地理学評論
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49 巻, 5 号
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  • 井戸 庄三
    1976 年 49 巻 5 号 p. 285-299
    発行日: 1976/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    明治22年 (1889) の町村合併で誕生した新町村の名称について,茨城・埼玉など15府県の4,041町村を対象に検討を加えた.新町村名を, A (歴史的広域名称), B (中心地名称), C (合成名称), D (並列名称), E (自然名称), F (社寺名称), G (歴史遺跡名称), H (地形名称), I (狭域名称), J (人為名称)などに類型区分すると, Aが1,277町村で全体の31.6%を占めて第1位であり, Bが1,089町村でこれにっいでいる.以下, J・C・Eの順となり,これら5類型で3,567町村を数え,全体の88.3%に達する.これを府県別にこまかくみると,かなり多彩な特色が認められる.滋賀県は郷・庄名の継承を優先したためAの比率がきわめて高く,福岡県もAおよびBに重点をおいたので,この両県では歴史と伝統に恵まれた新町村名が選定された.これに対して, Cが高率である広島県とJが異常に多い千葉県は,新町村名の選定に関するかぎり,問題の多いケースといえる.
  • 森川 洋
    1976 年 49 巻 5 号 p. 300-313
    発行日: 1976/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    1970年国勢統計区により,各42変数について,広島・福岡両市のfactorial ecologyを分析した.その結果・欧米諸都市の場合と同様に,家族状況と社会経済的地位とが2大因子を構成し,前者の得点分布は同心円状をなし,後者はセクター状をなすことが確認された.しかし,第3・第4因子については両市間に明瞭な差異があり,両市の都市的性格の差異を反映するものと思われる.また対象地域のとり方が分析結果にかなり影響することが認められた.
  • 長島 弘道
    1976 年 49 巻 5 号 p. 314-326
    発行日: 1976/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
    都市周辺地域の農業,農村を調査する場合,社会的,経済的要因に加えて今日では制度的要因を見逃すことができない.特に新都市計画法に基づく線引きと宅地並み課税の実施は,日本の都市域の拡大が急激であり都市化地域とはいってもその中に多くの農家,農地を包含しているために,その及ぼす影響が極めて大きい.宅地並み課税が実施される三大都市圏の市域においては,この制度的圧迫に対する対応策として,自治体の自主財源による農業緑地要綱を設定した.この要綱は確かに重い土地課税から農地を守るという直接的効果はあるが,これによって都市化地域の農業あるいは農地の利用についての問題が解決されるわけではない.本稿は農業緑地事業の実施状況と農民の対応について検討を試みたものである.
  • 日比野 雅俊
    1976 年 49 巻 5 号 p. 327-332
    発行日: 1976/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
  • 1976 年 49 巻 5 号 p. 333-339_2
    発行日: 1976/05/01
    公開日: 2008/12/24
    ジャーナル フリー
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