• アジア各国の特許庁提供の特許情報サービス：
  アジア特許庁のホームページから得られる特許情報
  吉田 治之, 伊藤 徹男, 廣田 桂子
  p. A11
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A11.0
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  インターネットの普及とともに各国の特許庁がホームページ上で様々な情報を提供している。知的財産情報の活用という観点で各国の特許庁ホームページを中心にインターネットから得られる情報について調査·研究を行なった。その中から以下に利用価値の高い情報及び新機能の情報について報告する。
  ·USP(米国)、EP(ヨーロッパ)明細書の和文抄録(IPDL)
  ·日本特許公報の英文参照ページ(IPDL)
  ·中国、台湾、韓国のホームページから得られる情報
  ·出願包袋の無料閲覧サービス(ヨーロッパ特許庁のＨＰ)

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• 特許検索システム評価用テストコレクションの作成と評価：
  国立情報学研究所との共同研究を通して
  堀越 節子, 仲村 栄基, 松谷 貴巳, 内田 眞人, 岡本 和彦, 佐々木 靖男, 田内 利直, 馬場 健次, 舟橋 聖子, 松本 裕生, ...
  p. A12
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A12.0
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  日本知的財産協会(JIPA)知的財産情報検索委員会第2小委員会では、2001年度の研究課題として次世代データベースのあるべき姿を検討し、提言を行った。その際の課題を達成するために特許テストコレクションの作成を検討した。自然語を用いた特許情報検索システムの研究開発の発展にはシステムを評価するためのテストコレクションの作成が必須である。今回、当委員会では国立情報学研究所(NII)との共同研究という形態をとることで、テストコレクション作成の専門家の観点を加え、当委員会で作成した特許情報に関するテストコレクション(以下、特許テストコレクションと略す)がより良いものとなったと考える。ここでは検索システムを利用する調査担当者の立場から、NICIR3の特許タスクにおいて特許テストコレクションの検索課題の作成、適合性判定を通して得られた知見およびそのテストコレクションを対象とした各研究システムの評価結果などについて報告する。

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• 検索目的に応じた最適な特許データベース構造の選択に関する検討
  渡辺 伸一, 横山 利男
  p. A21
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A21.0
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  データベースには例えば、特許明細書の全文を検索できる、いわゆる全文検索型データベースや、または特許明細書を全文ではなく要約と分類コードで整理する、いわゆる分類コード付与型データベースがある。今回は調査目的に応じてのデータベースの使い分けについて検討した。調査範囲をもれなく調べる特許権利調査の場合は全文検索型データベースまたは分類コード付与型データベースをそのデータベースの特徴を理解して使い分けることが必要であることがわかった。

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• “PAT-LIST-CN/WEB”中国特許調査のための最新ツール
  “知的財産戦略に勝利するための究極の方法”
  内山 雄輝
  p. A22
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A22.0
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  弊社は中国特許検索のためのPAT-LIST-CN/WEBというデータベースを新たに開発した。データは中国特許庁から直接入手したものである。本システムは日本人が中国特許を検索するに当たり、非常に便利な機能をいくつも設けている。「中国特許を検索するに当たりこのシステムがどのように役立つのか？」「中国特許庁が提供しているデータベースと比較して弊社のシステムのどこが優れているのか？」このような点に関して説明する。また、中国特許の年代別改正に伴い、登録特許を識別する日付の定義も変更されてきた。この日付の定義の問題に関しても、弊社は独自に中国特許法を調べ上げ、検索時の基準を設けた。この基準を発表させていただき、既存及び新たな中国特許検索データベースにおける登録特許抽出のための指標の１つの参考としていただきたい。

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• 傾斜機能材料データベース
  木皿 且人, 新野 正之
  p. A31
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A31.0
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  傾斜機能材料(以下FGM)は1980年代に我が国で提唱され、世界に先駆けて研究を進めた材料の一つで、1986年よりスペースプレーン外壁材として熱応力緩和機能をもつ材料創製を目標に航空宇宙技術研究所が中心として国家プロジェクトが実施された。1990年代初頭には国際的にも研究が進み、国際シンポジウムが開催されるなど、国内外で多くの研究成果が発表された。それらの研究成果を整理し、傾斜機能材料データベースを開発した。(本データベースの開発は科学技術振興事業団(JST)の研究情報データベース化事業により航空宇宙技術研究所とJSTが共同で開発した)本DBは、1986年以降の主要な約1300件の研究論文を整理、DB化し、FGMに関心を持つ国内外の研究者、技術者、学生など、誰でも自由にインターネットブラウザから利用できる。公開DBは、航技研のホームページおよび次のURLで利用できる。http://fgmdb.nal.go.jp

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• 病院図書館における外国雑誌の選定:
  そのツール
  熊谷 智恵子, 和気 たか子, 手嶋 恵子
  p. B11
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B11.0
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  病院図書館の所蔵雑誌評価についてアンケート調査を行った。購読雑誌の変更はこの5年間で約90%の施設で実施されていた。しかし、所蔵雑誌評価の基準となるJCR(Journal Citation Reports)などのツールは活用されておらず、自施設で行う利用アンケート調査を主な評価ツールとしていた。一方、所蔵雑誌のメンテナンスにあたり、多くの病院図書館で予算や保管スペースの影響を受けていた。また、病院図書館での心·血管系分野における所蔵外国雑誌を調べた。その結果、心·血管系分野では、病院図書館での所蔵ランキングとIF(Impact Factor)に相関関係にあり、IFとBrandon/Hill Listにも一定の相関があることが分かった。

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• 医学図書館における利用変化:
  紙媒体と電子媒体
  石谷 真, 野坂 美恵子
  p. B12
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B12.0
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  図書館にとって直接来館者は、もっとも基本的な利用者であり、その利用傾向を知ることで、蔵書構築や図書館サービスの方針を定める一つの指針としたい。しかしながら、図書館資料の利用度を知るための手がかりとしての来館者数や貸出統計は、利用形態の一側面でしかないと考えられる。特に医学系の図書館においてはその利用の大部分が雑誌の複写利用となっている。複写文献の提供は医学図書館の主要業務の一つといえる。したがって館内での複写件数と貸出件数を総合的に把握することにより詳細な利用傾向を知ることができると考えられる。また、新しい図書館資料である電子ジャーナルの出現は、図書館の利用環境、蔵書構成を大きく変化させた。その利用は目ざましいものがあり、これ無くしての医学図書館業務はもはや考えられない状況にきているといえる。メディアの変化は利用方法自体をも変化させた。その利用調査法は模索の段階であるが、ここでは一医学図書館でのケースとして、紙媒体資料と、Web上での電子媒体資料の利用の違いを比較する。

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• 大学病院における患者図書館
  「からだ情報館(東京女子医科大学病院)」の場合
  桑原 文子
  p. B13
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B13.0
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  2003年6月2日に東京女子医科大学病院に新設された「からだ情報館」は、大学病院に設置された患者向け図書館である。患者中心の医療へと世の中が動きつつある中で、これまで大学病院においては、医学情報提供を中心に据え、患者に開放されている図書館はなかった。今回の試みについて、準備段階から述べ、実現の過程で問題となった事を検討し、今後の発展を模索する。

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• Evidence-Based Medicine(EBM)
  —医学情報流通における費用負担の現状と課題
  小田中 徹也, 奥出 麻里, 及川 はるみ, 河合 富士美, 首藤 佳子
  p. B21
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B21.0
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  1990年代半ば以降、学術情報の流通は電子化·オンライン化が著しい。その中で、臨床医学は国民の生命·健康に直結する学問分野であるため、英米等では国民への医学情報提供(Consumer Health Information)のために国が一定の費用を負担している。また、国家間の経済格差による医学情報流通の偏りを無くすため、WHOと商業出版社の提携による開発途上国への学術情報援助の動きも出てきた。これらはインターネットの普及とともに、臨床医学における「根拠に基づく医療」(Evidence-Based Medicine:EBM)の重視も大きな要因となっている。EBMは臨床判断や保健政策決定の上で医学情報を再評価するとともに、情報の質や発表形式にも変革をもたらした。さらに、患者の合理的な意思決定への支援も目指している。他方、学術誌の購読価格や文献複製料金の高騰も最近の特徴的な傾向である。そこで、国内外の代表的な学術情報源へのアクセス価格を見て、情報コストの問題点を考えてみた。

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• 白内障診療ガイドライン作成のための文献検索
  阿部 信一, 山田 知子
  p. B22
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B22.0
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  1997年以来、厚生労働省は科学的なエビデンスに基づく診療ガイドラインの作成を促進するために補助金の交付を始めた。日本眼科学会でも2000年から白内障の診療ガイドラインの作成を開始し、2001年3月に報告書をまとめた。我々はこの過程で文献検索作業を担当し、PubMed、The Cochrane Library、医学中央雑誌を網羅的に検索した。その結果、白内障に関する日本語文献は1987～2001年の期間で4,924件、外国文献は1966～2001年に24,502件あり、その中から研究デザインなどから8,224件に絞り込んだ。最終的に研究班により362件が診療ガイドライン作成のためのエビデンスとして採用され、その約8割が外国文献だった。本研究では最終的に採用されたエビデンスの分析も行い、診療ガイドライン作成のための文献検索の具体的な方法について考察する。

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• 研究所技報の電子ジャーナル化とその効果:
  豊田中央研究所「R&Dレビュー」の事例紹介
  照井 啓子, 加藤 弘子, 中村 容子
  p. A41
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A41.0
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  当社の技報「豊田中央研究所R&Dレビュー」は、「当社の研究成果を広く社会に報告すること」を目的として1964年に創刊された。その後、インターネットの利用環境が充実してきたのを機に、2001年より従来の冊子体を廃止して電子ジャーナルに切り替えた。この取り組みについて、背景、移行後の効果、今後の課題を含めて紹介する

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• 電子ジャーナルへの複写依頼対応状況
  宇野 彰男, 伊藤 茂樹
  p. A42
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A42.0
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  電子ジャーナルの利用が一般化するに伴い、冊子体が存在せず電子ジャーナルのみの雑誌や、コンテンツの一部は電子ジャーナルでしか利用できない雑誌も増えてきた。こうした状況に対し、図書館の対応はまだ十分とはいえない。冊子体に対する相互貸借は定着しているが、電子ジャーナルに対する相互貸借を受け入れている図書館は少ない。国立情報学研究所の総合目録データベースであるNACSIS-CATには電子ジャーナルの所蔵も登録できるようになっているが、現状では登録している図書館も多くはなく、電子ジャーナルに関しては自館で利用可能なもの以外を入手することは難しい。その背景には電子ジャーナルのライセンスのわかりにくさがあると思われる。関東地区の医学図書館でおこなったアンケートをもとにこうした実情を報告する。

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• 日本化学会の電子ジャーナル:
  現状と今後の展望
  林 和弘, 太田 暉人, 小川 桂一郎
  p. A51
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A51.0
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  日本化学会による英文論文誌電子ジャーナル化の取り組みについて紹介する．10年に渡る試行と検討を経た後に，積極的にJ-STAGEを利用することによって，引用リンクや他データベースの連携を含む電子ジャーナルの標準サービスを実現しつつ，冊子体出版の延長としての現実的な電子ジャーナルモデルを構築したことを報告する．さらに，そのモデルによる成果が多くの海外からのアクセス数として現れたことを示すと共に，日本発の学術情報発信のあり方について考察する．

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• JST収集·収録誌と海外主要データベース収録誌との比較
  原田 郁子
  p. A52
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A52.0
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  データベース(DB)を利用した効率的な検索のためには、それぞれのDBの特徴や、収録誌の傾向を知ることは重要である。またデータベース作成側としては、各DBへの収録資料の状況を把握することは、今後のDB作成方針を策定する上で極めて重要である。今回、JSTがDB作成のために収集、または実際に収録している資料と、海外の主要なDBに収録されている資料とを比較検討したので、その調査の結果を報告する。

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• 老年病ＳＮＰデータベースの開発とインターネット公開
   
  沢辺 元司, 新井 冨生, 中原 賢一, 細井 孝之, 折茂 肇
  p. A61
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A61.0
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  老年病には複数の遺伝的素因と生活習慣の相互作用により発症するものが多く遺伝子多型と疾患の関係を明らかにすることが老年病の予防法·治療法の確立に有用である。当センターでは1,074高齢者剖検症例について老年病関連遺伝子の多型について順次解析を進めてきた。開発したデータベースには臨床診断(老年病26疾患)、嗜好、MMSE、血圧、病理所見(812項目)、肺気腫度、動脈硬化度、遺伝子多型データなどが含まれる。これらはJG-SNPとしてインターネット上で2003年4月より公開されている(http://www.tmgh.metro.tokyo.jp/jg-snp/japanese/top.html)。遺伝子多型データベースとしてdbSNP、JSNPをはじめとして複数のデータベースがインターネット上で公開されているが、疾患との関係で公開されているものはなく、また病理解剖例という極めて多彩な臨床情報を包含したデータベースはこれまでに報告がない。JG-SNPは科学技術振興事業団(JST)の研究情報データベース化事業の一つとして当センターとJSTとの共同研究開発によって構築されたものである。

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• 感染症流行周期に影響を及ぼす環境要因
  —感染症発生動向調査(1981—2002年)—
  長谷川 伸作, 井上 仁, 陶山 昭彦, 徳永 章二
  p. A62
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A62.0
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  感染症の流行周期、流行パターンには様々な環境要因が影響を及ぼすと考えられる。感染症発生動向調査1981年からの22年間データの時系列解析により、都道府県別感染症の流行周期特性を明らかにした。また流行の周期特性に影響を及ぼすと考えられる要因について検討した。流行周期解析の結果、感染症それぞれの固有の、また地域特有の流行周期、流行パターンが示された。水痘は通年発生で、季節的流行を示した。風疹は1年の他に5年周期の大流行を示し、流行性耳下腺炎は通年発生で4年周期、麻疹は1,3,7年周期、数年毎の大流行と季節変動を反映した1年周期の極小波を示した。流行周期に影響を及ぼす要因の検討から、水痘、風疹、手足口病などの流行周期特性は温量指数·寒さの指数に大きく影響を受け、麻疹、流行性耳下腺炎では人の接触度合いとの関連が顕著であることが示された。

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• インターネットから特殊な分野の材料情報検索
  最適情報獲得のためのキーワードの選択
  細谷 順子, 芳須 弘, 藤田 充苗
  p. A71
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A71.0
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  インターネット上には膨大な情報が提供されている。材料に関する特殊な分野についてさえ1つのキーワードを用いてサーチエンジンで検索すると、検索件数は数10-100万のサイトが示されることがある。それではどこのサイトに、ほしい情報があるかを見つけられない。見つけ出すには、適切なキーワードを選ばなければならない。また、サーチエンジンも多数稼動しているが、どのサーチエンジンを使用すべきかも問題になる。そこで、材料情報の中で特殊な専門分野の情報を検索するために、最初にどのサーチエンジンに検索に行くべきか、またいかなるキーワードをもちいれば、より的確な情報の入手が容易になるかを、いくつかの検索ツールを使用して検討することにした。特殊な専門分野としては、最近注目されているナノマテリアル、これまでに検討してきた溶接と安定同位体の分野を対象にして、キーワードの選択と組み合わせを容易にするツールをもちいて、サーチエンジンなどでの検索を試みた。同じ種類の情報を収集したり、情報収集の順序を考慮した検索を行うと、対象分野の情報を新たな視点で捉えることができ、新たな知見の獲得等の支援が期待できる。

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• 宇部興産(株)におけるエンドユーザー教育:
  研究開発本部における「情報検索アドバイザー制度」
  岡本 和彦
  p. A73
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.A73.0
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  エンドユーザー情報検索システムが普及、拡大している今日、企業の研究開発部門におけるエンドユーザー情報検索は一般化している。本発表では、宇部興産(株)研究開発本部で取り組んでいるエンドユーザー情報検索体制の構築と、それに伴って発足した、「情報検索アドバイザー制度」について述べる。研究開発活動における調査、情報検索は発明を生み出す研究者自らが行うべき、という基本方針に基づき、エンドユーザー向け情報検索システムの導入及び、必要なエンドユーザー教育を実施し、現在も継続している。エンドユーザー教育の効率化、教育効果向上のため、各研究部毎に「情報検索アドバイザー」を選任し、各アドバイザーが研究活動の傍ら、他の研究員に対して必要な情報検索技術の指導、助言を行っている。さらに、今後の教育内容についても紹介する。

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• 情報概念の多言語表示における生態的考察
  —情報用語の多言語ターミノロジー—
  仲本 秀四郎
  p. B31
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B31.0
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  情報およびドキュメンテーション用語の国際規格(ISO 5127:2001)に準拠して、JIS 規格原案を作成し、その作業を通して、多くの知的成果を得、そのうち、ターミノロジーに関する知見をまとめた。ISO 5127には、1090用語が採録されており、英用語·フランス用語·日本用語の各言語における同称性の解析を通じて、異なる概念の言語的同一性に法則性がなく、同称の意味論的関係は、語が慣用となった経緯の影響を受けており、概念が各言語でどのように棲み分けているかを実例をもとに考察した。また、英情報用語の翻訳において日本用語での同義語を生じたが、詳細概念を考慮することによって、同義性を解消し、英用語の多義性·あいまいさの解決が可能であることを確認した。知識の単位である概念が標準化されていても、表現は言語に強く依存しており、用語が、言語の今日的意味論にほとんど支配されていることを認識した。

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• 森林動態データベースの開発
  新山 馨, 武生 雅明, 河原崎 里子
  p. B41
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B41.0
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  地球温暖化や生物多様性の減少など、地球環境問題の解決に果たす森林の役割が大いに期待されている。しかし具体的な樹木の科学的な計測データは少ない。そこで、森林の基礎情報を広く利用してもらうために、森林動態データベースの開発を行った。森林動態データベースは、森林総合研究所が大規模な天然林試験地で長期にわたって蓄積した、樹木の生長と生存のデータベースである。データベース本体は、日本各地に設定した数ヘクタール規模の試験地ごとに構成されている。データは樹木の幹を単位とし、幹と個体の識別番号、幹の位置情報、樹種名、2年ないし4年ごとの幹サイズ(周囲長、直径など)の計測値データなどで構成される。各幹は生活史段階によって成木、稚樹、実生、当年生実生に分けた。これに付随した種子生産や落葉落枝量のデータを加え、各試験地のデータベースができる。森林帯ごとに設置した各試験地で、このようなデータセットを整備し、日本の天然林の構造と動態に関するデータベースを構築した。

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• 鳥類を指標生物としたアジア生物多様性保護データベースの構築
  北海道環境科学研究センター、日本野鳥の会、環境省、バードライフ·インターナショナルのデータベース統合の試みについて
  神山 和夫, 佐竹 聖一, 高田 雅之, 金子 正美
  p. B42
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
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  動植物の分布情報は生物多様性を保全するための基本的なデータとして重要であるが、さまざまな機関や個人によって調査が行われるために記録データが各所に分散してしまっている。そのためデータの入手が難しいというだけでなく、ある地域でどのような調査が行われているのかさえ知られていないことがよく起きる。このような課題の解決のため、アジアと日本の鳥類分布データについて複数機関にまたがるデータを統合管理し、さらに調査に携わる人たちのデータを統合できるようにするためのデータベースシステムの開発を行った。

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• 国際海洋環境情報センターの映像情報DBと連携させた文書情報DBの構築
  大城 美香, 園田 朗, 宮城 哲, 荻堂 盛誉, 友寄 隆優, 他谷 康
  p. B51
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B51.0
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  国際海洋環境情報センター(GODAC)では、昨年度の本会において紹介した[1]海洋科学技術センター(JAMSTEC)が保有する深海調査記録映像のデータベース化を進めている。また、その一方で深海調査による研究成果情報をはじめとした文書情報DBについても運用を開始している[2]。深海調査記録映像のデータベース化で利用している、深海映像DBの「関連情報」項目に、文書情報DBに登録されている関係論文ページをリンク付けすることにより、より詳細な映像情報を利用者に提供している。このように、文書情報DB、映像情報DB間の連携をはかることがデータベースとしての付加価値をあげることになる。ここではGODACシステムにおける文書情報DB機能についての詳しい紹介と、映像情報DBと連携させた統合データベースとしての運用の取組みについて述べる。

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• 『幕末·明治期日本古写真超高精細画像データベース』の開発
  宮崎 紀子, 岡林 隆敏, 下田 研一
  p. B52
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B52.0
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  長崎大学附属図書館所蔵の「幕末·明治期日本古写真コレクション」は、幕末から明治中期にかけて日本国内で撮影された写真を収集したものである。平成9,10年度にはこのコレクションのデータベース化を実施し、インターネット上で公開しているが、平成13,14年度に新たに、コレクション中から厳選した501点を高精細画像にして搭載した「幕末·明治期日本古写真超高精細画像データベース」を構築し公開した。このデータベースは、画像をコンピュータ画面上で5倍から10倍に拡大しても鮮明に見ることができる。また、画像データベースにふさわしいインターフェイスとして、なるべくキーボードを使うことなくマウスでクリックしていくだけで閲覧できるように工夫した。これにより写真細部に埋め込まれた当時の都市·風景·風俗等に関する膨大な情報を活用できるようになった。

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• e-教室プロジェクト:
  遠隔教育におけるデジタルコンテンツの有効活用
  新井 紀子
  p. B61
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B61.0
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  「e-教室」プロジェクトは、新井らが開発を行った「NetCommons」という情報共有ポータルシステムを活用して、研究者·教員らが協力しながら、中高校生とともにインターネット上の学びのコミュニティを創出する試みである。「NetCommons」では、インターネット上で提供されているデジタルコンテンツを、ニーズに応じて、柔軟に活用しながら、テキストと画像を組み合わせて投稿できる掲示板システムを提供している。「e-教室」に参加している学習者は、学習支援者とともにコミュニティを形成しながら、インターネット上の学びの空間を体験する。ここでは、デジタル教材を利用しながらも、既存のシナリオにはとらわれない、自由度の高い総合的な学習を実現している。

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• Webを用いた総合学習支援システム
  田中 雅章, 田代 慎治, 西 健太郎, 伊藤 孝行, 新谷 虎松
  p. B62
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B62.0
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  本論文では，小学生に対する総合学習のためのインタラクティブな総合学習支援システムを実現した．本システムは，Webを用いることによって，5人程度の小学生のグループと教師がインタラクティブに学習を進めることを支援する．このインタラクティブ学習では，Webページを介して，小学生と教師とが協調的に学習成果(Webページ)を作り上げる．本システムでは，主な機能として以下に述べる3つがある．(1)HTMLの記述に不馴れな小学生や教師を対象とするため，Webページを直接編集や付箋をつける機能．(2)野外での体験学習をリアルタイムに支援するために，携帯端末から直接ページを編集する機能．(3)野外での体験学習において，電車を乗り継げるように経路を支援する機能．本研究では，具体的に，総合学習として，小学生のグループ学習による調べ学習·体験学習に応用する．

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• 知的財産権学習認知構造に対応する教育メディア開発
  木村 友久
  p. B63
  発行日: 2003年
  公開日: 2003/11/14
  
  DOIhttps://doi.org/10.11514/inforum.if40.0.B63.0
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  技術系学生を対象とする知的財産権学習において、次の認知構造あるいは認知過程の存在が判明した。即ち、a. 学習段階に比例する、表面上の浅い認知と総合的思考を伴う深い認知という二種類の認知が複合的に作用し、ある段階で学習に対する影響力が入れ替わる。b. 二種類の認知に共通した認知の不連続面が存在する。c. 認知順は「特許発明の実施概念」から「特許発明の技術的範囲解釈」に移行する。d. 深い認知において、学習者は隣接関連領域を含む総合的考察を行なう。e. IT利用能力開発では導入部分で顕著なメディア対応能力形成との相関が発生している、というものである。本報告は、これら知的財産権学習時の認知構造等を紹介した後、学習当初に影響力が大きい表面上の認知に対応する教材開発と、学習後半に影響力を発揮する深い認知に対応する教材開発の説明を行った。なお、前者は特許電子図書館利用方法、後者は特許侵害訴訟判例解釈を主たる学習内容としている。

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