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第9回情報プロフェッショナルシンポジウム
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セッションA1　特許１
A11
  • 中国実用新案情報の実態
    伊藤 徹男, 乾 智彦, 佐武 正紀, 吉居 未来, 角田 朗
    p. 1-5
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.1.0
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    “中国の実用新案は個人出願人によるものがほとんどで把握が難しい！”など誤解も多い。中国国家知識産権局（SIPO、以下、中国特許庁と呼ぶ）の有効実用新案ランキングなど統計データが公表されているが、データが正確とは言えない面もある。中国の実用新案について個人出願人の動向、審査経過情報や中国特許庁統計データを解析することでライセンス、質権設定などの情報、および二重出願の実態について調べた。
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A12
A13
  • Derwent World Patent Index 抄録の評価
    —（日本特許の抄録について） —
    松谷 貴己, 岡 紀子, 小林 伸行, 加藤 久仁政
    p. 13-17
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.13.0
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    世界４７カ国の特許を収録した Derwent World Patent Index (以下 DWPI) は、サービス開始時から数十年間は、購読者 (Subscriber) 向けに独自の抄録・分類の付与・化学分野固有の索引 (Chemical Fragmentation Code、Manual Code) 等の会員制二次特許抄録誌であった。近年は、DWPI のオンラインサービスの普及に伴い非会員にも一定の条件のもとで提供されるようになり、DWPI の利用は非会員の間にも大きく広がった。しかし、近年の全文検索システムの普及拡大と DWPI のような高付加価値型の二次データベースを使いこなせる人材育成の遅れ等により、DWPI の正確な価値の継承が危惧されている。DWPI と比較的長く関わった日本アグケム情報協議会メンバーで DWPI 抄録の評価を日本特許公報を例に検討した。特に、DWPI の構造化抄録の中で化学系技術分野共通のフィールド、Novelty、Advantage、Use について評価検討した。
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セッションB1　情報評価・分析
B11
  • 企業技報の引用解析
    — ～技報の引用情報から何が見えてくるのか～ —
    黒沢 努, 堀江 隆, 伊藤 祥, 住本 研一, 伊藤 多一, 岩崎 哲, 西村 勇, 李 星愛
    p. 19-23
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.19.0
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    企業技報は、企業の CSR やブランド戦略、営業ツールとして刊行される一方で、各記事は特許出願後や学会発表後に関連記事が掲載される等、技術情報として、技術が製品化されていく流れを追うための重要な情報ソースである。すなわち、企業技報はイノベーションの出口側における情報が掲載されていると考えられ、これらの引用情報を解析することで、企業が技術開発において、どのようなリソースを参照し、どのような機関とコミュニティを形成しているか、その関連性を解析することが可能と考えられる。そこで、本調査では、企業技報の引用情報を約 10 年分（413 誌、約 35,000 記事、約 250,000 引用情報）遡って入力し、出来る限り JST 所有の書誌情報との同定を試み、引用情報の解析を試みた。企業技報には、各業界の専門雑誌が引用されており、また、大学発の成果を企業が引用し、さらに大学や高専等で引用される等、産学の研究成果が循環型で融合されていることが分かった。
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B12
  • 日本及び海外企業（電機系・化学系）の論文発表状況の調査及び比較検討
    佐藤 正樹, 加藤 治, 堀江 隆, 川村 剛, 真銅 解子, 高橋 昭公, 芳賀 みのり
    p. 25-30
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.25.0
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    2000 年代に入り、日本の企業による論文発表数が減っているといわれている。文部科学省科学技術政策研究所での研究でも、国内企業の論文発表件数は減少していると発表されている。しかしこれまで、日本国内で発表されている論文数の分析や、その結果と国内特許を合わせた分析は、ほとんど実施されていない。そのため JST と INFOSTA では、国内資料も含めた、電機系と化学系企業の論文発表および特許出願の状況調査を試みた。まず JDream II と PATOLIS を使用して、電機系と化学系企業の論文発表、特許出願状況を調査した。また、企業が投稿した論文誌等の科学技術資料の種類も調査した。科学技術資料は、分野、査読の有無、業界での注目度により分類できるため、企業が多く投稿する資料を分析した。さらに、今回調査した結果を基に、論文件数および特許出願数と社会情勢の比較等、調査した企業研究開発の状況を考察した。今後、他業種の企業の論文発表数調査や、企業内部の技術分野別の動向等、調査していきたい。
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B13
  • 学術論文情報特性の経年変化
    — 「引用評価の信頼性」の前駆研究 —
    仲本 秀四郎
    p. 31-36
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.31.0
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    引用評価信頼性研究の試料に選んだ学術誌の情報特性に興味ある現象を観測した。すなわち 1960 年より 2010 年、50 年間の情報データで、論文数・著者数・引用数の分布と変化に特徴があり、たとえば複数著者の増加の変遷、1980年代学術論文の生産停滞をとらえた。CAS, SCI データと比較した結果、論文数が指数関数的に増加した経緯の中で、1980 年代に停滞した特徴が引用数の変遷にも見られ、その間の相関度の高さ、引用の刊行年分布との対比から、引用挙動と評価の親近性も明らかにした。
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セッションC1　情報システム・人材
C11
C12
  • 情報担当者の現状とその分析
    — 情報担当者の地位向上を目指した評価の為のアンケート調査報告 —
    小山 憲司, 小河 邦雄
    p. 43-47
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.43.0
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    情報科学技術協会は、インフォプロとしての情報担当者の地位向上に資することを目的として、情報検索能力試験を実施している。しかし、近年、その受験者は減少傾向にある。情報担当者の置かれた立場が、情報技術の発展や社会環境の変化に大きく影響を受けていることがその背景として考えられる。本発表では、試験合格者へのアンケートおよびインタビュー調査によって、情報担当者を取り巻く現在の環境を明らかにするとともに、今後目指すべき方向、期待される役割等について考察する。
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C13
  • 地域活動の必要性と問題点
    — アウターネットの会（筑波地区情報交流会）からの考察 —
    隈 千枝, 土谷 久, 島崎 憲彦, 今井 啓祐
    p. 49-53
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.49.0
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    茨城県つくば市内の製薬企業の図書・情報担当者の集まりとして発足したアウターネットの会の16年に及ぶ活動事例を紹介し、地域活動の必要性と問題点についてまとめた。IT技術が進歩した現代においても、ワンパーソン化しているライブラリアンやインフォプロにとって、人と人とのネットワークが重要であることに変わりない。地域活動のメリット・デメリットを分析し、地方における地域コミュニティの在り方について考察する。
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セッションA2　特許2
A21
  • 中国特許調査の課題と教育に関する研究
    — 多観点（利用 DB、機械翻訳、集約ツール等）からの課題研究 —
    桐山 勉, 川島 順, 藤城 享, 吉野 孝, 長谷川 正好, 田中 宣郎, 栗原 健一
    p. 55-60
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.55.0
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    第十二次五カ年計画により中国の特許・実用新案・意匠が2015 年には約二倍（250 万件／年）になり、解析ツールと機械翻訳の問題を解決せずにはもはや取り扱えられない状態になる。2015 年の中国調査に対応するために、フルテキストの電子データを用いて機械翻訳と集約ソフト等の課題について、INFOSTA-SIG- パテントドクメンテーション部会にてこの１年間行った活動を発表する。４つの研究テーマ分野（車椅子、特定医薬品、免震、接点 SW 等）について実務的なプロセス研究を行った。中国言語が解らない状態で、中国人のプロサーチャーに伍するために、中国特許・実用新案調査を中心として７つの目標と３段階レベル（初級・中級・上級）を達成する際の結果と課題を具体的に列挙する。その教育の視点からも考える。
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A22
  • 中国語キーワードを用いた特許情報解析
    — 調査精度向上への応用 —
    安藤 俊幸, 有賀 康裕, 金澤 祐孝, 乾 智彦
    p. 61-66
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.61.0
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    これまで中国特許公報より中国語キーワードを高精度かつ低コストで抽出するのは困難であり中国特許情報解析への応用もあまり進んでいなかった。最近下記(1)の方法で中国特許公報より中国語キーワードを簡単に抽出できるようになり、中国語キーワードを用いた中国特許情報解析に関して下記の検討を行った。
    (1) パテントマップ EXZ による中国語キーワード抽出
    (2) 中国語キーワードを用いた中国特許情報解析
    (3) 英語キーワード解析結果との比較
    (4) 解析結果の中国特許調査への応用
    中国語キーワード抽出は機械系の風力発電分野を対象として確認した。中国特許公報より抽出した中国語キーワードを適切に用いることで調査精度、再現率の向上に有用である。
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A23
  • インド特許調査方法の提案
    — 精度良くインド特許情報を分析するには —
    太細 博利, 中西 昌弘, 安藤 俊幸, 都築 泉, 坂本 泉
    p. 67-71
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.67.0
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    2012 年 4 月 24 日、インド特許庁の IPDL 的な役割を果たすデータベースの検索エンジン IPAIRS Version 2.0 が公開され、インド特許情報を入手することへの利便性が向上した。そこで、アジア特許情報研究会では、インド特許庁が発行する年次報告書、Official Journal of the Patent Office、IPAIRS、その他商用データベースを活用し、インド特許情報の統計値、IPC 分類コードの付与状況など、インド特許情報を分析した。本報告では、出願件数の経年変化、公開件数の経年変化、IPC 分類コードの付与状況などの分析結果と、その数値の留意点についてまとめるとともに、インド特許情報検索手法の検討結果についてまとめた。
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A24
  • 網羅性のある韓国特許調査
    — 網羅的かつ効率的に韓国特許を調査する手法の検討 —
    田畑 文也, 中川 紘子, 沖 祥嘉, 荒牧 佳子
    p. 73-77
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.73.0
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    昨今、新興国特許調査が脚光を浴びている。本稿では韓国の特許調査について検討を行った。韓国特許については、商用 DB（データベース）においては、DB の収録率（特に優先審査特許を含む登録特許）、収録タイムラグ等に問題がある場合が多い。また、通常の英語キーワードを用いた検索では、クレーム以下は検索できない DB も多く、網羅的に調査するのは難しい。韓国特許庁系DBである KIPRIS でのハングルを用いた検索による補完や、商用 DB での、英語とハングルキーワード併用可能なハイブリッド検索による補完を含め、網羅的かつ効率的に、韓国特許を検索する手法について検討したので報告する。
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A25
  • ロシア特許調査におけるデータベースの現状と問題点
    都築 泉, 中西 昌弘, 太細 博利, 安藤 俊幸
    p. 79-82
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.79.0
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    ロシアへの日本企業の進出やビジネスの需要は近年特に高まっており、その根底に関わる特許活動、およびそれに深く関係する特許調査については、昨今、その重要性が特に増しており注目されている。一方で、ロシア特許調査については、英文の抄録やロシア語を機械翻訳して収録しているデータベースもあるが、最終的にはロシア語という扱いにくい言語であることや、ロシア特許庁サイトのデータベースの機能上の問題等のため、扱いにくい情報となっている。これらの現状を踏まえ、ここでは、データベースにおけるロシア特許の収録状況、データベース利用における注意点などの調査を行った結果を整理し、ロシア特許の調査手段についての検討結果を報告する。
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セッションB2 情報システム・流通
B21
  • ＪＳＴ知識インフラ構想における総合同定システムの構築
    — 機関名同定の試行と著者名同定との統合に向けた検討 —
    松邑 勝治, 関根 基樹, 齋藤 隆行
    p. 83-86
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.83.0
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    機関をキーとした正確な検索や分析が容易にできる基盤を整備し企業経営者等の意思決定に資するため、文献情報に記される著者所属機関等を表記に依らず一意に同定し機関情報と紐づける「機関名同定」を試行した。また既に実用化している人名同定（著者名同定）との統合化について検討を行い、それらの実現性を確認した。本検討は、JST がこれまで体系的に整備してきた科学技術情報を RDF (Resource Description Framework) 化し、Linked Data として使いやすく提供する「JST 知識インフラ構想」の一環として行っているものである。
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B22
  • J-GLOBAL サービス設計プロセスの事例紹介
    — 検索行動モデルから見たサービス設計、J-GLOBAL の特徴 —
    國岡 崇生, 植松 利晃, 堀内 美穂, 坂内 悟, 宮村 和実
    p. 87-89
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.87.0
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    2009 年よりβ版として公開を行っていた J-GLOBAL は、2012 年 9 月に正式版がリリースされた。正式版のサービス設計にあたっては、検索行動モデルと J-GLOBAL のサービス特徴・登載データを比較し検証を行ったうえで、コンセプト作成、サービス設計を実施した。同時に、利用者の行動フロー、利用シナリオの設定等を行いサービス設計の検証を行っている。また、正式版の J-GLOBAL では、検索エンジン機能と画面インターフェース側を切り分けて、システム拡張の柔軟性をもつシステム構成となっている。このような J-GLOBAL 正式版の事例をもとに、情報検索のサービス設計プロセスを報告する。
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B23
  • 書誌 XML の自動生成の試みについて
    — 学術論文から書誌 XML を作成する工数の削減 —
    北澤 満, 久保田 壮一, 宮川 謹至
    p. 91-95
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.91.0
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    学術論文を、いち早く、国際標準形式でインターネットに公開し流通させることが、我が国の国際発信力を高めるために強く望まれている。XML の専門知識がなくても、学術論文から書誌情報（メタデータ）を自動的に抽出し、XML 国際標準形式に変換して、これを J-STAGE (JST が運用する電子ジャーナルサイト) に登載し公開・流通させるためのデータ作成の仕組みを試み、書誌 XML 自動生成システムを開発した。良好な結果が得られたので紹介する。
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B24
B25
  • 協調学習のグループ形成支援システムの試作
    奥原 俊, 大塚 孝信, 吉村 卓也, 奥村 命, 橋本 創, 田中 雅章, 伊藤 孝行
    p. 103-107
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.103.0
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    本論文は協調学習のグループ形成を支援するシステムを実装し，その評価を行った．協調学習の背景および CSCL の先行研究から協調学習の課題を述べた．その課題が解決できる手法として，グループ形成の最適化を支援するシステムを提案し実装した．次に実装したシステムの概要，システムの流れ，システムの活用方法を示した．実証実験により，一斉学習，グループ学習，協調学習の授業形態およびグループ形成の違いを比較した．３つのケースの教師への質問・生徒間の質問と課題の評価点・標準偏差から，学習効果を比較・評価し本システムの有効性を示した．
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セッションC2　情報システム・教育
C21
  • 動画の振り返りによるプレゼン技術向上の提案
    田中 雅章, 神田 あづさ, 大森 晃
    p. 109-114
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.109.0
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    プレゼンテーション技術を身に着けるには，さまざまな手法が提案されている。そのひとつに 1960 年代に考案されたマイクロティーチングがある。教育の現場で実践されているものとして PDCA 学習サイクルがある。これは教授法の品質を向上させる方法として経営工学のマネジメント手法を教育に取り入れた教育法である。さらに受講者のプレゼン内容を評価する方法として相互評価法がある。筆者らは，これらの方法を組み合わせてプレゼン技術の向上を実践してきた。しかし，学習者の現状を指摘するだけでは不十分であると思っていた。つまり学習者が自らの問題点を気づかせる，気づきを得られるようにした方がより効果的ではないかと考えたのである。そこで，教育実習経験者のプレゼン映像を模範として，学習者のプレゼン映像とを比較させることを試みた。その結果，他人から問題点を指摘されるよりも，自ら気づいた内容はより詳細に理解できたと思われた。この相互評価において旧来の紙媒体による方法ではなく，パソコンやスマートフォンから入力できる Web による評価システムを実装した。Web による評価入力は評価作業や一連の処理を大幅に改善することができた。まず，評価得点の入力が得点の選択だけですむようになり，評価時間の短縮と作業負荷が軽減された。評価処理においては発表後 3 分程度で評価データ入力が完了されるため，さらに 3 分程度で集計が完了する。発表者の記憶が鮮明なうちに処理された評価結果をフィードバックできるため，より充実したリフレクション活動が実現できた。
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C22
  • キャリア教育と情報リテラシーの授業におけるタブレット端末利用の試み
    — アクティブラーニングの視点から —
    辰島 裕美
    p. 115-119
    発行日: 2012年
    公開日: 2012/10/09
    DOIhttps://doi.org/10.11514/infopro.2012.0.115.0
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    タブレット端末はあらゆる場所で様々な利用がなされ，その様子が報道されている。筆者は，情報教育とキャリア教育を並行して行ってきたが，今回，それぞれの授業で，タブレット端末である iPad を試験的に使う機会に恵まれた。学生の振り返りや感想から，iPad の操作が思ったよりも簡単で自信がついたことがわかった。特段，使い方の説明や練習をしなくても，学生は問題なく iPad を道具として使っており，便利な点と不便な部分を見つけたことから，情報機器を使い分けるという知恵もついたたことが分かった。また，授業終了後には，計画性や協調性，批判的な視点など汎用的な能力が身についたことなどが成果としてあげられた。これは，情報社会への積極的な姿勢にもつながる。本稿は，この授業の内容と教育効果をアクティブラーニングの視点で論じる。情報教育は，今後ますます，これまでの初学レベルの必要性がなくなるが，その発展的方向性への布石となれば幸甚である。
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