Geographical review of Japan, Series B
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61 巻 , 1 号
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  • -特にその気候学的側面を中心にして-
    山下 脩二
    1988 年 61 巻 1 号 p. 1-13
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本報告の目的は最近の日本におけるヒートアイランド現象に関する研究を,特にその気候学的側面を中心にして概観し,展望することである。先ず,都市化という観点から都市気候の形成プロセスを概念的に把握し,研究の位置づけを可能にした。つまり,都市化は人口の集中,地表面構成物の改善,生活空間の地上・地下への拡大で表現できる。そして,これらが地表面における幾何的・物理的特性や熱的条件を変化させ,その結果が放射収支・熱収支・水収支の改変となり,ヒートアイランドの誕生となる。以上のプロセスのうち,現在わが国で研究されているものや,とくに関心が寄せられているものについて触れた。気候学的関心としてはまず現象としてのヒートアイランドの把握である。分布的特徴と最大ヒートアイランド強度の出現時刻について述べ,人口との関係についてアメリカや西ヨーロッパとの違いを明らかにした。次にヒートアイランドの形成要因について,都市表面の幾何的凹凸(ラフネスパラメーター,大垣市),天空率(多摩川流域の都市),土壌水分(川越市)の面から考察した。しかし,これらはいずれも人口の場合と同様相関的関係であり,地理学的関心は高いが,ヒートアイランドの物理的構造へと結びつけていく必要もある。さらに都市の放射収支と熱収支について概観し,考察した。放射収支については夜間のヒートアイランドと長波長放射場との関連について主として小林 (1979, 1982) の研究を紹介した。熱収支の体系的研究はわが国ではなされておらず,顕熱や潜熱を個別に扱っているにすぎない。また,都市キャニオン内での熱収支の体系的観測も今後に待つほかない。最後に今後の研究課題・方向について言及した。
  • 三上 岳彦
    1988 年 61 巻 1 号 p. 14-22
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    主に日記の天候記録にもとつく日本の歴史時代の気候復元研究の成果を概観すると,次の2種類に大別できる。第一は,特定地点の天候記録を長期間にわたって収集・整理し,天候の出現頻度の変動傾向や周期性を明らかにしようとするものである。これに対して,第二は,特定の期間(例えば飢饉年)におけるできるだけ多数の地点の天候記録をもとに,天候の空間的分布を把握し,それらの時間的変化から天候推移や季節異常を議論するものである。いずれの場合にも,定性的な天候データをいかにして観測データと比較しうる定量的なデータに変換するかが重要課題となる。
    次に,いくつかの具体的研究事例に基づいて,日本の歴史時代の気候特性を明らかにする。気候復元の問題点についても若干の考察を行なう。最後に,諸外国の研究の現状をふまえて,日本における歴史時代の気候復元研究の将来を展望する。
  • 新見 治, 鈴木 裕一, 肥田 登
    1988 年 61 巻 1 号 p. 23-34
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    わが国の地理学研究者による最近の水文学研究には, 2つの潮流が存在する。一つは水文循環の物理的過程を究明する水文学研究であり,もう一つは水文環境,すなわち水と人間の関係を総合的に扱う水文誌的研究である。この報文では,特に水文誌の基礎となる地理学分野での研究動向を把握し,今後の研究上の課題について考察した。
    地域レベルでは,日本の水収支や水文環境の特性のほか,降水の時空間的な変動特性が研究されてきた。水利用に関しては,高度経済成長期の水資源開発や水問題,工業用水道事業の成立と展開,都市化と農業用水などについて論議が深められた。
    流域レベルにおいては,マンボなどの在来の地下水利用技術,地下水を利用した融雪システム,水利用と環境問題,地下水管理など,地域の地下水環境と水利用に関する研究が数多く行われた。都市化と水との関係に着目し,水利秩序の再編成過程,水利転用の展開,灌漑用溜池の潰廃のほか,都市化地域の水文環境と水利用に関する事例研究も進められた。このほか,洪水と水害,ダム建設と社会問題,離島の水などにも関心が向けられた。
    このように,水と人間の関係を扱った研究は地理学の様々な分野において多数存在するにもかかわらず,これら基礎的研究によって得られた地理学的情報は水文誌の視点から総合的に整理されていないのが現状である。水文環境や水利用に関する情報の表現方法の開発,水循環と水収支を基本的概念とする水文誌記載の具体的な試み,そして水文誌の記載方法の確立などが,今後のこの分野での重要な研究課題である。
  • 大矢 雅彦, 中山 正民, 高木 勇夫
    1988 年 61 巻 1 号 p. 35-49
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    (1) 平野地形をつくるもっとも重要な要因は上流から運搬されてくる砂礫の質,量である.これは流域の地形,地質と密接な関係をもっている.この地形,地質には著しい地域差がある.
    一般的に日本は山地地域は地盤の隆起を,平野は沈降をくりかえしてきた.そして平野地形は河川が山地より運搬してきた砂礫によって形成されてきた.
    (2) 平野における基本的な地形要素の組合せは次のようになる.
    扇状地+自然堤防(後背湿地)+デルタこれらの地形要素とその組合せは洪水の繰返しによって形成され,その代表例は中部日本の濃尾平野である.
    (3) しかし,実際には沖積平野の地形要素の組合せには著しい地域差がある.この地域差をもたらした重要な原因は上流における盆地及び遷急点をもった峡谷の有無である.盆地があると上流から供給された砂礫のうち,かなりの部分が盆地で堆積してしまい,小粒径のものだけが峡谷を経て流下する.このため扇状地はないかあっても小規模となる.これらの事を最上川など数河川の河床砂礫の粒度分析でたしかめた.盆地・峡谷の機能はその形態,規模,縦断勾配などによって異なる.これらの相違は河川の流向が島孤に対して平行であるか,交叉するかによって影響を受けている.また,海岸部では沖積面は基準面(海面)変動の影響をうけている.
    (4) 沖積扇状地,自然堤防,後背湿地,デルタなどの地形要素とその組合せの特色は洪水の歴史を示すものである.それ故平野の地形分類を行えば将来万一洪水氾濫があった場合の洪水の状態の予測が可能のはずである.水害地形分類図の価値は濃尾平野をおそったべラ(伊勢湾)台風によって立証された.この他地形分類図は地震の際の液状化地点の予測にも利用できる.
  • 籾山 政子, 加賀美 雅弘, 佐藤 都喜子
    1988 年 61 巻 1 号 p. 50-58
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    わが国における医学地理学研究は近年の研究テーマの多様化に,その著しい発展を見てとることができる。たとえば,住民の医療行動を空間的に分析した医療圏研究,あるいはこれを民俗的現象と結びつけた研究などに多くの関心が寄せられつつある。しかし,わが国の医学地理学の主流は,なお疾病死亡の地域較差をテーマとした研究にあるといえよう。この種の研究,とりわけ,その分析対象と方法は世界的動向と比較的類似している。しかし,一方,ここにはわが国独特の研究動向,すなわち籾山による疾病死亡の季節変化に派生する一連の研究がある。本報告は,この種の研究を取りあげ,わが国の医学地理学研究の特色および今後の展望を検討したものである。
    近年つぎつぎに刊行された疾病地図は,本分野の社会的重要性を喚起したものとしてきわめて重要視されている。なかでもわが国における死因の第一位を占めてきた脳卒中死亡の地域較差は,これを契機にして,地理学をはじめ,疫学,人類生態学,統計学など,多彩な方面から検討されている。地理学においては,かかる地域較差を規定するような地域的要因,とくに気候的要因,それに加えて社会経済的要因の解明が,統計学的に進められている。そこでは,対象となる地域のスケールを変えることによって,疾病と地域とのさまざまな関係が解明される。これら諸関係を地理的スケールに応じて整理することが,地理学的現象としての脳卒中死亡,ひいては疾病全般の意味を吟味することになり,今後の医学地理学研究の展開にとって重要なポイントとなるであろう。
  • 日本地理思想史を主にして
    竹内 啓一, 野澤 秀樹
    1988 年 61 巻 1 号 p. 59-73
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    近年日本において「地理思想」あるいは「地理思想史」の研究が隆盛をみている。ここでいう「地理思想(史)」とはアカデミズムの世界における地理学に限らず,原始・未開社会における地理的知識やコスモロジー,さらに空間認知の発達やテリトリー意識の形成についても含まれる。すなわち「地理思想」とはアカデミズムのジャーゴンによってしか表現されえない地理学の思想(学説,方法など)に限られるものではなく,さまざまな社会集団がそれぞれの場所において,言語に限らないあらゆる種類の表現手段-絵画的なもの,地図的なもの,記号的なもの,景観に表現された空間計画など-によって表現された地理的知の認識にかかわるものである。
    日本においてこのような「地理思想(史)」研究が盛んになってきたのは1970年代末から80年代に入ってからで,理論・計量地理学革命が与えた地理学方法論・認識論への反省によって,「行動主義」,「現象学」,「ラディカル」,あるいは「構造主義」などさまざまな立場の地理学が主張されて来た時期に対応している。つまり理論・計量地理学が拠って立った実証主義の認識論に対する反省から,上述のような「地理思想」を探ることによって,近代地理学の認識方法に対する反省の糸口を見出そうとするものである。そのような反省は,近代的な科学としての地理学成立以前の地理的知の認識だけでなく,アカデミズム成立後における在野の地理学,あるいはアカデミズム内におけるアウトサイダーの地理学にも目を向けさせることにもなる。
    本稿では日本の地理学史研究において正統的な位置をしめ,かつ研究業績も多い欧米の地理学,地理学者についての学説史的研究については触れない。従って,本稿では日本の地理思想,あるいは地理学思想を対象とした近年の日本における研究成果について,次の四つの研究テーマに分けて,研究動向を展望するものである。 近代以前の伝統的,あるいは土着(インド,中国を含む)の地理思想, 2) アカデミズム成立以前の,いわゆる明治期の啓蒙思想家の地理思想, 3) アカデミズム地理学の成立に関わった地理学者,およびアカデミズム成立後の,いわゆる在野の地理学者の地理思想, 4) 日本の近代地理学の発達と社会的,イデオロギー的状況についての諸研究である。なお,伝統的地理思想の研究に大きな刺激を与えている絵地図史の研究,並びに民俗学的研究については隣接諸科学と重なり研究成果が膨大になるため,ほとんどふれることができなかった。
  • 斎藤 毅
    1988 年 61 巻 1 号 p. 74-77
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    この小論は,わが国の地理教育の方法論的発達のうち,発生的認識論に基づく方法論について,特に人文主義的地理学の立場から展望し,その問題点を指摘しようとするものである。
    地理教育論は必ずしも応用地理学の一分野ではなく,地理学を中心に,教育学,現象学的哲学,児童心理学,文化人類学,自然科学教育論などとの境界領域に,一つの認識の体系として形成されるべきものとするのが筆者の立論の立場である。
    1970年代の初頭以来,文化地理学や人文主義的地理学の発展に伴って,こうした理念のもとに,わが国においても地理教育の方法論が発達してきた。
    そこでは《世界像》の概念が導入されたが,これは世界観の視覚的表象であり,ピアジェの児童世界観の概念を地理学的視点から発展させたもので,誰しもが記憶の発達と共に,様々な場所的体験によって構築していくものと考えられている。《世界像》の概念が新らしい地理教育論で重視されるのは,これが人々の空間的行動の基礎となり,発達と共に次第に変容するものだからである。児童世界観に基づく世界像の構造と,それが科学的世界観に依拠する世界像,すなわち近代地理学の描き出すものに変容する過程については,なお仮説的部分が少くない。従って,その実証的研究が必要であるが,わが国においても,すでにハートの方法論を援用して,多方面にわたり研究が進められている。
    この様な方法論を《発生的地理教育論》として概念づけると共に,今後,多くの実証的研究によって一層体系的に発展させることが期待されている。
  • 小林 健太郎, 金田 章裕
    1988 年 61 巻 1 号 p. 78-98
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    比較的実りの多かったこの10年間の日本歴史地理学の成果のうち,以下の6つのテーマについて,その動向を紹介した。
    作物栽培の起源は縄文早期に,水田稲作は縄文晩期に湖るようであり,水田分布は弥生中期に本州北端にまで達し,弥生・古墳期の水田のほとんどが極めて小区画であるという従来とは大きく異なった考古学的知見が得られた。
    2) 古代都市の復原研究が進み,中国と日本の都城の比較研究も行なわれて,類似点と相違点についての知見が加わった。日本における都市計画の起源にかかわる議論も行なわれた。交通路の研究も活発であり,律令期における整然とした直線状の道路計画の展開の実状が知られるに至った。これらの都市や主要施設の立地・配置とその計画における同時代の人々の空間認識についての議論も始められた。
    3) 条里地割と条里呼称法とからなる条里プランが,従来の通説とは異なって, 8世紀の中頃に完成したものであることが判明し,それが古代・中世において果した役割や,広範囲に分布する条里地割をめぐる議論・分析が進んだ。古代・中世の条里地割内部やそれ以外の部分の土地利用についての研究も主要な研究テーマの一つとなった。村落の領域や形態についても研究が進展し,広範な集村化現象や散村の展開の事実も知られるに至った。
    4) 中世の市場集落の分布や景観についての研究が進展したが,商品流通からみると当時は市場の有機的な階層構造が成立していなかったとの主張も行なわれた。日本歴史地理学の主要なテーマである城下町研究も進展し,特に,先駆的な戦国城下町や城下町の構造をめぐる議論が展開した。
    5) 近世の藩政村と村落共同体との関係や,村落の構造に関する研究が蓄積され,労働・結婚をめぐる人口移動についての研究も発表された。従来からの新田開発研究に加え,近世農書を資料とする分析も加わった。
    6) 中・近世の日本では,様々な絵図が数多く作成されたが,これらの絵図の従来からの分析に加え,これらを用いて当時の空間認識にせまろうとする研究が始められた。又,中世の説話から生活空間の深層構造にせまろうという研究も展開した。
  • 氷見山 幸夫, 実 清隆
    1988 年 61 巻 1 号 p. 99-110
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    土地利用は地理学の重要なテーマの一つであり,研究の歴史も古い。しかし,本邦の地理学界においては,それは都市地理学や農村地理学等に付随して扱われることが多く,土地利用学としての発展は遅れていた。また土地利用が他分野で扱われる機会が増え,拡散しまとまりを欠く事態となり,関連研究の集約・整理と,より良い国土利用を目指しての研究の方向づけと振興が求められていた。そうした背景の下で, 1985年10月に日本地理学会に土地利用研究グループが設置され,更に1987年8月には国際地理学連合主催・日本地理学会後援の土地利用国際会議が旭川・札幌で開催され,多大の成果をあげた。本稿はこれらの成果を基に,本邦における1980年代の土地利用研究を概観し,各研究課題の位置付けと問題点を明らかにし,今後の研究のあるべき方向を提示するものである。
  • 高橋 伸夫, 菅野 峰明
    1988 年 61 巻 1 号 p. 111-119
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    日本の大都市は第二次世界大戦後,大きな変化を遂げてきた。大都市への人口集中とそれに伴う郊外化,通勤圏および都市圏の拡大,そして商業・工業活動の郊外への進出によって,大都市の内部だけではなく,都市圏全域にわたって地域の再編成が行われた。また,近年の経済活動の分散により,大都市圏は多核的な構造に変化しているともいわれている。
    本論文は,第二次世界大戦後の日本の大都市地域に生じた顕著な現象に注目しながら,大都市圏の地理学的研究の動向を考察し,そのなかの問題を検討した。
    大都市圏研究は,大都市への人口集中による郊外化,つまり大都市周辺部の都市化の研究から始まり,大都市の成長過程や大都市圏の構造などが主な研究テーマとなった。日本には大都市圏を的確にとらえる統計単位がないため,大都市圏を実質的に設定する試みがいくつかなされてきた。アメリカ合衆国のMSAに相当するような統計単位を設定する試案もあったが,まだ広く使用されているわけではない。
    近年,日本の大都市圏にみられる現象としてあげられるのは,欧米の先進諸国と同様に,人口と経済活動の分散(郊外化)である。そこで,大都市圏の現象を,人口の郊外化,都市内部から郊外への工場の移転,小売業の郊外化,雇用の分散,人と財の流れと結びつき,オフィス活動,高層建築物と地下街の増加,住宅地域の形成と発展に分け,これらについての研究動向と問題を展望した。
    大都市圏における中心都市の相対的地位の低下にもかかわらず,日本の大都市の中心部はオフィス活動を中心とする第三次産業が集中し,都心の衰退という現象はみられない。また,インナーシテイ問題も大きな問題とはなっていない。
    大都市圏の近年の構造変化に関する研究には,残された課題が多い。従来の研究においても,大都市圏化や大都市圏の変容を一側面から分析する研究がほとんどであった。大都市圏の変容を推し進めるメカニズムに関する研究,大都市圏を総合的に検討する研究,そしてその変容過程を示す説明的あるいは概念的モデルの検討などは,残された課題の最重要なものの一例であろう。
  • 林 上, 日野 正輝
    1988 年 61 巻 1 号 p. 120-140
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    日本における卸売業システムの空間的パターンは,これまでずっと東京と大阪を中核都市とする二極構造によって特徴づけられてきた。しかしながら1960年代以降は,産業構造の変化と大企業本社の集中に対応しながら,卸売業取引は東京に集中するようになった。その結果,卸売業の空間的システムは単一システム構造へと変化していった。同時に,札幌,仙台,広島,福岡などの広域中心地が,それらの地域における重要な卸売業中心地になった。
    戦後の経済成長にともなって輸送貨物量は驚くほど増大し,輸送手段にも格段の発達がみられた。トラック輸送の発展にともない,倉庫や食料品卸売市場などの施設のなかには都市中心部から大都市の郊外に移動するものが現われた。主要な都市の郊外に建設されたトラック・ターミナルや卸売商業団地は,卸売業施設の都心部から周辺部への移転を促進する役割を果たした。
    日本の小売業システムにおける最も顕著な変化は, 1960年代の初頭以降に,スーパーマーケットやスーパーストアが全国的規模や地域的規模で急速に発展したことである。こうした店舗は,都市の階層システムを通して普及していったセルフ・サービス・システムと多店舗システムによって特徴づけられる。小売業は郊外地域で発展したため,大都市の内部では商業地域に関して対照的なパターン(郊外対都心)が生ずるようになった。
    モータリゼーションは,都市階層のあらゆる段階で購買地域の構造に再編成をもたらしたもう一つの要素である。新たに発展した商業地域が自動車でやって来る消費者を吸引する一方で,既存の小規模な商業地域は厳しい競争を強いられるようになった。以前は中心地システムに対応していた購買中心地の空間的パターンは,こうした影響の下でその階層的特徴を徐々に失っていった。
  • 石井 英也, 白坂 蕃
    1988 年 61 巻 1 号 p. 141-149
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    この報告の目的は,これまでの研究成果を踏まえ,とくに最近10年間ほどの業績に注目しながら,わが国における観光・レクリェーション地理学の特徴と課題を検討することにある。ここではまず,わが国における観光・レクリェーション活動の発達とその特徴を簡単に概観した後,それらに関する地理学的研究を空間構造論的研究,景観形成論的研究,その他(景観評価や観光資源の認知などに関する研究)に分類して,検討した.
    その結果,空間構造論的研究の範疇では,都市を中心とした観光空間の形成に関する研究のほか,観光地の専門分化に基づく複合観光地域形成論など,注目される主張がなされたりして,少しつつ研究成果が蓄積されてきた。しかし,観光空間を把握するには,とくにわが国では重要な,都市内やその周辺地域の観光・レクリェーションに関する研究の進展が不可欠である。また,景観形成論的研究は,空間構造論的研究に比べると研究蓄積がはるかに豊富である。しかし,それらの多くは温泉集落と民宿集落に研究対象が限られており,その観点も経済地理学的考え方への傾斜が目立ち,社会地理や文化地理学的観点,あるいは環境問題の視点がもっと導入されるべきである。その他,景観評価や観光資源の認知に関しても研究の萌芽がみられるが,全体として見ると,わが国の観光・レクリェーション地理学研究の現状は,計量化や環境認知など,地理学で近年よく用いられている研究手法の導入が遅れている。また,欧米諸国に比べると,わが国における観光・レクリェーション地理学的研究は,地域計画などを志向した応用地理学的研究も少ない。現在の社会や経済の趨勢を考えると,わが国では観光・レクリェーション現象がますます重要になり,それに応じて地理学者の任務も重くなることが明らかである。
  • 青木 栄一
    1988 年 61 巻 1 号 p. 150-158
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    日本経済の急速な発達とこれに伴なう交通の重要性の認識とともに,日本の地理学における交通研究も大きく発展してきた。現代の交通地理学はその研究方法の上で,計量的立場に立つネットワークやフローの分析を主とするものと,社会経済的立場に立って交通機関や交通企業の分析を主とするものとに大別される。本稿は後者の栃点に立つ研究の発達を概観したものである。社会経済的交通地理学とは,技術,制度・政策,経済,文化などの視点およびそれらの発達史を通じて,過去・現在の交遮現象を具体的な地域環境のなかで総合的に分析してゆく立場の交通地理学をいう。この立場の交通地理学はとくに1960年代後半以降,近代公共交通機関の研究を対象として発達し,港湾と沿岸海運,鉄道,バスなどの交通機関やそれらを経営する交通企業の分析に成果を挙げてきた。また,交通の発達過程を分析することによって,さまざまの「決定の過程」を明らかにしようと試みたものも多く,さまざまの地域における事例研究を総合することによって,全国的ないし,世界的な傾向を帰納的に明らかにしてきた。このような方法を通じて,地域社会のなかにおける近代交通機関の意義が適切に評価され,これに基いて地域計画や交通政策への提言が可能となると考えられる。
  • 寺阪 昭信, 若林 芳樹, 中林 一樹, 阿部 和俊
    1988 年 61 巻 1 号 p. 159-173
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本論文は,情報の伝達が空間に果たしている役割を,高度情報化社会といわれている現在の日本の状況のなかで捕らえてみることにある。コンピュータ技術の発展と通信のデジタル化による新しいネットワークの形成は, 1982年の第2次通信の自由化により,ニューメディアの進展となって現れた。地域的なネットワークの例として, NTTによるINSモデルの実験は東京武蔵野・三鷹地区で1984年から行われたが,これを実用化するまでには解決すべき多くの問題があることが明らかとなった。
    CATVは初期の難視聴対策から出発して,ニューメディアとして普及するにまでに至った。可視チャンネル数の増加に加えて自主放送を行うことにより,地方都市では地域活動の活性化と自治体と住民をつなぐ役割を果たし,農村地区では地域の振興に,ニュータウンや大都市域では住民への情報の供給やコミュニティーの形成に役立つ可能性を開いている。
    情報化の進展にともない,企業の分散が予測されたが,東京区部,とくに都心3区への中枢管理機能はかえって集中する傾向が見られる。これはマネージメントのための情報を求める企業の立地行動によるものである。さらに,最近では東京は世界的な規模での金融市場としての重要度を高めてきたことから,外資系企業のオフィスの立地が盛んになってきている。その需要にたいしてオフィス用ビルの建設が進んでいるが,不足ぎみなので値上がりが著しい。こうして都心のビジネス地区は拡大している。
    このような動向から,日本における情報の地域格差は拡大している。東京を中心とする首都圏への情報の集中は著しく,大阪を初めとする他の大都市や地方都市の比重は相対的に低下している。民間における情報化の進展や情報サービス業の発展のほかにも,郵政省のテレトピア計画や通産省のニューメディアコミュニティー構想など,政府は情報化の進展をはかっている。これらが実現すると地域社会や住民の生活を大きく変える可能性がある。このような社会の変化に対して,我が国の地理学からの研究は立ち遅れている。
  • 松橋 公治, 富樫 幸一
    1988 年 61 巻 1 号 p. 174-189
    発行日: 1988/05/31
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    現代における産業立地・地域構造を考えるにあたっては産業変動・企業行動に関する分析が不可欠である。近年における欧米の工業地理学の活性化も,深刻な経済停滞とそれによる空間構造変動という実態面からの要請もさることながら,そうした視角・方法をめぐる活発な議論によるところが大きい。他方,わが国の工業地理学・産業立地研究のなかには,欧米の研究のそれと類似した観点をもち,かつ成果においてもかなり深められたものがあるとはいえ,国内レベルの議論に限定され,必ずしも欧米の議論と共通な土台の上での展望やその意義が検討されることが十分ではなかった。
    本稿では,このような問題意識にもとづき,国際的視野から,低成長移行に伴う産業構造転換期における主導産業の立地変動と地域構造に関する研究の成果と課題を方法論的ないし実証的に再検討する。方法論に関しては,わが国の工業地理学の1潮流である「地域構造論」における立地変動・地域構造をめぐる視角・方法を検討し,欧米の諸潮流と対比した。その結果,地域構造論と「構造アプローチ」との対比に有効性が認められ,視角・方法や経験的研究におけるその共通性と相違性とを明らかにした。
    他方,具体的な産業動向の研究では,基軸産業である素材と機械の両部門を取り上げ,その立地変動に関する成果と課題を整理した。前者では,イギリスとの対比において,企業の立地戦略が立地変動を主導する点で共通性をもちながらも,経済環境・政策・産業組織などの相違が,異なる立地変動と地域分業を結果していること,それが近年の産業調整や企業の縮小・撤退戦略に異なる対応をもたらしていること,などが明らかにされた。また,量産・組立型の機械部門では,高度成長期の量産移行の段階におけるわが国の独特の集中傾向と欧米の分散傾向とが対照をなす点に最大の特徴がみられた。それは,労働過程の視点からすると,量産を遂行する両者の生産システムと立地適応の相違,つまり日本における階層的労働力編成,独特の労資関係,過当競争体質を背景とした,下請システムをも包摂した柔軟な生産システムとそれを前提にした企業の立地行動の結果であった。その違いを理解するカギは,労働過程の統制の仕方にみられる相違である。
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