保全生態学研究
Online ISSN : 2424-1431
Print ISSN : 1342-4327
19 巻 , 2 号
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原著
  • 奥田 圭, 田村 宜格, 關 義和, 山尾 僚, 小金澤 正昭
    原稿種別: 原著
    2014 年 19 巻 2 号 p. 109-118
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
    栃木県奥日光地域では、1984年以降シカの個体数が増加し、1990年代後半から植物種数が減少するなど、植生にさまざまな影響が生じた。そこで当地域では、1997年に大規模な防鹿柵を設置し、植生の回復を図った。その結果、防鹿柵設置4年後には、柵内の植物種数がシカの個体数が増加する以前と同等にまで回復した。本研究では、防鹿柵の設置がマルハナバチ群集の回復に寄与する効果を検討するため、当地域において防鹿柵が設置されてから14年が経過した2011年に、柵内外に生息するマルハナバチ類とそれが訪花した植物を調査した。また、当地域においてシカが増加する以前の1982年と防鹿柵が設置される直前の1997年に形成されていたマルハナバチ群集を過去の資料から抽出し、2011年の柵内外の群集とクラスター分析を用いて比較した。その結果、マルハナバチ群集は2分(グループIおよびII)され、グループIにはシカが増加する以前の1982年における群集が属し、シカの嗜好性植物への訪花割合が高いヒメマルハナバチが多く出現していた。一方、グループIIには防鹿柵設置直前の1997年と2011年の柵内外における群集が属し、シカの不嗜好性植物への訪花割合が高いミヤママルハナバチが多く出現していた。これらのことから、当地域におけるマルハナバチ群集は、防鹿柵が設置されてから14年が経過した現在も回復をしていないことが示唆された。当地域では、シカが増加し始めてから防鹿柵が設置されるまでの間、長期間にわたり持続的にシカの採食圧がかかっていた。そのため、柵設置時には既にシカの嗜好性植物の埋土種子および地下器官が減少していた可能性がある。また、シカの高密度化に伴うシカの嗜好性植物の減少により、これらの植物を利用するマルハナバチ類(ポリネーター)が減少したため、防鹿柵設置後もシカの嗜好性植物の繁殖力が向上しなかった可能性がある。これらのことから、当地域における防鹿柵内では、シカの嗜好性植物の回復が困難になっており、それに付随して、これらの植物を花資源とするマルハナバチ類も回復していない可能性が示唆された。
  • 石田 真也, 高野瀬 洋一郎, 紙谷 智彦
    原稿種別: 原著
    2014 年 19 巻 2 号 p. 119-138
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
    低地水田地帯を水湿生植物のハビタットと位置付けた農地計画の検討のためには、耕作水田、休耕田、水路など複数の土地利用タイプの植生を全体的に評価する必要がある。そこで、新潟県越後平野の水田地帯に存在する4つの土地利用タイプ(耕作水田・休耕田・土水路・コンクリート三面張り水路)の全257ユニットを対象に植生調査を実施した。調査の結果、耕作水田では、ユニット間での種組成のばらつきが小さく、全体としての水湿生植物種数は休耕田や土水路と比較して少なかった。しかし、耕作水田ではユニットあたりの水湿生一・越年草種数は休耕田と並んで最も多く、マルバノサワトウガラシやミズマツバなどの絶滅危惧種が広汎に出現した。管理方法が圃場ごとに異なる休耕田では、ユニット間での種組成のばらつきが大きく、全体としての水湿生植物種数が最も多かった。一部の休耕田は、耕作水田のように頻繁な攪乱が起こる環境下では生活史を完了することが難しい種、特に多年草にとってのハビタットとして重要であることが示唆された。しかし、休耕田では外来種も多く確認された。土水路では、ユニットあたりの水湿生植物種数は耕作水田や休耕田よりも少ないものの、全体としての種数は休耕田に次いで多かった。浮葉植物や沈水植物の出現が確認されたのはほとんど土水路のみであったことから、土水路の存在は水田地帯全体としての水湿生植物の種多様性の維持に重要であることが示された。一方、コンクリート三面張り水路では、ユニットあたりの種数が極端に少なく、水湿生植物のハビタットとして位置付けることが難しい環境であることが示唆された。低地水田地帯における水湿生植物の保全のためには、耕作水田、休耕田、土水路など複数の土地利用タイプに特有の種群をそれぞれ保全し、相互に補い合うことで、水田地帯全体として種多様性向上を図ることが望ましいと考えられた。
調査報告
  • 金指 あや子, 菊地 賢, 杉山 正幸, 石田 清, 永光 輝義, 鈴木 和次郎
    原稿種別: 調査報告
    2014 年 19 巻 2 号 p. 139-149
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
    環境省レッドリストで絶滅危惧II 類に指定されている日本固有種ハナノキAcer pycnanthum(ムクロジ科)の最大の自生地である岐阜県中津川市千旦林において、ハナノキ個体群の分布と構造を明らかにし、その成立について考察した。調査は、2カ所の自生地(A区:7.5ha、B区:0.9ha)で行った。自生地はいずれも造林地や広葉樹二次林に覆われているが、A区には、ため池沿いの湿地や水田跡地などの開放的な環境も含まれる。A区では胸高周囲15cm以上の幹を持つハナノキ個体が785個体、B区では44個体が確認され、A区は個体数規模においてハナノキの我が国最大の自生地であると認められた。A区では、逆J字型のサイズ構造を示し、若い未成熟個体を多く含んでいたが、B区は幅の広い一山型分布を示した。現存個体の死亡にともなう地域個体群の絶滅が危惧されるB区に対し、A区では更新木の存在により個体群の存続が見込まれる。こうした個体群構造の違いは、開放的環境の有無や森林の取り扱い履歴に起因する。特に過去、複数回行われたスギ、ヒノキなど針葉樹植林時の森林伐採が、ハナノキの順次更新をもたらした結果、A区における最大規模の個体数の維持に寄与していると考えられた。多くのハナノキ自生地では実生の更新がほとんど見られず個体群の衰退が危惧される中、ハナノキの保全管理のモデルケースとして、本区域のハナノキ個体群の動態を注意深く見守り、個体群の持続機構を解明するとともに、更新サイトを確保するための上層間伐(受光伐)などの管理を行う必要がある。
  • 今村 彰生
    原稿種別: 調査報告
    2014 年 19 巻 2 号 p. 151-158
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
    琵琶湖南西部の汀線を踏査し、在来の魚食魚であり絶滅危惧II類に選定されているハスの生息情報を収集した。約1年をかけ、汀線45km について一級河川の流入地点28を含む175地点を踏査し、58地点でハスを確認した。大津市北部の旧志賀町周辺に生息地点が多かったが、大津市南部の人口稠密地域でもハスを確認した。ハスの生息に影響を与えうる変数として、底質(砂、礫、その他)、水路の形状(表流、伏流、涸れ)、ヨシ帯の在/不在、水路の護岸、水路際の樹木の在/不在を選定した。ハス全体の在/不在について、上記の変数に季節性を加えた一般化線形混合モデル解析(GLMM)を行い、さらにハスの成魚と未成魚の在/不在の4つの組み合せについてPERMANOVA検定を行った。GLMMでもPERMANOVAでも、底質がハスの出現を有意に説明した。なかでも、砂質の湖底がハスの生息に正の影響を与えていることが示された。
特集 東日本大震災と砂浜海岸エコトーン植生:津波による攪乱とその後の回復
  • 平吹 喜彦
    原稿種別: 巻頭言
    2014 年 19 巻 2 号 p. 159-161
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 富田 瑞樹, 平吹 喜彦, 菅野 洋, 原 慶太郎
    原稿種別: 原著
    2014 年 19 巻 2 号 p. 163-176
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
    低頻度大規模攪乱である2011年3月の巨大津波の生態学的意味を議論するうえで、海岸林攪乱跡地における倒木や生残木などの生物的遺産の組成と構造を明らかにすることは重要である。本研究ではこれらを記載したうえで、攪乱前の標高、攪乱前後の標高差、汀線からの距離、マツ植栽時期の違いに起因するサイズ構成の差異などの環境条件が、攪乱後の海岸林の樹木群集の生残と損傷に与えた影響について解析した。2011年6月、仙台市の海岸林に設置した540m×40mの帯状区において胸高直径(DBH)が5cmを超える全ての樹木の生死・DBH・損傷様式を記録し、主な損傷様式を次の4つに区分した:傾倒(根系を地中に張ったまま地上部が物理的に傾いた状態)、曲げ折れ(根系を地中に張ったまま、幹基部が物理的に折れた状態)、根返り(根系が地表に現れて樹体全体が倒伏した状態)、流木(根系ごと引きぬかれた樹体全体が漂着したと推察される状態)。実生や稚樹の生存状況を明らかにするために、DBH5cm以下の樹木の種名と数を記録した。また、航空レーザー測量で求めた数値標高モデルを用いて津波前と津波後の標高を表した。海岸林は帯状区のほぼ中央で運河によって海側と陸側に区分され、海側には高標高の砂丘上に若齢クロマツ林が、陸側には一部に湿地を介在する低標高域にマツ・広葉樹混交壮齢林が成立していた。攪乱後の海側には生存幹が少なく、損傷様式は傾倒と曲げ折れが卓越した一方、陸側には多数の生存幹の他に多様な損傷様式が確認された。海側には広葉樹の実生や稚樹は出現しなかったが、陸側ではサクラ属やハンノキ、コナラなどの実生や稚樹が確認された。クロマツの実生や稚樹は両方に出現した。帯状区の海側と陸側の別をランダム効果、帯状区を10mに区分した方形区ごとの環境条件を説明変数、生存や損傷を応答変数とした一般化線形混合モデルによる解析の結果、マツの生存や各損傷様式の発生率は、汀線からの距離やサイズ構成、標高などに依存するが、その傾向は生存・損傷様式ごとに大きく異なること、若齢林が卓越する海側で傾倒率が、壮齢林が卓越する陸側で生存率が高いことが示された。また、マツや広葉樹の実生・稚樹が多数確認され、これらの生物的遺産を詳細に調査することで、減災・防災機能と生物多様性が共存する海岸林創出に向けて有用な知見が得られることが示唆された。
  • 遠座 なつみ, 石田 糸絵, 富田 瑞樹, 原 慶太郎, 平吹 喜彦, 西廣 淳
    原稿種別: 原著
    2014 年 19 巻 2 号 p. 177-188
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
    津波による攪乱を受けた海岸林の管理方針の検討に資することを目的として、東北地方太平洋沖地震による津波から2年が経過した仙台市内の海岸林において、維管束植物の種多様性と環境条件の空間的パターンを分析した。約60.5haの調査地内は津波以前の環境条件と津波による攪乱の強度の違いに応じて、1)津波前の高木が残存している高木林(残存高木林)、2)津波前の高木林のほとんどが倒木した高木林(攪乱高木林)、3)津波前の低木林のほとんどが倒木した低木林(攪乱低木林)、4)津波以前から存在した後背湿地(後背湿地)の4通りのパッチタイプが認められた。これらのパッチタイプ間では種組成の差異が顕著であり、残存高木林では木本種が多く、攪乱低木林では海岸生草本種が多い特徴が認められた。津波以前には均質な状態であったと考えられる残存高木林と攪乱高木林の間でも種組成は大きく異なり、これらのパッチタイプで確認された92種のうち65.2%がどちらか一方のパッチタイプに固有であった。全国あるいは県のレッドリストで絶滅危惧種に指定されているイヌセンブリ、タコノアシ、オミナエシ、カワラナデシコの分布を調査したところ、これらの種のすべての個体が攪乱高木林内でのみ確認された。1m×10mのコドラートあたりの種数に影響する環境要因を分析した結果、コドラート内の凹凸の程度(地盤がもっとも高い点と低い点の標高差)による有意な正の効果が認められた。コドラート内の顕著な標高差は、主に倒木に伴う根返りで生成されていた。津波による攪乱は、植生パッチ間の種組成の違いすなわちβ多様性を高めると同時に、局所的な種多様性すなわちα多様性が高い場所の創出に寄与したことが示唆された。
  • 岡 浩平, 平吹 喜彦
    原稿種別: 原著
    2014 年 19 巻 2 号 p. 189-199
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、仙台湾南蒲生の海浜から海岸林のエコトーンを対象にして、2011年大津波後の海浜植物の再生と微地形の関係性を調べた。調査は、津波から約2年4ヶ月後に、海浜に3本、海岸林に1本の調査測線を設置して行った。調査の結果、海浜植物の種構成は海岸林と海浜でほぼ共通していたが、生育密度は海浜よりも海岸林で顕著に高かった。海岸林では、津波時に地盤が堆積傾向であったことから、海浜から埋土種子や地下茎が供給されたため、海浜植物の再生が早かったと考えられた。また、海岸林では、比高の低い立地を除いて、外来草本もしくは木本が優占していた。そのため、将来的には、侵入した海浜植物は徐々に衰退し、樹林へと植生遷移することが予想された。一方、海浜では、海浜植物が全体を低被度で優占していたが、津波による洗掘で形成された深さ2m幅20m程度の凹地だけは、海浜植物の種数と被度が高かった。凹地では防潮堤が建設される予定であるため、種の多様性の高い立地が消失することがわかった。以上のことから、対象地では、安定した海浜植物の生育地は十分に確保されておらず、海浜植物の保全のためには多様な微地形の維持・創出が重要であると考えられた。
  • 菅野 洋, 平吹 喜彦, 杉山 多喜子, 富田 瑞樹, 原 慶太郎
    原稿種別: 保全情報
    2014 年 19 巻 2 号 p. 201-220
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
    東北地方太平洋沖地震(2011年3月11日)によって発生した津波によって、仙台湾岸の海岸林は大きく破壊・攪乱された。我々は、津波攪乱後の植生の変化を捉えるために、津波後も高木層が残存した林分(残存林)、津波によって樹木がなぎ倒された林分(倒壊林)、表層が攪乱され裸地状態となった場所(表層露出地)及びヨシが優占する湿地(湿性地)といった多様な立地環境(小規模ハビタット)において、2011年から2013年にかけて植生調査を行った。その結果、高木層の残存、倒壊にかかわらず、林床にはマルバアカザやコマツヨイグサ、ヨウシュヤマゴボウの出現頻度が高かった。これは、津波によって運び込まれ堆積した砂の中の埋土種子からの出現であると考えられる。しかし震災後3年目では、これらの先駆的な種は減少し、代わってヒメムカシヨモギやオオアレチノギク、セイタカアワダチソウなどの越年生・多年生草本が優勢になった。また、残存林や倒壊林ではヒメヤブランやスイカズラなど、津波以前から生育していた森林性植物の被度が増加した。さらに、表層露出地においてはクロマツやアカマツ、カスミザクラなどの高木性樹種の実生が出現してきており、津波後の海岸林植生の自律的な回復が示唆された。一方でハリエンジュやイタチハギなどの外来植物が萌芽によって地上部を再生しており、在来種の植生回復を阻害する可能性も示唆された。
  • 西廣 淳, 原 慶太郎, 平吹 喜彦
    原稿種別: 意見
    2014 年 19 巻 2 号 p. 221-226
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
    The Great East Japan Earthquake disturbed coastal regions facing the Pacific Ocean. Subsequent infrastructure reconstruction in the coastal region of southern Sendai Bay has now become a major threat to biodiversity. The recovering coastal forest zone has been artificially filled and re-planted with pine trees. Seawalls are being reconstructed by strengthening remnant structures. Here, we present five lessons learned through studying the reconstruction process. 1) Monitoring and evaluation of biodiversity before disaster strikes can provide indispensable data for prioritizing actions after ecological devastation. 2) Development of methodologies and policies for rapid environmental assessment are essential. 3) The effects of large, infrequent disasters on biodiversity should be studied. 4) Scientists should prepare procedures for dealing with scientificproblems that arise at the time of disaster and afterwards. 5) Development of policies and technologies for ecosystem-based ('green') infrastructure reconstruction is important for enlightened management of disaster effects on human populations and for biodiversity conservation.
  • 原稿種別: 付録等
    2014 年 19 巻 2 号 p. App7-
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 原稿種別: 目次
    2014 年 19 巻 2 号 p. Toc2-
    発行日: 2014/11/30
    公開日: 2017/08/01
    ジャーナル オープンアクセス
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