このたびは歴史ある電気学会誌への寄稿の機会をいただき，誠にありがとうございます。

昨年2024年10月に「共創の大地・北海道から始まる技術士の挑戦〜ミライの豊かさを実現するために〜」をテーマにした技術士全国大会が札幌で開催されました。そ

1．はじめに

情報処理技術の発展に伴い，さまざまな分野でいわゆる人工知能（Artificial Intelligence：AI）技術の応用が進んでいる。電気学会内でも電力系統技術委員会に「電力系統の監視制御

1．はじめに

（株）GDBL（以下，GDBL）は電力データを社会実装し，持続可能で豊かな社会を実現すべく，東京電力パワーグリッド（株），中部電力（株），関西電力送配電（株），（株）NTTデータの出資によって2022年4月に設立された株式会社である。会社設立以前の活動としては，2018年よ

1．はじめに

2014年4月の省エネ法改正によって，国内の一般送配電事業者10社によるスマートメータ（図1）の導入開始や，2022年4月の電気事業法改正により，現在，ほぼすべての家庭に設置されているスマートメータで計測される30分ごとの電気の使用量（電力データ）を，電気使用者

1．はじめに

日本には大小あわせて40万か所，モジュール容量ベースで100 GWを超える太陽光発電所があり，そのうち36万か所は50 kW未満の低圧発電所である。これはドイツなど諸外国と比較しても特徴的で，非常に小規模な発電所に分散している。例えば，再生可能エネルギーの導入で進

1．はじめに

本特集でここまで述べられているように，改正電気事業法によって一般送配電事業者以外もスマートメータのデータを活用することが可能になってきており，従来の電力会社による電力安定供給等に活用されるほかに，自治体による災害時の安否確認への利用，また電力関連以外のさまざ

1．はじめに

化石燃料由来のCO₂排出量の60％以上は都市部で発生しており^（1），その排出傾向は国や地域によって異なる^（2）ものの，電力・交通セクターの脱炭素化は世界的に重要な課題となっている。太陽光（PV）発電をはじめとする再生可能エネルギー（再エネ）の利用促進が不可欠となるな

1．はじめに

「再生可能エネルギー（再エネ）と地域」と言えば，どのようなイメージを浮かべるだろうか。2020年に菅義偉総理大臣（当時）が2050年のカーボンニュートラルを宣言してから，脱炭素に関する地方自治体を取り巻く環境は大きく変化した。現在は数多くの自治体が「ゼロカーボン

1．はじめに

2050年カーボンニュートラルいわゆるCO₂排出実質ゼロに向け，鉄道分野では，鉄道の脱炭素化，鉄道による脱炭素化，鉄道が支える脱炭素化の三本柱で進めることが国の基本方針として策定された^（1）。このうち，鉄道の脱炭素化については，鉄道業界全体で対応していかなければなら

1．はじめに

2024年の夏，お隣の研究室の市川健太先生（センサ医工学分野）からこの留学体験記執筆のお話をいただいたとき，「やわらかいナノ粒子しか扱ったことのない私が電気学会誌に寄稿なんて…」と思っていたのだが，さまざまな巡り合わせで気付けば電気学会の会員になっていた。目下，

支所活動

群馬支所は1993年に設立され，毎年，見学会（1回），講演会（4〜5回），研究発表会（1回。栃木支所との合同開催で隔年で主催）を継続的に実施している。また，2017年

周知の通り，電気学会は教育機関などと連携することで，次世代の電気の研究者・技術者のすそ野を広げる活動を積極的に行うことをグランドデザインに掲げている。このこと

このたび，第18回「でんきの礎」として全4件の顕彰が決定しましたので，その概要をご紹介いたします。

「でんきの礎」（One Step on Electro-Technology）は，歴史的にみて，社会生活に大きな貢献を果たした電気技術の功績を称え，世の中に広く周知することで，多くの方々

1．はじめに

無停電電源システム標準特別委員会では，このたび，JEC-2433を改正したのでその概要を紹介する。

この規格は，単相又は三相600 V以下の一定電圧　一定周波数の交流電力を給電し，かつ，一般的に直流リンクを介して接続するエネルギー蓄積装置をもつ直流リンク電

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