一元配置分散分析の結果，A群では伸展筋力の術前と3週，3週と8週，12週，屈曲筋力は術前と12週，3週と8週，12週に有意差が見られた。B群は伸展筋力の術前と3週，3週と8，12週，屈曲筋力は術前と12週で有意差が見られた。Mann-WhitneyのU検定で二群間に有意差が見られたのは，術前屈曲筋力と12週の伸展筋力（p＞0.05），屈曲筋力（p＞0.01）であった。【結論】両群共に伸展筋力において3週で一度低下し，その後改善していく。屈曲筋力に関しては術前，3週とも変化は見られず，その後改善傾向を示している。12週の時点で両群間の筋力に有意差は見られたが，両群ともに同様の改善傾向を示しており，年齢による回復度合いに差があるものの，後期高齢者であっても筋力が回復していくことが示された。
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石井 達也, 岡田 裕太, 西岡 幸哉, 篠田 祐介, 田中 沙織, 根岸 沙也加, 平井 美紀, 安原 康平
セッションID: P-MT-21-4
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】人工膝関節置換術（以下TKA）施行患者において，階段降段は難易度が高く，早期の獲得が困難な症例を多く経験する。当院ではTKA術後患者に対し，ROM，筋力以外に俊敏性，協調性の機能を評価しており，階段降段とその機能の関連性を明らかにすることは有益な情報となり得ると考える。そこで今回，TKA術後患者の膝関節機能が階段降段の獲得に及ぼす影響を検討した。【方法】対象は平成26年10月から平成27年7月の間，当院でTKAを施行し，退院後初回の外来リハビリテーション時（術後36.6±7.8日）に測定が可能であった患者26例（男性3例，女性23例，平均年齢73.2±6.5歳）とした。測定項目は，階段降段，膝関節屈伸可動域，膝関節屈伸筋力，10m歩行，俊敏性の評価として，10秒間にスクワットが何回できるかを測定するクイックスクワット（以下QS），協調性の評価として，片脚で可能な限り膝関節を屈曲するシングルスクワットの角度（以下SS）とした。筋力はアイソフォースGT-360（オージー技研）で測定し，膝関節屈曲60°での等尺性筋力を体重で除した値を用いた。階段降段は，訓練用階段（酒井医療SP-150 高さ20.0cm 幅22.0cm）で測定した。一足一段で降段し，1．痛みなし，2．痛みあり，3．努力性，4．不可の四段階で分類し，1・2を可能群，3・4を困難群とした。可能群と3．努力性は，動作の著しい左右差をもって区別した。両群間の各測定項目の比較を対応のないt検定にて行い，有意差があったものに対し，その関係をSpearmanの順位相関係数を用いて検討した。有意水準は5％未満とした。統計学的処理にはSPSS Statistics Ver.21を使用した。【結果】可能群14例（73.4±7.5歳），困難群12例（73.0±5.6歳）であり，年齢の有意差は認めなかった。両群における評価結果はそれぞれ，伸展ROMが－3.9±4.9度，－4.6±4.5度，屈曲ROMが120.0±9.4度，114.2±15.2度，伸展筋力が0.96±0.32Nm/kg，0.81±0.28Nm/kg，屈曲筋力が0.55±0.17Nm/kg，0.39±0.15Nm/kg（p＜0.05），10m歩行時間が8.8±1.1秒，10.1±2.5秒，QSが9.9±2.3回，8.4±3.0回，SSが64.3±9.2度，56.7±7.5度（p＜0.05）であった。両群間で屈曲筋力，SSに有意差を認めた。また，屈曲筋力とSSの間には中等度の正の相関（r=0.61，p＜0.01）を認めた。【結論】階段降段には荷重下での膝関節屈曲が重要であり，SSはその能力を反映する評価であると考えられる。また，屈曲筋力とSSに相関を認めたことから，SSには伸展筋力だけでなく，屈曲筋力が重要である事が示唆された。よって，SSは協調性の評価として妥当であると考えられる。しかし，SSでは前額面のアライメントや，他関節の影響を考慮していないため，今後それらを含め検討する必要がある。本研究の問題点として対象者数が少ないことや，階段降段に主観的な評価を用いていることが挙げられる。今後の課題として，対象者を増やし，SSのカットオフ値を求めることや，患者の主観的評価を用いて考察することが挙げられる。
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齋藤 学, 川井 誉清, 山本 晋士, 神川 康也
セッションID: P-MT-21-5
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【目的】当院では人工膝関節置換術（以下，TKA）を行った患者に対し，術前，退院時（術後3週），術後3ヶ月において日本語版膝機能評価表（以下，準WOMAC）を用いた患者の主観的な評価を行っている。TKA術後機能において挙げられる問題点の一つとして階段昇降動作があるが，この階段昇降動作と術前・退院時での準WOMACの各項目との関連性について述べた報告はみられない。そこで本研究では，術後3ヶ月における階段昇降動作に影響する準WOMACをはじめとした術前・退院時因子とそれら因子の影響度合い，その組み合わせを見つけ出すことを目的とした。【方法】対象は当院において変形性膝関節症と診断され，平成26年5月から平成27年5月に片側TKAを施行した48名（男性9名，女性39名，平均年齢74.8±5.8歳）とした。ただし，両側および既に片側TKAを施行している者は除外した。階段昇降動作は術後3ヶ月時点での術側JOAスコアにおける疼痛・階段昇降能力が20点以上の者を可能（以下，可能群），20点未満の者を不可能（以下，困難群）とした。評価項目は，年齢，BMI，糖尿病の有無，術前・退院時の術側膝関節可動域（屈曲，伸展），術前・退院時の準WOMAC疼痛項目と機能項目，疼痛点，機能点，総合点，術前・退院時のJOAスコア各項目と総合点とした。統計学的処理はSPSS Ver.17.0 for Windowsを用い，評価項目を独立変数，一足一段の階段昇降動作の可否を従属変数としてロジスティック回帰分析を行い，有意水準は5％とした。【結果】階段昇降動作の可否について可能群は33名，困難群は15名であった。術後3ヶ月における一足一段の階段昇降動作の可否と関わりが強い項目は，BMI（オッズ比：1.23），術前の準WOMAC健側膝疼痛点＋機能点（オッズ比：1.09），術前の準WOMAC総合点（オッズ比：1.06），退院時の術側膝関節屈曲可動域（オッズ比：1.07）の4項目であった。得られた回帰式の判別的中率は70.8%であった。【結論】妹尾らは変形性膝関節症患者の階段昇降能力に膝関節可動域が強く影響していたと報告しており，階段昇降能力における膝関節可動域の重要性は高く，本研究においても退院時の術側膝関節屈曲可動域が抽出される結果となった。術前の可動域ではなく退院時の可動域が抽出された理由として，谷口らはTKA術後3週と術後3ヶ月の膝関節可動域に中程度の相関を示したと報告があり，本研究においても同様の傾向が見られたと考える。そのため，退院時の可動域が良好な患者が術後3ヶ月においても良好な可動域となり，階段昇降能力に好影響を与えたと考えられる。また，準WOMACは非術側膝関節の状態も含めた評価法であり，術前における非術側膝関節の疼痛や機能低下がある場合は，術側と併せて症状の改善を目指すことが術後の階段昇降能力の向上につながると考えられる。
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松井 一久, 立花 孝, 信原 克哉, 内山 靖
セッションID: P-MT-22-1
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】広い関節可動域を有する肩甲上腕関節の動的安定性は他関節よりも重要であり，回旋筋腱板はその中心的役割を担う。回旋筋腱板機能の理学療法評価は，上肢の機能的動作に多く含まれる肩関節回旋運動を用いる。動的安定性評価は，理学療法士の徒手による主観的な所見に依存しており，客観的な動的安定性の指標として，継時的に肩関節回旋運動を視覚的に定量化した研究はこれまでにない。本研究では，健常な肩甲上腕関節回旋運動中の動的安定性を継時的に画像所見により視覚的にとらえ，関節の回旋軸逸脱方向・距離，逸脱が生じる際の肩甲上腕関節回旋角度を定量化したことによって，動的不安定性の評価基準となる健常な基礎データを構築することを目的とする。【方法】対象は，頸椎・胸椎・肩関節に現病歴が無く，MRI撮像の禁忌に該当する症状や既往歴を有さない健常肢12関節（男性6名，29.50±4.99歳）とした。対象者は，オープンMRI内にて背臥位，肩関節ゼロポジションと0°内転位の2肢位をとった。肩関節自動回旋運動は電子メトロノーム音に合わせ，15回/分の回旋速度で実施した。この時の撮像面は関節窩を垂直に通るように調整した軸位断から，2画像/秒の撮像速度で撮像した。得られた画像と肩関節回旋角度が一致するようにMRI撮像中のモニターと被検者頭側に設置したMRI室内のビデオカメラから動作中の映像を同時に撮影した。MRI画像はパソコンへ取り込んだ後，軸位断における関節窩中央より上腕骨頭と回旋軸の変位の方向・距離，関節窩に対する上腕骨回旋軸の角度を算出した。【結果】各被検者において，0°内転位でのMRI画像上とビデオ上の回旋運動角度には高い相関が得られた（r=0.82 ～ 0.98）。0°内転位において上腕骨頭は，外旋位から内旋運動中に関節窩最大前後径の2.97 ～9.14％の範囲で関節窩中央より前方へ変位した。ゼロポジションでは外旋位と内旋位の中間域において関節窩最大前後径の約3％の上腕骨頭前方変位がみられ，内旋最終域付近では約0.5％の後方変位がみられた。関節窩に対する上腕骨回旋軸の角度は前後方向へ約3°の変化がみられ，最大内旋位と外旋―内旋中間域では回旋軸は前方へ傾斜した。関節窩上の上腕骨回旋軸は，外旋最終位において，関節窩前後径のほぼ中央に位置するが，中間域においては，前方約2％，後方約4％の間を動揺していた。【結論】Cine MRIを用いたゼロポジションと0°内転位の2肢位において動的安定性を定量的に解析したところ，0°内転位では上腕骨頭の転がりと滑り運動は同調しておらず，中間域では前方への変位が主となる肢位がみられた。ゼロポジションでの中間域では，上腕骨頭の前方変位と回旋軸の前後方向の変位がみられた。
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中野 桂輔, 中溝 寛之, 尾上 桂子, 稲井 勲
セッションID: P-MT-22-2
発行日: 2016年
公開日: 2016/04/28
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【はじめに，目的】関節位置覚は，ボディーイメージを司る機能であり，位置覚形成に寄与するものは，遅順応型受容器であるルフィニー型終末やゴルジ型終末とされている。関節位置覚についての報告は散見される。肩関節では腱板断裂や健常者での報告はみられるが，外傷性肩前方不安定症（以下，肩前方不安定症）における報告は少ない。さらに他動的手法を用いた位置覚検査法が多く，自動的検査法で肩前方不安定症に対する位置覚の報告は渉猟しえた限り見当たらなかった。そこで肩前方不安定症と健側肩での自動的位置覚を調査した。【方法】対象は，2015年4月～10月の期間に当院で肩前方不安定症と診断された17名（平均年齢20.29±10.45歳，男性12名，女性5名，患側21肩，健側13肩）である。関節位置覚の測定は，KastenらによるActive Angle Reproduction testを改変した。まず，対象は背もたれのない椅子に端坐位となり目隠しをした。測定側上肢を体側に下垂させ，検者が他動的に設定位置へ動かし5秒間静止させ，その角度を記憶させた。開始位置に上肢を戻し，自動的に再現させた。設定角度は肩関節屈曲30度，60度，下垂位内旋45度，下垂位外旋30度の4方向で無作為化した。計測は2人で行い，ゴニオメーターを用いて測定した。再現角度3回の平均値と設定角度との差の絶対値を記録し患側と健側を比較した。統計学的解析にはR2.8.1を使用し，対応のないt検定を行い有意水準は5％とした。【結果】設定角度との差は，健側屈曲30度：3.75±2.9度（-2.3～8.3），患側屈曲30度：8.0±5.9度（-4.3～20.7），健側屈曲60度：3.5±2.2度（-3.3～7.7），患側屈曲60度：6.4±5.4度（-4.3～21.7），健側内旋45度：2.4±2.7度（-1.7～8.7），患側内旋45度：4.8±3.6度（-9.7～14），健側外旋30度：4.2±2.9度（-9.7～5.7），患側外旋30度：2.8±2.1度（-9.3～5.7）であった。屈曲30度（P＜0.01）と内旋45度（P＜0.05）で有意差がみられた。【結論】本研究では，肩前方不安定症において肩関節屈曲30度・下垂位内旋45度にて有意に自動的位置覚の低下を認めた。屈曲30度・内旋45度では，関節唇の損傷や前方関節包・肩甲下筋の弛緩により，安定化メカニズムの破綻が生じ，フィードバックに影響を及ぼしたと考えた。一方，外旋30度では健側の絶対値がより大きい傾向にあった。これは外旋による脱臼不安感が関与していると考えた。一定の方向で自動的位置覚が低下したことから，関節包・関節唇や，肩関節周囲筋が関与していることが示唆された。今後，経過を追い自動的位置覚が術後どの程度で回復するかを検討し，最終的にオーバーヘッドスポーツにおける復帰または投球などの開始時期と自動的位置覚の関係性について調査していきたい。
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