日本ゴム協会誌
Print ISSN : 0029-022X
32 巻, 4 号
選択された号の論文の11件中1~11を表示しています
  • 冨安 武雄
    1959 年 32 巻 4 号 p. 249
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
  • (第9報) 有機二硫化化合物の交換反応にいつて
    箕浦 有二
    1959 年 32 巻 4 号 p. 251-255
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
    ジベンジルジズルフィドとジトリルジズルフィドの共融曲線, ジベンジルジズルフィドとトリルメルカプタンの共融曲線を求め, 両者ともモル混合比が等モルの点において極大値を示すことを明らかにした. このことよりジズルフィド間及びジズルフィドとメルカブタンの間に次のような交換反応が起ると考えた. 即ち
    _??_-CH2-S-S-CH2-_??_+CH3-_??_-S-S-_??_-CH3→2 _??_-CH2-S-S-_??_-CH3
    _??_-CH2-S-S-CH2-_??_+CH3-_??_-SH→_??_-CH2-S-S-_??_-CH3+_??_-CH2SH
    なお, ジトリル, モノ-, ジ-, トリ-およびテトラズルフィドとチオグリコール間を反応させ, ジ-, トリ-およびテトラズルフィトはトリルメルカプタンになることを確かめた. しかしモノズルフィドは変化しなかった. このことはジ-, トリ-およびテトラズフィドとメルカプタンの間に上のような交換反応が起ることを示している.
  • (第10報) 多硫化物系合成ゴム(チオコールA)と各種試薬との反応
    箕浦 有二
    1959 年 32 巻 4 号 p. 255-259
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
    先に低分子有機多硫化化合物と各種試薬との反応について研究を行なったが, 多硫化物系合成ゴム, 即ち(-CH2-CH2-S4-)n, (-CH2-CH2-S3-)n, (-CH2-GH2-S2-)nおよび(-CH2-CH2-S-)nを合成し, 水銀, 銅, シアン化カリ, 亜硫酸ソーダ, アミンとの反応を研究した. 低分子化合物の場合と同じくトリ-およびテトラの合成ゴムはこれら試薬によりジズルフィドに脱硫されることを知った. またこれら多硫化物系合成ゴムに沃化メチルを反応させ, いずれのゴムからもトリメチルスルフォニウムヨディドを得た.
    また, ジベンジルジズルフィドをこれ等多硫化物系合成ゴムに反応させ, ジ-, トリ-およびテトラの合成ゴムより_??_-CH2-S-S-CH2-S-S-CH2-_??_ をとり出した. このことによりジズルフィド間で交換反応が起ることを明らかにした.
  • 藤田 文雄, 松下 秀夫, 大森 弘
    1959 年 32 巻 4 号 p. 260-263
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
    過塩素酸を用いる湿式燃焼法によって加硫ゴムを分解し, これより全硫黄を定量する研究は古くから行なわれているが, 分解時に爆発の危険性があり, また開放容器中では定量値が若干低くなる欠点があるため余り実用されていない.
    著者らは数種の含硫黄加硫促進剤や各種加硫ゴムにブロムを飽和した硝酸10ccと過塩素酸5ccを加えて蒸発皿中にて加熱分解し, さらに過塩素酸の白煙が発生するまで直火で加熱濃縮し, 稀釈後滬過し, 滬液より直ちに硫酸バリウムを生成させる重量法によって全硫黄を定量し, JIS法によって得られた定量値と比較検討した. その結果いずれの場合にもまったく爆発の危険性はなく, しかも大体満足すべき結果が得られた. また同一試料について, 繰返し定量を行なった場合の平均偏差も, JIS法の±0.10%に対し, 本法は±0.05で, むしろ良好な結果が得られた. なお分析所要時間は約8hで, JIS法の1/2程度であった.
  • (第2報) アルファピネンおよびアセトフェノンの加硫反応
    下里 錠次, 野方 繁
    1959 年 32 巻 4 号 p. 263-268
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
    本研究第1報にて模型化合物としてテトラリン等を用いたが, 本報では更に他の模型化合物として, アルファピネンまたはアセトフェノンを用いた時の硫化亜鉛生成量を測定してゴムとの類似性を検討し, 併せて亜ヒ酸法による硫化亜鉛分析法を検討してその改良法を提案した. すなわち従来の亜ヒ酸法による滴定の終末点が不明瞭であったのは難溶性の亜ヒ酸亜鉛の生成によるためであることを知り, 緩衝剤として炭酸パリウムを用い, 温時滴定することにより, これを解決することができた. また模型化合物としてアルファピネンまたはアセトフェノンを用いた場合, ゴム用加硫促進剤はテトラリンの場合と同様, 加硫促進作用を示すが, これら加硫促進剤の活性化温度はいずれもゴムまたはテトラリンより高いこと. 従って水素を引抜かれ難いことを知った. またこれち加硫促進剤にステアリン酸を併用した時は, ある温度以下では加硫反応を抑制され, それ以上では促進されることを認めた.
  • (第3報) チオールおよびジサルファイド型加硫促進剤の促進力の比較並びに安定度
    下里 錠次, 浦幸 三郎, 野方 繁
    1959 年 32 巻 4 号 p. 268-272
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
    第1報に引続き, テトラリンをゴム模型化合物として, 硫黄と反応させた時, エチルザントゲン酸, メルカプトベンゾチアゾールおよびジメチルジチオカーバミン酸等のチオール型加硫促進剤の亜鉛塩とそれぞれの対応するジサルファイド型促進剤の加硫促進効果および分解量を, 硫化亜鉛の生成量によって比較した.その結果, 一般にチオール亜鉛塩の方が相当するジサルファイド型促進剤より活性なこと, ザントゲン酸系促進剤は加硫中, 自身の分解によってかなりの硫化亜鉛を生じ, 加硫の最適温度が存在するが, その他の促進剤の分解は無視し得る程度であることが判明した.
  • 箕浦
    1959 年 32 巻 4 号 p. 272
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
  • 塩沢 清茂
    1959 年 32 巻 4 号 p. 273-276
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
  • 進藤
    1959 年 32 巻 4 号 p. 276
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
  • 網島 貞男
    1959 年 32 巻 4 号 p. 277-291
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
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  • 釼 実夫, 福田 春子
    1959 年 32 巻 4 号 p. 292-304
    発行日: 1959年
    公開日: 2008/04/16
    ジャーナル フリー
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