国際P2M学会誌
Online ISSN : 2432-0374
最新号
一般社団法人 国際P2M学会誌 Vol.20, No.1
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
  • 国際P2M学会編集委員
    2025 年20 巻1 号 p. cover_01-Cover_2
    発行日: 2025/10/22
    公開日: 2026/01/10
    ジャーナル オープンアクセス
  • 環境再生保全機構地球環境基金助成金の環境NPOエコシステム戦略
    久保 裕史 , 大島 圭子 , 田畑 美世 , 森田 将義
    2025 年20 巻1 号 p. 1-20
    発行日: 2025/10/22
    公開日: 2026/01/10
    ジャーナル オープンアクセス
    本研究は、非営利型組織を中核とする産官学民共同エコシステムにおける戦略構築の方法論の 確立を目的とし、 地球環境基金助成プログラムの事例を対象に、P2Mを応用した5つのフレームワークによる戦略構築の可能性を考察したものである。従来、非営利組織を中心とした多主体連携における戦略的マネジメント手法の体系化は十分に進んでおらず、特に資源配分や意思決定支援を担うファンディング・エージェンシー(FA)の役割と構造的課題に関する検討が不足している。本稿では、既存事例の観察を通じて、P2Mの適用可能性とその限界を仮説的に推論し、アブダクション的枠組みに基づく探索的検討を行った。その結果、非営利組織が持つ中立性・公共性・調整機能が、産官学民の多様なステークホルダーを統合する戦略的ハブとして機能し得る可能性が示唆された。本研究は、今後の環境・社会課題の解決に向けたエコシステム戦略の設計において、実践的知見の蓄積と検証を促す出発点となることを目指す。
  • 日出間 健 , 児玉 拓海 , 岡田 公治
    2025 年20 巻1 号 p. 21-41
    発行日: 2025/10/22
    公開日: 2026/01/10
    ジャーナル オープンアクセス
    近年、ESG経営が注目を集め、企業は、統合報告書に価値創造ストーリーを明記し、投資家を含むステークホルダーとの共有を図っている。統合報告書上の価値創造ストーリーは、紙面制約の中で簡潔に記述されているが、企業が価値創造ストーリーを実現していくためには、より具体的に戦略を策定し、ビジネスモデル変革プログラム&プロジェクトの計画策定を行っていく必要がある。本研究では、ゼネコン業界12社の統合報告書を分析し、オクトパスモデルに従い、6つの資本変革プロセスの連鎖として価値創造ストーリー、並びにビジネスモデル変革を整理する「価値創造ストーリー分析フレームワーク」を提案する。さらに提案したフレームワークを用いることでP2Mの知識体系における統合マネジメントをどのように活用できるか検討を行う。
  • 齊藤 毅 , 佐藤 祐也
    2025 年20 巻1 号 p. 42-63
    発行日: 2025/10/22
    公開日: 2026/01/10
    ジャーナル オープンアクセス
    技術ロードマップとは、時間の経過に伴う市場、製品、技術の発展の予測と関連性を図示化したものである。その策定に加えて、事前準備と事後活動を含めた一連のプロセスは、技術ロードマッピングと称される。本研究では、国内大手自動車部品製造業A社での事例研究に基づき、P2Mにおける技術ロードマッピングの有用性を検討した。その結果、事前活動を通じて、P2Mの実践に不可欠な組織基盤の整備が進むと想定された。また、技術ロードマップの策定によるプロファイリングマネジメント、プログラム戦略マネジメント、アーキテクチャマネジメント、プラットフォームマネジメント、事後活動によるアーキテクチャマネジメント、価値指標マネジメント、ライフサイクルマネジメントの促進が推察された。
  • 谷河 元春 , 菊地 剛正 , 吉川 厚
    2025 年20 巻1 号 p. 64-84
    発行日: 2025/10/22
    公開日: 2026/01/10
    ジャーナル オープンアクセス
    本稿では、地域住民と自治体の相互作用を考慮した公共交通機関選好の変化をシミュレートするエージェント・ベース・モデルを提案する。本モデルは、モビリティ・マネジメントの考え方に準拠し、自治体による啓蒙活動と地域住民間の相互作用に注目する。P2Mの3Sモデルとの対応付けを行い、シミュレーションを実施した。結果は以下の通り: 1)自治体と全地域住民の接続が部分的であっても、地域住民間の相互作用を通じ、選好度の向上に寄与すること、2)地域住民間の相互作用のみでは、初期状態の選好が大きく変化せず、外部からの影響が重要であること。得られた成果は、持続可能な交通政策の策定に資するものであり、実社会でのモビリティ・マネジメント実践に対して有益な示唆を与えうる。
  • 柳橋 航太 , 児玉 拓海 , 岡田 公治
    2025 年20 巻1 号 p. 85-108
    発行日: 2025/10/22
    公開日: 2026/01/10
    ジャーナル オープンアクセス
    持続可能な社会の実現に向け、企業自らによるビジネスモデル変革が期待されている。それには、プログラムマネジメント、特にスキームモデル型プロジェクトでのビジネスエコシステムを考慮したビジネスモデルの構想が重要であり、その方法論/プロセスが求められている。岡田らは、ビジネスモデル変革に対するシミュレーション実験環境を構築し合意形成を図る方法論を提案してきた。本論文では、岡田らの方法論の拡張として、パートナー企業視点型シミュレーション実験環境に関する検討を行う。先ず、基本概念の整理を行い、パートナー企業視点型シミュレーションモデル構造を提案する。提案したシミュレーションモデル構造に基づきパートナー企業視点型シミュレーション実験環境を構築し、有識者へのヒアリング調査を通じて、シミュレーション実験環境の有効性を確認する。
  • 国際P2M学会編集委員
    2025 年20 巻1 号 p. 109-110
    発行日: 2025/10/22
    公開日: 2026/01/10
    ジャーナル オープンアクセス
  • 国際P2M学会編集委員
    2025 年20 巻1 号 p. Cover_3-Cover_4
    発行日: 2025/10/22
    公開日: 2026/01/10
    ジャーナル オープンアクセス
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