地理学評論

市町村規模と生活様式との対応—特に農漁村の場合—

田辺裕

1967 年 40 巻 3 号 p. 111-130
発行日: 1967/03/01
公開日: 2008/12/24

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj.40.111

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

明治期に成立した市町村の規模は,封建時代の旧藩領とそれの再編成から生れた県とが枠組となって,ほぼ平均化した人口規模をましているが,他方,そしてその故に,面積規模はその人々と土地との係わりあい,つまり生活様式によって影響されて来る.ここではその枠組によって地域区分し,それによって歴史及び行政的要因を捨象し,次に1920年の第1回センサスにおける職業分類をもとに,農林業,水産業,鉱業,工業その他の五つの類型によって,区分された諸地域に支配的な生活様式を示した.このような作業を基礎として,農村,漁村の2生活様式と市町村規模との対応関係を統計的に示した.農村の人口規模は農業生産の,主として水稲生産力の規模(水田面積,反当収量を含めた)と密接な関係を持っているが面積は山村と平地村の間に明確な差をもち,特に直接村民の生活に関与しない林野等が包含されるか否かによって,面積規模が飛躍的に増大してしまう.
他方漁村は農村にくらべて狭域であるが,砂浜と岩磯の自然条件に助けられた漁業生産力が大きく影響を及ぼしている.砂浜漁村は農業に傾いているが,岩磯漁村では専ら漁業生産に頼っているため,面積は漁場分割の基礎確保の意味と,水揚,加工場,住居に使用される他は,存在するが故に村域に算入されているものがあって,漁村毎のバラツキが大きいことが示された.

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (3071K)
漁港発達の諸型

大崎晃

1967 年 40 巻 3 号 p. 131-142
発行日: 1967/03/01
公開日: 2008/12/24

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj.40.131

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

日本の主要漁港を,形成過程と地理的条件から分類したところ,三つの型を認めた.「下関型」は,他地域からの外来漁業者と漁港の仲買・問屋層が結びついて発達した漁業根拠地で,後に仲買・問屋層も直接漁業生産に進出する漁港である。「三浦三崎型」は,「下関型」のように外来漁業者の根拠地として開かれたが,仲買・問屋層は漁業生産面に進出することなく,商業資本として止まった漁港である.これらに対して「焼津型」は,地元漁業の発達によって漁村から成長した漁港で,小生産者組織たる漁業協同組合が経済事業の中核になっている.
従来漁港の概念は,漁業「産業の中心地」で「工業都市」に照合するようにみなされてきた。この概念に該当するのは「下関型」・「三浦三崎型」漁港で,両者は産業中心地形成が早かった。しかし近年「焼津型」漁港の産業中心地形成が進んで,数量的にも前二者を上まわっている.本邦の漁港形成は,このように二つの方向からなされたもので,従来のように漁港を一元的に解釈することは再検討されねばならないだろう.

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2131K)
沖永良部島に於ける集落の屋敷名による考察

山口弥一郎

1967 年 40 巻 3 号 p. 143-155
発行日: 1967/03/01
公開日: 2008/12/24

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj.40.143

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (2014K)
書評等・1967年度春季大会プログラム等

1967 年 40 巻 3 号 p. 156-165_2
発行日: 1967/03/01
公開日: 2008/12/24

DOIhttps://doi.org/10.4157/grj.40.156

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (2820K)

J-STAGEへの登録はこちら（無料）