This note provides basic knowledge on forensic geology and forensic science, which is an application of science that contributes to solving crimes. Forensic geology is part of forensic sciences, which applies knowledge of geology and its associated sciences to forensic investigation. The history of forensic geology exceeds 100 years in Europe, and it was introduced in Japan soon after World War II. Forensic geology comprises three categories: ground search for burial sites, crime scene investigation, and examination of geological trace evidence. The majority of geological trace evidence comes from soil samples. Discrimination between soil evidence adhered to items and control samples from the crime scene is performed using observations and subsequent analyses. Law enforcement processes often require smaller quantities and well-established, rapid, non-destructive analysis methods for forensic samples, which differ from traditional geologic investigations. With the recent introduction of the lay judge system in Japan, people may have increasing opportunities to see geological evidence presented in court. Unfortunately, there are few forensic geologists in Japan, and thus there are limited opportunities to learn forensic science. Increasing education opportunities at universities and high schools, and promoting forensic geology at academic meetings are essential to advances in forensic geology.

現在，土の法科学的な検査は主に地質学の手法に基づいているが，土の異同識別能を向上させるには，新たな指標に基づく検査法の開発が必要である．主要造岩鉱物の1つである石英の粒子表面には，粒子の運搬過程や堆積過程を反映した微細な形態が残されている．本研究ではその特徴を利用し，石英粒子の形状や表面形態に基づく法科学的検査法について検討を行った．日本国内の河床および海岸堆積物について，電子顕微鏡により石英粒子の表面形態を観察し，観察結果について主成分分析を行った．また顕微鏡画像を利用して石英粒子の凹凸を算出した．採取地域ごとに石英粒子の形状や表面形態は異なり，その多様性を利用した検査は異同識別の精度向上に有効であると示唆された．石英粒子の表面形態は，海外の先行研究とおよそ同じ種類が観察されたが，出現頻度が少ない形態もあるため，観察結果の考察は我が国の自然環境の理解に基づいて行う必要があると考えられた．

本稿では，日本国内の法科学分野における地質学的試料の検査法の発展についてレビューした．日本の犯罪捜査において，土砂は人物や道具，場所等を関連付けるための証拠として重要視されており，主に異同識別が実施されている．1950年に，土砂の鑑定件数が増加したことを受けて，体系的な検査法の必要性が認識された．その際，重液法や粒度分布，顕微鏡検査，化学分析等が検討された．その後，土砂の有機物の分解，砂やシルト以下の画分への分画，脱鉄処理といった前処理法が用いられるようになった．1990年代には，X線回折や走査型電子顕微鏡およびエネルギー分散型X線分析装置などの機器分析を含む体系的な検査法が確立された．近年では，大学等において法地質学への関心が高まっている．今後は，警察等の研究機関および大学等におけるより活発な連携が期待される．

法地質学に要求される技術やアプローチの仕方は国によって異なるものがあるが，21世紀に入ってからのこの分野での発展は目覚ましいものがある．本総説は今世紀における国際的な法地質学の発展について，証拠物としての土を中心にまとめたものである．すでに英文では書籍や学術誌にレビューがいくつも出されているが，日本の地質学関係者には馴染みのないものが多い．この総説は法地質学という学問分野の国際的な状況の紹介を目的として，すでに出版されている総説を参考としながら，新しい情報を追加したものである．国際的なネットワークと学術集会，最近の論文および書籍の出版状況，英国を中心とした教育および実践体制，世界各国の状況の概要ならびに注目される研究分野の現状を列挙し，いくつかの事例を紹介した．

本総説の目的は，地中に埋められた殺人事件の被害者の遺体，あるいはテロリストや犯罪者の秘匿物などの位置を特定するための探査モデルである法地質学的探査戦略（GSS）を，日本の法地質学者や事件捜査の関係者に紹介することである．GSSは，鉱物探査や応用地質，地盤調査，従来の犯罪捜査における捜索法を融合させたもので，25年以上にわたって開発と改善が行われており，法地質学的な地中探査に高い信頼性を与えている．GSSは，地質学的情報や現地の予備調査に基づいて探査方法を選定し，捜査関係者の活動を補助する上での法地質学者の役割を明確にする「プレ探査フェーズ」，標準作業手順書（SOP）に基づき探査を実施する「探査フェーズ」，発見物に証拠能力を付与するための手続きに則って回収を行う「ポスト探査フェーズ」の3つに大別される．GSSは地中探査活動の枠組みを与えるものであり，個別の事案に応じて方法を選ぶことができる．

法地質学は事件や事故の発生現場から証拠品として採取された鉱物，岩片，土壌，堆積物や浮遊物質を異同識別することを目的として，その技術や手法を研究する学問分野の1つである．本稿は，これらの証拠品の磁気測定について述べる．磁気測定は，化学分析よりも比較的速く，非破壊で証拠品や対照試料中の磁性鉱物量や種類，粒形を調べることのできる有効な方法である．岩石磁気学，環境磁気学そして考古磁気学で用いられている手法を法地質学で応用した例を紹介する．土壌の被熱跡，埋没や攪乱跡の結果，また道路堆積物と海洋の浮遊物質の磁気測定によって由来を調べた研究例を述べる．今後，法地質学分野において磁気測定がさらに応用されるためには，土壌での降水による磁性鉱物の反応速度の解明，広域的な土壌の磁気情報のデータベース，そして少量の試料や磁化の弱いサンプルの測定のための新たな測定方法の開発が重要であると考えられる．

124巻8号（2018年8月号）に文献の引用漏れ等の誤りがありましたので，以下のように訂正いたします．
（地質学雑誌編集委員会）

p. 607 本文の右段上から3行目
（誤）『大阪南東部』（1998）
（正）『大阪南東部』（宮地ほか, 1998）

p. 607 本文の右段上から3行目
（誤）『奈良』（2000）
（正）『奈良』（尾崎ほか, 2000）
p. 607 本文の右段上から6行目
（誤）『御油』（2008）
（正）『御油』（宮崎ほか, 2008）

p. 607 本文の右段上から7行目
（誤）20万分の1シームレス地質図では
（正）20万分の1シームレス地質図（産総研地質調査総合センター, 2009）では

p. 621 右段上から45～46行目：Miura（1999）とMiyazaki（2004）のあいだに以下の文献を挿入
宮地良典・田結庄良昭・吉川敏之・寒川 旭，1998，大阪東南部地域の地質．地域地質研究報告（5万分の1地質図幅），地質調査所, 113p.［Miyachi, Y., Tainosho, M., Yoshikawa, T. and Sangawa, A., 1998, Geology of the Osaka-Tonambu District. With Geological Sheet Map at 1: 50,000. Geol. Surv. Japan, 113p.］

p. 621 右段上から53～54行目：Miyazaki （2010）とMoreno et al.（2016）のあいだに以下の文献を挿入
宮崎一博・西岡芳晴・中島 礼・尾崎正紀, 2008, 御油地域の地質．地域地質研究報告（5万分の1地質図幅）, 産総研地質調査総合センター, 97p. ［Miyazaki, K., Nishioka, Y., Nakashima, R. and Ozaki, M., 2008, Geology of the Goyu District. Quadrangle Series, 1: 50,000, Geol. Surv. Japan, AIST, 97p.］

p. 621 右段上から54行目
（誤）Moreno, T., Wallis, S. R., Kojima, T. and Gibbons, W., ed.,
（正）Moreno, T., Wallis, S. R., Kojima, T. and Gibbons, W., eds.,

p. 623 左段上から2～3行目：Owada et al.（1997）とPearce et al.（1984）のあいだに以下の文献を挿入
尾崎正紀・寒川 旭・宮崎一博・西岡芳晴・宮地良典・竹内圭史・田口雄作, 2000, 奈良地域の地質．地域地質研究報告（5万分の1地質図幅）, 地質調査所, 162p. ［Ozaki, M., Sangawa, A., Miyazaki, K., Nishioka, Y., Miyachi, Y., Takeuchi, K. and Taguchi, Y., 2000, Geology of the Nara District. With Geological Sheet Map at 1: 50,000. Geol. Surv. Japan, 162p.］