日本ゴム協会誌

防振ゴムの設計と材料の選定(その2)

吉沢司

1976 年 49 巻 4 号 p. 309-326
発行日: 1976/04/15
公開日: 2013/03/05

DOIhttps://doi.org/10.2324/gomu.49.4_309

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耐候試験

西沢仁

1976 年 49 巻 4 号 p. 327-340
発行日: 1976/04/15
公開日: 2013/03/05

DOIhttps://doi.org/10.2324/gomu.49.4_327

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Maxwe11型減衰より一般的な化学緩和曲線の表式方法

村上謙吉

1976 年 49 巻 4 号 p. 341-344
発行日: 1976/04/15
公開日: 2013/03/05

DOIhttps://doi.org/10.2324/gomu.49.4_341

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高温酸化劣化の際, 多くの加硫ゴムは主鎖分子切断型であるが, これらの加硫ゴム中に不純物が存在している場合, すなわち, 未精製加硫ゴムの場合は, 酸化劣化はいずれも不純物が影響し, 定常的酸化反応が進み, 式 (I) で示される結果を得る.
この場合.化学緩和は周知のMaxwell型減衰曲線, すなわち式 (II) となる.〓(I)〓(II)
一方, 不純物が少ない加硫ゴム, 又は精製加硫ゴムの場合は, 酸化反応は非定常的となり, 式 (III)-aのようになり, q (t) とtとの関係は式 (III)-bとなる.〓(III)-a〓(III)-b
すなわち, 精製加硫ゴムの場合, 式 (II) のMaxwell曲線ではなくて, 式 (IV) の修正Maxwell曲線となることを見いだした.〓(IV)

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ジチオールーs-トリアジンによるエピクロルヒドリンゴムとその共重合ゴムの架橋反応

中村儀郎, 森邦夫, 斉藤孝臣

1976 年 49 巻 4 号 p. 345-349
発行日: 1976/04/15
公開日: 2013/03/05

DOIhttps://doi.org/10.2324/gomu.49.4_345

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アニリノー4, 6-ジチオール+トリアジン (AF) を用いる架橋反応において・エピクロルヒドリンゴム (CHR) とそのエチレンオキシドとの共重合ゴム (CHC) の間に見られる反応性の差異はCHC主鎖中のオキシエチレン構造に起因する.このオキシエチレン構造はチオール基の反応性の増大とAFとCHCの相溶性の向上に役立つ.この結果, オキシエチレン構造を有するポリエチレングリコール, ポリエチレングリコ_ルモノラウリルエーテルなどはAFによるCHRの架橋反応を促進することを明らかにすることができた.また、ポリエチレングリコールモノラウリルエーテルは含塩素アクリル又はブチルゴム, 塩素化ポリエチレン及びポリ塩化ビニルのジチオール-∫一トリアジンによる架橋反応においても同様の促進作用を示すことを明らかにすることができた.これらの架橋促進機構はこれら架橋促進剤の求核性水酸基溶媒としての効果とAF, CHRの相溶性の向上効果によって説明された.

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定常状態におけるゴム中への酸素拡散の影響

小野勝道, 帰山明俊, 村上謙吉

1976 年 49 巻 4 号 p. 350-354
発行日: 1976/04/15
公開日: 2013/03/05

DOIhttps://doi.org/10.2324/gomu.49.4_350

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従来の化学レオロジー (化学緩和, 化学クリープなど) の研究は, すべて試料ゴムの化学変化に基づく物性の変化を検討し, この物性変化から試料中に生じている化学変化の詳細を探知する研究であった.しかしながら, これらの場合いずれも試料の皮膜の厚さによる酸素ガスの拡散の影響は無視されていた.本報においては, 定常状態における化学緩和において, 酸素拡散と化学反応の両者を同時に考慮に入れた場合の研究結果について述べる.結論として, 試料の膜厚と分子切断速度q_avとの関係並びに試料皮膜中の距離xの深さのところの酸素濃度cを次のように定式化することに成功した.
qav・l=Sc0√Dk/ε・tanh(√k/D・l)c=Sc0cosh(√k/D・x)/cosh(√k/D・l)_ただし, √k/Dと温度との関係は, √k/D=A・exp{-(EK-ED)/2RT}で表される.
ここで, 試料皮膜の厚さを2l, ある条件下での酸化反応による分子切断の平均速度を9av, 空気中の酸素濃度をco, 中心x=0より, xのところの濃度をcとすると, cx=±1=sc0, ここでsは溶解度係数.分子切断の効率をε, 酸素消費速度定数をk, 拡散定数をDとする.Rはガス定数, EK, EDはそれぞれ酸化反応活性化エネルギー, 拡散活性化エネルギー.

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オゾン分解方法による廃棄タイヤ粉末から反応性液状ゴムの合成

山下晋三, 川端成彬, 森其三男, 藤井敏寛

1976 年 49 巻 4 号 p. 355-359
発行日: 1976/04/15
公開日: 2013/03/05

DOIhttps://doi.org/10.2324/gomu.49.4_355

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廃棄タイヤ粉砕ゴムをクロロホルムに膨潤させた状態で室温でオゾン化酸素を吹き込み, 生成したオゾン化物をLiAlH₄のTHF溶液を用いて還元することにより, 水酸基を有する液状ゴムを得た.この液状ゴムはカーボンブラックの存在下, ジフェニルメタンジイソシアナートを用いることによって容易に加硫できることが明らかとなった.また, オゾン分解残留物は, ゴム用補強剤として廃棄タイヤ粉砕ゴムよりも優れた性能を示すことも見いだされた.しかし現在のところ転化率は低く, 実用化のためには更に反応条件の検討及び安価な還元剤の開発が必要である.

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廃棄タイヤ粉末の新しい化学的可塑化方法

山下晋三, 川端成彬, 森其三男, 藤井敏寛

1976 年 49 巻 4 号 p. 360-367
発行日: 1976/04/15
公開日: 2013/03/05

DOIhttps://doi.org/10.2324/gomu.49.4_360

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各種試薬を用いて, 空気中の酸素を利用した化学反応による加硫ゴムの可塑化を試みた.実験の結果最も効果的な試薬は塩化第一鉄- フェニルヒドラジン系であることが判明した.それぞれを単独に用いると効果は非常に乏しい.この併用系を用いると天然ゴムを主体とする廃棄タイヤ粉末ゴムが常圧, 室温～120℃ で数時間処理することによって著しく可塑化され, 処理粉末ゴムは容易にロールに巻付き良好な加工性を示すことが分かった.このようにして得られた可塑化ゴムに硫黄と加硫促進剤を配合し, 140℃ でプレス加硫することによって再び加硫ゴムにすることが可能である.これらの加硫ゴムの引張強さは約60 kg/cm², 伸び約300%であるが, 適当な改質剤を用いることによって引張強さは約100kg/cm²に達し, 通常の方法による市販再生ゴムの引張強さを上回る.塩化第一鉄の使用は加硫ゴムの耐熱老化性に悪影響を与えるとの懸念があったが, 本簡易再生方法による再生ゴム加硫物は市販のそれよりも若干良好な耐熱老化性を示すことが分かった.本方法の加硫ゴム再生方法によると, 従来から再生が困難とされていたSBRを主体とする乗用車廃棄タイヤの再生も容易に遂行できることが判明した.

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ブチルゴムの種々の加硫系に及ぼす老化防止剤の影響 (14)

1976 年 49 巻 4 号 p. 368-369
発行日: 1976/04/15
公開日: 2013/03/05

DOIhttps://doi.org/10.2324/gomu.49.4_368

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