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国際P2M学会誌
Online ISSN : 2432-0374
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巻号一覧
18 巻 (2023 - 2024)
1 号 p. 1-
17 巻 (2022 - 2023)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
16 巻 (2021 - 2022)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
15 巻 (2020 - 2021)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
14 巻 (2019 - 2020)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
13 巻 (2018 - 2019)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
12 巻 (2017 - 2018)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
11 巻 (2016 - 2017)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
10 巻 (2015 - 2017)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
9 巻 (2014 - 2015)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
8 巻 (2013)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
7 巻 (2012)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
6 巻 (2011)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
前身誌
国際P2M学会記念論文集
国際プロジェクト・プログラムマネジメント学会誌
10 巻, 1 号
一般社団法人 国際P2M学会誌 Vol.10, No.1
選択された号の論文の15件中1~15を表示しています
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表紙・目次
国際P2M学会編集委員
2015 年 10 巻 1 号 p. cover_1-cover_2
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_cover_1
ジャーナル
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(276K)
研究開発のための顧客価値の協創メカニズムに関する基礎的な考察
― R&DのためのP2Mフレームワーク ―
加藤 勇夫, 楓 森博, 越島 一郎
2015 年 10 巻 1 号 p. 1-22
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_1
ジャーナル
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前報において,著者らは企業の研究開発 (R&D) が抱える3つの課題;「R&Dプロセスと事業戦略の乖離解消」,「R&Dプロセスの開発促進」および「R&Dプロセスの革新創出能力の向上」を挙げ,これらの課題の解決策としてR&Dプロセスにバランス・スコアカードを適用した.さらに「顧客満足のためのR&Dプログラム」と「業務プロセス革新のためのR&Dプログラム」を協働させる「マルチプログラム・プラットフォーム構造」を提案した.本稿では,顧客価値の協創に重要な役割を果たす「マルチプログラム・プラットフォーム構造」に焦点をあて,その構造がもつ顧客価値の協創メカニズムの解明を試みた.その結果を基に,スーパープログラム「顧客価値協創プログラム」が「顧客満足のためのR&Dプログラム」と「業務プロセス革新のためのR&Dプログラム」をマネジメントする顧客の価値協創メカニズムはR&Dプロセスにとって重要な構造であることを示した.
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(1263K)
プロジェクトとプログラムを関連付ける価値指標の提案
田隈 広紀, 日山 雅之
2015 年 10 巻 1 号 p. 23-34
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_23
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プログラム・アーキテクチャのデザインに必要となる価値指標と、その関連付けの方法を提案する。関連研究のサーベイ及び有識者3名へのヒヤリングを基に、バランスト・スコアカードの4つの視点別に21項目の実践的な価値指標を定義した。また、プログラムとプロジェクト間の価値指標の量的・質的な関連付け方法を検討したため、併せて報告する。 さらに発展的議論として、これらの指標と方法を用いてプログラム・アーキテクチャを設計するウェブツールのプロトタイプを紹介する。
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(1100K)
デザイン教育における創造的学習プラットフォームの提案
久保田 拓朗, 小田 裕和, 串田 隼人, 長尾 徹, 田隈 広紀, 八馬 智
2015 年 10 巻 1 号 p. 35-52
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_35
ジャーナル
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現在我が国の大学教育は従来の一斉教授型授業から学習者の主体的学びへと転換する必要が叫ばれ、アクティブ・ラーニングや教室外学習の導入が求められている。またデザインというものはその性格上、あらゆる分野における広範囲な技術・知識が必要となるものであり、大学の教育カリキュラムの中では対応しきれない領域が生まれる。そこで、本稿では大学教育カリキュラム外でデザインワークの実践を通じた創造的学習の場を提供するためのプラットフォームを提案し、2014年度に3つの教育プログラムを実施した。実施したプログラムはいずれも短期間で効果的なデザイン技術・知識が獲得されていたと言える。その成果からデザインの実践を含む学びにおける創造的学習プラットフォームの有用性について報告する。
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(827K)
製品イノベーションのためのP2M
-イノベーション・ロードマップと実現手法-
加藤 智之, 和田 義明, 徳丸 宜穂, 越島 一郎, 梅田 富雄
2015 年 10 巻 1 号 p. 53-70
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_53
ジャーナル
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製造業を取り巻く市場環境は劇的に変化し、製品イノベーションは企業にとって重要な問題である。P2Mフレームワークでは製品イノベーションはプログラム戦略に基づいた意思決定により起こされるべきだとしている。しかしながら、そのための科学的な手法はあまり議論されていない。そこで本報では、既報で提案したコアプロダクト構造の議論を深化させ、市場の変化に柔軟に対応できるプログラム戦略に基づいて構築するための手法として提案する。さらに、手法の有効性を事例を以て説明する。
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(971K)
P2M導入によるR&Dプロジェクトのための人材育成マネジメント
五百井 俊宏, 久保 裕史, 下田 篤, 田隈 広紀
2015 年 10 巻 1 号 p. 71-86
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_71
ジャーナル
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日本における研究開発(以下、R&D)組織の多くは、優秀な研究者の努力により独創的で有用な成果を上げている。しかしながら、これらの組織では、体系的マネジメントが導入されていない場合が多く見られ、その結果、R&Dプロジェクトを効率的にマネジメントするための人材育成が不十分である。P2Mを考慮した人材育成法を提案することができれば、顧客の期待に応える独創的な成果物を獲得するためのマネジメントスキルの育成が期待できる。本研究では、P2Mにおける3Sモデル(スキーム、システム、サービス)を導入したR&Dプロジェクト人材育成マネジメントモデルを基にR&D プロジェトのための人材育成マネジメントを提案し、その有効性をR&Dプロジェクトにより検証する。
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(926K)
P2Mに基づく学生フォーミュラを適用した人材育成方法の提案
2つの実践事例を通じて
岡崎 昭仁, 小栗 康文, 高見 早央里
2015 年 10 巻 1 号 p. 87-102
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_87
ジャーナル
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れまでに筆者らは、学生フォーミュラ活動へP2Mを適用し、その効果を実証してきた。2014年の全日本学生フォーミュラ大会には、90校が出場したものの、自動車の走行性能を審査する動的審査を受けた出場校は60校に留まっている。残る30校は走行できておらず、プログラム(プロジェクト)の失敗事例が相当数あると推察される。一方で、これまでに学生フォーミュラ活動に関して実践事例を検証した研究報告はきわめて少ない。そこで本研究では、2つの学生フォーミュラ活動のプログラム実践事例をP2Mの視点より考察し、得られた知見から工学教育分野における人材育成方法について提案する。
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(803K)
イノベーションによる価値創出を目的としたデザイン領域におけるプログラム思考の導入と考察
小田 裕和, 田隈 広紀, 長尾 徹, 久保田 拓朗
2015 年 10 巻 1 号 p. 103-116
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_103
ジャーナル
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デザインというものの捉えられ方は、見た目の美しさといった狭義の意味から、サービスの仕組みや体験価値などを含んだ広義の意味へとシフトしつつある。またイノベーションを創出するための1つの要因として、デザイン思考という言葉も広く聞かれるようになった。しかしながら、そうしたツールを使うことや、ある1つのプロセスの流れをたどることに重点が置かれてしまう傾向が散見される。本稿では、P2Mモデルとデザイン領域との関連性を述べるとともに、P2Mの考え方を援用した、イノベーション創出の為のデザインにおけるプログラム思考を提唱する。また事例考察を通してその有用性を明らかにした上で、今後の研究に向けた方向性を提示するものである。
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(604K)
P2M実践を通じた人材育成サステナブルP2Mの展開
-P2M-OJTの実践と評価方法-
西田 絢子, 越島 一郎
2015 年 10 巻 1 号 p. 117-142
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_117
ジャーナル
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企業のサステナビリティを実現する一つの方策として既報[1]にて「P2M-OJT」を 提案した。 既報では、「P2M-OJT」を”実課題をテーマとしたプロジェクト・プ ログラムを遂行しチームで問題解決を行うことで成長を図る人材 育成方法”と定義した。さらに、一般的OJTが効果的に機能しない要因として、①組織のトップがOJTの本質を理解しないまま現場任せになっている事、②企業のサステナビリティを考慮してOJTが計画的に取り組まれていない事、③指導する側の育成に対する考え方・指導方法が属人的 である事を指摘している。[1] 上述した問題の要因として、①従来のOJTの考え方が教わる側(現代の若い人)と異なること (ジェネレーションギャップの存在)や②経営トップの人材に対する要求は、従来求められていた効率を重視した作業者ではなく、自ら考え行動が出来る人材、即ち不確実な状況においても状況認知・状況対応が進んで実践できる人材へと、変化していることが挙げられる。このため本論では、OJTの中でどのように当事者意識を持たせ「P2M-OJT」を実践していくかを実際の事例を通して事業継続に貢献できるP2Mの 概念を理解・実践できる人材の育成方法として提案する。
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(940K)
研究開発型ベンチャーに対する公的支援に関する研究
-P2Mの3Sモデル導入による研究開発型ベンチャー育成の制度設計の提案-
山崎 晃, 工藤 祥裕, 秦 茂則, 下田 篤, 久保 裕史
2015 年 10 巻 1 号 p. 143-156
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_143
ジャーナル
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我が国の経済構造改革を推進する上で、革新的な技術を活かした新産業分野を切り開いていくことが不可欠である。大学・企業等での研究成果を事業化する場合、実用化研究開発等のための資金調達等の「死の谷」の問題が、大きい障害と指摘されている。従って、「死の谷」克服のための公的資金投入の重要性は高く、特に、研究開発型ベンチャー等の有する有用な技術について、効果的な公的資金の活用により、その技術が社会で確実に実用化に至ることを可能とする方策が重要である。本研究では、我が国において実際に公的機関が実施した研究開発の公募事業における申請及び審査の結果の分析と、民間ベースで資金提供を行っているベンチャーキャピタルの状況を踏まえ、研究開発型ベンチャー等に対する公的支援の方向性を考えるに当たり、P2Mの導入の有効性を提示する。
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(643K)
死の谷を越えるR&D型プログラムマネジメント手法の提案と実践
清田 守, 久保 裕史
2015 年 10 巻 1 号 p. 157-174
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_157
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本研究では、死の谷を克服する手段として、P2Mや3Sモデルに基づくリコー独自の研究開発(以下、R&D)プログラムマネジメント手法を提案し、その有効性をリコー社内で組織横断的に適用することにより検証した。まずR&D部門においては、プロジェクトマネジメント手法の適用が、テーマ推進の効率化をもたらすとともに、事業部門への商品化橋渡しに有効であることを示した。さらなる改善策として、事業部門側でも、R&D部門の成果を受け取って事業化させるためのプロジェクトを平行して立ち上げた。このように、プログラムマネジメント視点に基づき両部門を緊密に連携させる仕組み作りが、死の谷克服に極めて有効であることを示した。
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(874K)
国内治験プロセスのマネジメントに関する考察
山本 由美, 山本 秀男
2015 年 10 巻 1 号 p. 175-190
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_175
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医療用医薬品開発には、国民が安全に使用することを確認する臨床試験が必要である。しかし、我が国では臨床試験の症例を集めることに多大な時間と労力が必要となっている。臨床試験が円滑に行われると、新たな治療薬を待つ患者やその家族への期待に応えられると同時に、臨床開発費を低減できるなど製薬企業への経済効果も大きい。本論文では、医薬品開発品目によって症例集積性が異なる点に着目し、治験症例の集積性が悪いのは患者・医師・治験実施者などのコミュニケーションギャップが原因であるという仮説を設定し、4件の治験事例の検証から症例の集積性を高める方策を検討した。その結果、治験開始から厚生労働省承認申請までのプロセスを一つのプログラムと捉え、プログラムのステークホルダーに被験者(患者)を参加させることで集積性が高まるのではないかという示唆が得られたことを述べる。また、医薬品の特性ごとにステークホルダーに対して異なる対応が必要であることを述べる。
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(1037K)
エネルギー会計によるエネルギー運用計画デザイン
出口 弘, 竹林 知善, 吉田 宏章, 梅宮 茂良, 紺野 剛史, 石塚 康成, 木寺 重樹, 倉田 正, Chang Shuang
2015 年 10 巻 1 号 p. 191-214
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_191
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エネルギーマネージメントは、工場からオフィースまで企業の様々な領域で重要なテーマとなっている。そこでは単にエネルギーを節約するだけではなく、企業のBCP(緊急時企業存続計画)からエネルギー投資まで社内の複数の部門をつなぐプログラムマネージメントが必須となる。本稿では P2Mのスリーエスモデル(スキームモデル(計画〉、システムモデル〈能力基盤の構築〉、サービスモデル(実践と成果の発現〉をエネルギープログラムマネージメントに適用し、スリーエスモデルで用いることのできる共通のスキルとして、代数的多元簿記記述に基づくエネルギー会計の方法を提案する。これにより、コジェネによる工場のエネルギー運用計画のプログラムマネージメントとそれに基づくデザインが如何に可能となるかを仮想的なケースを中心に示す。
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(1025K)
会告
国際P2M学会編集委員
2015 年 10 巻 1 号 p. 215-216
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_215
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(194K)
奥付・裏表紙
国際P2M学会編集委員
2015 年 10 巻 1 号 p. Cover_3-Cover_4
発行日: 2015年
公開日: 2017/06/02
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmjour.10.1_Cover_3
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