本学のメイン・キャンパスがある「堺」は，摂津，河内，和泉の国境として発展したため，「境」と表記されることがある。また，地図に書くと左側に大阪湾があるので「左海」などと表記されたこともあったそうだ。

堺で生まれた人物としては，千利休と与謝野晶子が有名

1．はじめに

国内では2012年7月からの再生可能エネルギーの固定価格買取制度の施行に伴い，特に太陽光発電（Photovoltaic generation：PV）の導入が急速に進んでいる。PV や風力発電と

1．はじめに

我が国の一次エネルギー自給率は，東日本大震災以降の原発の停止により20％から6％に大きく下がり，化石燃料に大きく依存するエネルギー構造となった。その中で2014年4月に閣議決定した「第四次エネルギー基本計画」により長期的なエネルギー政策の方針を定め，その中で再

1．はじめに

我が国は，エネルギー源の中心となっている化石燃料に乏しく，その大部分を海外からの輸入に頼るという根本的な脆弱性を抱えており，エネルギーを巡る国内外の状況の変化に大きな影響を受けやすい構造を有している^（1）。再生可能エネルギーは，エネルギー安全保障に寄与できる有望

1．はじめに

政府の2030年電源構成によれば，太陽光・風力などの再生可能エネルギー比率が大幅に増加する見込みであり，特に今後は大規模ウィンドファーム導入が進むとみられている。国土の狭い我が国では，ウィンドファームの陸地での適地は限られ，再生可能エネルギーのうち特にポテン

1．はじめに

東京電力ホールディングス（株）（以下，東電HD），A社およびB社では，平成27年度（2015年度）から国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）からの委託事業「次世代洋上直流送電システム開発事業」を受託している。これまでヨーロッパで実現されている直

1．はじめに

近年，再生可能エネルギーの大量導入推進施策の一環として，洋上に偏在する複数の大規模風力発電の電力を，本土の各需要地へ送電する広域系統の最適化が検討されている。そして，送電が長距離となる場合は，損失と建設コストの面で交流送電よりも直流送電が優位となるため，洋上

1．はじめに

洋上風力発電施設で発電した電力は海底ケーブルを用いて陸上の送電網へと接続される。日本では風況の良い北海道・東北で発電した洋上風力による電力を首都圏の電力需要地へ送電する場合，陸上送電網の容量不足が同発電の導入を阻害する一要因となっている。そこで洋上で発電した

1．高周波変圧器を用いたSolid State Transformer

洋上プラットフォームを建設するにあたって，建設コストの削減は総コストの低減に大きく寄与すると考えられる。直流送電変換所の設備で重量および体積が大きいものとして変圧器と変換器が挙げられる。変圧器を小型軽量化する方法として，高周波化がよく知られている。高周波化

1．はじめに

細胞は同一の遺伝情報を持ちながらも遺伝子の発現状態が異なるため，同種の細胞においても細胞ひとつひとつにさまざまな個性があり，単一の個体の中でも多様な細胞が巧みに協調しながら生命活動を営んでいる。しかし，従来の化学的な細胞解析法では，多数の細胞集団の平均の情報

1．はじめに

LD（レーザディスクシステム）は1960年代から欧米のメーカにより基本開発が行われ，1980年代にかけて日本のメーカにより実用化が進められた製品である。本稿では，このLDの開発から終了までを時系列的に述べ，この開発が，以降の日本の光ディスク開発に与えた影響につい

S：先生，アーンショウの定理が成り立たないと言う僕の説に対する解答はどうなりました。

T：ああ，立方体の各面に面電荷を置けば，その中では電荷は安定に保持されるのではないかという話だね（注1）。

1．はじめに

首都東京には，日本の年間電力需要8504億kWhの9.2％となる778億kWhの需要がある^（1）。電力需要の大半を賄っている火力・水力発電所は沿岸や山奥などに建設され，発電された大電力は送変電設備を通して需要地へ送られている。遠隔地にある発電所から都心への送電の場

はじめに

山形大学は有機EL，有機太陽電池，有機トランジスタを中心に基礎研究と応用研究を進めるため，2014年までに有機エレクトロニクス研究センター，有機エレクトロニクスイ

はじめに

2017年4月1日より，「沼津支所」は「静岡東部支所」に支所名を変更した。「沼津支所」の名称だと対象地域が沼津市に限定的に解釈されやすい。このため，富士山周辺

倫理委員会では「開かれた技術者倫理のありかた」の勉強会として種々の方に講演をして頂いている。本稿では，国の認定資格である消費生活アドバイザーであり，内閣府食品安全委員会事務局の技術参与としてご活躍されている瀬古博子氏に，「食品安全のためのリスク分析の考え方」

論文誌目次

技術報告要旨

学会だより

会告

編集後記