日本老年医学会雑誌
Print ISSN : 0300-9173
58 巻, 2 号
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目次
総説
老年医学の展望
  • 呉代 華容, 神出 計
    2021 年 58 巻 2 号 p. 183-189
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    我が国では未曾有の勢いで高齢化が進行し,世界でも最たる長寿国となった.一方で,医療と社会保障制度を維持していくためには,健康長寿社会の実現が求められている.健やかに老い尊厳ある人生を全うするためには,老年病や老年症候群を発症してからの治療や介護だけでなく予防を第一に推進すべきであり,コホート研究の果たす役割は大きい.本稿では,健康長寿社会を目指すべく実施されている,地域在住高齢者を対象とした国内の地域住民を対象としたコホート研究の一端を紹介しつつ,高齢者コホート研究の特徴や展望について述べた.今後,統合コホートの創出や社会実装に向けたコホート研究のさらなる発展が期待される.

  • 桐山 伸也
    2021 年 58 巻 2 号 p. 190-197
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    静岡大学ケア情報学研究所とみんなの認知症情報学会が推進している自立共生支援AIの研究開発と社会実装について述べる.人工知能(AI)は,多彩な技術や応用領域に関わる学問分野という視点で,Evidence-Based-Medicineの根底にあるエビデンス統合の考え方と,人工知能学の共通点を考察し,コモンセンス研究がEvidence-Based-Careの実現に貢献できる可能性を示す.当事者の視点を重視する市民情報学(Citizen Informatics)に基づく「みんなの認知症情報学」の枠組みで,ケアに関わる研究や実務現場の知を結集・共有し,相互に利活用できるケア情報学研究開発基盤を基軸に,自治体を巻き込んだ社会実装体制を構築している.「みんなが認知症について学べる仕組み」を中核とした「AIを使った市民の健康長寿を支援するまちづくり」の取り組みは,社会保障費削減や当事者のQOL向上のモデルケース創出が期待できる.

特集
フレイル健診2020
  • 鈴木 隆雄
    2021 年 58 巻 2 号 p. 198
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー
  • 高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施の意義
    津下 一代
    2021 年 58 巻 2 号 p. 199-205
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    令和2年度より高齢者医療広域連合が市町村と連携して,フレイル対策の保健事業を充実させることとなった.健診・質問票と医療・介護レセプトデータで健康課題を把握,ハイリスク・アプローチとポピュレーション・アプローチを組み合わせ,継続性や効果,効率性を考慮した事業企画をおこなう.健診や通いの場でフレイルを適切に把握できるよう質問票が開発され,保健事業対象者の抽出や事業評価に活用されることが期待される.

  • 荒井 秀典
    2021 年 58 巻 2 号 p. 206-213
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    2020年4月に後期高齢者の健診項目の中に15項目の質問票が追加された.これまでの特定健診は主として74歳までが対象となり,メタボ健診といわれていた.すなわち,肥満などの生活習慣病の評価と指導を行うことにより,糖尿病や脳心血管病の予防を行うことが主たる目的であった.一方,高齢者においては脳心血管病とともにフレイル,認知症などの老年症候群がその生活の質や生活機能の低下に関わることが明らかになっており,健診においてもフレイル予防の視点の必要性が指摘されていた.今回の後期高齢者質問票においては,フレイル予防の重要性も考慮した内容になっている.フレイル健診においては,保健指導とともにかかりつけ医にもその結果をもとに適切な対応が求められる.本稿ではかかりつけ医の対応についてまとめる.

  • 石崎 達郎
    2021 年 58 巻 2 号 p. 214-218
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    後期高齢者の保健事業は,フレイル対策を重点の一つとしている.フレイルの進展には多病や多剤処方が関与していることから,これらの適切なマネジメントが必要とされる.後期高齢者を対象に多病や多剤処方の保健指導を実施する自治体は,国保データベースシステムに収載されているレセプト情報から傷病名・処方薬剤情報を抽出して保健指導に使用している.これらの情報を対象者の主治医と共有可能とすることが,実効性のある保健指導の実施に必要である.

  • ―KDBシステム活用の意義と実際―
    三好 ゆかり
    2021 年 58 巻 2 号 p. 219-227
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    フレイル健診として現在,制度に位置付けられたものはない.令和2年度から後期高齢者医療制度の健診等に用いることとなった「後期高齢者の質問票」はフレイル等の高齢者の特性を踏まえ,心身の健康状態を総合的に把握することを目的としたものとなっている.本稿では,この質問票と健診結果,医療レセプト,介護情報等の電子データを個人単位で紐づけ保有する国保データベース(KDB)システムを活用して,市町村及び広域連合が進める高齢者の保健事業と介護予防の一体的実施等における効果的な取組について考察する.

  • 飯島 勝矢
    2021 年 58 巻 2 号 p. 228-234
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)流行の問題は,確かに高齢者において重症化しやすく,結果的に残念ながら命を落とした方々も少なくない.しかし,新たな感染症の課題を新たに示しているだけではなく,流行前から持ち合わせていた様々な地域課題や社会課題をより早期に見える化したのであろう.ポストコロナ社会を見据え,個々の国民に何を伝え,さらに新たな地域社会づくりにどう反映させるのか,ここは大きな分岐点になるだろう.この課題は,ポストコロナ時代において,人のQOLのあり方はどう変わっていくべきかを意味している.ワクチンや治療薬の確立と同時に,真の人間中心社会に向けて,「我々の忘れてはならない原点」と「次世代の新しい地域コミュニティ像(新たなデジタル社会含む)」の両方を実現しながら,人と人との心を近づけ,絆を感じ,豊かな社会にむけた新たな価値を全世代に創造してくれることを期待したい.

原著
  • 黒岩 祥太, 北 啓一朗, 黒岩 麻衣子, 吉田 樹一郎, 南 眞司, 山城 清二
    2021 年 58 巻 2 号 p. 235-244
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    目的:高齢者が配偶者などに対して看病や世話を提供することと,提供した本人の3年後の健康維持との関連を明らかにすることを目的とした.方法:分析対象は2014年及び2017年に富山県南砺市で65歳以上の高齢者全員に対して実施された「日常生活圏域ニーズ調査」への回答者である.それぞれ79.3%,78.5%の回収を得た.そのうち不明値がなく,2014年調査で介護・介助を受けていないと回答し,かつ2017年調査にも回答もしくは調査時点までに死亡が確認された6,088人を分析対象とした.アウトカムである健康維持の状況に関しては,2017年調査で介護・介助を受けていないと回答している者を健康維持,何らかの介護を受けていると回答している者及び死亡が確認された者を併せて健康喪失と定義した.そして回答者が看病や世話を提供する相手が具体的に誰であるのかを把握しつつ,その有無及びそこに配偶者が含まれているのか否かと3年後の健康維持がどのように関連しているのかを,多重ロジスティック回帰分析を用いて分析した.結果:基本的属性や健康と生活機能など各種指標を調整したとしても,男性の場合,看病や世話をする相手がいないことに対して,看病や世話を提供する相手に配偶者を含む場合と3年後の健康維持とのオッズ比は1.67(P=0.004),看病や世話を提供する相手に配偶者を含まない場合とのオッズ比は1.62(P=0.052)であった.一方女性の場合,それぞれ1.42(P=0.079),1.44(P=0.045)であった.結論:男性では看病や世話を提供する相手に配偶者を含む場合,女性では看病や世話を提供する相手に配偶者を含まない場合で,健康維持に対してポジティブな傾向を有することが示唆された.

  • 釘宮 嘉浩, 岩崎 正則, 小原 由紀, 本川 佳子, 枝広 あや子, 白部 麻樹, 渡邊 裕, 大渕 修一, 河合 恒, 解良 武士, 藤 ...
    2021 年 58 巻 2 号 p. 245-254
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    目的:本研究の目的は,後期高齢者の質問票の口腔機能類型質問に相当する基本チェックリストの咀嚼機能と嚥下機能を評価する質問項目から,後期高齢者の質問票の口腔機能類型質問の該当者率を推定することおよび,該当者の具体的な口腔機能を明らかにすることである.方法:本研究は,地域在住高齢者699名(男性274名,女性425名,平均年齢73.4±6.6歳)を対象とした.後期高齢者の質問票の口腔機能類型質問の基となった基本チェックリストの2つの質問項目を用いて,対象者の咀嚼機能と嚥下機能を評価した.質問に該当した者を,それぞれ咀嚼機能低下と嚥下機能低下とした.具体的な口腔機能として,現在歯数,機能歯数,口腔衛生状態,口腔粘膜湿潤度,咬合力,オーラルディアドコキネシス/pa/,/ta/,/ka/,舌圧,混合能力,咬断能力,EAT-10を評価した.EAT-10は3点以上を機能低下の基準値とした.結果:対象者のうち,咀嚼機能低下の該当者率は21.5%,嚥下機能低下の該当者率は26.6%だった.両方に該当した者の割合は7.4%だった.咀嚼機能低下の該当者は,非該当者に比べて現在歯数,咬合力,オーラルディアドコキネシス/pa/,混合能力,咬断能力が低値を示し,EAT-10の基準値の該当者率が高値を示した.嚥下機能低下の該当者では,EAT-10の基準値の該当者率のみが非該当者に比べ高値を示した.結論:咀嚼機能低下の該当者率は,前期高齢者で15.6%,後期高齢者で29.4%だった.嚥下機能低下の該当者率は,前期高齢者で27.8%,後期高齢者で25.0%だった.咀嚼機能低下と嚥下機能低下の両方に該当している者の割合は,前期高齢者で6.0%,後期高齢者で9.5%だった.また,本研究で用いた質問項目で咀嚼機能低下に該当した高齢者は,複数の口腔機能の低下が認められた.

  • 露木 敏子, 紀司 かおり, 浅井 武, 中村 純, 武田 文
    2021 年 58 巻 2 号 p. 255-265
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    目的:本研究では,「認知症家族の会」の参加者を対象とし,認知症患者の家族介護者における心理的状態(活動的状態を含む)の変容過程を検討すると共に,その時系列的特性を明らかにすることを目的とした.方法:2地区の「認知症家族の会」の介護者39名を調査対象とした.約5年間にわたる「認知症家族の会」における参加者の自由な会話を逐語録に変換した後,KJ法により,コード化,及びグループ化した.グループ化された用語を分析した後,心理的状態グループと時系列的観点から心理的状態変容過程を作成した.また,KJ法によって抽出された逐語録を対象に,テキストマイニングとクラスター分析を実施し,心理的状態グループの妥当性を検討した.さらに,参加者における心理的状態変容過程の時系列的特性を縦断的に検討するため,各開催時におけるグループの出現比率を分析した.結果:介護者の心理的状態は(1)問題の認知・把握,(2)問題に対する援助希求・対処,(3)問題の改善・評価,(4)問題に対する効力感・エンパワメントの4つの心理的状態グループに大別,構成された.また,テキストマイニングとクラスター分析により,この心理的状態グループの妥当性が支持された.各開催時における心理的状態グループの出現比率は,時系列において一過性ではなく,準周期的,再帰的特性が認められた.結論:本研究において,「認知症家族の会」における介護者の心理的状態は,4グループに大別され,心理的状態変容過程の主要な構成要素であると考えられた.その心理的状態グループの時系列的出現比率では,家族の会独自のものとは限らないが,準周期的,再帰的性質を持つことが示された.認知症介護では,常に新たな課題が発生することを予見し,先行予測型介護を試みていくことが重要であり,その実践には,家族の会に参加継続することで可能になることが示唆された.

  • 小玉 鮎人, 浅野 真理子, 奥田 佑道, 大田 秀隆
    2021 年 58 巻 2 号 p. 266-271
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    本研究の目的は,認知症初期集中支援チーム構成員を対象としたアンケート調査を実施し,秋田県内における認知症初期集中支援チームの活動動向を明らかにするとともに,今後の事業のさらなる効率的な推進に寄与すべく要因を明らかにすることである.県内の認知症初期集中支援チーム構成員46名を対象として,合計10項目からなるアンケート調査を実施した.その結果,認知症地域支援推進員や認知症疾患医療センターとの連携体制は概ね確立されているものの,居宅訪問を含めたかかりつけ医との連携が不十分であることが問題点として挙げられた.また,これまでも認知症初期集中支援チームにおける課題として取り上げられている認知症者の早期発見に対しては,この支援チームの存在を知ってもらうための地域住民に向けた周知・啓発や支援チームの介入のために本人ばかりでなく,ご家族との信頼関係の構築が重要であることが示唆された.

  • 河合 恒, 西田 和正, 江尻 愛美, 解良 武士, 佐藤 和之, 中田 晴美, 大渕 修一
    2021 年 58 巻 2 号 p. 272-283
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    目的:我々はコミュニティアズパートナーに基づく住民主体のフレイル予防活動支援プログラムを開発し,教室によるフレイル予防に関する知識向上や行動変容効果を報告した.しかし,フレイル抑制効果は,その後住民主体のフレイル予防活動が継続されることによってもたらされると想定している.本研究では,教室終了後のフレイル予防活動の実践量の推移と,フレイル抑制効果について検討した.方法:地域高齢者のコホートからプレフレイル,フレイルに該当する参加者を募り,32名が教室を終了した(介入群).教室は地域診断やグループワークを通して,フレイル予防活動の実践につなげる内容であった.介入群には,教室終了時から3カ月ごとにフレイル予防活動の実践量について電話調査を行った.アウトカムは教室参加前(BL)と終了約1年後(FL)のコホート研究の会場調査にて,フレイル出現率,基本チェックリスト該当数,J-CHSフレイルインデックスなどを調査した.アウトカムのBLからFLにおける変化を,介入群と会場調査参加者からBL時の背景要因を共変量とした傾向スコア法にて抽出した対照群との間で比較した.結果:介入群の「フレイルによい行動を行った回数」は,教室終了時14.3回,3カ月後47.7回,6カ月後97.2回,9カ月後52.2回であった.BL時,FL時のJ-CHSフレイルインデックスは,群×調査時期の交互作用を認めた(F=6.531,p=0.012).介入群におけるJ-CHSフレイルインデックスはBL時1.3からFL時0.8と減少し,単純主効果は有意であった(p=0.009).結論:教室参加後,フレイル予防活動の実践量は6カ月から9カ月にかけて最大となった.それ以降に身体的フレイル指標の一部に改善効果が認められ,プログラムによる介入と実践がフレイル抑制効果をもたらす可能性が示唆された.

症例報告
  • 青田 泰雄, 牧 亨, 森山 充, 宇田川 翔平, 栽原 麻希, 渡辺 翼, 藤原 圭太郎, 岡部 雅弘, 横山 智央, 櫻井 道雄, 後藤 ...
    2021 年 58 巻 2 号 p. 284-289
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    Primary effusion lymphoma(PEL)は,体腔液中で増殖する大細胞型B細胞リンパ腫である.その発育様式には,human herpesvirus 8(HHV8)が関与するとされている.PELと診断されていた患者の中に,表面抗原など多くの相違点を認めるHHV8陰性例が存在し,近年HHV8陰性PEL-like lymphomaとして区別されているが,非常に稀な疾患であり未だ不明な点も多い.

    今回我々は,骨髄異形成症候群加療中に発症した,79歳男性HHV8陰性の原発性滲出性リンパ腫を経験した.腹部CTで腹水が認められたが,明らかな腫瘤形成やリンパ節腫大などは認められなかった.腹水の細胞診では異型リンパ球を認め,それらの細胞表面抗原は,CD10(-),CD19(+),CD20(+)が陽性であった.副腎皮質ステロイド療法を腹水のために行ったが,患者は副腎皮質ステロイド療法の20日後にリンパ腫増悪で死亡した.今回我々は,HIV非感染高齢者に発症したHHV8陰性PEL-like lymphomaを経験し,貴重な症例と考え報告する.

  • 齊藤 美香, 平野 浩彦, 相田 順子
    2021 年 58 巻 2 号 p. 290-296
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    腺房細胞癌は,漿液性腺房細胞に類似した腫瘍細胞の増殖を特徴とする唾液腺悪性腫瘍である.本腫瘍は全唾液腺腫瘍の約1%を占め,その90%以上は耳下腺に発生し,小唾液腺に発生することは稀である.今回われわれは,上唇の腺房細胞癌を契機に,全身検索時に膵癌が判明した同時性重複癌の症例を経験した.患者は76歳女性,主訴は右側上唇内側の腫脹であった.2017年5月より右側上唇内側の腫脹を自覚し,徐々に増大したため12月に当科を受診した.初診から8日後に局所麻酔下で全摘生検を行い,腺房細胞癌と診断された.腺房細胞癌は90%以上が耳下腺に発生するため,耳下腺の精査を行うことにより,上唇腫瘍が原発巣であるか,転移巣であるかを確認することが必要であった.耳下腺ならびに他の唾液腺組織,および頸部リンパ節転移の有無についての精査目的で,2018年1月,当院耳鼻咽喉科へ診察を依頼した.CT検査で耳下腺には問題がないも,膵頭部癌の疑いを指摘された.2月に当院消化器内科を受診,3月に内視鏡下の生検で膵癌(ステージIVb)と診断された.同月より化学療法を開始するも,2020年1月に死亡した.

    今回,全身検索中に膵癌が判明した.病理的には,上唇部と膵臓の腫瘍は組織系に相違があり,転移ではなかったため,同時性重複癌と判断した.患者自身は無症状であったため,偶然の発見であった.もし,上唇部を切除したまま,当科だけで経過観察をしていたら,膵癌を発見できなかったと思われる.

    小唾液腺の腺房細胞癌自体が少なく,あまり経験することのない腫瘍ではあるが,本症例のように同時性重複癌を認める可能性があるため,全身検索が必須であると考えられた.

  • 橋本 征治, 田村 嘉章, 小寺 玲美, 舘鼻 彩, 豊島 弘一, 大庭 和人, 豊島 堅志, 仁科 裕史, 千葉 優子, 荒木 厚
    2021 年 58 巻 2 号 p. 297-302
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    症例は87歳女性.85歳時にレビー小体型認知症(DLB)と診断された.膀胱炎を繰り返しており近医にて抗生物質が頻回に処方されていた.受診3日前から歩行困難となり救急外来受診し,尿路感染症と診断し同日緊急入院となった.入院後夜間に不穏になりハロペリドールを使用され,以後JCSIII-300の意識障害が出現した.薬剤による過鎮静が疑われたが,意識障害が遷延したため血中アンモニアを測定すると199 μg/mlと高値であった.頭部MRIでは拡散強調画像で両側視床に高信号を認め,高アンモニア血症による所見に矛盾しない結果であった.尿培養からcorynebacterium urealyticumが検出され,ウレアーゼ産生菌による尿路感染症に伴う高アンモニア血症が意識障害の原因と考えられた.尿路感染症に対してABPC/SBT6 g/日を継続した.また,膀胱内残尿が多く尿カテーテルを留置したところ,アンモニア値は低下し,第5病日に意識状態は改善した.尿路感染症による高アンモニア血症は意識障害の原因となり,その機序としてウレアーゼ産生菌により産生されたアンモニアが膀胱内圧亢進により膀胱静脈叢より下大静脈に流入し肝臓で代謝されずに全身に循環することが考えられている.本症例では頻尿・排尿障害治療薬が膀胱内圧をさらに上昇させ,高アンモニア血症をきたした可能性もある.DLB患者は下部尿路症状の合併が多く意識障害を呈した患者においては本症を考慮するべきである.

  • 杉田 和哉, 鈴木 訓之, 野垣 文昭, 鷲田 直輝, 浦野 友彦
    2021 年 58 巻 2 号 p. 303-308
    発行日: 2021/04/25
    公開日: 2021/05/27
    ジャーナル フリー

    透析医療を必要とする高齢者は増加の一途を辿っている.本邦での透析医療の大多数が血液透析だが,血液透析は主に心血管系にかかる負担が大きく,定期通院の頻度も多い.一方で,腹膜透析は透析の度にかかる肉体的負担が非常に少なく,定期通院頻度も血液透析と比較して非常に少ないため高齢者に適した透析法であると思われる.加えて最近ではクラウドホスティングサービスを用いた在宅腹膜透析監視システムが導入されており,元々在宅医療に高い親和性を持っていた腹膜透析が高齢腎不全患者に対してますます有用になると考えられる.今回,患者は末期腎不全に至り透析導入目的で入院となったが,患者の肉体的負担をさらに軽減するために内科的経皮的腹膜透析カテーテル留置術を施行し腹膜透析を導入した.入院前のBarthel Indexは0点であったが,退院時のBarthel Indexは65点まで改善し,入院前の安定期と同水準にまで改善していた.今後腹膜透析のIT(Information technology)化がさらに進む事が予測される.今後,在宅腹膜透析監視システム及び経皮的留置術を併用することでADLが低下した高齢者腎不全患者のADLならびにQOLの維持・向上が期待される.

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