日本プライマリ・ケア連合学会誌

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【目的】在日中国人母親の育児ストレスの実態を明らかにし, 在日中国人母親が日本に対して望む育児援助について明らかにする.
【方法】関東圏内に配偶者と共に生活し, 0～6歳の子供を育てている中国人の母親132名を対象とし, 中国語翻訳版の質問紙調査を行った. 内容は育児ストレス, 在日中国人母親と家族の生活・育児状況, 育児ストレス対策, 日本社会に対する不満, 期待, 希望などである.
【結果】①在日中国人母親の就職率は低く, 有職者ではパートタイム労働者が多かった. ②子どもの数は1人が多かったが, 日本での生活期間が長いほど複数の子どもを持ち, 出産間隔は4.9年であった. ③母親の多くは日本の保育園を利用したいと思っているが, できない状況にあった.
【結論】外国人の母親と子どもが迅速的かつ効果的に日本社会に融けこめるように, 保育施設利用のチャンスを拡大する, 日本語レベルの低い母親への日本語学習の機会の提供あるいは母国語での育児相談の場の提供等の支援が必要である.

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当院の総合診療内科は他の臓器別の専門8内科と独立した内科の1科として存在する. 外来では内科全体初診患者の約40%にあたる1日30～40人の診療にあたり, 入院では30床を担当し診療にあたり, 初期臨床研修医, 後期臨床研修医の教育を行っている. 今回, 診療実態を把握する目的で, 2007年4月から2008年3月まで当大学病院総合診療内科に入院した593症例 (男性289名, 女性304名, 平均64.2±21.2歳) の診断について検討した. 主な疾患は, 肺炎111例, 尿路感染症44例, 感染性腸炎34例, 気管支喘息24例, 不明熱12例, 心不全11例, ウイルス感染症9例, 憩室炎8例, 悪性リンパ腫7例, 伝染性単核球症7例, リウマチ性多発筋痛症6例等であった. 初診外来だけでは診断に至らない症例の診断・治療など専門分野にとらわれない診療を実践する場として, 総合内科病棟の存在は不可欠である.

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1790年代の「地方医」以来の伝統をもつスウェーデンの地域医療は, 住民の診療にあたるのみならず, その地域の風土・水質を知悉し, 疾病の発生を未然に予防するため定期的に住民の健康診断を行って健康上の助言を与えることが義務とされてきた. 現在の「地区医」は1970年代に整備された一般医学思想に基づく一次医療を担い, (1)住民の治療, (2)リハビリテーション, (3)住民の心身の痛みの緩和, (4)疾病の予防のために尽くすことを, 主な任務としている公務員であり, 24時間態勢の電話医療相談員制度のもとプライマリ・ケアを担当している. 住民の80%は地区医受診を希望し, 地区医療センターが建設され始めた1973年以来, 死亡率は男女とも急激に減少している. 地区医療センターでの診療は病院での診療費と比べて非常に安く, 国民医療の90%を担う自助医療を支える国営薬局制度とあいまって, 世界でも最高に属する長寿と低新生児死亡率を誇りながらも, 対GNP医療費は1981年以降低下している.

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顕微鏡的血尿は健診や外来受診時に偶然発見されプライマリ・ケア医が対応を相談されることも多い. 特別な治療を必要としない無症候性血尿であることが多いが, 一部に尿路系の悪性腫瘍や腎臓病が潜んでいる. 蛋白尿を伴っている場合には腎臓内科医に, 単独の顕微鏡的血尿の精査は泌尿器科医に紹介し治療が必要な疾患を見落とさないようにする. 顕微鏡的血尿に対する診断指針が提案されているので適切な診療に努めたい.

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