地理学評論
Online ISSN : 2185-1727
Print ISSN : 1347-9555
76 巻 , 11 号
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  • 増山 篤, 岡部 篤行
    2003 年 76 巻 11 号 p. 759-776
    発行日: 2003/10/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本稿は,都市における人口密度分布から,その構造的特徴を抽出し,この特徴に基づき,都市人口分布構造を分析する方法を提案する.また,この方法を,日本における中規模都市の人口データに対して適用し,その結果について論じる.都市内人口分布を分析する方法については,従来より,いくつもの方法が提案されてきた.その代表的な方法は,人口密度が都心からの距離に応じて,指数関数的に減少するものとしてモデル化する方法がある.また,人口密度分布が張るサーフェスを多項式近似するという方法もしばしば用いられる.しかしながら,これらの方法は,そこで仮定されている量的関係からの逸脱やデータの歪みに十分対応し得ないという問題点がある.これらの方法に対し,ある程度の歪みに不変な人口密度分布の位相的特徴を用いた分析方法も提案されている.本稿では,従来提案されてきた位相的分析方法を拡張することによって,都市人口分布構造の類型化を行う方法,および,2都市間の構造的類似性を測る方法の提案を行う.また,これを人口規模30万前後の20都市に適用し,その結果得られた知見について述ベる.
  • 張 長平, 村山 祐司
    2003 年 76 巻 11 号 p. 777-787
    発行日: 2003/10/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本研究は,不規則な形状の小区域が地域全体の中でどの程度の「顕著度prominence」を有し,それが当該区域の幾何属性といかに対応するかを明らかにすることを課題としている.この目的を達成するため,従来の研究で利用されてきた代表的な三つの空間重み行列(距離減衰,一般化,k階近隣)に基づき区域の顕著度を求め,幾何属性との関係を分析するとともに,これらの顕著度指標の有効性を検討する.松戸市の町丁界を事例とする分析の結果,空間重み行列をいかに定義するかによって,顕著度と区域の幾何属性との関係は異なることが判明した.すなわち, 1)「k階近隣顕著度」と区域の幾何属性との間には直接的な対応は認められないが, 2)「距離減衰顕著度」と区域の規模には負の相関関係があり, 3)「一般化顕著度」は区域の規模だけでなく位置と形状にも強く連関する.したがって,幾何属性に基づく小区域の顕著度の評価には,一般化空間重み行列の適用が,距離減衰あるいはk階近隣空間重み行列より有効であると考えられる.
  • 近藤 昭彦
    2003 年 76 巻 11 号 p. 788-799
    発行日: 2003/10/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本稿はリモートセンシングとGISを水文過程研究の重要な手法とし,さらに社会に貢献できる成果を生み出すためのリモートセンシングとGIS技術の応用のあり方について論じた.水循環研究の対象はグローバルからローカルスケールにわたる.グローバルは多数の地域から成り,個々の地域は固有の多様性,関連性,空間性,時間性,すなわち地域性を持つ.人間社会に還元できる科学の成果を出すためには地域の視点が必要である.同時に,地域をグローバルの中に位置付けることによって,国際社会に還元できる成果を生み出すことができる.このような応用はGISによって空間上に集積された知識ベースによって実現できると考えられる.
  • 高橋 昭子, 小口 高, 杉盛 啓明
    2003 年 76 巻 11 号 p. 800-818
    発行日: 2003/10/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    多摩丘陵と隣接する低山を対象に解像度10mのDEMを作成し,DEMの解像度とDEMから計算される地形量との関係を調べた.DEMの解像度が低下すると算出される傾斜が減少し,縦断曲率はゼロに収束する.傾斜の減少量は既存の事例よりも概して大きく,複雑な地形を持つ日本の丘陵地や低山の地形解析には高解像度のDEMが必要なことを示している.次に,50-m DEMの補間によって得られた10-m DEMの地形表現力を検討した.補間の誤差が最小であった手法は,薄板スプライン関数を用いた動径基底関数法,最小曲率法,平滑化を行わない修正シェパード法であり,クリギング法も実際のバリオグラムに対応した関数を用いた場合には有効であった.補間によって解像度を高めたDEMでは傾斜の表現力が向上しているが,縦断曲率の表現は不十分である.調査地域の一部では,過去数十年間に大規模な人工地形改変が行われたが,上記した補間の誤差に関する検討結果は,地形改変の程度には基本的に依存しない.
  • 2003 年 76 巻 11 号 p. 819-822,i_1
    発行日: 2003/10/01
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
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