国際P2M学会誌
Online ISSN : 2432-0374
9 巻, 1 号
一般社団法人 国際P2M学会誌 Vol.9, No.1
選択された号の論文の15件中1~15を表示しています
  • 国際P2M学会編集委員
    2014 年 9 巻 1 号 p. Cover_1-Cover_2
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
  • ~統合文書化とプロセスフローのツール開発~
    小原 重信
    2014 年 9 巻 1 号 p. 1-14
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    変革事業にアーキテクチャマネジメントの実践方法論が、P2Mユーザーから熱望されている。そのモデリング手法が、独自ソリューションを産み出せるからである。注目ポイントは、戦略ミッションからアーキテクチャーに集合知を濃縮させるツール”Architect Jump”の開発である。暗黙知を実務的な統合文書化とプロセスフローに展開が可能である。
  • 田隈 広紀, 高橋 徳匡, 亀山 秀雄
    2014 年 9 巻 1 号 p. 15-30
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究ではロジックモデルを基に、組織階層レベルに応じてプログラムアーキテクチャを制作・共有するWebシステムの設計を検討する。研究開発プログラムの事例、関連文献のサーベイに基づき、プログラムとプロジェクトの階層で、相互の情報連携を実現するWebプラットフォームのレイアウト等を導出した。プログラムマネージャから各プロジェクトには全社的な戦略や目標値が説明され、それに基づき各プロジェクトから進捗状況や成果が報告される形式である。 今後は本設計に基づきWebプラットフォームを実用化し、実践による有効性確認と改良を行う。
  • 田隈 広紀, 大内 聡史, 中山 政行
    2014 年 9 巻 1 号 p. 31-42
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    創出型のプログラムを支援するWebプラットフォームを、既存のSNS(社会的ネットワークサービス)を活用して実装するパタンを提案する。Webプラットフォームに求められる各種機能と、代表的な5つのSNSが提供する機能とを関連付け、プラットフォームの導入目的に適合するSNSの選定と、その実装を簡易化する活用パタンを考案した。さらに実際の創出型プログラム3例について、提案の活用パタンに基づきWebプラットフォームを実装し、実用性と効果の確認を行った。
  • 和田 義明, 亀山 秀雄
    2014 年 9 巻 1 号 p. 43-52
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    企業研究開発のスキーム・モデル段階におけるマネジメント手法として、プラットフォームの有効性について前報にて報告した。この手法により、企業研究開発の組織を活性化することが示唆されている。一方で、その運用については課題があることも分かった。例えば「プラットフォームが忙しさの原因となる」「プラットフォーム活動の評価が難しい」などである。本報では、これらの課題に含まれている内容を明確にし、その解決策について提案する。その解決策のポイントは、プラットフォームが円滑に運営できるようにするために、管理職のプラットフォーム・マネジメントに対する理解を深め、部下のPf活動を支援する思想を持たせることにある。また、スタッフがPf活動の環境を整備するなどのサポートすることも大切である。
  • 山崎 晃, 工藤 祥裕, 安藤 雅和, 山口 佳和, 越山 健彦
    2014 年 9 巻 1 号 p. 53-66
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    公的資金によるR&Dの支援において、応募があったテーマの中から優れたものを採択するテーマ公募型制度が、近年重視されてきている。テーマ公募型制度においては、テーマ採択に於ける事前審査の項目が、政策的目標及び組織の目標を具現化するものであり、制度即ちプログラムの根幹と言える。 プログラムにおける重要な要素である審査プロセス高度化のための適切な審査項目の選定に向けて、公的機関で実施されているテーマ公募型制度における具体的事例を基に、定量的に、審査項目と採否の関係の分析、審査項目間の関係の分析、終了時点での成功度合いと事前審査項目の関係の分析を行った。これらをもとに、プログラムの適切なマネジメントの確保に向けて、審査項目の設定に当たっての考え方及び手法を提示する。
  • マーケット・プルとシーズ・プッシュに着目した研究開発プロセスの業種別分析
    下田 篤, 久保 裕史, 五百井 俊宏
    2014 年 9 巻 1 号 p. 67-82
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    業種の枠を超えた研究開発方法論の共有を目的として、スキームモデルに基づく研究開発プロセスの分析手法を提案する。このために、まず、スキームモデルを統一的な枠組みとして用いることで、様々な業種の研究開発における意思決定の流れを比較分析する方法を検討した。この結果、マーケット・プルとシーズ・プッシュに着目することで、意思決定の流れを可視化できる概念モデルを立案した。次に、立案した概念モデルを、組立系、素材系、医薬系の各業種の研究開発プロセスに適用し、それぞれの業種の特徴を顕在化させた。また、これら特徴の具体例について事例を用いて説明した。最後に、各業種の特徴を生かす方法について、プラットフォームマネジメントの視点から考察した。
  • 平田 隆, 田隈 広紀
    2014 年 9 巻 1 号 p. 83-94
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    IT業界の新製品開発に関連し、プログラム戦略マネジメントに基づく具体的な実施手順と推奨ツールを提案する。また、作業進行度とは異なる進捗測定の基準として、製品開発の「価値蓄積度」を算出する方法を、併せて提案する。提案では、製品開発の早い段階で顧客候補と連携し、製品コンセプトや仕様、製品の販売チャネルを段階的に明確化しつつ、ファーストユーザを確保した形でプロセスを完遂することを目指す。 また導出した提案を有識者から評価頂き、有効性の確認と今後の課題抽出を実施した。今後、本手法の実用化に向け、抽出された課題への対策と試行実験を行い、提案の充実と有効性の検証を図っていく。
  • 金子 浩明, 久保 裕史
    2014 年 9 巻 1 号 p. 95-106
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    ステージゲート法は80年代に北米で開発され、多くのハイテク製造業に普及した。日本では90年代後半から普及したが、導入する際は日米の事業環境の違いを考慮する必要がある。米国はベンチャーキャピタルの資金が豊富で大学発ベンチャーが多く存在し、種となる技術の候補が外に多く存在しているため、多産多死型の研究テーマ管理が可能である。一方、日本では内部で産まれた種を大事に育てる必要がある(少産少死型)。しかし、ステージゲート法は段階的にテーマに絞り込んでいくので、育てる工夫が欠けるとテーマが枯渇してしまう。本論では日本のブティック型の化学系企業を題材に、少産少死型の研究開発に適したステージゲート法を提案する。
  • -共通価値の創造に関わる考察-
    西田 絢子, ダワードジル ニャムバヤル, 越島 一郎, 梅田 富雄
    2014 年 9 巻 1 号 p. 107-126
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    サステナビリティを志向するP2Mの展開(サステナブルP2M)に関する企業内部の活動に注目して行ってきた。この研究成果を踏まえて、ステークホルダーとの間で共通価値を創造する方策の実現に向けてサステナブルP2Mを展開する。M. Porterが提唱している共通価値創造の概念は課題解決のプロセスを示すような記述的ではなく、規範的な戦略の定義に基づく内容であり、競争優位の一般原則を示している。このため、課題解決型アプローチであるP2Mにおいて、この「共通価値の創造」の概念をインプリケーションするために不可欠な、「バリューチェーンの生産性を再定義」について考察する。更に、P2Mのフレームワークにおいて「共通価値の創造」を具体化するプロセス、評価基準について提案する。更に、「共通価値の創造」に対するP2Mの有効性を示すために、企業外との産業クラスター創出事例並びに企業内での人的資源創出事例を提示する。
  • 重藤 さわ子, 堀尾 正靱
    2014 年 9 巻 1 号 p. 127-140
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    「生産者」「流通販売者」「消費者」それぞれにおける低炭素化に向けた取り組みは進められてきたが、それらをつなぎ、いまだ高炭素に固定化されているバリューチェーンを大幅に低炭素化する方法論の開発が課題である。本研究では(独)科学技術振興機構、社会技術研究開発センター「地域に根ざした脱温暖化・環境共生社会」研究開発領域(平成20-26年度)のもとで行われた、バリューチェーンの低炭素化につながる横断的ビジネスモデルの設計およびプラットフォーム形成に関する研究開発プロジェクトの成果の検証を行い、その成立要件と課題を明らかにした。
  • 中山 政行, 亀山 秀雄
    2014 年 9 巻 1 号 p. 141-152
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    近年、地域における活性化や課題解決を目的とした創発的地域活性化プロジェクトが注目されている。創発的地域活性化プロジェクトは、地域における活性化や課題解決に対して問題意識を持つアクター の適切なコミュニケーションによって組織化され発生することから、スキームモデル段階において、場の設置やつながりを支援するプラットフォームの形成が行われてきた。一方で、創発的地域活性化プロジェクトはオーナーが不明確であること、新たに参加するアクターの目標が多様化していること、外部環境の変化を受けやすいことなどから、システムモデル段階でプロジェクトの目標そのものが曖昧になることが多く、課題が山積している。 本論ではこれらの課題解決を目的とし、神奈川県小田原市における創発的地域活性化プロジェクトを対象に、オーナーの設置、定期的なシンポジウムの開催による地域住民との合意形成とロジックモデルのローリングの実施、プロジェクト間の資源の共有や創発を促進するプログラムプラットフォームの形成を試みた。これらの事例研究を通じ、例証した結果について報告する。
  • 佐藤 達男, 亀山 秀雄
    2014 年 9 巻 1 号 p. 153-164
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
    Urban development projects based on the Smart City concept are underway worldwide. Smart Grid, at the core of Smart City, is a vast social Infrastructural improvement project consisting of a consortium of many cross-industrial associations. Because a Smart Grid project needs to establish optimal solutions for its stakeholders, including local communities together with local government, industries, academic organizations and citizens, the management of the whole project is the key to success. Project and Program Management (P2M) is one of the project management methods suitable for projects whose individual functions are highly specialized and which interact in a complex manner with each other. The method is considered to be effective in a Smart Grid project. Here we verify the effectiveness of applying Platform in P2M to a Smart Grid project using a case study.
  • 国際P2M学会編集委員
    2014 年 9 巻 1 号 p. 165-166
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
  • 国際P2M学会編集委員
    2014 年 9 巻 1 号 p. Cover_3-Cover_4
    発行日: 2014年
    公開日: 2017/06/02
    ジャーナル オープンアクセス
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