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75 巻, 7 号
選択された号の論文の19件中1～19を表示しています
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原稿種別: 表紙
2005 年 75 巻 7 号 p. Cover1-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 目次
2005 年 75 巻 7 号 p. Toc1-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 目次
2005 年 75 巻 7 号 p. Toc2-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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戸川 紀子, 加藤 一誠, 金谷 貢, 小林 正義原稿種別: 原著
2005 年 75 巻 7 号 p. 375-380
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
ジャーナル フリー1. 目的 新潟大学医歯学総合病院の歯科診療における切削バーの管理方法としては, 感染対策の考えからウォッシャーディスインフェクターによる洗浄および熱水処理を行った後にガスプラズマ法による滅菌処理を一般的に行っている. しかし, 治療中に切削バーが破折する事例が増加する傾向にあり, 最多で1ヵ月に5件の破折事例の報告があった. 切削バーの破折の原因として術者の誤操作, 使用後の切削バーの管理(洗浄, 滅菌処理など), バーの強度などが考えられる. また, 歯科治療の根管治療に使用される器具の破折の原因として佐藤らは器具の根管壁の食い込みによるロックや繰り返し使用による金属疲労を報告している. 本研究では当院で現在行われている洗浄, 滅菌処理過程の中でバーの破折に影響をおよぼしている可能性のある処理を明らかにすることを目的とした.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (781K) -
森 信洋, 高倉 照彦原稿種別: 研究速報
2005 年 75 巻 7 号 p. 381-386
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
ジャーナル フリー1. 目的 医療機関における医療事故を防止するためには, 医療安全管理室の設置によるリスクマネージメントの実施やヒヤリ, ハット事例の分析をもとに, 適正な教育を継続的に実施する必要がある. 川村らにおけるヒヤリ, ハット事例の調査結果によると, 医療機器および病院設備の不具合で10%も発生している. 医療機器の安全性を確保するためには, 臨床工学技士による操作, 保守点検を含めた包括的かつ効率的な保守管理を実施することが必要である. この医療機器の保守管理を効率よく実施するためには, バスタブカーブによる初期故障期間, 偶発故障期間および摩耗故障期間を信頼性手法により把握し, 科学的な保全間隔を算出することが必要である. しかし, バスタブカーブを模擬した信頼性手法では, 効率的な保守管理に有効でも, 医療機器による医療事故の発生を防止することはできない. 医療機器による医療事故を防止するためには, 医療機器の保全情報を記録した医療機器保守台帳から不具合の要因を明確に把握し, 医療事故の防止に有用な信頼性手法を活用する必要がある.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (645K) -
カフマン 政子原稿種別: 報告
2005 年 75 巻 7 号 p. 387-395
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
ジャーナル フリータンパへ出発する前日, 例年のように最優秀青年研究者賞を決める最終候補者3名の研究要旨の発表を聞きに行くつもりで, プログラムに2度3度目を通したが, どうしても見つからない. そこでAAMIの会議担当者に問い合わせたところ, 今年はそのプログラムが切られたとの返事. スポンサーだったウイテカー財団(The Whitaker Foundation)が閉鎖過程にあるのがその理由で, 次のスポンサーを見つけて, このプログラムを再開したいとのことだった. ウイテカー財団は電子, 電気および光ファイバーのコネクターを製造するAMP社(AMP Incorporated)の創設者ウイテカー氏が1975年に設置した. 奨学金部門や生物工学部門の資金援助も盛んだったが, この非営利民間財団は最初から2006年までに全ての財源(3億7千万ドル)を使い果たす意図でオープンされていた. ペンシルバニア州ハリスバーグ市所在の会社で, ハリスバーグ地域社会への慈善活動から始め, 他の地域社会への慈善活動, 数学科学分野への助成金へと発展した. 数学科学分野への助成も2005年で閉鎖される.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1237K) -
小林 寛伊, 永井 勲, 大久保 憲, 伏見 了, 新井 晴代, 三宅 寿美, 本田 宏志, 山本 友三原稿種別: 資料
2005 年 75 巻 7 号 p. 396-399
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
ジャーナル フリー日本においては, 1990年代になり自動型ウォッシャーディスインフェクタが普及するに従って, 従来からおこなわれていた病棟, 外来における使用済み再使用鋼製小物の現場における一次洗浄/消毒(使用現場における洗浄あるいは消毒薬浸漬処理)を廃止しようという傾向が強まってきた. 鋼製小物の中央における洗浄を普及することによって, 現場における一次洗浄/消毒に起因する汚染の拡散を防止すると共に, 熟練した職員による中央での洗浄によって鋼製小物の品質管理を向上させることを目指す施設が急増してきた. 1. 理論的根拠 1983年刊行のアメリカ合衆国Centers for Disease Control(CDC, 1991年からは, Disease Control and Preventiin)ガイドライン, "病院環境対策のガイドライン"には, 一次洗浄precleaningについて次のように記されている. "一般的に言って, これらのもの(再使用のもの)は, 中央のサービス部門で洗浄すべきである. 患者環境で一次洗浄されるべきでない. 理由は, そのような一次洗浄は非効率的であり, 手洗浄は外傷のもとであり, 肝炎ウイルスへの暴露を増加させるからである. しかしながら, 使用済み便器のように汚染度の高いある種のものは, 一次洗浄によって利益を受ける.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (412K) -
大久保 憲, 小林 寛伊, 新井 晴代, 本田 宏志, 日置 祐一, 伏見 了, 島崎 豊, 栗木 恭治原稿種別: 資料
2005 年 75 巻 7 号 p. 400-405
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
ジャーナル フリー鋼製小物に付着した血液, 体液, 組織片などの汚れは, 微生物の生存や成長の源となる. それらの汚染物が乾燥すると殺菌剤の効力が減弱するのみならず, 血液, 蛋白などの有機物汚染が変性固化して除去しにくくなる. このような汚染は変化する前にできる限り除去しておくことが望ましい. 適切な洗浄は, その後の消毒, 滅菌が有効に行えるかどうかの鍵を握る重要な処理である. 最も洗浄が困難な消化器内視鏡でも汚染微生物数が平均410g(4桁:99.99%)以上減少(1/10,000に減少)することが明らかになっている. このように洗浄は, 表面の有機, 無機の汚れを除去するのみではなく, 微生物もその大部分を除去できる効果的な方法である. ここでは, 乾燥して固化しないための方策と乾燥した汚染物の除去方法についてまとめてみる. 1. 乾燥を防止するための方策 1-1. 乾燥による汚染の固化防止の必要性 1)血液などの汚れが乾燥すると, 血液凝固や蛋白質, 多糖類, 脂質などの固化が起こり, 洗浄が困難な状態に変化する. 2)鋼製小物を長時間にわたり生理食塩水, 血液, 体液などと接触させておくと錆の発生の原因にもなる. 3)汚染物が付着したまま放置して乾燥した鋼製小物の表面には, 腐食が確認されることがある.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (499K) -
伏見 了, 小林 寛伊, 大久保 憲, 中田 精三, 山本 友三, 佐々木 恵子, 及川 敦子原稿種別: 資料
2005 年 75 巻 7 号 p. 406-409
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
ジャーナル フリー外科的処置や手術に使用した鑷子や鉗子などの鋼製小物は, 洗浄により血液などの付着物を取り除き, その後に, 消毒と滅菌工程を経て再使用されなければならない. 洗浄後の残存物の有無を, 従来は洗浄担当者が目視にて確認していたために, 判定結果に個人差を生じやすく, 自施設における洗浄工程の客観的評価はもとより, 施設間の意見交換にも支障を生じていた. しかし, 最近になり洗浄後に残存している蛋白質や細胞代謝産物を簡単, 迅速かつ定量値として知り得る方法が開発され, 洗浄効果を具体的な数値で判定して, 洗浄の質を保証することが可能となった. さらに, 血液成分や油脂および色素などをステンレス板やプラスチックシートに塗布した洗浄評価用インジケータも利用可能である. インジケータを汚染した鋼製小物と一緒に洗浄し, 塗布物が完全に洗浄されたことを確認することで, 間接的にではあるが汚染した鋼製小物の洗浄効果を判定することができる. 1. 洗浄効果判定の必要性 医療用洗剤として, 従来はアルカリ性洗剤がおもに使用されていたが, 最近では中性付近で, しかも汚染物に含まれる蛋自質や脂肪を特異的に分解可能な酵素を含有する洗剤が開発されてきた.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (433K) -
原稿種別: 公告
2005 年 75 巻 7 号 p. 410-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 公告
2005 年 75 巻 7 号 p. 411-414
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 公告
2005 年 75 巻 7 号 p. 415-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 資料
2005 年 75 巻 7 号 p. 416-418
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 会報
2005 年 75 巻 7 号 p. 419-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 付録等
2005 年 75 巻 7 号 p. 420-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 付録等
2005 年 75 巻 7 号 p. 421-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 付録等
2005 年 75 巻 7 号 p. 422-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 付録等
2005 年 75 巻 7 号 p. 422-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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原稿種別: 表紙
2005 年 75 巻 7 号 p. A25-
発行日: 2005/07/01
公開日: 2022/07/01
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