コンクリート工学
Online ISSN : 2186-2753
Print ISSN : 0387-1061
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53 巻 , 7 号
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巻頭言
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解説
テクニカルレポート
  • 今本 啓一
    53 巻 (2015) 7 号 p. 606-613
    公開日: 2016/07/01
    ジャーナル 認証あり
    本稿は,鉄筋コンクリート構造物の非・微破壊による耐久性評価に向けたかぶりコンクリートの透気試験方法の研究について,RILEM TC 189-NEC(Non-Destructive Evaluation of the Covercrete),State-of-the-Art Reportの概要,国内での検討およびRILEM 230-PSC(Performance-based specifications and control of concrete durability)の活動概況も踏まえ,その現状と課題について述べるものである。Swiss Standardでは,構造体の耐久性におけるかぶりコンクリートの重要性が明記されており,その評価方法として表層透気試験方法が紹介されている。かぶり厚さとともにかぶりコンクリートの緻密度を評価することは,構造物の耐久性の検証をより高度なレベルで行う上で重要な事項になる。今後,透気試験の適用対象を明確にし,規格の制定および学協会指針への展開が今後必要であると考える。
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  • 小山 広光, 井元 晴丈, 小泉 信一, 土谷 正
    53 巻 (2015) 7 号 p. 614-621
    公開日: 2016/07/01
    ジャーナル 認証あり
    カルシウムシリケート水和物のナノ粒子を主成分とする早強剤(C-S-H系早強剤)は,ナノ粒子を結晶核としてC-S-Hの反応が進むことにより,セメントの水和反応を促進させる。本稿では,C-S-H系早強剤のセメントの水和促進メカニズム,コンクリートに添加した際の各種性状に及ぼす影響,およびプレキャストコンクリート製品の製造ラインを用いた実機製造試験による製品製造時間に及ぼす効果について説明する。
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  • 佐々木 崇人, 野澤 伸一郎, 築嶋 大輔, 金子 顕
    53 巻 (2015) 7 号 p. 622-628
    公開日: 2016/07/01
    ジャーナル 認証あり
    東北地方太平洋沖地震では,新幹線に用いられるコンクリート製電柱が折損や倒壊の被害を受けた。コンクリート製電柱が倒壊に至るような致命的な損傷となるのは,コンクリートの圧縮破壊が先行し脆性的な破壊となることが大きな要因であった。過去のコンクリート柱の被害と設計の変遷を明らかにした上で,PC構造のコンクリート製電柱を鋼管巻RC構造に改築して変形性能を向上させ,脆性的な破壊を防ぐことができる耐震補強工法を発案した。実用化に向けて,正負交番載荷試験,および実物大のコンクリート製電柱を用いた曲げ試験と振動台試験による性能確認を終え,耐震補強工事を実施している。
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工事記録
  • 渡邊 有寿, 柳井 修司, 入内島 克明, 栖原 健太郎
    53 巻 (2015) 7 号 p. 629-634
    公開日: 2016/07/01
    ジャーナル 認証あり
    「小滝川発電所高効率化リニューアル橋梁掛替え工事」は,新潟県糸魚川市にある発電所設備の増強計画に伴い,建造後約100年経過した吊橋を架け替えるものである。新設橋梁はエトリンガイト生成系の超高強度繊維補強コンクリート(AFt系UFC)および高強度PC鋼材からなる単純PCポストテンション方式T桁橋である。本橋は,構造物全体をUFCで場所打ち施工した初めての事例であるとともに,内ケーブルに高強度PC鋼材1S29.0を世界で初めて採用した道路橋である。本稿では,AFt系UFCの場所打ち施工に向けた取組みについて報告する。
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  • 山本 芳通, 伊藤 英幸, 石川 裕次, 竹田 喜則
    53 巻 (2015) 7 号 p. 635-640
    公開日: 2016/07/01
    ジャーナル 認証あり
    コンクリート打込みによる従来の耐震補強壁に置き換わる新たな工法とし竹中耐震補強ブロック工法:ESTONE(エストン)ブロック工法の実例について紹介する。この工法は蝶々形の高強度コンクリートブロックを用いた耐震補強壁工法であり,建物を使用しながら耐震改修を迅速に,静かに施工できる新工法である。建物を稼働しながら耐震補強改修を行うことが可能で,ホテル,旅館等不特定多数の人が利用する建物から一般のオフィスビルまで幅広く適用可能であり,単体のブロックを積層していく工法のため,狭い作業ヤードにおいても施工が可能である。また,本工法はブロック積み作業における騒音作業が発生しにくいため,工事階でも建物を通常と同様に使用することが可能であるとともに,工期短縮および労務不足問題の解消にも有効な工法である。
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