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尾谷 悠介, 嶽山 洋志, 山本 聡, 薬師寺 恒治, 中瀬 勲
2020 年 18 巻 p.
1-4
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
新型コロナウィルスの流行に伴い、日本国内では不要不急の外出の自粛や県境をまたぐ移動の自粛など、ライフスタイルの変化が見て取れる。本研究では、このような状況下での公園が果たす役割について、主に利用実態と利用者意識から捉えることとした。その結果、新型コロナウィルスの流行の影響を避ける来園者は都市部よりも郊外の公園を選択する傾向があること、集団利用を自粛し個人で出来るレクリエーションに行動が変化していること、遊具の利用が両公園で減少していることなどがうかがえた。今後は、これまでの禁止や自粛が中心の対策から、個人で出来るレクリエーションの推進など、実施可能な活動を発信する必要がある。
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尼崎中央公園での社会実験を通じて
服部 美樹, 松尾 薫, 武田 重昭, 加我 宏之
2020 年 18 巻 p.
5-8
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
本研究では、尼崎中央公園の噴水広場にて着座設備を導入する社会実験を実施し、滞留者の交流行動にどのような影響があるのかを探った。
社会実験は、2019年10月〜11月に実施し、着座設備は、噴水に沿って配置した円弧型、１箇所に集中して配置する集中型の２通りで配置し、行動観察調査を通じて、交流行動（同行者・他者との交流行動）の発生状況を把握した。
その結果、着座設備を導入した社会実験時には、噴水周辺と比べて着座設備の方が単独行動の「飲食」、同行者交流行動の「話す」や他者交流行動の「見る」の割合が高く、特に、噴水周辺と着座設備との間での「見るー見られる」の関係、集中型では他者との会話の発生が確認でき、着座設備の導入が滞留者の交流行動を誘発させる可能性があることが分かった。
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藤原 優美子, 松尾 薫, 武田 重昭, 加我 宏之
2020 年 18 巻 p.
9-12
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
本研究では、地域再生におけるエディブル・ランドスケープの役割を、世界における変遷と日本における取り組みの実態から捉え、その可能性を探った。調査では、文献調査及び地域住民が主催する日本のエディブル・ランドスケープの事例に対するヒアリング調査を実施した。その結果、エディブル・ランドスケープは、食糧確保に加え、教育的意味や経済的効果、コミュニティ再生までを含めた総合的な地域再生の役割を持つようになったこと、取り組みの実態調査から、食べられる植物の｢植える｣から｢食べる｣の各プロセスにおいて、地縁組織との連携に加え、エディブルというテーマ性が公的組織との連携や企業や住民組織といった多様な主体との関わりを誘発する可能性があることを明らかにした。
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天王寺公園エントランスエリア「てんしば」を事例に
加藤 翔太, 佐久間 康富
2020 年 18 巻 p.
13-16
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
近年、民間事業者による都市公園の管理運営が進められてきている。本研究では、天王寺公園エントランスエリア「てんしば」を対象に、大阪市と近鉄不動産の公共性と収益性ならびに事業評価の実態を把握し、公共性と収益性の担保のあり方を目的としている。調査の結果、収益性よりも公共性を重視し、多くの利用者が利用する場所を確保するために芝生広場を維持管理していること、イベントやテナントの選定の際には誰もが利用しやすい環境を担保していることがわかった。公共性に配慮し公園機能を充実させることによって、集客力を向上させる。その結果、持続的な公園運営を可能にし、ひいては賑わいの拠点としてエリアの活性化が期待される。
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田中 優大, 阿部 大輔
2020 年 18 巻 p.
17-20
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
本研究は、京都国際文化観光都市建設法の制定を背景として大幅な用途地域の変更が行われた昭和30年代の京都市を対象に、緑地地域の指定から当時の都市像とその変化について明らかにし、その計画論的意義について考察を行った。本研究からは、１）昭和30年代の京都市において、1955年の緑地地域指定による変化と1962年の解除による変化の二度の都市像の転換がみられたこと、２）一度目の都市像の転換は、緑地制度を京都市に導入する国の意図を背景とした特別都市建設法の制定を契機として議論が背景にあったこと、３）二度目の転換における手法が同時期の他の緑地地域指定都市と類似していたこと、が明らかとなった。
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地価への影響と廃業に着目して
川井 千敬, 阿部 大輔
2020 年 18 巻 p.
21-24
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
本研究は、旅館業法に基づく宿泊施設を対象に、立地動向と地価への影響を検討する。さらに、今後増加が懸念される廃業宿泊施設にも着目し、その実態を明らかにすることを目的とする。調査の結果から、①簡易宿所は都市中心部から住宅地や工業地などへ立地拡散しており、2016年以降この傾向を強めていたこと。②簡易宿所は旅館・ホテルに比べ地価の低いエリアへ立地する性格である一方、回帰分析の結果、地価を上昇させる要因となっていること。③2018年度に廃業した宿泊施設の約9割が簡易宿所であり、かつ創業わずか3年未満で廃業するケースが多いこと。住宅として提供されるべき不動産に宿泊施設のような地価負担力の高い用途のみが進出できる状況を招く構図が確認できた。
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奈良県天理市を事例に
堀 裕貴, 岡 絵理子
2020 年 18 巻 p.
25-28
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
本研究で取り上げる奈良県天理市は、天理教教会本部が置かれていることから宗教都市として広く知られている。天理教の教勢拡大と共に都市形成がなされてきた天理市は、都市政策においても天理教と協働し個性ある都市づくりを展開してきた。また天理教信者ではない天理市民の暮らしは天理教とは交わることなく展開されている。しかし今後の持続可能な天理市を考える上では、天理教によって生まれた独自の文化を活かした新しい暮らしの在り方を考える必要がある。本研究では天理教信者の街中での消費行動を明らかにし、信者の行動に伴って生まれた宗教関連商店の文化的価値を見出す事を目的とする。つまり天理教によって生まれた独自の地域資源や潜在価値を多視点から捉え、今後の天理市の都市づくりへの示唆を得ることを目指す。
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茨木市制度を対象に
大塚 康央
2020 年 18 巻 p.
29-32
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
2018年発災の大阪府北部地震による住家被害は、一部損壊が大半であったが、住宅復旧への国による支援は全半壊に限られ、一部損壊住宅は対象外である。このため、市による独自の支援が実施されたが、所得条件を設ける、設けないで市により差異が発生することとなった。この制度の違いを評価することが、今後の政策、施策の評価につながると考え、所得制限を設けた茨木市の施策効果について分析をしたものである。分析の結果、所得制限により支援対象外となった世帯においては、工事費用が課題としたものは少なく、支援対象世帯は、工事費用の捻出に課題を有している世帯が多いことが分かり、対象を絞り支援額を増額した茨木市の施策は妥当であったと評価できることが分かった。
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大阪府泉大津市を事例として
伊藤 槙之介, 佐久間 康富
2020 年 18 巻 p.
33-36
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
自動車社会の進展に伴い、多くの駐車場が設置されてきた。近年、これらの駐車場を含めた低未利用地を有効活用することが課題となっている。本研究では、大阪府泉大津市において駐車場の全数を把握し、駐車場の特性を明らかにした。市内全域を調査し、駐車場の種類により駐車台数に特性があること、用途地域により立地特性があることが分かった。駐車場のうち、貸しガレージにおいて、転用事例があることが分かった。この事例を4つのパターンに分類した。貸しガレージの転用事例の詳細を明らかにし、低未利用地の利活用につなげることが今後の課題である。
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長崎刑務所浦上支所を事例に
筈谷 友紀子, 阿部 大輔
2020 年 18 巻 p.
37-40
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
本研究では、被爆遺構でありながら、強制連行された中国人や朝鮮人などを収容していた歴史を持つ長崎刑務所浦上支所を事例に、悲劇の記憶に関する叙述の変化を明らかにすると共に空間の残存が集合的記憶の形成・継承にどのような影響を与えるのか考察を行った。本研究から、1)浦上支所跡地に平和公園が建設されたのちも、浦上支所に関する記憶は当事者らにより鮮明に叙述されていること、2)戦後すぐにおける浦上支所跡地をめぐる叙述は説明的要素が強かったのに対し、近年にかけてはその印象を俯瞰的に叙述したものが多く見られたこと、3)1991年に明らかとなった浦上支所の遺構は、継承すべき記憶とは何かということに大きく揺さぶりをかけたことが明らかとなった。
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八尾市玉串川を対象として
近藤 慎也, 佐渡 拓海, 副島 脩平, 岩崎 義一, 山口 行一
2020 年 18 巻 p.
41-44
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
近年、まちを流れる農業用水路は農地の都市化によりその役割を終えようとしている。そこで本稿は、大阪府八尾市内を流れる玉串川を対象とし、農業用水路再生における課題や改善点、住民の意識構造を考察した。主に玉串川沿線の３校区において三回にわたりワークショップを開催し意見交換およびアンケート調査を行った。調査の結果、今後の都市に残る農業用水路を住民の憩いの場として再生させるためには、農業用水路としての機能に加え、景観・生態・防災機能などを備えた多機能的な川にしていく必要があり、整備後の川の環境維持には住民自らが環境維持のための活動、住民が川に親しみを持ち、川に触れる活動を行い、継続していくことが重要であることがわかった。
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門真市西部地区を対象として
森川 直哉, 副島 脩平, 岩崎 義一, 山口 行一
2020 年 18 巻 p.
45-48
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
防災上共助などのソフト対策は重要であるため、日ごろから地域社会の絆を強力にし、維持する仕掛けも必要である。本研究では、地域住民による学童保育事業をエリアマネジメントの枠組みで進めていくための課題や運営の条件を明らかにすることを目的とする。分析の結果、学童保育への期待は、保護者目線からみた回答が多かった。地域の活用できそうな資源として、多くの分野が挙げられたが、実際に提供できそうな内容は、勉強面やスポーツなどのサポートなど身近にできる分野が挙げられた。子供の成長に協力できる地域社会を作っていく必要がある。
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大阪府岸和田市の高校生を調査対象として
中谷 悦子, 岡 絵理子
2020 年 18 巻 p.
49-52
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
近年問題視されている、中高生のコミュニケーション能力の低下や地域社会における人間関係の希薄化は、彼らが日常的に過ごす場所や社会との関わり方に原因がある。本研究では、だんじり祭が盛んな岸和田市の高校生に焦点をあて調査を行った。岸和田市では地域コミュニティは縮小していながらも、だんじり祭を地域社会に参加するきっかけとするには十分であったため、高校生の居場所に対するニーズを基に居場所の検討を行い、地域とつながる場所を提供することで、さらに地域の活性化につなげる。それは、様々な人が訪れる場所で、地域社会への参加に対する抵抗を減らすことができる空間とすることが重要である。そのためには、公共施設全体の再構築が今後の課題となる。
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内海 ありさ, 阿部 大輔
2020 年 18 巻 p.
53-56
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
1960年代、様々な自治体が子どもの遊び場を設置した。尼崎市も公園の設置数が少なく、子どもが安心して遊べる環境が不足していたことから、「子ども広場」を設置した。そこで、本研究は尼崎市の「子ども広場」を対象に、設置当初から現在に至る子ども広場の設置方針を整理することで、設置方針の特徴を明らかにする。本研究から、①子ども広場の設置方針は市政方針の変容と共に3回の転換期を迎え、それは大きく1968年から1975年の積極的設置期、1976年から2003年の維持管理期、そして2004年以降の見直し期に分類できるということ、②子ども広場の設置方法やその立地は、設置主体が行政か民間事業者で大きく異なるということの2点の特徴が明らかとなった。
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東京のしゃれた街並みづくり推進条例に着目して
石井 拓弥, 岡井 有佳
2020 年 18 巻 p.
57-60
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
近年、日本の都市再生にあたっては、公共空間を人中心の空間に転換し、賑わいを演出する新しい利活用が注目されている。本論では、公共空間の中でも総合設計制度における公開空地に着目し、東京都と政令指定都市を対象にアンケート調査およびヒアリング調査を行い、賑わいに寄与する公開空地の占用行為の運用実態を把握した。結果、公開空地において21団体中12団体がイベントなど地域の活性化やにぎわいに寄与している実態が明らかになった。特に、東京都では積極的な利活用が行われており、東京都のように公共性や公益性を確保したうえで、公開空地においても収益を確保することが可能となれば、地域の活性化や賑わいに寄与する行為をさらに推進することが可能であろう。
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和泉 汐里, 阿部 大輔
2020 年 18 巻 p.
61-64
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
本研究の目的は、都市間格差が課題となっている欧州において、衰退コミュニティにおける再生手法の特徴を明らかにすることである。EUで実施されてきた都市再生プログラムであるURBACTに着目し、1期から3期までのテーマの変遷と、各都市で実践されている再生手法を明らかにすることで、欧州で最新のコミュニティ再生手法の特徴を明らかにすることを試みた。その結果①URBACTⅢでは小テーマの設定により、分野横断的なネットワークの形成が図られていること、②ネットワークの分析から、地域活動への参加促進と教育支援の2点が共通しているコミュニティ再生手法であるが、各都市や課題に応じた取り組みが求められていること、の2点が明らかとなった。
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2009年と2019年の調査の比較を通じて
武藤 彩華, 松尾 薫, 武田 重昭, 加我 宏之
2020 年 18 巻 p.
65-68
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
御堂筋では車から人中心のみちへの空間再編が目指されている。近年、周辺の夜間人口や観光客の来訪が増加するなかで、御堂筋に求められる機能も大きく変化してきている。本研究では御堂筋の淀屋橋からなんばまでの区間を対象に、2009年に実施された歩行者の滞留行動特性調査の結果をもとに、2019年に同様の調査を実施することで、この10年間の滞留行動の変化を明らかにした。歩道と民地の物理特性と滞留行動特性の変化から、今後の空間整備の在り方を探った。御堂筋の滞留行動の特性は地区ごとに大きく異なり、それらの状況に応じた歩道の拡幅による空間量の確保やオープンカフェの導入による滞留空間の創出などの空間整備が求められることがわかった。
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近江 啓補, 副島 脩平, 岩崎 義一, 山口 行一
2020 年 18 巻 p.
69-72
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
現在の既成市街地は、高度経済成長期の昭和30年代から農地を宅地化し、ベッドタウンとして木造の賃貸住宅が大量に無計画に建設された。これにより狭隘な道路に面して老朽木造賃貸住宅が密集し、非常に脆弱な市街地を形成している。このため、土地区画整理事業では、公共施設の整備改善と区画形質の変更を実施し、災害時における都市の安全性の向上により、強い市街地の形成に資するとともに、健全な市街地として土地利用の促進を図っている。本研究では、密集市街地での土地区画整理事業に伴う前面道路幅員の変動と路線価の関係に触れ、公共施設の整備改善された住宅地の路線価に与える影響を計測することを目的とする。
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大阪・ミナミ御堂筋を題材に
稲垣 和哉, 橋本 晋輔, 絹原 一寛
2020 年 18 巻 p.
73-76
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
近年では、都心部や駅前などを中心にした「歩いて楽しいまちなか」の創出に向けた検討や実践が盛んに進められている。加えて、回遊性の検討調査にあたってはエリア内における人の移動や活動に関する位置情報データ、個々人の属性・好みなどの主観が反映されたSNSデータ等がビッグデータとして活用されるケースが増えている。本研究では、回遊性創出の検討の状況を整理し考察をするとともに、位置情報SNSであるfoursquareの店舗データを用いた分析を行い、回遊性の創出に向けたエリアプランニングの視点を整理した。
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大阪駅南地区地下街を事例として
横山 広充, 長谷川 綾, 西應 浩司
2020 年 18 巻 p.
77-80
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
本研究の目的は、実際の地下空間において脳波計を装着した読図をともなった経路探索実験により、経路探索時の迷いの発生について認知地図描画と脳波解析から総合的に把握することである。実験は大阪駅南地区の地下街にて10名の被測定者を用いて実施した。認知地図とアンケートより空間認知非優位なグループの傾向を確認できた。そして、読図時と迷い発生時の脳波特性を表記し、さらに迷い発生時の脳波をスペクトラムパワーマップより確認した。
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泉 慶佑, 髙田 彰吾, 山口 行一
2020 年 18 巻 p.
81-84
発行日: 2020年
公開日: 2020/07/25
研究報告書・技術報告書
オープンアクセス
京都市の観光には自転車が人気の移動手段となっているが、観光地周辺の短時間の放置自転車は課題として残っている。本研究では、放置駐輪問題に資するため、まず、レンタサイクル利用者のGPSログデータを用いて駐輪場付近の迷い行動、放置駐輪行動を明らかにし、次に、観光地と駐輪場の地理的特性と駐輪場の情報提供の観点からタイプ別に駐輪場を分類し、最後に、迷い行動・放置駐輪行動に対する解決策を検討した。迷い行動・放置駐輪の発生については、観光地と駐輪場の距離など地理的な原因や、寺社付近で自転車での侵入をためらう場所の先に駐輪場があるなどの情報の量・質が原因になっていることを明らかにした。
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