情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集
第10回情報プロフェッショナルシンポジウム
選択された号の論文の28件中1~28を表示しています
セッション A1 特許1
A11
A12
A13
  • 橋本 武彦, 脇阪 幸也, 武田 領子, 周 興喜, 青野 祥博
    p. 13-17
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    2012 年度 PLASDOC オンライン研究会では、グローバル特許検索において、抄録系 DB と全文系 DB の検索結果の差について評価を行い、各 DB の特徴を把握することを通して、これまでの主流であった抄録系 DB での検索に代えて全文系 DB 検索へ置き換えることができるかについて検証した。本発表では検証テーマの一つである「ナイロン/ガラス繊維組成物におけるグローバル特許調査」において、検索結果を数値化することにより各 DB の比較検証を行った結果について報告する。検証の結果、抄録系 DB では適合率が高く、特に CA では充填剤について的確な索引が確認された。しかし、組成物分野の特許公報において充填剤は、請求項には上位概念を記載し、詳細な説明中に具体的な物質を記載するケースが多く、抄録系 DB では上位概念のみの索引や、そもそも索引されていないケースが多数存在した。一方、全文系 DB においては相対的に適合率が低く、ノイズが目立ったが、全文系 DB の請求項だけではなく、全文を対象とした検索でしかヒットできない特許も存在することがわかった。
セッション B1 情報システム
B11
  • 櫛田 達矢, 金 進東
    p. 19-23
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    バイオサイエンスデータベースセンターはライフサイエンスデータベース統合推進事業として基盤技術開発、統合化推進の 2 種類のプログラムを実施し、データ統合に必要な技術開発および分野別のデータベース統合を行っている。中でもデータの RDF 化およびオントロジー構築をその主要技術として位置づけ、積極的な研究開発および整備を進めている。今回は、本事業で開発がされている MEO(微生物およびメタゲノムオントロジー)、INSDC オントロジー(国際塩基配列データベースの RDF 化のためのオントロジー)、また、オントロジーを用いたマウス表現型データの国際標準化の取り組みや、生体高分子の立体構造の RDF データで用いられているオントロジー、および国際的なオントロジーレポジトリー BioPortal に登録されているオントロジーの二次利用を促進するオントロジー構築支援ツール OntoFinder/OntoFactory などを紹介する。
B12
  • 小野里 雅彦
    p. 25-30
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    北海道大学においては,平成25年4月に新しい研究者総覧システムへと更新を行った.これまでの大学情報データベースシステムでは,北海道大学に所属する研究者の研究業績データを中心とした各種情報の入力,管理,公開を大学内で完結したシステムで行っていた.更新された新システムにおいては,研究業績情報を JST の運営する ReaD&Researchmap から取得するなど,外部リソースを積極的に活用する構成へと転換したものであり,導入と運用に要する経費を大きく削減するとともに,主要なデータ提供者である大学研究者のデータ入力の手間を大きく低減している.本講演では北海道大学における新しい研究者総覧サービスを実現するまでの経緯を含めて紹介し,今後の利活用に関する展開と課題についても述べる.
B13
  • 村瀬 菜都子, 若林 宏明
    p. 31-35
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    図書館資料の電子化により,利用者が自ら電子ジャーナルなどを自席で利用することが一般的となってきた.利用者の電子ジャーナルへのアクセス作業を軽減することはリンクリゾルバなどの導入により比較的簡便に実現できている.一方,検索ツールにアクセスする作業は依然として非効率なまま残されている.統合検索システムを導入してこの課題を解決することは可能だが,費用対効果の点を考慮すると実際導入することは難しい場合が多い.今回アクセラレータを利用することで検索ツールへのアクセスを簡便にするシームレス検索システムの構築を検討したので報告する.
セッション C1 学術情報1
C11
  • 時実 象一
    p. 37-42
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    わが国の主要な電子ジャーナル・プラットフォーム、J-STAGE, NII-ELS, メディカル・オンラインにおける科学技術分野の学術雑誌の登載数を 2005, 2008, 2013 年にわたり調査した。2013 年における全雑誌中の電子ジャーナルの比率は、和文・混載誌 38.7%、英文誌 95.0%、全体では 45.1% であった。全プラットフォームの登載数の 2005 年から 2013 年の間の増加率は、和文誌 (和英混載誌を含む) が 84.6%、英文誌が 29.2%、全体では 74.1% であった。プラットフォームごとの比較では、J-STAGE の増加が顕著であった。英文電子ジャーナル 326 誌については、43% (140 誌) が海外出版社からのみ提供されている。また、JST、NII-CJP, 医学中央雑誌、JAPIC の各文献データベースの 2011 年収録雑誌数の重複を調べたところ、JST のみに収録されている雑誌数 (567 誌) が、NII-CJP のみ、 医学中央雑誌のみの収録誌 (それぞれ 226 誌、174 誌) と比較して多かった。データベース間の重複では、JST と医学中央雑誌の重複が大きいことがわかった。
C12
  • 松田 真美, 黒沢 俊典, 林 和弘
    p. 43-48
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    2010 年に行った MEDLINE 収録の国内医学雑誌に関する電子化状況を中心とする調査・分析について、2013 年現在の追跡調査を実施した。その結果、下記の内容が明らかとなった。
    ・今回の調査対象である 156 誌のうち、150 誌が電子化されていた。国内誌に関しても、国際誌と言えるジャーナルについては電子化がほぼ完了したと言える。
    ・MEDLINE への収録雑誌は、当調査の抽出方法だと減少しているが、NLM の収録誌データベースにおける「発行国」指定の揺れにより、「発行国が日本から他の国に変更された」パターンならびに「発行国が他の国から日本に変更された」パターンが存在するため、純粋に増減を評価するのが難しい。「日本発の国際的医学雑誌」の抽出自体が一つの課題といえる。
    ・海外プラットフォームに関しては、この 4 年間にプラットフォームの変更はほとんど見られなかった。
    ・国内プラットフォームに関しては、この 4 年間に J-STAGE への集中が進んでいた。一方で、独自プラットフォームによるユニークな雑誌も散見された。
    ・IF を持つ雑誌数は増加し、IF の平均値も上昇した。ただし、国内より海外プラットフォームのほうが IF の上昇が若干高い。
    ・大幅な IF の上昇傾向を有する雑誌が散見された。個々の学会の取り組みの結果と考えられる。
C13
  • 仲本 秀四郎
    p. 49-42
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    昨年の発表で解析した試料について、内外の論文執筆者 164 名に、引用の際の評価行為をアンケートした。国内著者からは 50% に近い回答があり、興味あるデータを得た。高評価が約 70%、低評価が約 5% であったが、評価に無関係の引用事由が 20% を超えたのは、方法論の異なる著者の過去の研究結果と合致し重要である。引用評価のあいまいさは評価に無関係な引用が 30% 近くあるからであり、反論・批判意図が非常に少ないのは他の調査と符合する。うち 23 例を抽出、詳細回答を求めた。自己引用・先行研究・批判的引用・文献紹介など、いくつかの知見が得られ、問題が提起された。
セッション A2 特許2
A21
  • 桐山 勉, 吉野 孝, 藤城 享, 栗原 健一, 川島 順, 長谷川 正好, 田中 宣郎, 渡邊 彩
    p. 53-58
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    第十二次五カ年計画により中国の特許・実案が 2015 年には約二倍になり、各種ツールと機械翻訳の効果的な活用が必須になる。2015 年の中国特許調査に対応するために、フルテキストの電子データを用いて(1)自動切り出し語機能、(2)形態素解析、(3)機械翻訳、(4)集約ソフト等の課題について、INFOSTA-SIG-パテントドクメンテーション部会にて昨年に引き続き、この1年間行った活動を発表する。特に、部会メンバーの各社で使われている中国特許検索システムからダウンロードした CSV データを用いて単語切り出し機能に着目して、Eiplaza/DA(東芝ソリューション株式会社)と形態素解析と PAT-LIST(株式会社レイテック)を連携活用しながら、4つの事例テーマにて中国語特許の解析研究を行ったので、報告する。
A22
  • 田畑 文也, 石田 政司, 桑原 隆秀, 小山 裕史
    p. 59-64
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    昨今、新興国特許調査が脚光を浴びている。本稿では台湾の特許調査について検討を行った。台湾特許について、商用 DB(データベース)においては、DBの収録率、収録タイムラグ等に問題がある場合が多い。また、英語キーワードのみを用いた検索では、ほとんどの DB の場合、検索可能な範囲は要約までで、クレーム以下は検索できないことが多く、網羅的に調査することは難しい。台湾経済部知慧財産局 DB(以下、TWPAT)や、その他の商用 DB で繁体字中国語を用いた検索での補完を含め、網羅的かつ効率的に、台湾特許を調査する手法について検討したので報告する。
A23
  • 武藤 亜弓, 中西 昌弘, 太細 博利, 小山 裕史
    p. 65-69
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    近年、タイ特許調査の需要の高まりから、タイ特許を収録しているデータベースも増えているが、各々のデータベースでは収録期間や収録率など、収録状況にかなりの差異があることが判明している。本報告では、具体的に、公報番号・要約・IPC・優先国及びファミリーといったあらゆる角度から収録状況について統計をとり、商用データベースの特徴を明らかにすると共に、タイ特許調査においてデータベースを利用する際の留意点を踏まえた上で、有効な調査方法について提言する。
セッションA3 特許3
A31
  • 山村 健一, 桐山 勉
    p. 71-76
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    各社の研究開発の人員規模やキーマンの把握手段として発明者分析が行われている。近年の中国出願件数の著しい伸びから、中国出願でも中国語発明者名分析を行うことが求められているが、同姓同名や組織の上位者の連名等の影響を受けて中国出願データから得られる上位発明者データと実際のキーマンとの間に差異が生じる懸念がある。本稿では中国内の出願件数上位の企業及び大学について、それぞれ中国語発明者名を含むデータを取得して、各企業・大学の上位発明者ランキング、上位発明者出願件数分布グラフ及びネットワーク分析ツール Cytoscape を用いて作成した共同発明ネットワーク図を作成し、これに基づいて、上位企業及び大学の同姓同名や組織の上位者の連名の影響を調査した。その結果に基づき中国出願に対する発明者分析の活用上の課題を明らかにする。本研究は、2013 年度アジア特許情報研究会のワーキング活動結果として発表する。
A32
A33
  • 安藤 俊幸, 金澤 祐孝, 小山 裕史, 沖 祥嘉
    p. 83-88
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    最近、中国語キーワード抽出方法の選択肢が増え、キーワード解析とその応用の範囲が広がってきた。今回次の(1)~(5)の検討を行った。(1) 複数の中国語キーワード抽出方法の比較検討、(2)テキストマイニング手法による重要キーワード、同義語抽出、(3) 各種中国語特許データベース検索との相互補完的な活用、(4) 中国語の概念(類似)検索の解析とその応用、(5) キーワード解析の応用として1次元(直線上)での公報の類似率ソート、2次元(平面上)でのクラスタリングによる可視化。中国語キーワード抽出は化学分野:ヒアルロン酸、機械分野:風力発電をテーマにして確認した。中国特許公報より抽出した重要な中国語キーワードを用いることで検索集合の適合率向上に有用である。さらにダウンロードした検索集合に対して文書の類似率ソートを用いた調査の効率化手法を提案する。
セッション B2 情報分析
B21
  • 山本 一治
    p. 89-92
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    統計データを探索する利用者がどのような観点から必要とするデータを探索するのかを明らかにするため、実際に利用者から図書館に寄せられた質問の内容を分析し、その観点を整理する。分析する質問として、国立国会図書館が中心となって構築している「レファレンス協同データベース」のデータを利用し、質的データ分析で用いられるコーディングの手法を利用する。質問内容の分析から得られた観点をできるだけ包括的に体系づけられる枠組みを検討し、財・サービスのストック・フローという枠組みを用いて整理できることがわかった。今後この観点の枠組みをさらに検証し、これを用いて既存の統計資料のデータの枠組みや用語との比較を行い、統計データ探索者を適切な統計データへ導くための語句、検索の仕組みを検討したい。
B22
  • 平尾 啓, 鶴見 隆, 山中 とも子, 河村 克己, 脇川 顕多
    p. 93-97
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    「経営の方向性提案に資する」特許分析について多く取組まれており、様々なパテントマップが提案され、特に『「課題」×「解決手段」のグラフ』は有用であることが言われている。一方、過去の開発の結果である特許情報から抽出される課題だけで、将来の方向性、つまり「将来取り組むべき課題」を示すことが本当にできるかについて懸念がある。そこで、特許情報以外の情報、特に顧客ニーズ情報も併せて分析することの重要性が多くの報文で指摘されている。しかし、経営者が容易に理解しやすい一望一覧型マップ作成までには至っていないようである。本研究は、課題設定に有効と思われる顧客ニーズに直結する「お客様の声情報」を利用し、かつお客様の声情報と特許情報を融合することで、将来取り組むべき課題をも含んだ「課題の網羅性」を確認・評価することができた。なお上記お客様の声情報とは、お客様から寄せられる生情報のことである。
B23
  • 高橋 昭公, 渡邉 晃
    p. 99-104
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    新規用途開発の成否は優れたアイデアの発想が鍵となるので、その発想を支援する多くの提案・検討がなされていたが、今日なお主流となりうるような支援方法は見当たらない。効率的にアイデアを発想できる新規プロセスの実現をテーマに取り上げたOUGインターネット/ビジネス分科会において、アイデア発想の重要なステップである「資料の収集」などのステップに、発想の支援に優れた特徴を有するとされている JST のJ-GLOBAL を適用したアイデア発想支援システムを想定し、アイデア発想への効用が大きいことが推測できた。さらに、当該支援システムに Excel を用いた独自の工夫を加味して、絞込み検索の出力を可視化した結果、発想が豊富化し観点も多面化できる期待がもてた。
セッションB3 特許4
B31
  • 隅田 英一郎, 内山 将夫
    p. 105-110
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    中日や英日のように文法が大きく異なる言語間の翻訳を高精度化するための新しい統計翻訳技術について報告する。提案法では、入力文を構文解析して予め自動抽出した規則に従って、出力言語の語順に変換した後、自動学習による確率付き対訳辞書などを用いて訳語を選択する。この新技術は、特許文書のような長文においても高精度な翻訳を可能にする。平均文長が約 25 語のテスト文で、中日で翻訳率 80%、英日で翻訳率 85%という高精度を達成した。また、同技術を実装した翻訳エンジンが特許の異言語検索システムに組み込む形で 2013 年度初頭に事業化された。
B32
  • 関 博貴, 冨安 亜矢子, 町田 朋子, 花木 陽平, 鈴木 雄也, 佐々木 眞悟
    p. 111-115
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    「経営の方向性提案に資する」特許分析について多く取組まれており、様々なパテントマップが提案されている。しかしMAPを作成しただけでは方向性はみえてこない。このため一般情報も合わせた上での仮説設定と、それを検証するためのMAP作成というプロセスが求められる。本発表は、特許MAP分析初心者である我々自身が、「衝突防止システム」という具体的なテーマを設定し、上記プロセスを実践する上で、どのような仮説が設定できるか、その検証のためにどんなMAPを作成すればよいかについて議論し、学び、アウトプットして得られた成果に関するものである。
B33
  • 佐藤 貢司, 大内 力, 大久保 武利, 杉原 彰子, 中西 朋宏
    p. 117-120
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    企業の知財戦略を理解するうえで、その企業の経営環境等と関連付けが有用である。本研究では、分析対象として近年話題となっているボールペン市場を取り上げ、特許情報と一般情報との融合によるより深い分析を試みた。一般情報として売上や営業利益および商品の人気投票などから分析対象4 社を抽出し、その市場地位および事業戦略と知財戦略についての仮説を設定した。特許情報からは、インキ種類と機能の観点から分析を行い、各社技術の特徴や開発体制などを明らかにし、仮説の検証を行った。加えて、パテントスコアを指標として各社保有特許群を特許資産規模、資産価値の点から分析し特許ポートフォリオ構築の状況について考察を行った。
セッション C2 学術情報2
C21
  • 中西 秀彦
    p. 121-126
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    機械可読性とは文書形式を整えることで、コンピュータが書籍・雑誌等の文書を取り扱いやすくすることである。コンピュータのデータベースは、元来、それぞれの目的に合わせ設計され相互に互換性がなかったが、インターネットの時代になって相互に利用することが現実的となってきた。この文書の互換性つまり機械可読性を追求することで文書はより利用しやすくなる。逆に言えば、機械可読性を考慮しない文書は流通しにくい。オンラインジャーナルにおいては機械可読性を考慮した組版が主流になりつつあるが、機械可読性と人間可読性は往々にして対立する。本発表では、これらの対立の事例を検討しつつ、オンラインジャーナルでは当面、機械可読性優位の組版が行われるべきであることを示唆する。
C22
C23
セッション C3 情報教育
C31
  • 長谷川 幸代
    p. 139-143
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    人々の情報取得ツールとしてのメディア利用の状況と個人の背景(経験や環境)との関係について、ウェブ調査結果により分析を行った。テレビ視聴とインターネット利用時間については同じような分布がみられ、新聞を読む頻度、読書量については利用層と非利用層に分かれる結果となった。また、紙媒体同士、通信媒体同士の利用には正の相関、紙媒体 × 通信媒体の利用には負の相関がみられた。個人の背景(性格特性)として社交性・仲間意識の高さとメディアの利用についての関連を調査したところ、社交性・仲間意識が高いと、新聞利用、読書量が高く、社交性・仲間意識が低いとインターネット利用が高いという結果も示された。公共図書館利用は紙媒体の利用頻度と関連があった。さらに個人の背景(経験)として子どもの頃の読み聞かせ体験とメディア利用の関係については、読書量や公共図書館利用を高める可能性、テレビ視聴時間が少なくなる可能性が示唆された。
C32
  • 田中 雅章, 神田 あづさ
    p. 145-149
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    2003 年度より、高校における普通教科のひとつとして教科情報が施行され 10 年が経過した。2013 年度に入学した学生の情報教育は、ローマ字を学ぶ小学校 4 年生ごろにはすでに始まっている。中学校では生活科目や技術や家庭科で行われていることが多い。高校では基本科目の 5 教科と同様に情報が行われている。そのような状況にもかかわらず、大学に入学する学生の情報能力は我々の想像以上にばらつきがあり、多様化が認められる。さらに情報や機器の活用、倫理的態度や安全に配慮する教育が十分に行われているとは思えないことが感じられる。情報の知識や技能が社会生活に必要不可欠である以上、大学において社会人としての学習能力を育成するための入学時初期教育(以後 FYE と記す)や情報基礎能力を育むカリキュラムの検討が必要であると我々は考え1)、その基礎資料とするため大学において必要とされる情報活用の実践力の定着、情報に対する態度および規範意識の調査を行った。
C33
  • 辰島 裕美
    p. 151-156
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/09/24
    会議録・要旨集 フリー
    2013 年春に,米国の教育現場でロボット教師の実験が始まった[1]。学校の教員の代わりではないが,子供がロボットに勉強を教えてもらうという研究である。日本の教育の情報化は遅れているといわれるが,現状は地域による格差が目立っている。文部科学省の調査結果から,教育のICT 化は,環境整備が整ってきているものの,新しい技術の導入はさまざまな差があることがわかった。また,教員の ICT 活用指導力の推移は,計画よりも遅れているという結果が認められる。本稿では,進んでいる教育の情報化の例を示し,今後の学校や教員の方向性と,情報教育を考える。
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