• 特許情報と文献情報の統合解析による技術情報の可視化
  —技術情報から見た高知県及び愛媛県における研究開発及び産学連携の現状とその動向—
  堀江 進之助, 上田 昌平, 佐藤 暢, 野田口 真也, 落合 圭, 山口 祐穂, 坂内 悟
  p. 1-5
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.1.0
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  本研究では、テキストマイニングと呼ばれる情報処理技術を用いて、特許および論文情報を統合解析、可視化することで、四国4県、特に高知県および愛媛県における研究開発の動向を分析した。特許・論文を同一条件下で解析することにより、各県ごとの技術領域の拡がりやその推移を網羅的に把握するとともに、産・学おける研究開発のステージの違いを明らかにすることができた。解析に当たっては、次のような工夫を行った。まず、特許文献の出願人と論文著者の所属機関における記述ルールの違い、組織間の吸収・合併および名称変更等を考慮し、名寄せ処理を行った。次に、論文情報には県を特定するための住所情報が含まれていないため、特許情報の出願人と論文情報の所属機関のマッチングにより、論文著者の県を特定した。このように、各地域における特色ある技術を見極め、特許と論文情報から研究開発の動向を分析することで、産学連携を巡る現状とその動向が把握され、今後の運営方針の検討に資することが期待される。

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• 特許検索における全文データベースと抄録・索引系データベースの比較
  田澤 綾子, 渡辺 麻未, 河内 愛
  p. 7-11
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.7.0
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  特許検索において従来は抄録・索引系データベースの利用が多かったが、各国特許庁が提供する特許全文データベースの機能強化に伴い、近年ではこれらの全文データベースを利用するケースも増えている。そこで本発表では、特許庁の全文データベースと抄録・索引系データベースでキーワード、化学物質に関して検索した時の検索結果の比較を報告する。

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• 適合性フィードバック技術に改良を加えた特許公報検索手法
  阿部 仁, 長平 彰夫
  p. 13-17
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.13.0
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  企業で，発明者が特許を作成するワークフローを検討した．まず調査設計，次に特許検索，公報抄録の速読，公報全文の精読と言う順に行なわれる．そして発明者が先行特許を発見し，それと対比しながら明細書を作成する．しかし調査設計が不適切な場合，大量の抄録や公報全文を読了するまで，発明者は再調査設計や再検索が行えず，多くの工数が費やされる．本稿では，この現状のワークフローの問題点を解決する上で，Rocchioの2レベルの適合性フィードバック技術が有効であると考え，更に研究・開発現場で行われている4レベルの特許公報の分類が生かせる様に改良した適合性フィードバック技術を，ワークフロー中で利用する事を提案する．結果として，4レベルに重み付けした適合性フィードバック技術の有効性が確認され，また数百の抄録や数十もの公報全文を読了しなくても，再検索を行ない，先行特許発見までの工数を短縮できる事を期待できる．

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• Prophetic化合物の索引に関する検討
  —Prophetic化合物の索引状況と、構造検索や特許審査への影響を探る—
  吉岡 純子, 安藤 敏, 下川 公子, 江口 佳人, 北野 裕司, 荻野 和枝, 松本 功一郎
  p. 19-22
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.19.0
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  本研究では、近年、一部の化学物質データベースにおいて収録が開始されたProphetic化合物の「索引」に注目し、収録基準や収録状況の確認を行った。また、特許出願明細書中のProphetic化合物の中から医薬としての最終産物として記載されたものを効率的に検索する方法を検討した。さらに、Prophetic化合物の収録による、構造検索結果の相違や登録特許のクレームへの影響についての検討も合わせて行った。尚、本検討は日本FARMDOC協議会2008年度研究会における索引研究会(化合物グループ)の活動成果である。

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• 国内学術論文の電子アーカイブ化事業(Journal@rchive)について:
  —アーカイブの重要性と課題—
  佐藤 竜一, 飯田 正樹, 川井 千香子, 甲斐 靖幸, 土屋 江里, 宮川 謹至
  p. 23-27
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.23.0
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  独立行政法人科学技術振興機構(以下、JST)では、平成11年からの科学技術情報発信・流通総合システム(J-STAGE¹⁾)における電子ジャーナルの作成、公開の知見を踏まえ、国の施策として「日本の研究開発成果の国際発信力強化」と「重要な知的財産の保存」を目的に、平成17年度より、国内学協会論文誌の電子アーカイブ化事業(Journal@rchive²⁾)を行っている。本発表では、事業の概要と現況、自動ブックスキャン装置によるデータ作成方法、様々なジャンルや明治時代にまで遡る古い冊子を電子化する際に経験した問題点や課題について紹介する。また、電子アーカイブ化後の学術雑誌への効果や反響等について分析すると共に、本事業の今後の展開・方向性についても触れる。

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• 個人用電子ジャーナルリストの構築:
  —ファイルメーカーProを利用した電子ジャーナルリストと個人用電子ジャーナルリストの作成—
  村瀬 菜都子, 若林 宏明
  p. 29-33
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.29.0
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  電子ジャーナルの数は1990年代から急激な増加が始まり，現在ではかなりの雑誌が電子ジャーナルとして提供されている．それに伴い，各機関で講読している電子ジャーナルリスト(AtoZリスト)から，常に閲覧している電子ジャーナルを毎回探し出してアクセスすることは，非常に煩わしい作業になってきた．現在では一部の出版社で個人の興味のあるタイトルを登録できる「お気に入り登録機能」を提供しているが，それぞれの出版社のサイトにアクセスして「お気に入りリスト」を確認する必要があり，煩わしさの根本的な解決にはなっていない．これを解決する手段として，2002年に電子ジャーナルリストと個人用電子ジャーナルリストを作成した．作成にはファイルメーカーProを利用した．その結果，利用者はよく閲覧する電子ジャーナルへのアクセスが容易になっただけでなく，図書館員にも，利用者が閲覧したい電子ジャーナルを把握することができるというメリットが得られた．

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• 論文誌の被引用数、電子ジャーナルアクセス数と審査に関する要因との相関について:
  —日本化学会の事例—
  林 和弘, 太田 暉人, 小川 桂一郎
  p. 35-38
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.35.0
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  論文誌の電子ジャーナル化が浸透して久しく、各論文の読者へ与えるインパクトを電子ジャーナルへのアクセス数で見ることも可能となった。また、冊子の頃より各論文の被引用数がその論文のインパクトを測る1指標として使われており、昨今ではオープンアクセスにした論文の方が購読者にしか読めない論文より被引用数が高いかどうかで論争になっている。今回日本化学会の論文誌について、審査データベース、電子ジャーナルアクセスデータベース、被引用データベースのリレーションを組んで統合解析した結果では、審査分野や担当した編集委員が被引用数に与える影響が大きいことが分かった。

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• 日本発行の科学技術分野の電子ジャーナル数:
  —2005年から2008年への変遷—
  時実 象一
  p. 39-42
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.39.0
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  わが国の主要な電子ジャーナル・プラットフォーム、J-STAGE, NII-ELS, メディカル・オンラインの登載数を2005年と2008年と比較したところ、全体としてこの3年間に登載雑誌数が35.3%増加した。和文誌(和英混載誌を含む)と英文誌を比較すると、増加率はそれぞれ36.1%, 31.0%と、和文誌の電子化の伸びが顕著であった。和文誌・英文誌の総雑誌数に電子ジャーナルの占める割合は2008年には29.4%, 51.4%であった。また、JST、NII-CJP, 医学中央雑誌、JAPICの各文献データベースの2008年収録雑誌数の重複を調べたところ、JSTの収録誌が飛びぬけて多く、また医学中央雑誌とCJPの収録誌の多くがJSTにも収録されていることが分かった。

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• 情報リテラシー教育を通じた社会人基礎力の育成
  —青年会議所との協調によるプレゼンテーションの試み—
  辰島 裕美
  p. 43-47
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.43.0
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  情報リテラシー教育の、特にプレゼンテーションの授業では、聴衆を意識し、自らの考えを伝えようとする活動であることから、コミュニケーション能力が高まる。学生のアンケートからも、プレゼンテーションの経験から、「社会人基礎力」の特に「傾聴力」が高まったという結果を得た。一方、企業に対するインタビュー調査によると、職種に関わらず、新入社員として求められるコミュニケーション能力は決して高い水準ではなかった。それにもかかわらず、現場で活躍する社会人との、協調作業によってイベントの企画を行う教育実践を試みたところ、社会人からの学生評価は低いものであった。この実践結果から、学生の特徴を分析、評価し、経済産業省の「社会人基礎力」の項目との関連を考察した。社会から学生に求められている能力を育成するにあたり、高等教育においてどのような視点で情報リテラシー教育を行うべきかを考えていく際の一助としたい。

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• 初等教育における情報機器を活用した食育の試み:
  —参加型プレゼンテーションと体験学習による学習効果—
  田中 雅章, 神田 あづさ
  p. 49-53
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.49.0
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  小中学校の総合的な学習の時間等において、食に関する教育が導入されている。小学校の早い段階から食に関する正しい教育を行えば、大人になってからも健康的な生活を送るうえでその効果が大きいと言われている。この食に関する教育を食育と呼んでいる。しかしその教育を担う栄養教諭が、小学生へどのように単元指導計画を立てればよいのか、そのカリキュラムや教材作りは容易なことではない。2002年に栄養士や管理栄養士養成課程のカリキュラム変更により、情報処理が専門科目の一つとして導入され始めた。栄養士の業務において給食計画や調理指導、栄養指導など情報機器を活用することが必要不可欠であるとの認識が高まったからである。さらに2004年から始まった栄養教諭養成カリキュラムに重要と思われる科目の一つとして情報機器の操作が挙げられる。つまり、教育現場で期待される栄養教諭が教育指導や業務をこなすためには、コンピュータを活用できることが必要不可欠であるとの考えである。本稿は栄養教諭が情報機器を活用して食育を行うためのカリキュラム開発と実践の試みである。この試みは複数年の児童が受講しているにもかかわらず、情報機器を活用することによって学習効果の手応えが感じられた。どのように情報機器を活用すれば、より効果的な食育活動が行えるのか、その実践経過を報告する。

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• J-GLOBAL(科学技術総合リンクセンター)のサービス向上への取組み:
  —ヒアリングに見るサービス拡充の方向性—
  植松 利晃, 松邑 勝治, 黒沢 努, 加藤 治
  p. 55-60
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.55.0
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  独立行政法人科学技術振興機構(JST)ではイノベーション創出貢献型情報提供サービスとして、J-GLOBAL(科学技術総合リンクセンター)ベータ版を2009年3月30日より公開した。リリースから現時点までのアクセス状況からはGoogleによる人名検索結果からのアクセスが多く、研究者等の人物探索ツールとしての利用の一端が窺えた。ユーザヒアリングからは登載情報の充実、連携の充実、関連精度の向上といった3つのアプローチが示唆され、これらに対する改善についてまとめ、中でも関連精度の向上におけるJSTが持つ用語辞書を活用した関連度計算手法の改善と、JST文献データベースを使った人物探索や人物に着目した計量書誌学的研究に資するための著者名寄せ技術の開発と名寄せ辞書構築の取組みについて紹介する。

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• 臨床試験情報サイトの有用性に関する検討
  夏原 やよい, 鄭 兆雄, 大野 薫, 竹中 康平, 中野 敦子, 市岡 剛宏, 中江 貴彦, 松尾 政芳, 石田 修, 清玄寺 雅媛, 本 ...
  p. 61-64
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.61.0
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  日本製薬情報協議会(Pharmaceutical Information Association of Japan，PIAJ)関西支部で，無料のWEB上臨床試験情報サイト(ClinicalTrials.gov，等)の有用性についての検討を行った。まず25のサイト(表1参照)を収集し，医薬品・臨床試験の登録数，検索機能等から一次評価を行った。次いで更に情報収録状況を調べたい11サイト(表2参照)を選択し，開発段階がPhase3以上の23薬剤の収録状況を横断検索する方法で二次評価を行った。

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• 「索引」を利用したデータベースの効率的な検索
  —各種データベースの索引の特徴を考慮した効率的な検索方法の検討—
  井上 瑠美, 川島 弓子, 加藤 千賀子, 江口 佳人, 高橋 和之, 谷口 直秀
  p. 65-69
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.65.0
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  本研究では、データベースの「索引」に注目し、シソーラスを中心としたキーワード検索の手法につき文献データベース－(ケース1)と反応データベース－(ケース2)につき具体的テーマを用いて検討した。(ケース1)文献データベースとして、通常では検索し難い概念をなるべく網羅的かつ的確に収集する方法を検討した。具体的にはMEDLINE,CA等バイオ系データベースを用いて最近注目されている“Omics”関連文献を題材とした。各データベースでのキーワード付与、索引方法の違いを調べ、シソーラス構成の特徴をまとめた。これらを考慮しキーワード群を検討した。(ケース2)反応データベースであるCASREACTを用い、4種類の具体的反応の構造検索結果を基にキーワード付与状況と索引の関連性をCA索引も含めて比較し、収載基準、索引の特徴についてまとめた。尚、本研究は日本FARMDOC協議会(通称JFA)2008年度における索引研究会(キーワードグループ)の研究成果である。JFAでは製薬関連分野の各種情報調査、管理、利用に関する技術向上を目的とした活動を行っている。

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• 中国・台湾および韓国特許庁データベースの全文検索機能とその活用
  伊藤 徹男, 沖 祥嘉
  p. 71-74
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.71.0
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  韓国特許データベース(KIPRIS)、中国特許データベース(CNIPR)に次いで2008年7月には台湾特許庁の特許データベースでも明細書全文からの検索(要約だけでなく特許請求の範囲(クレーム)や発明の詳細な説明(明細書全文)も)が可能となった。これら3特許庁関係特許データベースの書誌の収録については、既にいくつかの報告があるが、抄録やクレーム、明細書全文の収録状況については未だ報告されていない。本報告では、これらのデータベースにおける抄録・クレーム・明細書全文の収録状況について報告するとともに、収録が遅れており、収録のタイムラグも大きい商用データベースのアジア3特許庁における最新特許情報収集の問題点と各特許庁関係特許データベースの活用について提案する。

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• 米国特許分類の研究:
  —分類の探し方と階層分類—
  山崎 登和子, 立石 博道, 加藤 久仁政, 本美 勝子
  p. 75-79
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.75.0
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  米国特許を検索するには国際特許分類(IPC)でなく米国特許分類(USC)を使用すべし、と一般にいわれている。しかし、USCは探し方が難解であり、検索式を作成するのが容易ではないともいわれている。今回、USCに関して以下の点を検討した。
  1)USCの探し方。米国特許商標庁のホームページのほか各種データベース・テクニックを使ったUSCの探し方。
  2)USCの階層分類。
  その結果、種々の方法でUSCの探し方と使用上の注意点を理解することができた。また、3分野階層分類のうち化学分野の内容確認と優先順の検証も行ったので報告する。

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• 初心者のサーチャーは何故、特許情報の検索で困るのか？
  —原因と解決法の見える化—
  桐山 勉, 長谷川 正好, 川島 順, 都築 泉, 藤城 享, 田中 宣郎, 藤嶋 進, 濱崎 聡子
  p. 81-84
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.81.0
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  SIG-パテントドクメンテーショングループの活動成果を報告する。INFOPRO2008のトーク&トークを聞いて、検索技術者の若い人が育たない原因と責任の一つがベテラン側にもあるのでないかという反省をスタート点にすえた。ディベート方式とTOSAR型育成カリキュラム方式の二つの手法にて、8ヶ月間にわたり検討を繰り返した。検索操作テクニック中心ではなく、俯瞰逆算することにより、当初あまり意識していなかった今迄とは異なる視点と観点の原因が見える化された。活動を通して浮かび上がって来た解決法を図解にてSIG部会の活動報告を行う。

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• 計測情報に特化した実用的な情報システム構築の試み
  前田 英司, 菖蒲 一久, 安達 芳雄, 西久保 桂子, 野間 弘昭
  p. 85-88
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.85.0
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  実用的な情報を提供する情報システムにおいては、必要かつ十分な最小量の情報を、端的に提供することが重要である。インターネットの利用も「閲覧のみ」から「発信・参加する」という段階にあり、Wikipediaのような「次に資するような情報」を皆で作り上げていくような例もある。研究開発においても分野の融合した部分での新しい発見や展開が多く見出されており、こういった形での情報共有による協力関係は時代の潮流である。一方、特に研究関連の情報においては、情報源の膨大さによる絞込みの困難さ等の理由で検索に不都合が生じるケースは少なくない。そこで、既存のデータベースや各種情報をピックアップし、計測情報に特化した小規模の研究情報提供システムの構築を、オープンソースのMindTouch Core(旧名称：DekiWiki)を利用して試みた。今回はプロトタイプ構築までの経緯や試行錯誤について報告するとともに、今後の展望についても示す。

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• 業界動向を把握するためのデータベース運用:
  —創薬シーズ・基盤技術アライアンスネットワークを事例に—
  吉川 徹, 西脇 美奈子
  p. 89-93
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.89.0
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  各業界における研究開発動向は、機密性の観点からそれを把握することが難しい。一方、その機密性ゆえに、各社はそれを得たいと考えており、この二律背反する課題を解決できれば、業界全体ならびに各社の研究開発活動の促進剤となり得る。大阪商工会議所が運営する創薬シーズ・基盤技術アライアンスネットワークは、個社情報の機密性を保持しつつ、製薬業界の研究開発活動の全体傾向情報を提供するサービスを試験運用しており、この事例をもとにその解を考察する。

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• トピックに依存した論文ランキング:
  —学術論文引用ネットワーク分析—
  岡本 洋, 坪下 幸寛, 園田 隆志
  p. 95-99
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.95.0
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  引用関係から個々の論文の重要度を定める最も単純な方法は、被引用数を数えることである。より精度の高い重要度の定め方に、どれ位重要なものからどれ位多く引用されているかを考慮するものがある。しかしながら、論文の重要度とは本来、それが参照されるトピックに応じて変化するものである。本講演では、個々の論文の重要度を引用関係に基づいてトピック依存的に分析する方法を提案する。この分析を個別PC上で実行するアプリケーションを開発したので、それをあわせて紹介する。

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• 学術誌における著作権規定への提案:
  —国内学会誌における著作権の取り扱い調査結果および著作権規定の方向性の検討についての報告—
  日高 真子, 田寺 一暁, 久保田 壮一, 宮川 謹至
  p. 101-104
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.101.0
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  独立行政法人科学技術振興機構(JST)研究基盤情報部で、国内の学術研究団体から発行される学術雑誌における著作権の取り扱いについて調査を行い、著作権の取り扱いに関する方向性を検討した。本発表では、調査結果について報告し、検討により得られた著作権規定のひな型を提案する。また、このひな型の特徴や全体像、留意事項についても説明する。

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• 戦後、日本国内における理工学図書の海賊版
  鈴木 ひとみ, 山本 昭
  p. 105-109
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.105.0
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  戦後日本国内で、外国の理工学図書の海賊版が作られ、広く使われていた。1980年代には姿を消した。広く流布していたにもかかわらず、その非合法性から実態が記録されることはなかった。本研究では、新聞記事等の文献、実際にそれらに接した研究者からの聞き取り、実物を入手しての原本との比較の三つの面から、物理的特徴、原本入手から、発注、印刷、頒布までの作成・流通過程等の実態を明らかにした。

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• XMLに基づいたバイオインフォマティックスデータベースの構築
  宋 長新
  p. 111-116
  発行日: 2009年
  公開日: 2009/10/01
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2009.0.111.0
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  統一されていないデータ構造は情報抽出プロセスやデータ統合によるバイオインフォマティクス(生薬情報)の著しい妨げとなっている。ここで重要な問題は開発のための標準化である。本稿ではバイオ情報ベースを提供するプロジェクトにおいて、XMLに基づいたプラットフォームの枠組みを提案する。この提案は次に述べる機能を備えている。
  (1)データフォーマット変換ツールを用いて、異種の様々な生物学的なデータソースをデータ変換し、独立したデータベースファイルとして直接データウェアハウスにロードすることができる。それを実現するためには、様々なデータソースを統一したデータとして、リレーショナルデータベースのデータに変換することである。
  (2)現在のデータソースから行うには、対応するエントリに、同様または別のデータベースに特定の関係をデータエントリ内のエントリにチェックアウトすることが可能である。
  (3)データ統合では、垂直統合と水平統合の方法を用いている。垂直統合では、データソースの優先度や信頼に基づいて優先度を決定している。水平統合では、データを統合するにあたって補完性の規則を採用している。

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