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国際P2M学会研究発表大会予稿集
Online ISSN : 2432-0382
ISSN-L : 2432-0382
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国際P2M学会研究発表大会予稿集
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表紙
国際P2M学会編集委員
p. Cover_01
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_Cover_01
会議録・要旨集
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(682K)
交通案内、大会会場詳細、研究発表大会テーマと趣旨、研究発表大会プログラム、目次
国際P2M学会編集委員
p. contents1-contents4
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_contents1
会議録・要旨集
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(1108K)
基調講演:何を売るか、どう売るか 工夫と準備でインバウンド消費をつかめ!
吉川 廣司
p. IS-1-IS-10
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_IS-1
会議録・要旨集
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(3410K)
パネル討論:インバウンド産業雇用創生に向けた国際P2M学会の役割と期待
玉木 欽也, 吉川 廣司, 平松 庸一, 根本 茂, 中山 政行
p. PS-1-PS-5
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_PS-1
会議録・要旨集
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(1666K)
青森県での地方創生プログラムマネジメントでの組織連携
―オゾン水製造の研究開発から地域ブランド化のための事業化までー
亀山 秀雄
p. 1-10
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_1
会議録・要旨集
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地方創生による事業形成では、従来の市場を有している企業が主体となって行う研究開発から事業化を行うプログラムではなく、地方自治体と技術シーズを有している大学とを繋いで、新たな市場作りを想定し、複数の組織が連携して新市場での事業化を目指す地方創生のプログラムとなる。そこで構成するプロジェクトの特徴やマネージメントの手法は、従来と異なるアプローチが求められる。 本論文では、事例として、青森県で行っている再生可能エネルギー利用してナノバブルオゾン水を製造した衛生管理社会システムを構築して、農業生産物の安全ブランドを形成させる地方創生プログラムを取り上げた。そこでは、複数の自律的な組織がプログラムの中で、個別な機能を有したプロジェクトを形成し、全体使命を共有して能動的に動くようにする新しいプログラムマネジメント手法が求められる。このプログラムをシステムと位置付けてシステム論の手法を取り込んだ新しい運営方法について考察した。
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(1513K)
地域資源を活用したインバウンド戦略と地域ビジネスへの発展に関する研究
中山 政行, 小山田 大和, 亀山 秀雄
p. 11-18
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_11
会議録・要旨集
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我が国のインバウンド振興政策は、観光立国政策だけでなく地方創生政策にも位置づけられている。しかし、地方創生とは結びつきにくい施策や構想であることが指摘されている。本研究では、インバウンドにおいてP2Mが新たに取り組むべき学術・実業領域の課題発見を目指すとともに、国際文化交流プログラムの実践を通じて得られた知見から地方創生に資する地域ビジネスへの発展可能性やその課題について考察する。
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(849K)
P2Mフレームワークを適用した地方創生人材育成プログラムの提案
-着地型観光志向の体験ツーリズムと価値共創を担う地方創生ディレクターの役 割と業務内容の考察-
玉木 欽也, 権藤 俊彦
p. 19-39
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_19
会議録・要旨集
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外部から専門家として地方の観光振興事業の事務局機能[観光地経営事務局(DMO)]へ派遣すべき、地方創生の人材像を以下の三つのタイプに定めることにした:地方創生プロデューサー、地方創生ディレクター、地方創生コンテンツマーケッター。本論文の目的として、P2Mのフレームワークの中で「3Sモデル」を適用して、三つのタイプの「地方創生人材育成プログラムのカリキュラム」を設計することである。そこで本論文の研究対象を、第2 の「地方創生ディレクター」に焦点を当てることにする。
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(1051K)
P2Mフレームワークを活用したスマートファクトリー人材育成プログ ラムの産学連携研究開発
中邨 良樹, 玉木 鉄也
p. 40-51
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_40
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日本の製造業は、世界の潮流であるIoTやIndustry 4.0 の対応をスピーディに行わなければならない。そのためにハードウエア・ソフトウエアの知識だけでなく、データ分析能力、そしてその問題を解決する論理的思考まで、広範囲な知識を持つ人材を育成する必要がある。そのため青山学院ヒューマン・イノベーション・コンサルティング株式会社では、上記をプロデュースできる人材育成プログラムの研究開発を行っている。その人材育成プログラムにプロジェクト&プログラムマネジメント(P2M)を適用し進めてきた。そこで本研究の目的は、その概要を論じつつ、2016年3月より新設したスマートファクトリープロジェクトの具体的なカリキュラムや受講者像など論じる。最後に、P2M適用の成果と見えてきた課題を論じる。
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(933K)
P2Mを応用した教育組織によるPBL型授業の実践
新目 真紀, 玉木 欽也
p. 52-67
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_52
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社会で求められる人材が高度化・多様化する中で、技能や知識といった専門的能力のみならず、汎用的な能力の育成が求められている。近年、課題発見・探求のための批判的思考力や判断力、チームワークやリーダーシップといった汎用的能力育成手法としてPBL型授業の導入が盛んである。しかしながら社会的課題(Wicked problems)解決を目的としたPBL型授業においては、学生が課題解決にまで至らないケースが散見される。本研究では、インストラクショナルデザイン手法を用いたPBL型授業を、P2Mを応用した教育組織で運営する効果を検証した。
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(765K)
ソーシャル・イノベーションとP2M
~まなざしの視点~
平松 庸一
p. 68-81
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_68
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少子高齢化・長寿化というわが国に到来している未曾有の社会現象に対峙するためには、新たな視座からのソーシャル・イノベーションが要求される。「モノ」を対象とした競争によるイノベーションから「コト」の価値や関係性から形成されるイノベーションを探求する。本研究では、P2Mの価値創造プロセスを「まなざし」の視座から接近し、3Sモデル(スキームモデル、システムモデル、サービスモデル)を技術経営の新潮流(社会構成主義)から理論を整理する。「技術決定論」と「技術と社会のダイナミックな相互作用を重視する理論」との根本的な相違から、ソーシャル・イノベーションの可能性を議論する。さらに、現在取り組んでいる「留学生のまなざし」からの産官学連携での地域活性化活動をP2M知識体系を適用して分析し、P2Mプログラムマネジメントの有効性を議論する。
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(2001K)
P2Mフレームワークを活用した「地方創生ビジネスモデル創造」人材育成プログラムの構築
高松 朋史
p. 82-92
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_82
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インバウンドの増加を日本全体の活性化に結び付けるためには、日本の各地に地方創生のためのビジネスモデルの創造を行うことができる人材、われわれがグローバル製品サービス戦略プロデューサーと呼ぶ存在が必要である。そのような人材は教育によってその数を増やすことが求められる。そのための教育ツールとしてP2Mは重要であるが、地方創生という特定のテーマに必要な知識やノウハウを条件とした時に、より鍵となる点は何があるのかを明らかにするために、本研究ではP2Mのフレームワークに基づいて地方創生ビジネスモデル創造人材育成プログラムを構築することを試みる。
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(868K)
プラント建設プロジェクトにおけるリスクに対する感受性とプロジェ クトの成否との関係
安部 和秀, 高野 研一
p. 93-110
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_93
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世界各地でこれまで数多くのプラント建設プロジェクトが遂行されてきた。個々のプロジェクトはその成功のためにリスクマネジメントを実施するものであるが、更に、様々なプロジェクトのリスクを俯瞰することによってリスクの傾向を考慮したプロジェクトマネジメントが可能となる。本研究は、複数のプロジェクトのリスク管理簿をプロジェクトの特徴と関連付けて分析することにより、リスクの傾向とプロジェクト遂行における課題を示すことを目的とする。クラスタ分析によってリスクを分類した後、数量化3類によってプロジェクトの特徴との関連性を可視化し、リスクに対する感受性の違いによるプロジェクトの成否への影響を考察する。
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(1253K)
プログラムにおけるプロジェクト価値継承のための方法論
加藤 勇夫, 紫垣 ジェフェルソン 進一, 越島 一郎
p. 111-122
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_111
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筆者らは、既報で、企業ビジョン達成のための枠組みについて議論してきた。しかしながら、プロジェクトのもつ有期性に起因する課題である「獲得した知識や経験などのプロジェクト価値継承」に関して具体的に説明ができていない。今後、本研究をプログラム・エンジニアリングに発展させるために、組織における顧客視点(プロジェクト組織)と業務プロセス視点 (専門部門)の関係から、プロジェクトが創出するプロジェクト価値の継承を確実にするために、プロジェクト価値継承をマネジメントする方法論について提案し議論した。また、日本のエンジニアリング企業を例に、提案するマネジメント方法論によって、プロジェクト価値継承に関する「プロジェクト組織」と「専門部門」の役割について議論し、説明を試みた。
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(615K)
プロジェクトファイナンスにおけるリスクマネジメントに関する考察
岩崎 祐子, 渡辺 研司
p. 123-137
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_123
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プロジェクトファイナンスは金融機関による与信対象が企業ではなく、プロジェクトとなる。このプロジェクトは資金を借り入れて、複数のステークホルダーとプロジェクト遂行する。本研究では、P2Mにおけるプロジェクトファイナンス研究をレビューし、コーポレートファイナンスとプロジェクトファイナンスをリスクマネジメントの観点から整理する。そのうえで、プロジェ クトファイナンスの一形態であるPFI(Private Finance Initiative)について、プロジェクトにおける複数のステークホルダーの間のリスクの関係を明らかにし、リスクマネジメントフレームワークを提示する。
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(881K)
海外建設プロジェクトトラブルへの対応策に関する基本的考察
QUYEN Chau Thi Ngoc, 越島 一郎
p. 138-152
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_138
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本論ではエンジニアリング振興協会がまとめた海外建設プロジェクトのトラブル事例集を用いてトラブルの発生仕組みを特定し、トラブルに対応する手法について検討を加えるものである。具体的には、IDEF0図で記述したプロジェクト業務の基準プロセスの要素の変化により、アクティビティを実行できなくなることをトラブルの発生と認知し、トラブルを起こす要素をトラブル要因として抽出する。さらに、そのトラブル要因等の連結性により、トラブル要因の業務プロセスに影響を与える仕組みをモデル化することで、トラブルの顕在・潜在的な要因を特定し、総合的な対応手法の開発を行う。最後に、現時代状況に合わせ、事例集の既往対応策の展開すべき点についても提案する。
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(1246K)
ユーザーイノベーションのためのP2M
-次世代システムのマネジメントのための考察-
加藤 智之, 伊藤 公佑, 越島 一郎, 梅田 富雄
p. 153-161
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_153
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製品イノベーションマネジメントの領域では、製品を生み出すプロセスをいかにマネジメントするかという問題を基盤として議論されている。しかしながら、製品ライフサイクルが短縮化され、顧客価値が多様化されている状況下において、製品開発のマネジメントをするだけでは顧客に価値を伝達できないこともある。そこで、製品が提供する価値を顧客が享受できるよう仕向けることが必要となる。本論文では、顧客に価値を享受するよう仕向けることをユーザーイノベーションと定義し、ユーザーイノベーションのために検討しなければならない問題意識とマネジメントするための前提となる考え方について議論する。
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(930K)
インダストリー4.0に想起される新たなイノベーション分類の提言
加藤 哲夫
p. 162-173
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_162
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2000年頃まで先進国では、「基本技術開発→応用開発→製品化のシーケンシャルな開発スタイル」をとってきた。しかし、多くのモノ造り技術が海外に行き渡り、「水平分散型」を推進する新興国と比べ先進国の価格競争力は弱くなった。これにより、先進国のモノ造りは利用シーンを想定して本来の機能と使いやすさを追求し、これを具現化するデザイン・設計した上で、商品、サービスを実現するに必要な技術やデバイスを集約する開発スタイルに変化した。「ありたい姿の想定→具体的商品の機能デザイン定義→実現に必要な技術集約統合というスタイル」が2010年以降、徐々に広まってきた。 本論文では、第4次産業革命の波に乗って、どのようなイノベーションが起こるのか想起することにより、3つのイノベーション・レイヤーとして①Process Innovation、②Product Innovation、③Social Innovation という分類を新たに提案し、いくつかの事例で示した。提案した3つのイノベーションを推進・実現化するためには、P2M理論が重要な役割を果たすとことと確信する。
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(641K)
社会プログラム参加による幸福価値の追求とガバナンス能力
―プログラムベース訓練法とインバウンド観光事業創造における適用―
小原 重信
p. 174-194
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_174
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「幸福価値」の追求は、P2Mの正当なガバナンス能力に関わる。その論点は、限られた時間とコスト環境に配慮し、誰もがアクセスできる「プログラムベース訓練法」を利用し、心の不安から解放して主体的に社会プログラムに参加できる方法論を考察する。初の社会実験テーマにインバウンド観光ビジネス創生をテーマに有効な訓練指針を総括した。
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(719K)
ソーシャルボタンと加重平均を用いた集合知集約方式の提案
田隈 広紀
p. 195-207
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_195
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プラットフォーム上の情報から意思決定に有用な意見を抽出する一つの方式として、ソーシャルボタンを用いた賛同データと加重平均を用いた集合知集約方式を提案する。プログラムの計画・実績・評価をWebプラットフォーム上でコミュニケーションする前提で、参加者からの意見収集、意見への賛同表明、そして加重平均を用いた意見の評価を、集合知が発現する条件に準拠し実現する方式である。この方式を用いることで、集団の上澄み的な意見を、納得感が高いプロセスで抽出でき、意思決定の正確性向上と、参加者の帰属意識向上の両方が期待される。また、提案における特に意見と賛同の収集方法の妥当性を確かめるため、Webプラットフォームを多用する学生16名からアンケート調査を行ったため、この結果を併せて報告する。
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(1571K)
技術開発と商品化への顧客要望展開によりダーウインの海を越える3Sモデルの提案と検証
清田 守, 久保 裕史
p. 208-227
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_208
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製造業では新製品を利益のある産業に育てる事が困難であるとされ、ダーウインの海として知られている。その克服にはP2Mの3Sモデルに基づき、顧客要望を適切に把握して技術開発と商品仕様に反映し、継続的に市場製品投入をし続ける生き残りライフサイクルの構築が必要である。本研究ではその困難克服の手段として、3Sモデルに加え顧客要望反映と社内コミュニケーション向上をめざし日本経営品質賞(JQA)の考え方を導入した。特に顧客要望をベースに複雑系技術の戦略策定と商品開発体系に対してスキームモデルに立ち戻る新たな3Sモデルを提案した。株式会社リコー内でその提案モデルを適用して有効性を検証した結果、ダーウインの海の克服に対し有効性が示された。
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(2317K)
P2Mに基づく外部環境駆動型製品開発フレームワークの提案
山本 勝之, 田隈 広紀
p. 228-238
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_228
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日本では、既存の経営資源・販売チャネルに頼った製品開発を継続し、国際市場から取り残されるケースが増えている。その一方で、技術革新・法改正・補完製品の普及等の外部環境の変化を取り入れた企業からは、多くのヒット商品が開発されている。そこで本研究では、一般的な製品開発プロセスにプラットフォーム理論、SWOT分析、ブーストゲート法®を適用し、外部環境変化の収集・アイデアへの加工・製品化を実現するフレームワークを提案する。また、大学のグループワークにて試行実験とアンケート調査を行い、提案の有効性を確認した。
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(821K)
オンラインPBLにおけるプラットフォームマネジメント
- Secret Role Channelによる自己調整へのアプローチ -
小田 裕和, 田隈 広紀, 長尾 徹
p. 239-252
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_239
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能動的な人材開発を目指し、大学の教育現場ではPBLが広がっている中、オンライン上でのやり取りの必要性が増している。しかしながら、オンライン上で学生はなかなか能動的に振る舞えないことが多い。本研究は、オンライン上でのやり取りの場を情報的相互作用と心理的相互作用のマネジメントが必要であるプラットフォームとして捉え、自己調整学習の観点から社会的認知理論における三者相互作用のモデルと自己調整の関係性を示す。その上で、グループにおける役割ごとの秘匿化されたチャンネルを用いるという方策について、実際の2つのプロジェクトと結びつけながら考察し、自己調整に対する有効性を示したものである。
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(1735K)
これまでの国際P2M学会研究発表大会の実績
国際P2M学会編集委員
p. Ex-1-Ex-2
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_Ex-1
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(386K)
奥付
国際P2M学会編集委員
p. Ex-3
発行日: 2017年
公開日: 2017/10/12
DOI
https://doi.org/10.20702/iappmproc.2017.Autumn.0_Ex-3
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