LINEのグループトークのメンバーが返信を待たせる側と待つ(待たされる)側の双方の立場に置かれているときに,それぞれの立場においてメンバーのネガティブ感情の発生の有無によるメンバーのLINEに登録されている「友だち」及び「グループ」の数の差を比較した。その結果,調査票で設定した多くの状況で,ネガティブ感情が発生する人のほうが発生しない人よりも「友だち」及び「グループ」の数が多かった。続いて,上述の結果をふまえてネガティブ感情が発生する人に注目し,ネガティブ感情の発生のタイミングと「友だち」及び「グループ」の数との関係を分析した。その結果, 主に既読状態で返信を待つ状況においてネガティブ感情の発生までの時間の長さと「友だち」及び「グループ」の数に正の相関がいくつか認められた。

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本研究では,教職志望大学生を対象に,AIに関する意識を明らかにした。次に,AIのイメージとAIの教育現場への活用に対する期待を計量テキスト分析で検討した。その結果,AIの発達に伴って生活が便利になることは良いが,教育においては,あえて不便さを体験させることも重要であると考えていることが示唆された。AIのイメージに関しては,AIを教育現場で活用することに賛成群では,特徴語として「便利」,「生活」,「豊か」が見いだされ,反対群では特徴語として「考える」,「知能」,「奪う」が確認された。また,AIの教育現場への活用に対する期待に関しては,AIを教育現場で活用することに賛成群では特徴語として「授業」や「活用」が見いだされ,「反対群」では特徴語として「学習」や「学力」,「向上」が確認された。特に,反対群では「子供たちの学力が向上するAI機能があると勉強が楽しくなる」,「生徒の学習意欲の向上が図られる」などの学習や学力面で期待していることが明らかになった。

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物語の要約能力テストとして,ストーリー・マンガを全体の5%~20%程度のコマを選ぶことで要約させ,その結果が「全員の回答の選択率が高い順に近いほど要約能力が高い」と判定する方法を提案する。筆者らは過去の実験から,多数の人にマンガを要約させ,選択率n%以上のコマをマンガのコマ順に並べると,nをいくつに設定しても良い要約になることを発見した。つまり,マンガの要約において集合知は非常によく機能した。そこで「上位nコマを正確に選べるほど要約能力が高い」という基準をつくり,人の要約能力を100点満点で採点する方法と,実験の結果,それがうまく機能したことを説明する。

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本研究では,デジタル・情報活用能力の測定を目指した中高生版CBT「Pプラス(株式会社ベネッセコーポレーション)」を開発し,これに解答した大学生の情報活用能力に関する学習経験の度合いと日常的なコンピュータ活用,正答率の関係性について明らかにすることを目的とした。大学生(60 名)は,1人1台タブレット端末環境で「Pプラス」に解答し,その後,情報活用能力に関する学習経験などの質問紙調査に回答した。分析の結果,情報モラル・セキュリティの正答率が全体的に高く, コンピューティングの正答率が全体的に低いことが分かった。また,高校生版の「Pプラス」に解答した学生は,学校外でコンピュータを利用しているという頻度と,情報デザインおよびデータサイエ ンスの正答率との相関関係が認められたため,学校外でのコンピュータ利用の重要性が示唆された。

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本研究では,教職志望大学生を対象に,小学生のための不便益の教材内容および不便益に関する経験を計量テキスト分析から明らかにした。また,教育における不便益の教材開発や指導案を作成する授業実践から得られた学習効果を検討した。その結果,「手紙を書く」,「自分で考える」,「本で調べる」,「紙の辞書で調べる」,「筆算で計算する」という教材を用いて授業を行う必要があると考えている。一方,不便益に関する経験では,不便益の教材とほぼ同じ内容であることが明らかになった。また,授業実践から手間をかけるなどの不便益を子ども達に指導し,工夫させることが今後ますます重要になると考えていることが明らかになり,学習効果はあったことが示唆された。

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小中学生がほぼ悉皆で受験する全国学力学習状況調査と同じ問題を大学生に課して、その比較を行った。国語・算数・理科の全国学力学習状況調査(平成 30 年度)の小学生と中学生の B 問題から選択して、3 教科で小中学生の問題 6 種類(問題数は 18 問)を、60 分の制限時間で、東京都内の大学生 60 名(男性 30 名、女性 30 名)に解答してもらった。 また、大学生にフェースシートに記入してもらい、正答率との相関を分析した。その結果、 以下のような知見を得た。①大学生は、小中学生に比べて国語・算数・理科のすべての問題について正答率が高い。②特に大学生は、小中学生に比べて、文章の構造や文章理解において、優れている。③それは、文系や理系の専攻との関連はない。④しかし大学生は、 小中学生と比較して、論理的に推論したり証明したり現実や自然の現象を説明したり推論することの差は、あまり大きくない。つまり、大学生の理科や数学の論理的思考力は、国語の読解力に比べて、弱い。これらの結果は、小規模の事例なので一般的な知見ではないが、ある示唆を与えると思われる。

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本研究では,低年齢の子ども(3 歳児クラス相当から小学校 3 年生以下)を対象とした 2 時点の縦断調査を実施し,子どものデジタルゲーム利用に対する保護者の介入行動(レーティング確認行動・技術的介入・制限的介入・積極的介入・共利用・モニタリング)が彼らの適応(攻撃性・ 困難さ・向社会性)にどのような影響を及ぼすのかを検討した。分析の結果,レーティング確認行動による攻撃性の低下,制限的介入による困難さ(特に行為および多動における不適応)の低下,積極的介入の 1 つである語りかけとモニタリングによる向社会性の向上が見られた。低年齢の子どもにとって,単なるゲーム遊びの共有よりも保護者が代わりにレーティングのマークを確認し,ルールを決め,ゲームで起きたことの良し悪しを伝える介入がより適している可能性が示唆された。

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特別支援学校における消費者教育の実施状況や課題,消費者教育教材に必要な支援内容を明らかすることを目的に,全国の特別支援学校を対象に,「特別支援学校における消費者教育の実施状況に関する調査-高等部家庭科での実施状況から-」を行った.調査結果から,学習させたい支払い方法について,知的障害で は,現金の支払いが多く,他の障害では,電子マネーやクレジットカードの支払いが多いことがわかった. また,ネットショッピングに関する消費者教育教材に重要と考える要素について,視聴覚教材,体験型教材, 実物提示や,マルチメディア要素として,写真や音声,学習支援機能を選択する必要性が高いことがわかった.

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グループでの話し合い活動において,対話の実態を教師が十分に把握しきれないため,指導方法の評価・改善が図りにくいということが問題とされている.そこで,クラウド上で分析される議論評価サ ービスを用いて学習者間の対話に関するデータを取得し分析するという手法が,対話的な学習を促進するための指導方法の評価,および改善点の把握に有用であるかを検証した.その結果,取り入れた指導方法が対話的な学習を促進するものであったかを評価でき,改善点も把握できたことから,有用であると検証することができた.

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