地理学評論
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78 巻 , 9 号
選択された号の論文の4件中1~4を表示しています
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  • 山田 晴通
    78 巻 (2005) 9 号 p. 545-559
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    コミュニティ放送は,既存放送制度に対抗する,「コミュニティ」のための放送として,各国で制度化されてきた.コミュニティ放送局が対象とする「コミュニティ」概念の実態的な有効性を,オーストラリアの地方都市アーミデールの事例で検討した.アーミデールでは,大学に基盤を持つ「ラジオ」局としてRUNEが1970年から存在し,その後の制度変更によってHPON(大出力ナローキャスティング)のTUNE! FMとなり,現在に至っている.1970年代半ばに「公共放送」(コミュニティ放送の前身)が注目されると, RUNEを母体に,新たに2ARMが組織され,放送が始まった.やがて, RUNEから独立した2ARMは,安定的に運営された時期を経て,近年では補助金の削減などから経営困難に直面している. 2ARMは,本来,地域社会と同義の「地理的コミュニティ」に根ざすラジオ局として想定されながら, RUNE~TUNE! FMとの競合関係の中で,十分な地域的存立基盤を確保できなかった.一方, RUNE~TUNE! FMは,通常は商業的に利用されるHPONを,非営利目的に活用している.アーミデールの小規模ラジオ局は,地域事情を反映し,役割の棲み分けを行っており,その実態は,「コミュニティ」をめぐるオーストラリアの放送制度の想定に忠実に沿ったかたちとはなっていない.
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  • 中澤 高志, 神谷 浩夫
    78 巻 (2005) 9 号 p. 560-585
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    本稿は,金沢市と横浜市の高校を卒業した女性のライフコースについて,高校卒業時および最終学歴修了時の進路決定のプロセスとそれ以降の就業にみられる差異を把握し,そうした差異をもたらすメカニズムを明らかにする.金沢対象者は,学校側の積極的な介入の下で進学先を決定していた.そのことは,自分が学んだ分野と就職したい分野の葛藤に悩む学生を生んだ反面,教員や看護士の職に就く者を増やし,結婚後の就業率を高める一因となっていた.さらに金沢対象者では,結婚・出産後も女性が働きやすい環境にも比較的恵まれている.横浜対象者が通った高校では,進路について教師からの働きかけはほとんどなかった.そのため生徒は就職時の有利不利はあまり考慮せずに,進学先を決定していた.就職についても,民間企業を中心にイメージを重視した就職活動を行った.こうした進路決定は,現実との齟齬による離職を生んだ.これに加え,横浜対象者は家事や育児と両立しながら就業を継続することが難しい環境にある.このように,個人のライフコースは,地域が付与する固有の可能性と制約の中で,過去に規定されつつ,形成されてゆくのである.
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  • 劉 農, 王 勤学, 一ノ瀬 俊明, 大坪 国順
    78 巻 (2005) 9 号 p. 586-600
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
    人ロセンサスなどの統計資料を用い,中国国内における1990年と2000年の流動人口(戸籍を移さない転居人口)の空間分布,およびその変化を県レベルの精度で調べた.その結果,以下の事実が明らかとなった.流動人口の空間分布は主に都市部に集中し,北京市,天津市,珠江デルタ,長江デルタ,各省の省都が巨大な流動人口の受皿となっている.1990~2000年の10年間に流動人ロの規模と範囲は急激に増加し,1990年には到着地が大都市に集中した点状分布となっていたのが,2000年には大都市を中心とした経済発展の著しい地域に面状に分布するように変化し,沿海,長江沿い,交通要路沿い(たとえば,北京-広州問京広鉄道沿線),国境沿いの四つの増加帯を形成した.省間移動は1990~2000年の10年間に急増し,省内移動を上回るようになった.また,流入の多い約100都市について,経済格差,投資,都市化,雇用,産業構成,交通の便利さを代表する10変数を独立変数として流動人口に対して重回帰分析を行い,移動要因を解析するとともに流入大都市における流動人口を推測する重回帰式を提案した.その結果,2000年においては,都市GDP,1万人当たり旅客運送量,1人当たりGDP,海外からの投資額の4変数で流入現象の83.7%を説明できた。都市GDPが流動人口と最大の偏相関を持ち,移動先の経済力が人々を引き付ける最も重要な要因ということが裏付けられた.さらに,全国県(都市を含む2327箇所)に対して県内GDPと流動人口の回帰分析を行い,中国全県に対する流動人口を推測する式を提案した.
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  • 78 巻 (2005) 9 号 p. 601-605,i
    公開日: 2008/12/25
    ジャーナル フリー
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