⾷品を安全に供給するためには、⾷品安全に対する正しい知識とそれを実⾏する意識が必要である。本研究では安全に対する意識の向上を⽬指し、過去の⾷中毒事例をもとにどのようにして⾷中毒を防ぎ、また万が⼀⾷中毒を起こした場合どのような対応をするべきかをに問うグループ学習を伴った授業を⾏った。授業後に⾏ったアンケートでは、多くの学⽣が⾷品を扱うときの社会的責任を意識していた。

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本稿は、東京家政大学人文学部教育福祉学科「社会教育演習(宮地クラス)」（通称：宮地ゼミ） と特定非営利活動法人センスオブアース・市民による自然共生パンゲアとの協働による 5 年間の環境教 育実践の成果を報告し、実践の効果について、アクティブ・ラーニングの視点、持続可能な社会づくり の担い手の育成の視点を中心に検討することを目的とする。検討の結果、アクティブ・ラーニングの視 点に関しては、学修 1)活動と実践活動の循環による効果、持続可能な社会づくりの担い手の育成の視点 に関しては、責任感を持ち積極的に環境教育活動に参画する意欲が育成されるなどの効果が明らかにな った。

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東京都北区は北区環境大学事業を推進し、一部を東京家政大学へ研究委託して環境学習カリキュラムの開発実施等を行っている。 本研究では、 幼児と親向けの環境学習カリキュラムを開発し、参加した親に対し質問紙調査を行い、環境学習指導者養成の手がかりを得ることを目的とした。その結果、講座内容や講座形態によって参加者数に多寡があること、父親と母親とでは生きる力要素に差異があること、親は講座型形式に有用感を持っていること等が明らかとなった。これらの知見を環境学習指導者養成に応用できる可能性が示された。

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環境教育は、大自然の中や、いわゆる環境学習施設の中で行うものと考えられていることが多い。しかしながら、動物園や科学館などを含む広義の博物館等でも、工夫さえすれば環境教育を行うことは可能だ。近年では、多くの博物館等が施設独自の学習プログラムを用意、環境に関するものも多い。博物館等には、多様な人が訪れる。環境への関心が薄い人にも伝えることができる、絶好の場だと考える。遠足・社会見学など学校での利用も多く、波及効果も大きい。2000 年 （平成 12 年） ごろから 20 年近く試みを重ねている「動物園などを利用した環境教育」を例に、環境学習プログラムの作成方法や、他の施設への応用、見えてきた課題などを紹介する。

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遠賀川流域２２市町村において河川を対象とした環境保全活動 ・ 地域づくり・まちづくり活動を行っている団体に対して、アンケート調査を実施し、その結果から、今後の活動の円滑化・活性化ついて考究した。30団体から回答があり、会員の高齢化や若年層の人材不足といった間題が深刻化していることが明らかになった。若い世代が積極的に活動に関わることのできる仕組みづくりや、これまで以上の団体間の連携・交流・連 携が必要である。

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