情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
検索
詳細検索
OR
閲覧
検索
第7回情報プロフェッショナルシンポジウム
選択された号の論文の25件中1～25を表示しています
すべての抄録を表示する
    • |<
    • <
    • 1
    • >
    • >|
セッションA1 特許情報1 (特許調査)
A11
  • 検索報告書の研究1 -Fターム検索-
    —Fターム検索を対象とした発表—
    谷口 直秀, 今井 奈月, 高浜 彩乃, 小林 尚美, 藤田 江里, 鶴森 熊子, 中村 文胤
    p. 1-3
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.1.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    日本FARMDOC協議会(JFA)での「検索報告書研究会」の研究結果を発表する。1989年から特許庁は、審査処理効率の向上を目標に先行技術調査の検索外注を本格的に開始した[1]。医薬系分野では、(1)工業所有権協力センター(Fターム検索)と、(2)化学情報協会(化合物の構造検索)の2箇所が主な外注先であり[2]、外注検索の結果は検索報告書として全て公開されている。本発表では、(1)工業所有権協力センター(Fターム検索)の検索報告書[3]を対象に、製剤関連特許を抽出し、Fタームの選定方法、キーワードの使用方法、検索者による調査件数差、補正を考慮した検索範囲の適正性等を検討した結果を報告する。さらに、拒絶理由通知書の引例と、検索者が行った調査結果を比較し、調査官の引例と拒絶理由引例とに相違がある場合について、検索者の検索式を分析するなどの考察を行う。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (197K)
A12
  • 検索報告書の研究2 -構造検索-
    —化学物質特許出願を対象とする化学構造検索の研究—
    下川 公子, 安藤 敏, 岡 紀子
    p. 5-9
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.5.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    日本FARMDOC協議会(JFA)での「検索報告書研究会」の研究結果を発表する。特許庁は1989年から、審査処理効率の向上を目標に「工業所有権に関する手続き等の特例に関する法律」に基づき、先行技術調査の検索外注を開始した。医薬系分野では、(1)工業所有権協力センター(Fターム検索)と、(2)化学情報協会(2005年開始、化学物質の構造検索)の2箇所が主な外注先であり[1]、外注検索の結果は「検索報告書」[2]として全て公開されている。本発表では、社団法人 化学情報協会の「検索報告書」を対象に、化学物質関連特許出願を抽出し、審査のための先行技術文献調査としての深さと広さを検討した。特に、「検索報告書」と特許庁の拒絶理由通知書を比較し、外注先検索者のスクリーニングサーチの結果へ特許庁審査官による拒絶理由通知書の引例の追加がある場合について、部分構造検索式の作成、サブセット構造検索による絞り込み、キーワードの選定と絞り込み、などについて精査した。その結果、特許庁の新規性調査および進歩性調査の考え方を確認できたことにより、今後の自社内での特許出願前調査、特許出願戦略に生かすことができると思われる。さらには、化学物質の調査で見落としがちな問題点を認識することができた。[3]
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (271K)
A13
  • 概念検索の効率的活用例
    藤井 康輝, 都築 泉
    p. 11-14
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.11.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    専門知識を持たないエンドユーザーが、特定の分野の特許出願を包括的に検索するのは困難である。その理由は、検索対象の技術分野に付与されているFI等の特許分類を調べる事には不慣れであり、検索に用いることは難しく、また検索式の作成に必要な演算子の用い方の知識も乏しいからである。今回、特許出願の検索において、技術主題には詳しいが、検索に関する専門的な知識を持たないエンドユーザーにとって、より包括的な検索が行えるように、従来型演算子を用いる検索方法とは異なる概念検索を利用して、調査対象とする技術分野の特許出願を効率よく検索する方法を提案する。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (163K)
A14
  • 国際公開時のIPC未付与状況と特許データベースへの影響
     
    森谷 史江, 久富 雅男, 山崎 勇二, 田口 明子
    p. 15-19
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.15.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    企業活動のグローバル化などの理由により特許協力条約(PCT 出願)を利用した外国出願件数が増加している。調査においても、国際公開特許を含めた外国特許調査を実施することが多くなっている。しかし、最近、国際公開公報の国際特許分類(IPC)の項目に”Not classified”と記載され、IPCが付与されていない公報を見かけることが多くなった。本研究では、国際公開時におけるIPC未付与状況、特許データベースのIPC収録状況、さらに、遡及検索と新着情報収集のSDIに分け、検索における影響を考察した。なお、本検討は日本PLASDOC協議会2009年研究会における活動成果である。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (199K)
セッションB1 学術雑誌
B11
  • MEDLINE 収録 国内医学雑誌の分析:
    —電子化状況とインパクトの変化を中心に—
    松田 真美, 黒沢 俊典, 林 和弘
    p. 21-25
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.21.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    MEDLINEに収録されている日本の医学雑誌を対象に、電子ジャーナル化の状況と雑誌のインパクトの変化を中心とした現状分析を行った。分析対象としたデータは、NLMのJournalDatabaseにて、「発行国が日本とされているカレント誌」との条件でヒットする162誌である。162誌中、全体の93%、149誌が電子化されており、うち110誌が国内プラットフォーム、39誌が海外プラットフォームに登載されている。これらの内訳などの現況を集計した。162誌のうちISIデータベースにも収録され、インパクトファクター(IF)を持つ雑誌は62誌で、IFの平均値は1.42である。1996年の調査によると、MEDLINEとISI双方に収録されている雑誌は35誌で、IFの平均値は0.649であり、ここ十数年の間に大きく上昇している。IF値を押し上げた一つの大きな要因として、電子ジャーナル化によるビジビリティ(アクセシビリティ)の向上があることが推測される。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (208K)
B12
B13
  • 図書館情報学分野の雑誌論文に参照されたインターネット文献の入手可能性の分析
    藤田 節子
    p. 33-36
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.33.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    近年、学術論文の参照文献において、ネット情報源の使用が増加している。Webページは更新や消失が頻繁に行われるため、ネットからの参照文献は、読者が後年になって入手できるとは限らない。本調査は、2007年と2005年に刊行された図書館情報学関係学術誌4誌に掲載された論文の参照文献のうち、ネット情報源を使用した858件に記述されているURLにアクセスし、その文献を入手できるかどうかを調べた。その結果、2007年では28％、2005年では41％のネット文献が見つからなかった。文献の種類やトップドメイン名の種類による違いも調べた。記述されたURLで見つからなかったネット文献を、さらにサイト内検索や検索エンジンなどで探索すると、2007年は89％、2005年では82％が入手可能となった。参照されたネット文献の保存、サイト運営者の適切な管理運営、著者の的確な引用と、書誌事項の正確な記述が入手可能性を高める。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (190K)
B14
セッションC1 情報と教育研究
C11
  • 学術論文からの英語表現集の自動生成
    松原 茂樹, 酒井 佑太, 小澤 俊介, 杉木 健二
    p. 41-45
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.41.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    英語論文のライティング支援を目的に、英語表現集を自動生成する方法について述べる。学術機関リポジトリやオンライン論文集など、学術論文がインターネット上で流通しており、論文データを再利用するための環境が整ってきている。論文データから論文作成に有用な表現を獲得する手法を開発し、その性能を評価した。本手法により、英語表現を大規模に収集できる。対象となる論文データを選別することにより、分野に特化した表現集の生成も可能となる。自然言語処理分野の学術論文から表現を抽出し、英語表現検索システムSCOPEを構築した。SCOPEでは、キーワード入力により論文に頻出する表現を検索できる。英語表現を使用する際には、実例を参照することにより、その表現の出現頻度や文脈を考慮することができる。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (294K)
C12
  • 初等教育向け教材作成支援サーバーの構築と運用
    田中 雅章, 大森 晃, 根来 方子
    p. 47-52
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.47.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    教育の現場において、電子黒板や液晶プロジェクターなどの機器が導入され、ICTを活用するより充実された教育環境が整えられた。しかし、これらの機器を教育機器としてその機能を最大限に発揮するには、その機器の能力に応じた教材作りが必要不可欠である。この支援サーバーの特徴としてはDBが2つあることである。ひとつめのDBは、これまで作成した作品を収録してアーカイブとして蓄積している作品ライブラリーである。これまでは作成された年代順に収録していた。しかし、毎年蓄積するにつれて収録数が増大し参考となる作品を探すのが容易でなくなってきた。参考としたい作品を検索しやすくするために作品の目的別に分類し直した。2つ目のDBは、教材を作成するための素材ライブラリーである。これは当初、単純にカラーとモノクロの素材に分類し、ビューアーで確認しながら選択するものであった。しかし、素材の数が増加するにつれて必要とする素材を探すのが容易でなくなってきた。これも検索をしやすくすることを念頭に、想定される指導分野別に分類し直している。本稿は初等教育において欠かすことのできない教材作りを支援するサーバーの構築と運用の実践報告である。教員養成課程の学生に模擬授業教材を作成させる演習でこの支援サーバーを運用した。その際に支援サーバーの機能を使い、その実用性を確認した。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (414K)
C13
C14
  • 学生の情報機器利用の現状とキャリア教育における情報活用能力の育成
    辰島 裕美
    p. 57-61
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.57.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    2003年度より高等学校の普通科で情報教育が必履修科目となり、2006年から情報を学んだ学生が大学に入学するようになった。これを受けて、大学では情報リテラシー等の科目は不要になるとも言われた。しかし、情報機器やアプリケーションソフトを利用する能力は、学生間で差が目立つようになってきた。大学の情報基礎教育は再考の時期に来ているであろう。一方、大学1年生の情報機器利用調査で、50.7%の学生が自分専用のPC(パソコン)を所有してないと回答した結果がある。本稿では短期大学での授業の一例から、PCをどのように利用した授業をしているか具体的に提示する。また、指導上PCやインターネットを利用した結果、どのような教育効果が得られたかを明らかにする。その上で、自分専用のPCがあると、学習の進行や指導の効果のほかに、どのような影響があるのかを考察するものである。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (260K)
セッションA2 特許情報2 (解析・評価機能)
A21
  • 技術文献情報と特許情報の間にある情報的な意義に関する研究:
    —「植物プラスチック」を例に技術動向分析を行い、その比較検討から情報に潜む性質を探る—
    有賀 康裕, 小野澤 実, 新井 喜美雄, 落合 圭, 川井 千香子, 宍戸 範生
    p. 63-67
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.63.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    特許マップに反して技術文献マップは事例も少なく、十分な評価が確認できていない。本研究では、特許と技術文献を比較的に捕らえて分析を行った。その結果、「特許側から見て1年半前の情報」、基礎研究から製品開発や応用開発の段階へ進む際にある障壁いわゆる「デスバレーの問題」などと関連する情報が得られた。さらに、この「デスバレーの問題」は、技術開発から製品化に至っていない技術文献側に存在する技術情報またはアイデア情報などを示すものであり、それ自体が今後の応用開発または製品開発へのネタ情報になり得るものであった。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (320K)
A22
  • 特許評価・分析ツールの事例研究
    —Biz Cruncher(パテントリザルト)を使用した事例研究—
    吉野 孝, 藤城 享, 桐山 勉, 都築 泉, 長谷川 正好, 川島 順, 田中 宣郎, 藤嶋 進
    p. 69-73
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.69.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    近年、企業における特許情報の評価・分析の重要性はますます高まっている。特許情報は膨大なこともあり、書誌情報やテキストマイニングを利用した評価・分析が主流となっている。その中で、特許1件単位でその特許の注目度などを基にして自動的に評価値を設定し、その評価値をマクロ的な特許情報の評価・分析に利用する新たなサービスが提供された。そこで、このサービスと従来型のパテントマップとの活用の事例研究を通して、特許情報解析の一つ方向を考える。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (428K)
A23
  • 特許解析機能を有する新検索システム PATENT INTEGRATION
    伊藤 徹男
    p. 75-78
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.75.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    検索した特許情報をダウンロードすることなく、テキストマイニングなどで解析できるツールが登場した。単なる統計解析やテキストマイニングができるパテントマップツールではなく、検索結果を表示して閲覧(査読)する機能なども優れている。登場して間もないため、各種の機能が充分知られていないので、検索機能、表示・閲覧機能、印刷・出力機能、解析機能ごとに詳細に検証した結果を報告する。尚、本報告は、2009年度の日本PLASDOC協議会オンライン研究会の活動の一部である「無料で検索できる特許データベース(外国編)」の中から抜粋したものを修正報告するものであることをお断りしておきたい。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (301K)
セッションA3 特許情報3 (教育、アジア特許データベース)
A31
  • 特許情報調査の教育方法の研究
    —指南車プログラムの応用—
    桐山 勉, 長谷川 正好, 藤城 享, 都築 泉, 川島 順, 田中 宣郎, 吉野 孝, 藤嶋 進
    p. 79-82
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.79.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    特許情報の調査にはベテランと初心者に差があることに注目し、ベテランの頭の中を参照的に見える化する教育・啓蒙の方法を研究した。特許調査の技術は少し複雑でいくつものケーススタディーがあるのでE-ラーニングよりも枝分かれ対応が可能な指南車プログラムの応用可能性の検証を研究した。特許情報検索教育の超具体化見える化教育・啓蒙の一つの新しい方法として位置付けた。E-ラーニングよりも新しい世界的にも例がない教育方法と位置付けている。特に、指南車プログラムでは全体の見える化をナビゲーション・フロー図・システムで必ず最初に基本フロー図を作成する必要がある。また、必ずスタート点と多数の分岐点と完了終点(END)が設けてある。そのために、色々なケーススタディーの途中で自分の立つ位置が解らなくなるという迷子症候群にはならない。この点が指南車プログラムの最大の特長であり、お手本を参照しながらの検索実務を演習的に履行しうる可能性がある。この点の検証研究を報告する。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (329K)
A32
A33
セッションB2 情報システム構築1
B21
  • 図書館業務および図書館システム統合の成功事例
    —原子力二法人の統合による図書館員の経験から—
    武田 志穂, 米澤 稔, 深澤 剛靖, 清藤 妙子, 小野瀬 貴利, 皆川 隆司, 横山 大輔
    p. 95-99
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.95.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    独立行政法人日本原子力研究開発機構は2005年10月に日本原子力研究所と核燃料サイクル開発機構を廃止、統合して発足した国内最大規模の原子力研究開発機関である。旧二法人はそれぞれが異なる組織体制・運営方法で図書館業務を行い、図書館システム、所蔵目録データベースを独自に整備・運用していたが、統合を機に施設やシステム等の統合を実施し、一元的な組織・体制の下で図書館運営を実施する体制を整え、業務の効率化を図ることができた。本報告では二法人の図書館業務・システム・データベースの統合に係る経験、各種システムの概要について報告する。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (236K)
B22
  • 病院図書室と臨床研修センターとの連携
    大岩 美恵子
    p. 101-104
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.101.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    2004年4月から「新医師臨床研修制度」が必修化され6年が経過したところで、2009年5月に卒後臨床研修制度も改正された。これによって臨床研修プログラムにおける基準が緩和され、研修医募集定員における都道府県別の上限設定などの見直しが行なわれた。聖隷三方原病院(以下、当院)は、「基幹型臨床研修病院」の指定を受け、毎年一定数の研修医を受け入れている研修病院であるが、研修医のプライマリ医療研修の支援をこれまで以上に強化する為に、2010年3月に新たに「臨床研修センター」を設置することになった。聖隷三方原病院図書室(以下、当室)も研修医支援のためのサービス内容を見直し、「臨床研修センター」との連携によって、研修医への支援をより効率的・効果的に行なえないかを模索した。本稿では、その背景も含めて当室の図書室サービスの現状と課題を報告する。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (214K)
B23
  • 博物館におけるスマートフォンを利用した収蔵資料に関する作業と記録のシームレス環境の構築:
    —ASP 型収蔵品管理サービス(Museum Databank)活用による収蔵品管理業務記録の可能性—
    阿児 雄之, 遠藤 康一, 林 太一
    p. 105-109
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.105.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    博物館や美術館では、収蔵資料自身のデータベース整備も必要であるが、点検管理・展示・貸出などの日常的作業情報の記録こそ、収蔵資料を取り扱っていく上で不可欠な情報群である。現在、「ミュージアム資料情報構造化モデル」をはじめとする学芸業務の記録モデルの策定や、Cloud ComputingなどのICT技術の利用が進められているものの、現実的なソリューション事例は数少ない。このような状況に対し、発表者らは、作業従事者を主体とする収蔵品に関わる作業を実施した「その場」「その時」での作業記録を可能とする環境の構築を目指した。本提案環境は、スマートフォンに代表される携帯端末とASP 型収蔵品管理サービスを融合させたシステムであり、展示空間での状態確認や修復室での修復履歴管理など、作業従事者に応じた情報管理が可能となる。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (234K)
セッションB3 情報システム構築2
B31
B32
  • 高精度研究者人名名寄せによる効率的な研究成果情報の集積方法
    山田 智之, 西 信能, 佐藤 友思, 棚橋 佳子, 渡辺 麻子, 松邑 勝治, 黒沢 努, 矢口 学
    p. 117-122
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.117.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    研究者や研究機関を俯瞰的かつ公正に評価する上で、研究者や研究機関が発表した論文・特許等の成果情報が網羅的かつ正確に収集されていることは重要である。しかしながら、これまでにも成果情報の収集について様々な取り組みがなされてきたにもかかわらず、研究者から自己申告された情報や研究者所属機関が把握している情報のみに基づいたデータベースは漏れが多く、特定の研究者や特定の研究機関についての成果情報が集積されるにとどまっている。本研究においては、科学技術振興機構がこれまで集積してきた国内の書誌情報約2200万件、公開公報約600万件、MEDLINE約1600万件に記載されている延べ約1億6000万名の研究者名について、表記ゆれのある同一人物や同姓同名の別人を判定することによって研究者名の高精度な名寄せを実現し、研究者ごと、研究機関ごとの研究成果情報集積の効率を向上させる方法を提案する。名寄せを行うに当たっては、研究者氏名、共著者・共同発明者、所属機関名、研究内容・出願内容等の基本的な情報に加えてトムソン・ロイターのWeb of Science(TM)が集積したメールアドレス情報、引用・被引用関係情報等を用いることによって、より高精度な名寄せが実現した。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (238K)
B33
  • 科学技術文献を対象とする日中・中日機械翻訳
    —日中・中日言語処理技術の研究開発 その1—
    井佐原 均, 黒橋 禎夫
    p. 123-127
    発行日: 2010年
    公開日: 2010/11/01
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2010.0.123.0
    会議録・要旨集 フリー
    抄録を表示する抄録を非表示にする
    独立行政法人情報通信研究機構(NICT)、京都大学、東京大学、静岡大学、独立行政法人科学技術振興機構(JST)は、アジア言語に関する機械翻訳の実現を目指し、その第一歩として、特に科学技術の進展が顕著である中国を対象に、科学技術文献を対象とする機械翻訳システムの開発研究を行うこととし、平成18年度から22年度までの5か年計画で、科学技術文献を対象とする日本語と中国語の間の双方向の機械翻訳システムのプロトタイプ開発を、科学技術振興調整費・重要課題解決型研究等の推進「日中・中日言語処理技術の開発研究」として実施している。翻訳手法としては構文情報を活用した用例翻訳手法を採用しており、翻訳エンジンの開発と共に、大規模な用例（対訳）データベースの開発、中国語解析システムの開発、評価手法の検討を併せて行っている。
    抄録全体を表示
    PDF形式でダウンロード (367K)
B34
    • |<
    • <
    • 1
    • >
    • >|
feedback
 Top