Geographical review of Japan, Series B
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63 巻 , 1 号
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  • 正井 泰夫
    1990 年 63 巻 1 号 p. 1-16
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    東京は,その発達史の中で,2度も世界最大都市を経験した。 18世紀末の江戸は,人口約10万に達し,産業革命を経験しなかった都市としては最大規模に達したと思われる。江戸は中央集権的封建制度の下で,厳密な階級制度をもち,土地利用にもそれがよく現われていた。今日の東京で卓越する狭い道は,当時の徒歩交通都市の遺産と考えてよい。江戸の2核構造は,不整形のプランを積極的に導入することによって複雑さを倍加させたが,今日の都市形態にも強く残存している。
    明治維新後の近代化の過程で,鉄道が果たした役割は大きく,東京では特にその影響が大であった。新線建設は現在でも続き,さまざまな効率改善案が建てられてきた。情報化都市への動きも急である。しかし,伝統的景観の消滅,適切な住宅の不足など,多くの問題を抱えている。土地利用計画は一般に厳密でなく,その結果,混在型土地利用が卓越する。交通の混雑は時には破局的ともいえるが,全体としての東京は,未だ摩靡してしまってはいない。東京圏へ流入する人口はふえ続けており, 3,000万以上の巨大都市圏が形成された。地球的スーパーシティの一つとしての東京圏は成長を続けているが,自然・政治経済的な破局の可能性は決して過ぎ去っていない。
  • 阿部 和俊
    1990 年 63 巻 1 号 p. 17-24
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本稿の目的は,日本の首都東京を経済的中枢管理機能という高次都市機能の分析を通して,日本におけるその地位を検討することである。
    都市機能の観点からみると,現在の東京を特色づけているのは何よりも大企業本社の集中である。本稿では,日本の民間大企業と日本における外資系企業の本社立地の分析を通して,首都東京の姿を浮き彫りにすることを目的とする。
    我が国においては,民間企業本社の東京集中は著しい。しかし,東京への本社集中はとりたてて最近の現象ではない。それは早い時期からみられたのであり,今でもそれが強まりつつ継続している状態であると言えよう。そのことは当然の結果として,日本第2位の都市たる大阪の東京に対する相対的地位低下という事態を招いた。しかも,その傾向は今後しばらくの間は続くことが予想された。
    外資系企業本社の立地動向をみると,日本の企業以上に東京への集中は激しく,東京と他都市との差は大きなものであった。
  • 高橋 伸夫
    1990 年 63 巻 1 号 p. 25-33
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    地域の動態に作用する資金の役割はきわめて大きい。本論は東京が近年国内外の資金をいかに吸引し,都市の内部を変容させるととも,他地域との結合をいかに進めているかを考察しようとする。
    東京は全国から資金を吸収し,民間金融機関のとくに貸付機能に特化している。近年,東京都心部は銀行をはじめ金融機関の店舗密度をますます高めつつある。このような都心部への金融機関の極度な集積傾向は,世界の大都市にみられる「シティ (City) 現象」と同様な様相を呈している。すなわち,シティ現象とはロンドンの旧市街のCityのような都心部に典型例が見い出せるように,金融機能や経済中枢管理機能によって,ある地区がひたすら占拠されてゆく過程である。
    近年,国内外の資金流動の活発化,金融機関業務の国際化,円の国際化などによって,「金融の国際化」・「金融のグローバリゼーション」が急速に進行し,外国銀行や外国証券会社が東京を中心に日本に進出してきている。
    東京のような大都市においては,金融機能と本社機能が中核になって中心業務地区が形成され,貸付空間がそこに明確に画定されうる。一方,近年,副都心が形成され多核的な新たな貸付空間が生じている。同時に,人口の郊外化とともに預金空間は外縁部へ向けて拡大しつつある。東京のような大都市は,それ自身の大都市圏からの資金の吸収にとどまることなく,全国の中小都市から広範囲にわたって資金を吸引するため,二重構造をなす預金空間を有する,さらに,近年,金融の国際化によって,東京のような大都市には世界に広がる金融空間を操作する高次な金融機能が集積し,三重構造をなす金融空間が形成されている。
    東京における国内外の金融機関の極度な集積は,地価の高騰をはじめとした都市問題を引き起こすとともに,都心部の再開発や東京湾岸のウォーター・フロントの利用などにみられるように,都市計画の施行を回避できない状況に至らせている。
  • 中川 聡史
    1990 年 63 巻 1 号 p. 34-47
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本研究は東京大都市圏における5歳毎の年齢別居住パターンの特徴とその近年の変化を記述し,それらを人口移動に関連づけて説明することを目的とした。分析手法として多変量解析を用いずコーホート分析を利用し,以下の諸点を明らかにした。
    5歳毎の14の年齢階級の居住パターンを1960年から1985年まで検討すると,大半が同心円的であり,一般に0~14歳と30~44歳は大都市圏内の外圏において相対的に高い構成比率を示し, 15~29歳と45歳以上は内圏で構成比率が高くなる。 1980年以降はこの傾向に多少変化が見られ, 15~19歳と45~49歳はむしろ外圏で, 30~34歳は内圏で高い構成比率を示すようになった。
    2) 東京大都市圏をめぐる人口移動の主要な流れとして,大都市圏外から大都市圏の内圏への10歳代後半から20歳代前半の若者の移動と,大都市圏の内圏から外圏への20歳代後半から30歳代とその子供たちの家族の移動の2つが見いだせた。これらの2つの人口移動が前述の基本的な年齢別居住パターンの傾向を形成している。
    3) 応用的なコーホート分析の結果,東京大都市圏では近年,若者全体に占める圏内育ち者の構成比率が急速に上昇していることが明らかになった。その要因として,圏外からの若者の流入数の減少とともに, 1950年代, 60年代に東京大都市圏に大量に流入した人々の子供にあたる世代が1980年頃から10歳代後半に達し始めたことが挙げられる。圏内育ちの若者の近年の居住パターンは,彼らの親世代の郊外への移動を反映して,外圏で高い比率を示す。こうした郊外の成熟が1980年以降にみられる年齢別居住パターンの変化を引き起こしていると考えられ,年齢別のセグリゲーションは少なくとも東京大都市圏の内圏・外圏というレベルでは,今後弱まっていくと予想できる。
  • 斎藤 功, 菅野 峰明
    1990 年 63 巻 1 号 p. 48-59
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    武蔵蔵野台地の既存の集落の辺境に開かれた新田集落は,平地林の落ち葉等を活用し,耕種農業,ついで近郊農業を行ってきた。このような地域に新しい主要道路が開通することによって,農家は都市化への急速な対応を迫られるようになった。本稿では小平・田無・東久留米市の境界地帯を事例として,新青梅街道の開通により農民が都市化へいかなる対応をしたかを解明した。
    農民の都市化への対応は,一般に通勤兼業が先行する。しかし,農地に執着する農民が,農地を道路や不動産業者に販売した場合,その代金は自宅の新築改築および広い敷地にアパートや貸家を建てて家作経営を行うものが多かった。ついで道路に沿う農地に対しては,道路関連産業の要請により,農地を販売するのではなく賃貸する者も現れた。賃貸の農地は,新車・中古自動車展示場やレストラン,資材置場や倉庫および流通センター等に活用された。
    農地を活用した自営的な兼業としては,ゴルフ練習場などのスポージ施設経営が群を抜き,この狭い地域に6つのゴルフ練習場が設立され,わが国最大のゴルフ練習場集中地区となった。ゴルフ練習場ではバッティングセンターやテニスコートぽかりでなく,顧客のためにレストランやゴルフショップを併設する場合が多い。専門度の高いスポーツ施設経営者は,農業経営から離れ産業資本家に脱皮したといえる。
    地価の高騰は,一般のサラリーマンに一戸建の家の購入を困難にさせているが,農家が賃貸マンションを建てたりしているので,人口密度は高くなる。しかも,自家用車の所有率が高いため,駐車場需要が高いので駐車場を経営している農家も多い。このように農家では,アパート・マンション・貸家等の家作経営や農地の賃貸など,何らかの農外収入を得ている。しかし,残存した農地では,スーパーマーケットと契約して野菜類を栽培したり,直売している。
  • 神奈川県の事例
    内山 幸久
    1990 年 63 巻 1 号 p. 60-72
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    東京大都市圏南部に位置する神奈川県では都市化・工業化が進み,都市的産業に従事する人が増加してきた。神奈川県の人口は国勢調査によれば1960年に3,443,162人であったのが,1985年には7,431,974人となった。人口増加とは逆に農家数や農家人口が減少し,特に農家人口はその25年間に50%以上の減少率を示した。また耕地面積も25年間に54.7%の減少率を示し,多くの農地が都市的土地利用に変わってきた。しかしその中で三浦市は東京への通勤圏内に位置するにもかかわらず,耕地面積の減少は少なく,スイカ・ダイコン・キャベツの産地となっている。一方,果樹園は1960~75年に増加したが,その後その面積はわずかに減少した。果樹園の多くは温州ミカン園であり,温州ミカンは県西部の山麓傾斜地で多く栽培されている。
    神奈川県では乳牛や豚や採卵鶏の飼育農家数は1960年以降減少してきたが,家畜飼育頭羽数は1975年以降あまり変化せず,農家の家畜の生産性が増加してきた。
    1960~85年の農業粗生産額により,各市町村における農業所得型をみると,県東部から中央部にかけての都市化が激しい地域では,野菜類を第1位とする市町が増加してきている。また,県西部では果樹類を第1位とする市町が増加してきている。さらに県の東部から中部にかけて花卉類を農業所得型に含む市町が増加してきた。さらに県西部では植木苗木類を農業所得型に含む町村が近年に増加してきた。一方,県の東部から中部にかけて,農業生産の型に乳牛・豚・採卵鶏を含む市町が増加してきている。生産された農産物の多くが東京大都市圏の市場で販売されている。
  • 久保 純子
    1990 年 63 巻 1 号 p. 73-87
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    東京首部の地形は更新世の台地と完新世の低地とからなっている。台地は最終間氷期の海底面と最終氷期の河成面に由来し,その表面は後期更新世を通じて富士火山・箱根火山などにより供給された風成テフラに覆われている。台地には台地上に水源をもつ開析谷が分布する。これらの谷のなかには,台地表面の離水時に現われた名残川に由来し,その起源が最終氷期まで遡るものがある。
    低地は最終氷期末に形成された谷が後氷期海進を受け,日本有数の大河である利根川水系により形成されたもので,厚い軟弱地盤を形成する。完新世後期の東京低地の形成過程は,従来ほとんど行なわれなかった考古歴史資料と微地形分布との関係の検討により明らかにされるであろう。17世紀以降になると,河道の改修,海岸部の埋め立て等の人工改変が大規模に行なわるようになった。
    東京の台地と低地の地形には,変動帯の特色としての関東造盆地運動や火山活動に加え,ユースタティックな海水準変動の影響があらわれている。そして近年は人類による改変が最も大きなファクターとなっている。
  • 新井 正
    1990 年 63 巻 1 号 p. 88-97
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    都市の人工的な地表面や地中構造物は,地下水・河川などの水の循環を変化させる。都市の拡大により,この変化は広い地域に及ぶようになる。水収支・水量の変化に加えて,水質の悪化が都市水文のもう一つの要素になる。
    東京の河川は低地部の河川と,台地部の小河川に分けられるが,特に後者に都市化の影響が著しく現れる。地下水位の低下により小河川の水源が枯渇し,水質の悪化をももたらす。地下水位の低下の原因は,コンクリートなどによる雨水浸透の減少,地下水の揚水,下水道や地下道への地下水の流入などにある。一方,上水道からの漏水が地下水を補給している。これらは土地利用の変化と密接に関係しているので,土地利用の変化と流出率とを基礎にして,東京の水収支変化を推定した。その結果,特に1960年代に収支の悪化があったことが推定された。
    東京の小河川の水源である湧水の分布を調査した結果,武蔵野台地の中央部や低い崖にそう湧水の多くは既に枯渇し,武蔵野礫層を切る高い崖にそう湧水のみが活発であることが明らかになった。湧水は,小河川の水質のみならず,景観の保全にも役だっている。
  • 山下 脩二
    1990 年 63 巻 1 号 p. 98-107
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本報告は東京の都市気候について主として地誌的観点から述べたものである。取り扱った気候要素は温度,降水量,湿度と日射量である。ただし, YOSHINO (1981), KAWAMURA (1985), YAMASHITA (1988) に部分的に東京の都市気候や大気汚染について発表されているので,ここでは主としてこれら3論文で扱われていない現象ないし観点から東京の都市気候を説明することを試みた。
    気温は先ず観測開始以来からの経年変化を季節別に示した。次に東京のヒートアイランド強度を時刻別・季節別に示した。また,府中と越谷を東京の郊外地点の代表として選び,東京との気温差からヒートアイランド強度の頻度分布の日変化を求め,また,風向・風速による違いを示した。
    降水量については,観測開始以来の年降水量の経年変化を求め,さらに降水日数の階級別頻度分布を示した。階級区分は, 0.0mm, 0.1-1.0mm, 1.1-9.9mm. 10.0mm以上である。また,31mm以上の対流性の雨の日数の都心と郊外の比較から,都市の影響が単純ではないことを示した。
    湿度については近年急速に減少していることを示した。また,日射量については, 1972年以来の減少示数の季節別経年変化を示し,トータルでみた場合の都市大気質の変化は必ずしも改善されているわけではないことを明らかにした。
  • 松田 磐余
    1990 年 63 巻 1 号 p. 108-119
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    東京低地は,低平でかつ軟弱地盤が厚く堆積している。この低地の土地利用は,江戸時代までは隅田川沿いに市街地が立地していた他は,農業に利用され,そこでは水害はある程度許容されていた。明治時代以降の工業化は,水害を許容できない土地利用を展開し,荒川放水路の建設を促した。また,地下水の過剰揚水により,地盤沈下を発生させ,0メートル地帯を誕生させた。 0メートル地帯は,現在68km2に達している。災害に対して脆弱な条件を元来持っていたうえに,0メートル地帯の発生は,東京低地における災害対策を一層困難にした。
    東京に大被害をもたらした地震には,直下地震とプレート境界に発生する大規模な地震がある。前者の例は安政江戸地震 (1855年)で,後者の例は関東地震 (1923年)である。関東地震では同時に多発した火災による被害が著しかったので,現在の地震対策では火災対策が重要視されることになった。水害には,大河川の氾濫,高潮,内水氾濫,がある。さらに,地震による堤防の決壊などにより惹起される水害も予想される。
    東京都では災害対策を,長期的な都市計画や環境整備計画に取り込みながら進めてきた。なかでも代表的なのは江東デルタ地帯での取り組みである。地震に対しては6つの防災拠点が計画され,白髭東地区では完成し,他の地区でも事業が着手されている。防災拠点では,避難地としての機能が備えられる上に,日常生活でも良好な環境が整備され,災害に対して備えをもったコミュニティの育成が行われている。水害に対しては,外郭堤防や,排水機場の建設が行われると共に,内部河川の改修が進められている。不要な河川は埋め立てられたり暗渠化されて,オープンスペースとして活用されているし,有用な河川の両岸には耐震護岸が建設されている。
    自然災害への脆弱性は,土地自然に求められやすいが,土地利用や災害対策と深い関わりを持つことは言うまでもない。本論では,東京低地の自然的条件,土地利用の展開,自然災害,災害対策の歴史を概観しながら,前の時代に行われた自然の改変や土地利用が,次の時代の都市改良や災害対策の初期条件となっていく過程を明らかにした。
  • 田辺 裕
    1990 年 63 巻 1 号 p. 120-132
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    従来,都市と都市住民や市民などの概念は,夜間人口に基礎をおいてきた。しかし都心行政区における夜間人口の減少と郊外市町村における遠距離通勤・通学者の増加は,この古典的概念を根底から覆しつつある。従来,都市とは居住し,働き,家族生活を営む場であったが,その主要な担い手であった都心住民は,職住分離によって郊外に転出しつつある。他方,遠い郊外からの通勤者は,都市行政と都市計画に参画すべき,公法的な権利を奪われ,しかも家族生活の場である都市に所属する意識を失いつつある。またここには生活圏の2重の分裂が見られる。
    第一の分裂は通勤者相互間にある。これは旧都心に通勤する人々を除いて,多くの通勤者が家庭生活の場としての郊外と,労働の場としての新都心(副都心)群の一つとを焦点とした楕円状の分都市圏とも呼ぶべき生活圏に所属し,その圏域外の他の新都心とは精神的にほとんど無関係に生活していることである。いいかえれば,住民相互に共有する市民意識が失われていることである。第二の分裂は同一家族の構成員相互間にあって,都心方向に遠距離通勤する父,近くの郊外都市に通学する年長の子供,ごく近距離通学の低学年の子供,家に残る母や老人,それぞれの生活圏が分裂し居住市区町村への帰属意識にもずれが生じていることである。
    このような都市住民を,参加度と要求度によって,伝統型,無関心型,要求型,近代型と4分類してみると,都心や農村に見られた,居住し,働き,しかも家族とともにある伝統型は減少し,郊外には職住分離した,都市行政に参加しない無関心型や要求型が増加して,他方市民意識を持とうにも住民ではない近代型が現れている。
  • 1990 年 63 巻 1 号 p. 133-135
    発行日: 1990/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
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