国際P2M学会誌
Online ISSN : 2432-0374
最新号
一般社団法人 国際P2M学会誌 Vol.15, No.2
選択された号の論文の11件中1~11を表示しています
  • 国際P2M学会編集委員
    2021 年 15 巻 2 号 p. Cover_1-Cover_2
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル オープンアクセス
  • Hironori TAKUMA, Yutaka IWAKAMI
    2021 年 15 巻 2 号 p. 1-22
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル 認証あり
    Setting key performance indicators (KPIs) that influence Key Goal Indicators (KGIs) such as sales, sales volume, market share, among others, in a new product development program of an enterprise is extremely in important management matters. In order to implement intermediate and final evaluations in product development more efficiently and objectively, a relational model of each evaluation indicator was constructed based on mathematical evidences. First, the relationship between Key Goal Indicators, such as three-year sales, market share, and intellectual property creation in product development, and Key Performance Indicators used for intermediate evaluation of KGIs were modeled using Bayesian network analysis based on approximately 1,000 data points. Furthermore, the clusters generated due to the differences in business type and annual sales of the enterprises that conducted product development were converted into nodes and incorporated into the model, which made it possible to grasp the presence or absence of the effects in terms of the correlation generated between indicators, attributable to the characteristics of the enterprise. The model constructed in this way revealed that, irrespective of enterprise attributes, the status of human resource development affects ”three-year sales” of a developed product, while the failure rate affect ”three-year market share”. Besides this, based on this model, key management points in product development were extracted, along with the directionality of examination. Moreover, the validity of these results was confirmed through comparison using factor analysis and a survey of related studies. In the future, we will further refine the detection processing of the influence, especially in terms of enterprise attributes in the proposed method, attempt to improve it through demonstration experiments, and implement it in real society as a data-driven management support engine in a collaborative platform that promotes various innovations.
  • ― プログラムマネジメント及びビジネスエコシステムの視点の重要性 ―
    関口 幸治, 岡田 公治
    2021 年 15 巻 2 号 p. 23-46
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル 認証あり
    世界を席巻してきた国内半導体産業は、1990年以降、衰退の一途を辿り、その凋落の要因については様々な調査・研究が行われてきた。一方、本論文の第一筆者は、国内半導体企業におよそ50年間勤め、後半の約20年間はプロジェクトマネジメント強化活動を主導してきた。プロジェクト成功の観点からは一定の効果を上げたが、ビジネス全体の成功には繋がらなかった。本論文では、自身が主導してきたプロジェクトマネジメント強化活動を改めて振返り、プログラムマネジメントの視点から凋落の要因を分析した。その中で、プロジェクトマネジメント単独ではなく、プログラムマネジメントやビジネスエコシステムの視点の重要性を明らにした。
  • 今野 裕紀, 小笠原 秀人
    2021 年 15 巻 2 号 p. 47-66
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル 認証あり
    ソフトウェアプロセス改善活動を行う上で重要なことは、組織が全社的なプロセス改善活動の推進体制を構築しそれを各部門に展開し改善活動を継続・発展させることである。一方で、推進体制をどのように構築すればよいか複雑でわからない、組織の環境に合わせた改善進活動の事例を活用するのが難しいという、ソフトウェアプロセス改善活動実施時に起こる課題も報告されている。そこで、筆者らはプログラムやプロジェクトを全社的に管理するP2Mのフレームワークから、それら課題に対する改善策の着想を得た。本稿では、これらの課題を解決するために、P2Mを活用したプロセス改善活動推進フレームワークの提案を行う。
  • -人間中心デザインによる作業自動化から業務自動化への考察-
    上條 英樹, 佐野 弘幸
    2021 年 15 巻 2 号 p. 67-84
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル 認証あり
    RPA(Robotics Process Automation)は、人口減少対策の1つとして、仮想知的労働者(Digital Labor)と呼ばれるロボットがオペレーションを代替することで、ホワイトカラー層の業務生産性向上の手段として広く取り組まれてきている。さらに、企業のデジタル化の流れは、新しいビジネスを創出するDX(デジタルトランスフォーメーション)へと、今後、加速すると考えられる。本論文では、DXへのRPA適用を目的とした事例プロジェクトに、P2M理論の人間中心デザインプロセスを適用し検証を実施した。
  • 未来戦略デザイン・ビジネスプロデューサーのオンライン教育に向けたハイブリッド型学習プラットフォームのシステム概念の提案
    玉木 欽也, 佐久田 博司, 中邨 良樹, 高松 朋史, 新目 真紀
    2021 年 15 巻 2 号 p. 85-99
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル 認証あり
    本研究の目的は、「未来戦略デザイン・ビジネスプロデューサー」育成に向けたグループワーク演習の新たな教育方法を提案することである。本論文では、2015年度から現在まで開講されている青山学院大学経営学部の専門科目「グローバル製品戦略Ⅱ」を研究対象として、このグループワーク演習の全体授業計画を示す。なお、このグループワーク演習の新たな教育方法の特色は、P2Mに対応づけて、さらにプロジェクト型学習とアクティブラーニングを組み合わせていることである。新型コロナ禍の影響で2020年度からオンライン授業が導入されたが、次の研究目的は、今後、対面授業とオンライン授業の双方にも対応できるオンライン学習環境の整備に向けて、ハイブリッド型学習プラットフォームのシステム概念を提示することである。
  • 岡田 久典, 永井 祐二, 山本 百合子, 中川 唯, 関 研一
    2021 年 15 巻 2 号 p. 100-117
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル 認証あり
    社会問題解決支援プログラムにおいては、社会にもたらす効果である「アウトカム」を設定する任務を統合オフィスが担う必要がある。そして、管理者としてのPO「プログラムオフィサー」(Program Officer以下POと称する)の存在が不可欠である。さらに 6 つの創造的統合マネジメント(プロファイリング、アーキテクチャー、戦略、プラットフォーム、ライフサイクル、価値指標)が効果的に発揮されることで成功確率の高いプログラムを構築することができる。これらにより、プログラムの価値を高め、期待されるアウトカム目標を社会にもたらすことが出来ることを、P2M理論を用いて検証した。
  • ~「ふくしまオーガニックコットンプロジェクト」を事例に~
    大和田 順子, 吉田 恵美子, 栗林 敦子
    2021 年 15 巻 2 号 p. 118-135
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル 認証あり
    福島県いわき市および周辺市町では、東日本大震災および原子力災害からの復興を目指し、市民も農地の再生や風評の克服に取り組んできた。「ふくしまオーガニックコットンプロジェクト」は、2012年の発足から今日まで、地元の多様な主体との連携、首都圏の企業や団体・個人ボランティアとの交流などにより活動を継続してきた。地域内外の市民が復旧から復興、そして持続可能な地域づくりに参画した約10年間の取組に関し、復興活動およびP2M理論を適用した地域創生に関する先行研究、ボランティアを対象としたアンケート調査、ならびにP2M理論により考察し、市民協働による地域復興共創システムを明らかにする。
  • ~合意形成を促進する地域情報プラットフォームの構築~
    中野 健太郎, 永井 祐二, 小野田 弘士
    2021 年 15 巻 2 号 p. 136-154
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル 認証あり
    豊島廃棄物等処理事業とは、香川県土庄町豊島の西部に汚染土壌を含む約90万トンの産業廃棄物が不法投棄された豊島事件の廃棄物等の無害化・再資源化による全量撤去を行う事業である。平成12年の公害調停成立後、行政と住民が互いに主体として関わる「共創」を理念として事業が開始され、その進捗において、住民と事業主体である香川県に対し、定量的データの3Dモデル化等によって可視化することにより、事業進捗を監視・共有することで住民と行政の共創を情報面で支援する地域情報プラットフォームを構築してきた。本研究では、公害調停を経て共創へと至った豊島事業をより実践的に支援することを目的として、情報系価値基盤の具体的開発仕様をプラットフォーム理論における各機能の実装例として紹介する。
  • 国際P2M学会編集委員
    2021 年 15 巻 2 号 p. 155-156
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル オープンアクセス
  • 国際P2M学会編集委員
    2021 年 15 巻 2 号 p. Cover_3-Cover_4
    発行日: 2021年
    公開日: 2021/03/26
    ジャーナル オープンアクセス
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