• 特許と論文による技術動向分析の試み:
  —新たなポジショニングの発見—
  奥井 孝一
  p. 1-4
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.1.0
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  R＆Dの方向性や出願戦略を立案する上で技術動向の分析は重要である。特に最新技術の確認に特許は非常に有効であり、従来から技術動向分析には盛んに用いられてきた。しかしながら果たして特許が知りうる最新の技術情報であろうか。通常、特許出願は新規性喪失を避けるために学会発表や論文よりも優先される。但し、公開制度による18ヶ月の期間は自社出願でない限りその技術内容を知るすべが無い。実際には学会発表や論文のほうが早く出版、公開される。つまり特許としては公開されていない最新技術も学会発表や論文からいち早くキャッチできる可能性があるということである。トムソンサイエンティフィックのAureka^®はアイデアシートや論文もインポート可能であり、膨大な情報を効率よく分析できる。最近特に注目されている技術である「RFID」に関する特許の母集団に、最新の論文をインポートしてテーマスケープ(俯瞰図)で確認した結果、インターメックが電波法の改正にともないUHF(極超短波)周波数帯対応のアンテナに関する特許出願をする可能性と、そのポジションが推測できた。

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• 特許情報解析システム(第一報):
  —フリーウェアtermmiの応用—
  加藤 亮, 橋本 博之, 辻河 登
  p. 5-9
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.5.0
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  テキストマイニング専用のフリーウェアtermmiを活用した特許情報解析の方法を検討した。termmiは複数の文書から用語を抽出する機能およびベクトル空間法による文書の類似度算出機能を持つ。特許を対象としたtermmiの使用経験に関する報告は見られないが、今回の検討の結果、特許情報に対しても優れた解析機能を有していることが分かった。また、概念検索のツールとして利用できることも分かった。使用方法の知見の集積により、termmiの利用範囲は拡がると考える。なお、termmiの解析結果の視覚化についても併せて検討した。

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• 特許情報のテキストマイニングの可視化:
  —化学・電気・機械分野のTOSARグラフによる解析事例—
  桐山 勉, 長谷川 正好, 川島 順, 大山 勝弘, 都築 泉, 玉置 研一, 田中 宣郎, 藤嶋 進
  p. 11-15
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.11.0
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  INFOSTA-SIG-パテントドクメンテーション部会における活動を報告する。特許情報のインデクシングの可視化に有効な手段として、Fugmannが提唱する分析・合成インデクシングおよびTOSARグラフを用いて、化学・電気・機械の三分野における特許公報9件の事例について解析した結果について報告する。Fugmannは化学者なので化学の解説事例が多く掲載されいて、機械と電気の解説事例がなかったので、今回は特に機械分野の構成と機能および電気分野のフロー図的な特許情報に対しても事例解答を作成した。このように特許情報の文章テキストを文法的に構造的に、またはトポロジカルに可視化整理することにより、特許情報の正確な内容理解と把握に役立つことが判明した。Fugmannの原報にまで立ち戻り、詳細に検討を行ったので、それらの結果について、ここに解析事例を発表する。

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• 新規化合物構造マップの提案
  —特許クレームを反映した物質特許の解析手法—
  岡 紀子, 中尾 富雄, 太田 規央
  p. 17-20
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.17.0
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  化合物構造の解析手法として，従来にはなかった化合物構造マップを作成した。本件は，特許クレームを反映させたバーコード型の化合物構造マップ(マップのイメージ図1参照)を提案するものである。本マップは，「特許の穴」を明確に探索することのできる手法であり，自社シーズ化合物の知的財産面からの戦略策定や，企業における将来的な開発投資を判断する際の材料として有用である。従って，本マップは，医農薬製品などの最終製品の研究開発企業だけでなく，中間体も含めてあらゆる新規化合物探索を行う企業において活用できる。

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• 電子ジャーナルの事業化と購読者管理:
  —日本化学会の取り組み—
  林 和弘, 太田 暉人, 小川 桂一郎
  p. 21-25
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.21.0
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  日本化学会の電子ジャーナルは欧米の大手出版社と同等の電子ジャーナルサービスを提供している．2005年より電子ジャーナル有料課金を開始して，電子ジャーナルベースへの事業転換を計り，併せて積極的なプロモーション活動も行っている．冊子体から電子ジャーナルへの事業転換のためには購読者管理が不可欠であり，購読者管理から様々な新しい知見を得ることができる．本稿では日本化学会電子ジャーナルの購読者管理の現状を報告し，日本発の学術情報流通の課題を考察する．

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• J-STAGE登載電子ジャーナルへのアクセス動向の分析
  和田 光俊, 時実 象一, 田口 友子
  p. 27-31
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.27.0
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  独立行政法人科学技術振興機構(JST)が提供している科学技術情報発信・流通総合システム(J-STAGE)は、日本の学協会が発行する学術論文誌等を公開するための電子ジャーナルサイトであり、2006年8月現在320誌以上のジャーナルが公開されている。2006年3月末時点で登載されていたジャーナル282誌、約18万件の論文について、アクセス動向の分析を行った。J-STAGE登載論文へのアクセスのほぼ半数は、PubMed等の外部サイトからリンク経由で来ている。各ジャーナルの1論文当たりのアクセスには分野による大きな差はないが、アクセスルート別のアクセス傾向は分野や記述言語によって異なることがわかった。

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• 電子投稿審査システムの導入とその影響
  —日本農芸化学会の経験—
  西山 真, 加藤 久典, 吉田 稔, 山口 五十麿, 宮川 都吉, 小梅枝 正和, 日岡 康恵
  p. 33-37
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.33.0
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  日本農芸化学会では投稿査読審査プロセスを電子化するために、J-STAGEが開発する投稿審査システムを採用した。J-STAGE採用にあたっては、現状の投稿査読審査の工程をほぼ実装しつつ電子化のメリットがあること、査読報告等に日本語が使えること、投稿からオンライン公開までの期間を短縮できることを考慮した。2005年6月に運用を開始し、現在に至っている。郵送の手間、督促監視、編集委員の負荷チェックと依頼業務、採否結果の通知、印刷会社へのデータ受渡し、などの負担が軽減された一方、郵送投稿の事務局でのPDF作成、一部の英文校閲結果の電子化、投稿者、査読者、編集委員からの問い合わせへの応対、新任の編集委員向け研修、などの業務が追加された。導入の結果、郵送投稿は激減し、また全体としては投稿数が14%増加した。審査期間は平均78日から60日へと約18日も短縮された。

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• 電子ジャーナルのアーカイビング:
  —現状と将来展望—
  後藤 敏行
  p. 39-43
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.39.0
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  今日，電子ジャーナルのアーカイビングへの関心が高まり，様々な取り組みがなされている。アーカイビングをめぐる主な論点には，対象になるファイル形式は何か，コンテンツをいつ誰に対して公開するか，財源をどこから調達するか，がある。現行のアーカイブとしてPortico，オランダ国立図書館，PubMed Central，NII-REOがある。また，LOCKSSによる分散型のアーカイビング体制も普及しつつある。さらに，国立図書館による取り組みも複数の国で見られる。上に挙げた論点を念頭に置きながら各事例の現状を分析すると，それらが多様なあり方をしていることが改めて確認できる。将来展望としては，アーカイブ間での連携協力や，途上国の電子ジャーナルをアーカイビングの対象にすることが求められると考えられる。

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• 特許、論文データベースを統合した検索環境および動向分析ツールの構築
  難波 英嗣, 釜屋 英昭, 奥村 学, 谷川 英和, 新森 昭宏, 鈴木 泰山, 宮原 俊一
  p. 45-49
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.45.0
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  本稿では，特許と論文データベースを統合し，ユーザが特許と論文を横断的に検索したり，技術動向を分析したりすることを可能にするツールについて述べる．本研究では，まず，特許と論文間の引用関係を解析し，次に，この関係を用いて，論文用語(例えば「DRAM」)を特許用語(例えば「半導体記憶装置」)に自動変換する手法を開発する．ユーザは，引用関係をたどったり，用語の変換技術を用いたりすることにより，特許と論文を横断的に検索できる．次に，統合されたデータベースから特定分野の文献を収集し，それらからその分野でどのような要素技術がいつ頃から使われたかという情報を自動抽出し，年代順に並べてグラフとして出力する．この結果，ユーザはある分野の技術動向を分析できる．

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• 検索エンジンビジネスの動向
  —特許情報活用の視点から—
  河上 慎太郎, 都築 泉
  p. 51-54
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.51.0
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  近年、インターネットが世界中に普及するにつれ拡大の一途をたどる検索市場において、莫大な公告料収入を得るために、検索エンジンで高シェアを獲得することが、IT企業の至上命題となりつつある。検索市場においては、検索結果に高い公平性、正確性、を与えることに成功したGoogle社を中心に激しい開発技術競争が行われており、今後もYahoo社、Microsoft社、その他次々と台頭する新興企業を含めた検索シェアをめぐる技術開発競争が続いていくであろう。上記3社を中心に繰り広げられている検索エンジン技術開発競争を分析する際の重要なファクターの1つとして、各社が保有する特許情報があげられる。各社の特許情報をいくつかの角度から分析する事によって、それぞれの技術開発力を推し測ることができ、さらに今後の各社の開発動向及びビジネス動向を探るための指針を得ることができると考えられる。本研究では、特許情報の中でも特に特許引用情報を中心に、各社の特許戦略・検索ビジネス動向について調査・検討をおこなう。

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• 各種材料情報の連携によって得られる知見
  —XMLで記述した数式を用いたデータ解析—
  芳須 弘, 原田 幸明, 藤田 充苗, 芦野 俊宏
  p. 55-59
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.55.0
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  セマンティックWeb技術を用いて、材料問題解決のための支援システム構築の問題点を検討してきた。その結果、システムが取り扱うWeb上の材料情報の記述形式としてXMLが不可欠であり、材料分野の数値データや必要な情報の提供サイトの記述形式を共有する必要性を示してきた。材料分野の情報記述の共有化については、VAMAS標準化活動において検討がなされ、今年度からNEDOのプロジェクトを通して世界共通の書式の検討が行われようとしている。これまでに、バーナーズ・リーの階層図での提案にしたがって、XML(データ記述)、RDF(データの所在場所)、そしてOWL(語彙の関係、材料オントロジ)を用いてシステム上での情報の連携を考え、問題解決への手順例を検討してきた。本報告では、前回に報告した材料強度の比較などの問題解決に必要なデータ収集、収集したデータの解析、データ解析に用いるデータ解析モデル式などの情報から数式の取扱いについて調べた。材料分野の数式をMathMLで記述する際にも、数式で使用する文字や記号を共有し、対象数式の理解を共有することによって、より円滑な計算作業が可能になることを示した。

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• カメラ付き携帯電話を用いたユビキタス情報共有システム:
  —フォトサイファーシステム—
  梅野 健, 寺井 秀明, 高 明慧, 高薮 学
  p. 61-65
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.61.0
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  カメラ付き携帯電話を用いた新しい情報管理システムを提案する。中心となるコンセプトが、2次元バーコード(QRコード)を、情報を管理する”電子鍵”とするものである。特に、携帯電話で印刷物等から取得できる“電子鍵”を、公開鍵暗号の”公開鍵”と定めることにより、カメラ付き携帯電話を用いた新しいPKI(これをQPKIと呼ぶ。但し、PKIは、公開鍵暗号インフラストラクチャーの略。)が実現できることが解った。本論文では、このQPKIを実現する基幹ソフトウェアシステム(これをPhotoCipher(フォトサイファー)と呼ぶ)を、提案する。PhotoCipherにより、今までPKIの普及にネックであった公開鍵の交換が、名刺等に公開鍵のQRコードを印刷することにより、名刺の交換といった直感的に解りやすいモノの交換により実現でき、更に、カメラ付き携帯電話で撮った写真を送信先の公開鍵で簡単に暗号化できる様になる。

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• トーク＆トーク: 『学術情報の流通・利用と著作権』
  p. 67
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.67.0
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• 網羅的な検索と索引作業の効率化、索引品質の均質化を実現するためのJST文献データベースの取り組み
  —大規模辞書を活用した索引支援・検索システムの構築—
  植松 利晃
  p. 69-73
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.69.0
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  JSTは2006年4月にJST文献データベースのための新しいオンライン検索システム「JDreamII」の提供を開始した。JDreamIIの特徴のひとつとして挙げられるJSTシソーラスブラウザは網羅的な検索を行うための支援機能として活用されている。JSTシソーラスブラウザの基となる辞書はJSTシソーラスや索引作業の効率化のために利用されていた辞書などを活用して、同義語・異表記語などを整備した大きな概念辞書であり、大規模辞書と呼んでいる。本発表ではこの大規模辞書がJST文献データベースにおける索引支援システムと検索システムでどのように活用されているのかを紹介する。

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• 日本発行雑誌の各種科学技術データベースへの収録状況
  時実 象一
  p. 75-78
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.75.0
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  わが国で発行されている科学技術医学雑誌の、各データベース (JSTPlus, CAplus, MEDLINE, Science Citation Index) における収録状況を調査した。各データベースの収録雑誌一覧を用いるのではなく、現時点で実際に収録されている雑誌を検索して比較した。雑誌数ではJSTPlusが圧倒的に多かったが、これには大学紀要、報告書や商業雑誌など、海外データベースでは収録対象としていない資料も多くふくまれる。海外のデータベースで収録している雑誌の約2/3はJSTPlusで収録していた。医学関係の雑誌の多くはJSTPlusでなくJMEDPlusに収録されるため、JSTPlus単独では網羅性が下がった結果となったと思われる。また和文誌・和英混載誌の雑誌標題の海外データベースにおける記載状況をしらべた。CAplus, MEDLINE, Engineering Indexではローマ字記載が大部分であるが、SCIでは英語記載がローマ字記載を上回った。

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• 無料検索データベースと商用データベースの比較
  —Google Scholar, Windows Live, CiNiiの情報収録状況比較—
  鈴木 理加
  p. 79-82
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.79.0
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  Webで利用できる無料の検索データベース、Google Scholar, Windows Live Search Academic, NII CiNiiと商用データベースCA, JSTPlusなどについて、各データベースの内容・検索機能・表示機能などを比較した。Google Scholarは無料で全文を見られることがあり、Windows Live AcademicはRSS対応や概要表示・ダウンロード機能があり、CiNiiは日本の文献の収録範囲が広いという特徴がある。

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• 解析ツールの比較検討：
  —STN、STN AnaVist、およびSciFinderの特許、文献、化学物質解析機能の特徴と使い分け—
  船戸 奈美子, 五十嵐 康子
  p. 83-86
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.83.0
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  大量の情報を瞬時に手に入れることが可能になった現在では，こうして得た膨大な情報を即時に理解できるよう，情報を可視化・整理するための解析ツールが多く提供されている．しかし，各解析ツールにはそれぞれ特有の機能もあり，また使用できるデータベースも異なるため，目的に応じて，これらの解析ツールを選択することが必要である．そこで各種解析ツールの特徴を考察するとともに機能の比較検討を行った．

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• IPDLを利用する特許出願経過のフローチャート表示:
  —分かりやすい出願経過情報表示—
  鉅鹿 明弘, 新井 明夫, 河野 正博
  p. 87-91
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.87.0
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  特許出願の経過情報は、IPDLでは審査・審判・登録が別々に表示されているので現在の状況ならびに経過を把握するのは難しい。一方、審査・審判・登録を含めた経過を一つのフローチャートに表示するデータベースや、権利化の状態を記号で検索する民間のデータベースがあるが、誰でも使用できるものではない。そこでIPDLの審査・審判・登録などの経過情報データを取り込み、出願の経過が権利化前、権利化され権利存続、権利化されずに消滅、権利化された後に権利消滅の4種の法律的な状況を一覧できるフローチャート表示をするツール(仮称PAT-Flow)を開発したので紹介する。PAT-Flowは経過情報データをIPDLより入手すると、それらのデータを「整理標準化データ」に基づくフィールドからなるパーソナル・データベースに収録する。各フィールドはフローチャートのステップと対応付けされているのでフローチャート表示が可能である。今後、経過情報以外のIPDLのデータさらに他のデータベースからのデータ入力も可能なパーソナル・データベースとし、目的に応じた独自の解析・加工・表示の設定ができる機能を追加する。

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• 欧州特許(EP)審査経過情報の考察:
  —PRSコードから何が読めるか？—
  有房 秀樹, 田中 久子, 小山 裕史
  p. 93-96
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.93.0
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  本発表は2005年度の日本アグケム情報協議会における関東第一Gのワーキングループの活動成果である(活動期間2005/10～2006/3)。米国特許庁(USPTO)のPAIR、世界知的所有権機構(WIPO)のpatentscopeのサービスの提供や、欧州特許庁(EPO)のepoline／esp@cenet等の提供に伴い）、電子包袋、ファミリー情報やINPADOC LEGAL STATUS(以下LSと略する)が利用できるようになった。InpadocのLSにはPRSコードに代表される審査経過情報が記載されており無料でesp@cenet経由で確認できる。権利が確定した特許をランダムに選出しPRSコードから得られる情報の精度、限界につき事例を元に検証を行ない、特許の生死情報、移行情報、特許延長登録情報等有用な情報を読み取れることを確認するとともに情報の限界につき考証した。

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• 医薬品安全性情報コミュニティ・データベースシステム:
  —妊娠と薬に関する安全性情報の共有に向けて—
  山内 あい子, 坂本 久美子, 中田 栄子, 佐々木 幹夫, A. Ammar Ghaibeh, 中馬 寛
  p. 97-100
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.97.0
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  本研究では，ネット上の知的共有基盤を通じて医療消費者・医療従事者・創薬研究者の間で医薬品安全性情報が効果的に循環する社会システムとして，絶対に起こしてはならない医薬品有害作用の一つである薬物催奇形性に焦点をあて，Webベースの医薬品安全性情報コミュニティ・ネットワークシステム(anzen-drug.com)を構築した．データベースは、医薬品基本情報，化学構造情報，症例情報のサブシステムからなり，多様なコミュニティメンバーが妊娠と薬に関する情報を適切に検索・収集・登録できる機能を持つ．また，SimScoreは，独自のアルゴリズムに基づき、安全性未知の化学物質と催奇形性薬物間の化学構造類似度の定量的算出が可能である．本情報コミュニティの知的共有基盤の整備は，根拠に基づく医療の実践と効率的な医薬品研究開発およびリスクコミュニケーションに寄与する情報医療薬学分野の人材養成に役立つと期待される．

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• EBMに基づく診療ガイドライン、診療ガイドライン開発:
  —その情報科学的分析(続報)—
  鈴木 博道, 葉山 和美, 長瀬 典子
  p. 101-104
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.101.0
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  わが国で開発されたEBMの考え方に則った診療ガイドラインを同定し、その開発方法から成果のまとめ方までを比較検討した。対象はあくまで疾患や広範囲な症状・症候を対象とした診断・治療のガイドラインに限定し、手技・手法などの対象者が限られてくると思われるものは除外した。条件に適った診療ガイドラインは決して多くはなく概ね40疾患程度のものに限られていた。第1報では、主としてガイドライン開発時の検索対象となったデータベースや、ガイドラインで引用している文献の傾向などについて個別検討を中心としたが、今回は開発手法に絞ることなくガイドライン開発を巡る全般的な傾向などを追い、成果について発表する。ガイドライン開発は普及策も踏まえて未だ試行錯誤の段階にあり、標準化など欠ける点は、利用・普及にとってマイナスであろう。

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• 国内人文・社会科学系学会誌の投稿規定分析
  藤田 節子
  p. 105-108
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.105.0
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  昨年本シンポジウムで、筆者は科学技術分野の投稿規定の調査結果を発表した。今回は人文・社会科学分野の学会誌172誌の投稿規定を収集し、昨年の科学技術分野の調査結果と比較し、人文・社会科学分野の学会誌の実態や特徴を分析した。また、1997年に寺村由比子が行った投稿規定による分野別特徴の調査結果とも比較し、最近の情報環境の変化に伴う影響を探った。これらの結果から、10年前に比べると特に社会科学分野で整備が進んでいるが、全体的には科学技術分野に比べて投稿規定の標準化がなされていないことがわかった。これは人文・社会科学分野の研究方法や情報流通のしかたなどが科学技術分野と異なることを示しているが、始まりつつある電子ジャーナル化や学際的分野の広がりに対応して、人文・社会科学分野でも、今後著作権処理や必要な項目の標準化をSIST等の既存のルールに準拠して進めることが必要とされる。

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• 環境教育テキスト翻訳の質を高めるためのガイドラインと情報技術の役割:
  —米国PLTのGuideline for Excellenceの合意形成と遵守プロセスの検証—
  角田 尚子, 吉森 康治, 田中 幸子, 梅村 松秀, 足立 恵理
  p. 109-113
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.109.0
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  米国のPLT Project Learning Treeは、全米で毎年3万人もの指導者育成を行っている民間環境教育団体である。今年30周年を迎える同団体は、環境教育の推進を、アクティビティ・ガイドと連動した指導者育成、そして学校現場での実践からのフィードバックを有機的につなぐことによって、よりよいガイド、よりよい研修、よりよい教育実践の実効を高める「プロジェクト」方式を採用した最初の団体である。1993年にPLTはまったく新しいバージョンのガイドを作成した。その制作にインターネットが果たした役割が大きい。また、その後の毎年の改訂にも情報テクノロジーは欠かせない。さらに、2006年版は2回目の大改訂とも言えるものである。その改訂のプロセスと、全米的な「よりよい環境教育の質」のためのガイドライン合意形成に果たした情報テクノロジーの実際を分析し、これからの翻訳テキストのよりよい質のために情報テクノロジーをどのように活用すればいいかを検討する。

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• 研究影響度の国際評価研究:
  —図書館情報学領域における論文の引用分析—
  角田 裕之, 小野寺 夏生
  p. 115-119
  発行日: 2006年
  公開日: 2006/10/26
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2006.0.115.0
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  研究の影響とは、研究成果である論文が読まれ、他の研究に利用されることで研究成果が波及していくと考える。研究成果の波及は、論文のなかで引用として現れ、引用を分析することによって限定的にではあるが、波及の状況が分かる。研究影響度は、一般に被引用回数と影響度は相関があると言われており、論文の被引用数を用いて測る方法がある。ところが、国単位の研究影響度を考えると、単純に多数の論文を生産している国が有利になる。よってが、国別の研究成果にある潜在的な影響度について測るには、規模の影響を排除した方法で必要となる。本論では、国別の論文数と論文の引用数・被引用数に加え、引用—被引用関係を計量化した評価指標(NI: Nation Impact)を考案した。NIは論文数評価、被引用数評価とも異なり、独自の評価体系となった。NIの多寡の要因として、国際共同研究比率からの影響が高いことが分かった。NIは研究単位の国別影響度を示す指標であることが明らかになった。

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