奥利根・奥只見の中央に位置する平ヶ岳の山頂周辺に分布する湿原は,多雪による多湿化によって成立したとされてきた.しかし,実際の調査データに基づいて湿原の成立を検討した研究はなく,湿原の形成要因は不明瞭なままであった.本研究では,湿原の分布と夏期の積雪の分布との対応を,衛星写真および現地調査によって詳細に検討した.また,積雪の分布に影響を与える冬季の風向を,偏形樹と雪庇から調査した.これらの調査の結果,積雪と湿原の分布は一致しており,積雪による日光の遮断や低温・湿潤な環境のために,樹木が生育できず湿原となっていることが確かめられた.湿原の一部では乾燥地に適応した植物種が認められたが,それらは冬季の強い風によって積雪が吹き飛ばされて積雪が消失するのが早い場所に成立していることが明らかとなった.こういった場所では,冬期に積雪による保護効果が得られないために乾燥害が起きて樹木が生育できないと考えられる.
本研究では,奈良県生駒市の例を中心に,大阪大都市圏の郊外から中心都市への通勤者数の減少を属性別に検討し,その減少の要因を明らかにした.その結果は以下の通りである.郊外における現在の住宅取得層は,地方圏出身者が減少し,郊外第一世代の子どもに相当する世代の占める割合が高まっていた.この郊外第二世代は,雇用の郊外化の影響を受けて,新規就業の段階から郊外内部での通勤を指向する傾向にあった.またさらに若い世代では,少子化や非正規雇用化により,中心都市へ通勤する新規就業者は大幅に減少していた.それら以上に中心都市への通勤者数の減少に寄与したのが,人口規模が大きく中心都市への通勤に特化していた郊外第一世代の退職であった.一方,中心都市への通勤者を増加させる方向には,郊外での住宅取得後も中心都市で就業を継続する既婚女性の増加が作用していたが,減少を相殺する規模ではなかった.
近代日本の大都市内部では,工業と商業が密接に結びついた同一産業集積が展開したが,そこでは同業者の相互関係に基づく「調整」が集積の維持発展に重要な役割を担ったと考えられる.本稿は,大阪道修町の医薬品産業同業者町に着目し,近代日本の経済システムが変化した戦間期において,取引関係の変化が「調整」と集積のあり方にどう影響したかを検討する.第一次世界大戦による輸入医薬品の途絶により,国内医薬品業界は国産製薬業を本格化させる必要性に直面した.大阪の医薬品業界では,製薬業に進出した問屋を頂点とする流通系列化の構造的変化が起こった.これは,大阪道修町における問屋・卸売業者間の「調整」に影響を与え,同業者の協調的で水平的な関係に依拠した利害対立の「調整」が,系列ごとの垂直的で対立的な関係を踏まえたものへと変化した.戦間期において,道修町の見かけの集積は維持されたが,内実は製薬業の営業拠点集積へと変質した.
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