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国際P2M学会編集委員
p.
cover_1-
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
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国際P2M学会編集委員
p.
Contents-1-Contents-8
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
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吉田 邦夫
p.
IS-0-1-IS-0-9
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
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塩瀬 隆之
p.
IS-1-1-IS-1-3
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
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出口 弘, 塩瀬 隆之, 鴻巣 努, 西田 絢子
p.
PS-1-PS-5
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
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上岡 恵子
p.
1-32
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
戦略実現を通して競争優位を獲得するためには、ICT投資を行うか否かの経営戦略の意思決定を支援するだけではなく、戦略プログラムを通して価値獲得をモニタリングし、必要ならば是正措置をとるICT投資の戦略的評価マネジメントプロセスが求められる。本研究では、戦略プログラムのICT投資評価方法を基礎に、ICT投資の戦略的評価マネジメントの構築を試み、事例を用いてその妥当性、有効性の例証を行った。
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三輪 篤生
p.
33-56
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
ＰＰＰ／ＰＦＩは、我が国のマクロ経済政策の骨格となる指針である「経済財政運営と改革の基本方針 2014」などにおいて、社会資本整備・運用を効果的・効率的に行うため重要な政策手段と位置付けられている。政策目標を設定し、その達成度を検証することは、国民の裨益を効果的・効率的に確保する観点から重要なことである。
本研究では、小規模なＰＦＩ事業から大規模な公共施設等運営権方式（コンセッション方式） 等によるＰＦＩ事業まで、Project & Program Management (P2M)の考え方を踏まえ、個別事業ごとの運営・管理に用いる指標や手法との整合性を図りつつ、社会資本整備・運営事業全体の効率化につなげていくための指標や手法について検討を行うものである。
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諸藤 加寿代, 遠山 正朗
p.
57-70
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
本研究の目的は、P2M知識体系の中のプログラムマネジメントのフレームワークに依拠し、小規模企業経営におけるプログラムマネジメントの課題を抽出、改善案を提示することにある。研究対象とする企業は、組織化されていない法人である。このような組織において経営者の判断が偏ることを防ぐのに、P2Mの知識体系を利用することが有効であると仮定し、企業経営について1事業年度毎に終結する戦略型プログラムと捉え、通常の企業経営に P2Mの理論を取り入れることを試みる。そして、知識体系などのフレームワークを利用せずに選択した事業戦略と 比較し、知識体系を利用しない小規模企業経営におけるプログラムマネジメントの課題を抽出し、改善案を提示する。
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～ イーストマン・コダックと富士フイルムの比較から ～
金子 浩明, 久保 裕史
p.
71-87
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
本研究では、富士フイルムとイーストマン・コダックの2社を比較し、環境変化に強いR＆Dプログラムマネジメントについて提言する。２０００年代初頭、カメラのデジタル化が進み、写真用フィルム関連市場は急激に縮小することが予測された。そこで２社の取った戦略は対照的であった。コダックはデジタル・イメージングの領域で占有的な地位を獲得することを目指し、経営資源の組み換えを積極的に行った。一方の富士は、既存のフィルム関連技術を活用して新たな事業を創出することを志向した。その結果、コダックは経営破たんしたが、富士は残った。この差は、経営戦略の違いに基づくR＆Dプログラムマネジメントの違いにあったと考えられる。
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— R&D のための P2M フレームワーク ―
加藤 勇夫, 楓 森博, 越島 一郎
p.
88-100
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
前報において，著者らは企業の研究開発 (R&D) が抱える 3 つの課題，(1)R&Dプロセスと事業戦略との乖離の解消，(2) R&D プロセスの開発スピードアップ，(3)R&Dプロセスのイノベーション創出能力アップを挙げた．この課題を解決するためにバランス・スコアカード (BSC) をR&Dプロセスに適用し，「顧客視点の研究プログラム」と「内部プロセス視点の研究プログラム」をコラボレーションさせる「マルチプログラムプラットフォーム構造」を提案した．本稿では，顧客価値の共創に重要な役割を果たす「マルチプログラムプラットフォーム構造」に焦点を当て，各プログラムとの関係を考察し，その構造がもつ顧客価値の共創メカニズムの解明を試みた．その考察の結果を基に，「顧客価値共創プログラム」によるマネジメントの方法論について議論した．その結果，「顧客価値共創プログラム」が「顧客視点の研究プログラム」と「内部プロセス視点の研究プログラム」をマネジメントする顧客価値共創メカニズムがR&Dプロセスにとり重要な構造であることを示した．
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中山 政行, 小山田 大和, 亀山 秀雄
p.
101-112
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
地域の課題解決を目的とした市民主体型プロジェクトは、プロジェクトの構想から価値獲得に至るまですべてのマネジメントを市民が担う必要がある。しかし、マネジメントに関するノウハウが少ないことやプロジェクトマネージャーの負担が大きいことなどからプロジェクト自体が始動できないことが多い。また、多様なステークホルダーの参画によってプロジェクトそのもののゴールが曖昧になるといった問題も抱えている。この課題を解決するため、プログラム統合マネジメントを地域特性に合わせ適応し、３S標準モデルによって、プログラムのグランドデザインを実施し、実証研究を行いながら解決を図った。この結果、地域内で複数実施されるプロジェクトをプログラムとして有機的に連携させることで、単一プロジェクトの枠を超えた価値獲得が確認できたため報告する。
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田隈 広紀, 日山 雅之
p.
113-122
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
本稿では、プログラム・アーキテクチャのデザインに必要となる価値指標と、その関連付けの方法を提案する。関連研究のサーベイ及び有識者3名へのヒヤリングを基に、バランスト・スコアカードの4つの視点別に21項目の実践的な価値指標を定義した。また、プログラムとプロジェクト間の価値指標の量的・質的な関連付け方法を検討したため、併せて報告する。
さらに発展的議論として、これらの指標と方法を用いてプログラム・アーキテクチャを設計するウェブツールのプロトタイプを紹介する。
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久保田 拓朗, 小田 裕和, 串田 隼人, 長尾 徹, 田隈 広紀, 八馬 智
p.
123-134
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
現在我が国の大学教育は従来の一斉教授型授業から学習者の主体的学びへと転換する必要が叫ばれ、アクティブ・ラーニングや教室外学習の導入が求められている。またデザインというものはその性格上、あらゆる分野における広範囲な技術・知識が必要となるものであり、大学の教育カリキュラムの中では対応しきれない領域が生まれる。そこで、本稿では大学教育カリキュラム外でデザインワークの実践を通じた創造的学習の場を提供するためのプラットフォームを提案し、2014年度に３つの教育プログラムを実施した。実施したプログラムはいずれも短期間で効果的なデザイン技術・知識が獲得されていたと言える。その成果からデザインの実践を含む学びにおける創造的学習プラットフォームの有用性について報告する。
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出口 弘, 竹林 知善, 吉田 宏章, 梅宮 茂良, 紺野 剛史, 石塚 康成, 木寺 重樹, 倉田 正, Chang Shuang
p.
135-150
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
エネルギーマネージメントは様々なプロジェクトで重要な課題となっている。ここでは組織における複数のステークホルダーを結びつけたエネルギーマネージメントの方法として、我々の提案するエネルギー会計を用いて、エネルギーを投入とするサービスシステムの生産プロセスの分析を行う。これにより、コジェネによる工場のエネルギー運用計画のデザインが如何に可能となるかを仮想的なケースを中心に示す。
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-イノベーション・ロードマップと実現手法-
加藤 智之, 和田 義明, 徳丸 宜穂, 越島 一郎, 梅田 富雄
p.
151-165
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
製造業を取り巻く市場環境は劇的に変化し、製品イノベーションは企業にとって重要な問題である。P2Mフレームワークでは製品イノベーションはプログラム戦略に基づいた意思決定により起こされるべきだとしている。しかしながら、そのための科学的な手法はあまり議論されていない。そこで本報では、既報で提案したコアプロダクト構造の議論を深化させ、市場の変化に柔軟に対応できるプログラム戦略に基づいて構築するための手法として提案する。さらに、手法の有効性を事例を以て説明する。
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五百井 俊宏, 久保 裕史, 下田 篤, 田隈 広紀
p.
166-175
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
日本における研究開発（以下、R&D）組織の多くは、優秀な研究者の努力により独創的で有用な成果を上げている。しかしながら、これらの組織では、体系的マネジメントが導入されていない場合が多く見られ、その結果、R&Dプロジェクトを効率的にマネジメントするための人材育成が不十分である。P2Mを考慮した人材育成法を提案することができれば、顧客の期待に応える独創的な成果物を獲得するためのマネジメントスキルの育成が期待できる。本研究では、P2Mにおける3Sモデル（スキーム、システム、サービス）を導入したR&Dプロジェクト人材育成マネジメントモデルを基にR&Dプロジェトのための人材育成マネジメントを提案し、その有効性をR&Dプロジェクトにより検証する。
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－2つのブレークスルー・プログラムの事例から－
岡崎 昭仁, 高見 早央里, 小栗 康文
p.
176-188
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
これまでに筆者らは、学生フォーミュラ活動へP2Mを適用し、その効果を実証してきた。2014年の全日本学生フォーミュラ大会には、90校が出場したものの、自動車の走行性能を審査する動的審査を受けた出場校は60校に留まっている。残る30校は走行できておらず、プログラム（プロジェクト）の失敗事例が相当数あると推察される。一方で、これまでに学生フォーミュラ活動に関した失敗事例を検証した研究報告はきわめて少ない。そこで本研究では、学生フォーミュラ活動の実践事例をP2Mの視点で考察し、プログラム（プロジェクト）が上手くいかない理由を検証し、さらに改善策について提案するものである。
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ダワードルジ ニャムバヤル, 越島 一郎
p.
189-198
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
通常プロジェクトでは、限られたリソースに伴う制約により、必要最低限の技術者を配分して成果を創出することが求められる。このためプロジェクトでは、使用できる人材資源からプロジェクト経験者を優先して採用し、十分な知識と経験を持っていない新しいエンジニアの採用は避けることが通例である。
しかし、新興国ではプロジェクトマネジメントに熟達した人材が限られている。知識と経験が不足している発展途上の国々では、効果的なOJT教育がプロジェクト成功の鍵であると考えている。
企業が長期間に渡り、複数のプロジェクトで確実に成果を創出するためには、プロジェクトで実践経験を積んだ人材をより早く教育することが必要であり、その教育のためには、新人エンジニアに対してプロジェクトにおけるOJTを実践することが必要となる。本論では、国内外の企業に対して行ったアンケートの結果を基にOJT教育内容、企業の人材育成モデルを紹介する。
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小田 裕和, 田隈 広紀, 長尾 徹, 久保田 拓朗
p.
199-211
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
デザインというものの捉えられ方は、見た目の美しさといった狭義の意味から、サービスの仕組みや体験価値などを含んだ広義の意味へとシフトしつつある。またイノベーションを創出するための１つの要因として、デザイン思考という言葉も広く聞かれるようになった。しかしながら、そうしたツールを使うことや、ある１つのプロセスの流れをたどることに重点が置かれてしまう傾向が散見される。本稿では、P2Mモデルとデザイン領域との関連性を述べるとともに、P2Mの考え方を援用した、イノベーション創出の為のデザインにおけるプログラム思考を提唱する。また事例考察を通してその有用性を明らかにした上で、今後の研究に向けた方向性を提示するものである。
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－P2M-OJTの実践と評価方法－
西田 絢子, 越島 一郎
p.
212-240
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
企業のサステナビリティを実現する一つの方策として既報[1]にて「P2M-OJT」を 提案した。既報では、「P2M-OJT」を”実課題をテーマとしたプロジェクト・プ ログラムを遂行しチームで問題解決を行うことで成長を図る人材 育成方法”と定義した。さらに、一般的OJTが効果的に機能しない要因として、①組織のトップがOJTの本質を理解しないまま現場任せになっている事、②企業のサステナビリティを考慮してOJTが計画的に取り組まれていない事、
③指導する側の育成に対する考え方・指導方法が属人的 である事を指摘している。[1]上述した問題の要因として、①従来の OJT の考え方が教わる側（現代の若い人）と異なること （ジェネレーションギャップの存在）や②経営トップの人材に対する要求は、従来求められていた効率を重視した作業者ではなく、自ら考え行動が出来る人材、即ち不確実な状況においても状況認知・状況対応が進んで実践できる人材へと、変化していることが挙げられる。このため本論では、OJTの中でどのように当事者意識を持たせ「P2M-OJT」を実践していくかを実際の事例を通して事業継続に貢献できるP2Mの 概念を理解・実践できる人材の育成方法として提案する。
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山崎 晃, 工藤 祥裕, 秦 茂則, 下田 篤, 久保 裕史
p.
241-252
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
It is now necessary to explore new industrial fields, making use of innovative techniques, in accordance with the progress of Japan's recent economic structural reform. When it comes to commercializing the results of research from universities and private companies, the Death Valley, which is the problem of acquiring financial resources for additional R&D aimed at practical use, becomes an obstacle. Therefore, official supports to bridge the Death Valley is required to activate the technology owned by private entities including venture companies. In this study, the results of selection process for research grants offered by Japanese public funding agency, together with results of interviews towards venture capitals, were analyzed to present the effectiveness of P2M in considering direction for official support for R&D executed by venture companies.
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清田 守, 久保 裕史
p.
253-275
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
メーカーのものづくりの場で研究開発（以下 R&D）成果を商品化に導く際、いわゆる死の谷が存在することが知られている。本研究では、死の谷を克服する手段として IBM のプロジェクトマネジメント（以下プロマネ）体系であるIPDを改良し、リコーR&D 部門を中心にそのプロマネ手法を組織横断的に適用した。その結果、R&D へのプロマネ手法がテーマ推進の効率化をもたらし、商品化橋渡しに有効であることを示した。さらなる改善には、事業部側でも技術受け入れ組織を設置してプロジェクトを立ち上げ連携させるなど、R&D 部門と事業部門双方でのプロジェクトをプログラム視点で運営するP2Mや3Sの考え方が不可欠であることも示された。
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山本 由美, 山本 秀男
p.
276-290
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
医療用医薬品開発には、国民が安全に使用することを確認する臨床試験が必要である。しかし、我が国では臨床試験の症例を集めることに多大な時間と労力が必要となっている。臨床試験が円滑に行われると、新たな治療薬を待つ患者やその家族への期待に応えられると同時に、臨床開発費を低減できるなど製薬企業への経済効果も大きい。本論文では、医薬品開発品目によって症例集積性が異なる点に着目し、４件の治験事例から症例の集積性を高める方策を検討した。その結果、治験開始から厚生労働省承認申請までのプロセスを一つのプログラムと捉え、プログラムのステークホルダーに被験者（患者）を参加させることで集積性が高まるのではないかという示唆が得られたことを述べる。また、医薬品の特性ごとにステークホルダーに対して異なる対応が必要であることを述べる。
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楓 森博, 加藤 勇夫, 越島 一郎
p.
291-303
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
現在では大多数の企業がCSRの重要性を認識するに至り、国際標準化機構（ISO：International Standardization Organization）が発行したISO26000が、そのガイドラインとしての役割を果たしている。これを指針として各企業がCSR経営を行う場合、企業の価値創出活動と CSR との有機的な関係性が明らかにされなければならない。今回、顧客価値が企業の内部プロセスに反映されている事例に着目し、価値共創プロセスをP2Mフレームワークに反映させるための要素を検討した。さらに社会に向けて何を発信すると効果的であるかの分析を加味して、あらたなバリューチェーンの構築に向けて内部システムを統括運営する方策について考察した。
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―プロジェクト・マネジメントの観点から―
野間口 隆郎
p.
304-313
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
産学連携は、産業社会におけるイノベーションを起こすための重要な戦略として認識されている。また、産学連携は大学と企業という機能別組織が有期性をもったプロジェクトを編成し、これまでとは違う目的や価値観で取り組むプロジェクトとみることができる。そのため、P2Mなどのプロジェクト・マネジメント知識体系が提案するステークホルダー・マネジメントを実施し、その人々全てに自己変革が迫られることとなる。しかし、産学連携には組織や個人などのステークホルダーに変革を試みるようなプロジェクト・マネジメントが必要であることが、強く認識されてこなかった。産学連携において大学人にも、企業人にも、互いの利益の相反が存在する。そのため、産学連携のステークホルダーは、ジレンマにおちいることとなる。産学連携というものの本質を大学と企業という異質な組織と組織人には、大きな違いがあるということを明らかにすることが本研究の目的である。その上で、目的や価値観の違う組織の連携をどのようにすすめていくべきか。価値観の違いから発生するジレンマをどのように解消するか。その解消のためのプロジェクト・マネジメントについて検討する。
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−交渉を通した合意形成−
今西 剛, 越島 一郎
p.
314-325
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
グローバル化がますます進むプロジェクトでは、関与するステークホルダが増加し、複雑化した相互関係がステークホルダ間にコンフリクトを引き起こす。コンフリクトはリスク転化への環境要因であり、プロジェクトにおいて適切な対応をしなければ工期遅れや損失を生み出してしまう。通常、コンフリクトへの対応には交渉が用いられる。交渉問題における非ゼロ和交渉は、協調的折衷案を創出する手法としては十分効果的であると考えるが、より納得の得られる新たな案を創出する手法への適用はなされていない。そこで本研究では、協働的交渉を行うことを目的として、意思決定者が持つそれぞれの価値観を共有した上で代替案を創出するための手法を提案する。
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斎藤 佑真, ｷﾞｯｻﾅｰ ﾊﾟﾁｬﾗﾆﾖﾑ, 鴻巣 努
p.
326-335
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
P2Mは日本独自のプロジェクトとプログラムマネジメント標準として多くの場面で活用されている。しかしながら、オフショア開発の流れの中で海外に進出する日系企業は、未だに多くの問題を抱えている。タイは日系企業にとってよりその重要性が高まっている市場であるが、タイにおける納期管理に関する意識の違いが問題となることが多い。本研究ではタイおよび日本における納期管理の意識調査と行動特性調査を行った。結果として日本人はプロセス、タイ人は結果を重要視する傾向が強いことが分かった。また質問紙調査から、タイ人のプロジェクト管理ツールに対しての理解不足が見られた。また、タイの品質管理におけるユーザビリティ開発人材の育成について問題点を探った。これらのことから、タイの納期管理および人材育成についてP2Mの観点から考察し、改善提案を行った。
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平野 裕太郎, 内田 敦也, 鴻巣 努
p.
336-346
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
本論文は主としてP2Mにおけるバリューマネジメントにコミュニケーションマネジメントの観点から関わる研究である。本研究の目的は集団の合意形成過程におけるメンバの性格特性の影響を明らかにすることである。また、性格類型論に基づいて構成したチームにおける集団討議より、チームの同質性および集団合意形成における個人レイヤの活性化の効果を調査した。その結果、補完型チームと同質型チームでは合意形成過程に差が見られること、個人レイヤの活性化が議論の活性化に有効であることが明らかになった。また、8 因子に集約された性格特性のうち、柔軟型人材が集団意思決定を有意に活性化させることがわかった。また、情緒型・規範型人材は、個人の意見整理することに時間を要する傾向があることが明らかになった。
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濱田 佑希, 越島 一郎, 渡辺 研司
p.
347-356
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
プログラムミッションは組織の事業戦略を分割して設定される。プログラムでは複数のプロジェ クトを同時並行で進めるため、各プロジェクトにおける価値創出活動の結果を伝播する構造を持 つ。価値創出活動の計画は不確定な要因が多い状況で作成されることもあり、進行に伴って状況 変化が引き起こる。既報では、状況マネジメントするために想定と異なる要因を特定し、戦略を 柔軟に変更する方策としてSWOT構造とIDEF0を利用した動的対応シナリオ生成手法を報告 した。本論では、価値創出活動を実施する組織とインタフェースを持つ組織との関係性を分析す ることで、影響を受ける要因と範囲の特定を行うことで状況マネジメントを行う方法を議論する。
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金 宰煜
p.
357-361
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
本研究は、グローバル企業の先進的事例から示唆される企業組織間マネジメント形成の現状と課題をマネジメント成熟度の観点から検討したものである。事例では、グローバル企業が持続的な成長と成功のために、如何に企業組織間製造・営業ネットワークを構築、維持、強化しているかについて焦点を絞っている。事例からは企業組織間の生産や販売に係る活動と、企業組織の戦略的目的と戦略的ドライバーとしてのマネジメント・コントロール・システムの役割に関する重要性が明らかになった。
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諸藤 加寿代, 遠山 正朗
p.
362-367
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
本研究は、事業承継のメリットとデメリットを明らかにすることを目的とする。事業承継と起業についてプロジェクトと捉え、それぞれについて、ワーク・ブレークダウン・ストラクチャー（WBS）を作成する。事業承継は後継者側の視点による情報が少ない。したがって、起業のWBSを基に、後継者が行う作業をWBSで提示し、起業のWBSと事業承継のWBSを比較する。事業承継のメリットの一つは、知識やノウハウを持った経営者と後継者候補として共に働けることであり、暗黙知を含めた知識の獲得が期待できる。
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国際P2M学会編集委員
p.
EX-1
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
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国際P2M学会編集委員
p.
EX-2-EX-3
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
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国際P2M学会編集委員
p.
EX-4
発行日: 2015年
公開日: 2017/07/01
会議録・要旨集
オープンアクセス
