Geographical review of Japan, Series B
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66 巻 , 1 号
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  • 個人史的事例研究
    岡田 俊裕
    1993 年 66 巻 1 号 p. 1-17
    発行日: 1993/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    日本において,地理学研究が組織的・本格的に行われ始めたのは1920年代の半ばごろであろう.その後の日本では,十五年戦争によって中国などアジアへの侵略行為を続けた.このことは,日本の地理学研究に直接・間接に影響を与えた.敗戦後,日本はGHQの占領下におかれ,その間,地理学は社会科学的な研究への志向を強め,発展していった.
    このような社会情況のなかで,飯塚浩二 (1906-1970) は積極的にそれに関与しつっ日本の地理学を啓蒙した.一方,辻村太郎 (1890-1983) は,直接的には社会情況に関与せず,アカデミー地理学の制度的・理論的樹立のために奮闘した.また三沢勝衛 (1885-1937) は,独学で地理学・教育学・自然諸科学などを修め,農村・地方の更生という実践的関心と結びっいた地理学研究と地理教育を展開した.
    仮に,日本の地理学研究の流れを,「中央」の主流と非主流および「地方」の分流に三区分できるとするならば,辻村・飯塚・三沢をそれぞれの代表的存在の一人とみなすことができよう.辻村はおもにドイツ地理学の,飯塚はフランス地理学の影響が強く,三沢には欧米地理学の直接的な影響を認めることができない点でも対照的である.これら三者の研究活動の軌跡をたどるならば,近現代日本の地理学思想史を立体的に展望する端緒になると考えられる.
    その際,次のような点を重視した.第一に個人史的な考察.それは,各学説を動的かっ多面的に把握するためであり,また,各研究者の業績の全体を視野に入れたうえで各部分の内容を理解するためでもある.第二に,学説と時代思潮や学問的環境との関連性の考察.独自の理念の下に一定の社会的責任を果たそうとするほどの研究者ならば,自己をとりまく時代思潮ないし学問的環境を鋭敏に受けとあ,その動向に何らかの形で関与しようとするからである.なお,学問の発達史において戦中と戦後の間に断絶はないと考えた.学問研究は,いっの時代でも特定の環境のなかでなされるのであり,程度の差こそあれ常に時代的制約を受けざるをえない.したがって,戦中の学問研究を特別視することはできないと考えた.
  • 井田 仁康
    1993 年 66 巻 1 号 p. 18-34
    発行日: 1993/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,集計および非集計データを用いて,日本の航空旅客流動の特性を明らかにすることである。航空旅客流動に関する従来の研究においては,非集計データを用いて分析されることが少なかった。また,分析には,地域間の結合を示すのに有用であるといわれる対数線形モデルを援用した。
    多くの航空旅客は,羽田および大阪空港を起点あるいは終点として流動している。このような羽田および大阪空港を中心として航空旅客が流動していることは,従来の研究においても指摘されていたが,それが,旅客流動の多い航空路線が羽田および大阪空港と結合されているからである。それとは対照的に,千歳,鹿児島那覇空港と島しょ部を結ぶ航空路線は,航空旅客数が著しく少ない。
    航空旅客の分析から,空港後背地を画定し,それに基づいてわが国を10地域に区分した。それら10地域の航空旅客の流動に対して,対数線形モデルが適用された。その結果,総航空旅客流動量が多い関東地方を起終点とした流動では,各地域間にそれぞれ期待される流動が生じているが,期待される流動量よりも多くの流動あるいは少ない流動が生じている地域間流動も多い。すなわち,発生・吸収される旅客数と一致するように地域間流動が生じているわけではないことが判明した。さらに,航空旅客の発生および吸収において,その地域の居住者と非居住者が拮抗している地域と,居住者が非居住者を凌駕する地域が存在することが判明した。さらに,ビジネスを目的とした航空旅客が卓越する旅客流動は,関東,中京,関西地域へ指向する。一般に,ビジネスが卓越した航空旅客流動は,距離の短い地域間にみられ,観光客が卓越した流動は,離れた地域間に生じている。全国的な観点からみれば,中枢管理機能が集中している地域において,ビジネスを目的とした航空旅客が多数発生・吸収される。それを取り囲む地域においては,中枢管理機能が集中している地域へ流動する航空旅客ではビジネス客が卓越し,他の地域への流動では観光客が卓越する。
  • 上木原 静江
    1993 年 66 巻 1 号 p. 35-51
    発行日: 1993/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    メキシコにおける国民経済の中で農業と牧畜業は主要な経済活動である。1940年代から農業の近代化が農地の拡大と改良,農産加工場の設立などを通じて始められた。この過程において,多国籍企業は農牧業生産を集約化させ,作物の変化をもたらした。多国籍企業は種子・農薬・農業機械の生産も行い,農業の全生産過程を支配している。
    本研究は,メキシコの農牧業における多国籍企業の浸透をその農業と農村への影響から明らかにしようとするものである。
    メキシコにおける多国籍企業の多くは1950年から1970年に設立されたものである。主要な企業は飼料や酪農製品の生産および野菜・果物の加工などに関するものであり,メキシコ中央部グアナフアト州バヒオ地方はその代表的な地域である。バヒオ地方は昔から農業生産が主要な経済活動であった。しかし,1950年頃の多国籍企業の進出とともに,作物と生産方法が変化し,土地利用はより集約的になった。実際に多国籍企業は2種類の農業経済地域を形成してきた。第1のタイプは多国籍企業による野菜・果物生産地域の形成である。ここでは,多国籍企業は生産過程のすべてを支配していた。第2のタイプは多国籍企業が飼料の生産を行わせ,その飼料を基盤に養鶏,養豚生産を行う肉生産地域の形成である。バヒオ地方はかって主要なトウモロコシ・インゲン豆生産地域であった。しかし,多国籍企業の進出とともにソルゴー・大豆が導入され,飼料生産地域に変化した。2っのタイプとも,多国籍企業は資本を蓄積した農民と契約栽培して,農産物の量・品質・供給の時期を確実なものとしている。
  • 栗原 武美子
    1993 年 66 巻 1 号 p. 52-69
    発行日: 1993/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    この論文は,カナダにおける総合商社(ここでは,戦後の日本貿易ならびに海外直接投資の主たる担い手たる九大総合商社をさす)の直接投資の基本的特徴と,その経済活動の立地を明らかにすることを目的としている。
    カナダにおける日本の直接投資は,これまで相対的には決して大きくなかった。しかし,近年の投資額の増加は,カナダにおける日本の直接投資の影響力をますます高めっっある。この直接投資の重要な担い手の一っである総合商社に関しては,確かに1980年代に入って,日本の対加直接投資総額に占める割合において,相対的にその地位が低下したと言える。なぜなら,受入国の投資環境の変化と円高により,日本の製造業者や金融機関,不動産会社が巨額の投資を行なうようになったからである。にもかかわらず,日本の対加直接投資における総合商社の中心的役割は少しも低下していない。
    カナダへの総合商社による投資は,主として商業,資源開発および製造業の3分野に集中している。商業投資は,自己資本100%の現地法人組織子会社や,販売会社の設立が中心である。商社が天然資源開発プロジェクトや製造業の合弁事業に参加する際,多くの場合商社の出資比率は少数であるが,商社は資源の長期購入契約を結んだり,製品の販売を一手に引き受ける。このように,総合商社の投資額は相対的に小さいが,その貿易促進力および合弁事業の組織力はきわめて大きい。このような総合商社の投資活動は,他に類を見ないものであり,その意味で日本の海外直接投資の独特の原型と考えられる。総合商社は1954年よりカナダの経済界で経済活動を行なってきた。市場の小規模性,オンタリオ・ケベック州を中心とする市場の位置,アメリカ資本への強い依存というカナダに特殊な要因が,100%子会社のカナダ現地法人の経済活動に影響し,このためカナダ会社は,しばしば同じ親会社によるアメリカ現地法人よりも下位に位置づけられている。商社は主要4都市に事務所を開設しているが,その立地選好は様々な要因の複合である。近年では,トロントがカナダの都市階層や経済活動の首位を占めていることに対応して,トロントへの本社の移転がなされている。また,米加企業が一般に選好するモントリオールよりも,日加貿易の窓口であるヴァンクーヴァーを選好するのが,日本の商社の特徴である。
  • 吉野 正敏
    1993 年 66 巻 1 号 p. 70-88
    発行日: 1993/06/30
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    まず最近100年間の日本における米の収量と気温・降水量・日照時間の変遷を記述した。米の収量変化には一般的に3期間が認められる。すなわち,第1の期間は19世紀末からほぼ1920年まで,第2期間はその後から1945~47年ころまで,第3の期間はその後のいわゆる第2次大戦後の時代である。
    次に,気候条件の変動とそれが水稲生産に及ぼす影響について104年間の資料から上述の3期間別に統計的分析を行った。すなわち,主成分分析によって,分布や周期性,月平均気温・月降水量・月日照時間との関係を調べた。第1主成分は7月の上記の3要素全部と有意な関係を示し,8月にっいては気温と日照時間,9月にっいては降水量と日照時間と有意な関係を示すことが認められた。
    この論文の第2部では上述の3期間の米の収量の年々変動にっいて調べた。一般的な変化傾間は,第1の期間はゆるやかな上昇傾向,第2の期間はほぼ横ばい状況,第3の期間は急激な上昇を示めす。しかし,いずれの期間でも,その前半は年々変動は小さく,後半になると大きい。これは気候変動の周期性が原因でなく,農業・生産機構の各期間の変化に起因すると考えられる。
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