シベリア高気圧全体の年々変化を客観的に解明する目的で, 1月の月平均SLPを使用し, 1951～1990年におけるシベリア高気圧の拡大を表す指標として,1,030hPaの閉曲線内部の面積を求めて解析を行った.
その結果,シベリア高気圧全体の面積の年々変化としては,7～10年程度の周期的な変動がみられた.
次に,シベリア高気圧を経緯度で分けることにより東西への「広がりの指数」を定義し,それぞれの変動を明らかにした.その結果,東への広がりは安定して面積が大きいのに対し,西への広がりは変動が非常に激しいことがわかった.～次に,シベリア高気圧の東西への拡大と上層の循環場との関連を求めた. 500h Pa面高度のEOF解析を行い,それぞれのパターンを,従来提唱されている上層高度場のテレコネクションパターンと比較した.その結果,第1モードは西大西洋 (WA) ないしは北大西洋振動 (NAO) パタージと対比することができ,シベリア高気圧の西への広がりと有意な相関があることがわかった.第2モードは西太平洋(WP)ないしは西太平洋振動(WPO)パターンと対比することができ,シベリア高気圧の東への広がりと有意な相関があることがわかつた また,第3モードは太平洋一北米(PNA)+ユーラシア(EU)パターンと対比することができるが,地上でのシベリア高気圧の東西方向への拡大とは有意な相関がみられない.しかし,シベリア高気圧の東西への拡大の影響を除去すると, PNA+EUパターンとシベリア高気圧の中心強度とは有意な相関があることがわかった,このように,上層の高度場で示された循環場とシベリア高気圧の東西への拡大,および一定の条件の下での中心強度と有意な相関があることは,シベリア高気圧の形成・発達のメカニズムに,これらのテレコネクションが関係していることを示唆している.

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本稿では,広島県の東広島老人保健福祉圏域を事例として,中小規模の自治体における施設整備の進展に伴って生じた高齢者福祉サービスの供給と利用に関する地域的枠組みの変化について,自治体間の依存関係に注目して検討した.人口規模の小さい圏域北部の3町は施設整備に共同で補助をしたが,措置制魔や補助金体系などの制約からデイサービス施設の利用は不活発であり,地域的枠組みは需給動向の変化に対して硬直的である.一方で,特別養護老人ホームの利用は,圏域内の通勤流動と近似した入所動向を示すとともに,北部3町が圏域中心都市への依存性を低下させたことが分かった.さらに,新たな施設整備に伴い,各市町村で需要が充足される傾向が従来よりも強まった結果,圏域外からの入所は減少し,特別養護老人ホームの地域的枠組みは全体として狭域化していることが明らかとなった.しかし,施設整備の効果は市町村の需要規模によって異なることも示唆された.

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南アルプス・仙丈ヶ岳緬の薮沢では,氷河地形と鞭物薩づけば最終糊の三っの異なる氷河前進期ないしは停滞期が認められた.氷河は最も古い薮沢1期に,最前進し,その末端高度はおよそ標高2,250m. であった.薮沢II期の氷河は標高2,550m付近まで再前進した.薮沢皿期の氷河の末端高度は標高2,890mで,カール内に留まった.i薮沢1期は最終氷期の初期～中期を,薮沢II期,i薮沢皿期は後期を不すと考えられる.
泥質の厚い薮沢礫層の堆積は,完新世初頭頃,急激に生じた.その形成は氷河作用とは無関係で,山岳永久凍土の融解に関連した山地崩壊による可能性がある.

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