グローバルビジネスジャーナル
Online ISSN : 2434-0111
1 巻, 1 号
選択された号の論文の5件中1~5を表示しています
招待論文
  • 小林 潔司
    2015 年 1 巻 1 号 p. 1-8
    発行日: 2015年
    公開日: 2019/08/07
    ジャーナル フリー
    日本企業はグローバル市場においてコモディティ化,ガラパゴス化という2種類の課題に直面している. この問題を克服するためには,国際標準化競争に勝ち抜くか,現地における製品のローカル化を追求する という2つの戦略が有効であろう.本論文では後者の立場から,日本企業が現地におけるローカル化を達 成するために,日本型クリエイティブサービスの典型である「おもてなし」の考え方が重要であることを 指摘する.「おもてなし」は,日本型高コンテクスト社会に適応したサービスの形態である.本論文では 「おもてなし」の基本構造を明らかにするとともに,「おもてなし」サービスのグローバル展開において 考慮すべき課題について考察する.
自由論題(査読付き論文)
  • 碓井 誠
    2015 年 1 巻 1 号 p. 9-17
    発行日: 2015年
    公開日: 2019/08/07
    ジャーナル フリー
    小売業はドメスティックな産業だと言われてきたが、新興国も含めた消費行動、経済成長、価値観の変 化を背景に、グローバル産業としての進展が広がっている。グローバルリテーラーに共通な特徴の一つは、 バリューチェーンの一気通貫でのデザインをベースとした事業インフラの強化と柔軟性である。こうした イノベーションがどう進められたかは大きな示唆を与えるものと言える。しかし、日本の小売業の海外展 開は大きな遅れを取っており、唯一、セブン-イレブン・ジャパンを中心としたコンビニエンス業態のみ が、大きな成功を収めていると言える。  本論文では、日本、米国、中国の小売業態を概観し、セブン-イレブンが各国の異なる環境下で事業イ ンフラの整備と柔軟な市場対応を図るに至った成功要因を分析し、その共通性を整理する。
  • 宮本 琢也, 高橋 宏幸
    2015 年 1 巻 1 号 p. 18-25
    発行日: 2015年
    公開日: 2019/08/07
    ジャーナル フリー
    本研究は、ここ数年、南アジア地域で注目を集めるようになったスリランカの経済状況と日系企業の現 状と課題について議論する。  スリランカは、古くから親日国として知られているが、日系企業も数多く進出している。 同国は、現 地での人材マネジメントの取り組みやすさなど経営面でのメリット、インドやパキスタンへの近接性とい う立地面でのメリットなどが数多くあるものの、電気代などエネルギーコストが高さや、現地の裾野産業 が未成熟なためにサプライチェーンにおいて課題がある。このようなメリットと課題を総合的に検討しな がら、スリランカにおける日系企業の優位点について検討する。
  • 湯山 茂徳
    2015 年 1 巻 1 号 p. 26-35
    発行日: 2015年
    公開日: 2019/08/07
    ジャーナル フリー
    我が国において,グローバル人材教育の必要性が叫ばれ,大学や大学院などの高等教育機関で,様々な取 り組みがなされている.天然資源,とりわけエネルギー資源をほとんど持たない日本にとって,グローバ ル市場でビジネスを行い,成功し続けることが生存のための必須条件である.そのためには,世界中の人々 と協調・連携し,必要な時には競走して勝ち残り,存在感を示すことのできる,強靭な個性と指導力を持 つグローバル人材の育成が,喫緊の課題である.人間同士のコミュニケーション手段の一つであるエンタ テインメントは,感動や共感,そしてその連鎖に基本を置き,人間(ホモサピエンス)であれば,人種, 性別,年齢,文化,地域などに関わらず,誰もが共有する部分がほとんどである.ビジネスを進めるうえ で,先導者が仲間や顧客に与える感動と,それに呼応して起こる共感・同調の連鎖こそ,マネジメントが 成功していることの証しとなる.とりわけ,文化的背景の異なる人々が協力して行うグローバルビジネス において,各人各様のエンタテインメントを考慮した環境の整備が必要であり,それを育む工夫と努力を, 継続的に行える人材の育成が,極めて重要になる.本稿では,グローバル人材教育におけるエンタテイン メントの役割について現状を把握し,将来進むべき方向について考察する.
  • 西本 恵子
    2015 年 1 巻 1 号 p. 36-41
    発行日: 2015年
    公開日: 2019/08/07
    ジャーナル フリー
    平成27年3月14日から18日にかけて宮城県・仙台市で開催された第3回国連防災世界会議は、本体会議 6,500名超、関連イベントへの参加者のべ15万名超と、日本で開催された国際会議の中で過去最大級の規 模となった。グローバルビジネスの視点から地方創生を考えるとき、仙台市における国際コンベンション 都市としてのMICE産業への取り組みは、東北全域の復興に持続可能な貢献を果たすものと考えられる。 (MICE: Meeting, Incentive, Convention, Exhibitionの総称)  筆者はMICE産業に従事する社会人学生として,複数の側面から第3回国連防災世界会議の準備・開催に 関わった.実地での経験をもとに,国際会議やMICEを活用した地方創生について考察する.
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