コンクリート工学
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58 巻 , 12 号
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巻頭言
TOPICS
解説
  • 齊藤 史朗, 並川 賢治
    2020 年 58 巻 12 号 p. 927-930
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル 認証あり

    土木学会では,2016年に鋼道路橋RC床版を更新する施工技術に関する小委員会(以下,本小委員会)が設置された。本小委員会では,RC床版に関する維持管理・補修の現状と今後の進展が期待されるRC床版の更新施工技術について,最新の施工事例と施工技術を収集するとともに,与えられた施工条件に応じて安全かつ効果的にRC床版の更新が行えるように,意見交換と報告書作成が進められた。本稿では,本小委員会の3年間の活動の成果として2020年4月にまとめられた報告書「鋼道路橋RC床版更新の設計・施工技術」の概要について報告する。

テクニカルレポート
  • 吉武 謙二, 藤井 彰, 谷村 浩輔, 有田 真一
    2020 年 58 巻 12 号 p. 931-936
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル 認証あり

    配筋検査の精度維持と省人化・省力化という課題解決のため,3眼カメラ配筋システムを開発した。日射や天候,配筋仕様の異なる15現場での30回以上の試行や,二色トンネルでの遠隔臨場との組合せによる試行も実施した。また,国土交通省の「建設現場の生産性を飛躍的に向上するための革新的技術の導入・活用に関するプロジェクト」の試行現場である東根川橋上部工工事では段階確認に初めて適用された。取組みの結果,平均間隔の規格値を判定するために十分な計測精度を有していること,検査時間を1/3程度に削減できること,高所作業時間削減や省人化効果による新型コロナ感染対策など安全性向上にも貢献できることが明らかになった。

  • 梁 俊, 坂本 淳, 丸屋 剛, 橋本 貴之
    2020 年 58 巻 12 号 p. 937-943
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル 認証あり

    コンクリート施工において,圧送性を把握することは非常に重要であるが,コンクリートの圧送性を定量的に評価できる室内試験方法は確立されているとは言えず,多大な費用や手間を必要とする実施工規模の圧送試験に依存しているのが現状である。そこで,本研究では,スランプ8 cm~21 cmのコンクリートの圧送性を室内試験により評価することを目的に,コンクリートの特性である積算受圧量を室内にて模擬する試験装置を製作し,その試験方法および装置の妥当性を確認するとともに,現場適用の可能性を検討した。

  • 髙木 亮一, 坂本 守, 森本 良, 古川園 健朗
    2020 年 58 巻 12 号 p. 944-951
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル 認証あり

    福島第一原子力発電所の港湾内に係留状態にあったメガフロートの津波対策として,メガフロートを移設・着底・内部をモルタルで充填させることで安定させ,上部を港湾ヤードとして有効活用させるために整備する港湾工事を実施している。本工事は放射管理区域に準じるエリアでの工事となるため,使用する資材は調達の観点から制約や課題が多かった。そこで,敷地内に設置したプラントにて,石炭灰(原粉)を有効活用し,メガフロートの着底マウンド材となる人工地盤材料,メガフロートの内部充填材,重力式係船岸壁構築に使用する護岸ブロックを製造している。本稿では工事の概要と製造材料ごとの仕様と適用実績について紹介する。

  • 土師 康一, 澤村 淳美, 村手 三郎, 竹下 永造
    2020 年 58 巻 12 号 p. 952-959
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル 認証あり

    山岳トンネルの覆工コンクリートやシールドトンネルの二次覆工コンクリートなど,コンクリートの打込みから脱型までの時間が比較的短い工事の場合,脱型に必要な強度発現が工事の施工サイクルに大きな影響を及ぼすことが多い。しかし,環境条件や配合条件によっては必要強度を早期に得ることが困難な場合もあり,配合変更や養生方法の工夫などにより強度発現を促しているのが現状である。こうした背景の下,コンクリートの初期強度向上を目的として,硬化促進剤と早強型膨張材を併用したコンクリートの配合を用いて施工を行った。本稿では,同工法の開発過程で実施した室内試験結果と現場適用事例について報告する。

工事・プロジェクト記録
資料
  • 辻 幸和
    2020 年 58 巻 12 号 p. 966-972
    発行日: 2020年
    公開日: 2021/12/01
    ジャーナル 認証あり

    今後のISO規格の制定・改訂と国際整合化に適切に対応するためには,国土交通省が2002年に制定した「土木・建築にかかる設計の基本」を,省内の技術基準の統一だけでなく,わが国に無い包括設計規格に相応するJISとして制定することをまず提案する。そしてそのJISの制定と改正は,ユーロコードの制定・改訂を担当している欧州標準化委員会CENと共同して実施することを提案する。すなわち,ユーロコードは構造物の設計規格としてISO規格にも大きな影響を持っており,CENと日本産業標準調査会JISCの間では覚書を締結しているためである。そして,包括設計規格のJISが制定されれば,わが国の施設・構造物・材料別の基準・規格群の階層化された技術基準体系のバックボーンが形成される。併せて,日欧の共同作業が実施されれば,将来的にはユーロコードの改訂作業にわが国が参画できる可能性があるというメリットも期待されることを紹介する。

随筆
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