コンクリート工学論文集
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22 巻 , 1 号
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  • 前田 匡樹, 鶴飼 和也, 中村 匠, 迫田 丈志
    22 巻 (2011) 1 号 p. 1_1-1_10
    公開日: 2011/12/01
    ジャーナル フリー
    高強度鋼繊維と合成繊維を混入したハイブリッド型繊維補強セメント系複合材料(HFRCC)を用いた柱について,ピロティ構造柱を想定した変動軸力下の静的載荷実験を行った。HFRCCを用いることで,従来のRC柱部材と比較して,ひび割れなどの損傷が少なく,耐力や塑性変形能力に富む柱部材を実現できることを示した。HFRCCを用いた柱部材のせん断耐力や塑性変形能力の評価法について,既往の実験データも収集して検討し,建築学会・終局強度指針のせん断設計式(A法)の横補強筋量pwσwyにHFRCCの引張強度を累加することで安全側に評価できること,HFRCCによる靭性能を十分に発揮させ脆性破壊を避けるためには,曲げ降伏時のHFRCCの負担せん断応力度を引張強度以下に制限することが必要であることを示した。
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  • 坂本 淳, 新藤 竹文, 宇治 公隆
    22 巻 (2011) 1 号 p. 1_11-1_22
    公開日: 2011/12/01
    ジャーナル フリー
    本論文では,超高強度繊維補強コンクリートの練混ぜ時間短縮を目的として強制撹拌型ミキサを用いた練混ぜ方法に関して検討した結果について示す。内羽根,外羽根の周速を適切に設定し,外羽根に対する内羽根の周速比を1~1.5程度とし,各周速の積を4(m/s)2以上とすることにより,目標とした練混ぜ時間10分以内に所要の流動性を確保できることを容量規模の異なる2種類の同型ミキサにより実証した。また,この条件内で練混ぜ時間をなるべく短くするために最適な各羽根の周波数設定条件は,ミキサ容量100・500リットルのどちらとも内羽根が47.1Hz,外羽根が55Hzであった。
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  • 平石 久廣, 南谷 知輝, 平岡 太一, 藤原 章弘
    22 巻 (2011) 1 号 p. 1_23-1_31
    公開日: 2011/12/01
    ジャーナル フリー
    基礎梁および杭の合理化のため杭頭とパイルキャップとの間に断面形状が円形となる接合部を設けかつその部分でエネルギー吸収を図った損傷軽減機構を有する鉄筋コンクリート造杭(以下,降伏機構分離型鉄筋コンクリート造杭)について報告する。杭頭部のヒンジ領域において,コンクリートの損傷を軽減するため主筋の付着を切り,曲げモーメントとせん断力に抵抗するために補助主筋を配した。また,杭頭の抵抗モーメントを低減するため,杭頭とパイルキャップとの間に面積が杭軸部の1/2となるような接合部を設けた。本研究では降伏機構分離型鉄筋コンクリート造杭の高軸力下における構造性能を検討するため,静的加力実験を行った。実験結果から高軸力下においてもすぐれた構造性能を有することを示した。
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  • 吉川 弘道, 若林 裕子, 坪田 正紀, 大滝 健
    22 巻 (2011) 1 号 p. 1_33-1_42
    公開日: 2011/12/01
    ジャーナル フリー
    地震イベントリスク評価手法として,PhaseI/地震ハザード評価,PhaseII/地震動評価,PhaseIII/応答評価,PhaseIV/損傷・脆弱性評価,PhaseV/地震イベントリスク評価,にて構成される評価フローを構築した。このうち,キャパシティスペクトル法とEFM法の採用,および,複数震源モデル,地盤増幅率,距離減衰式など最新の耐震工学の手法を導入したことが特徴と言える。提案手法を,新旧異なる設計年代のRC鉄道ラーメン高架橋に適用し,損失期待値(NEL),予想最大損失(PML)などのリスク指標を算出し考察した。また,設計年代の違いに起因する靭性と強度の差異を,地震リスクイベント曲線と諸リスク値によって定量的かつ具体的に表すことができた。
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  • 宮内 克之, 秋田 政人, 下枝 博之, 南 宏一
    22 巻 (2011) 1 号 p. 1_43-1_55
    公開日: 2011/12/01
    ジャーナル フリー
    ポリマーセメントモルタルの乾式吹付け工法と補強用せん断補強筋の増設を併用した方法による,既存鉄筋コンクリート造柱の耐震補強効果について検討した。補強用せん断補強筋として,高強度炭素繊維グリッド,溶接フープ筋,溶接金網を設置し,ポリマーセメントモルタルを乾式で吹き付けた柱高さ比h0/D=2, 3,軸力比η=0.3, 0.6の柱試験体に関して正負交番繰返し試験を行なった。その結果,提案工法で補強することによって,既存RC造柱のせん断終局強度と変形能を大幅に増大させることができ,耐震性の向上が図れることが確認された。また,提案工法で補強された既存RC造柱のせん断終局強度の算定式を提案した。
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