医療

神経ネットワークの現状と展望

湯浅龍彦

2003 年 57 巻 8 号 p. 495-497
発行日: 2003/08/20
公開日: 2011/10/07

DOIhttps://doi.org/10.11261/iryo1946.57.495

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神経難病の在宅医療に係わる国立病院の現状と役割

阿部憲男

2003 年 57 巻 8 号 p. 498-502
発行日: 2003/08/20
公開日: 2011/10/07

DOIhttps://doi.org/10.11261/iryo1946.57.498

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筋萎縮性側索硬化症で代表される神経難病患者は, 長いこと病院での長期療養を主体に行ってきた. しかし, 最近は生活のQOLの向上を図るということを重視して, 在宅療養を選択することが多くなってきた. 神経難病の在宅医療に係わる国立病院・療養所の現状と役割について, 神経・筋疾患政策医療ネットワーク関連施設および開業神経内科医へのアンケート調査, 国立療養所岩手病院における神経難病の在宅医療の実践および患者・家族の希望を通して検討した. 国立病院・療養所のいくつかは, 在宅医療支援のための委員会を設置し, 訪問診療を行っていた. 開業神経内科医が近隣の国立病院・療養所へ期待することは, 入院患者の受け入れ, 医学情報の提供, 学術交流, 在宅医療相談, 症例検討会の実施などであった. 患者・家族も必要なときには入院できる体制の確立を望んでいた. 在宅医療を支援するに当たっては患者の緊急時に24時間対応ができる体制の確立が最も重要であり, それには国立病院・療養所と開業神経内科医およびかかりつけ医との密接な連携が必須である.

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進行性核上性麻痺の療養環境整備

―東北ブロック共同研究から―

飛田宗重, 高田博仁, 土肥守, 千田圭二, 小林顕, 関晴朗, 亀谷剛, 宮澤幸仁, 小野寺淳一, 鈴木博義, 今野 ...

2003 年 57 巻 8 号 p. 503-507
発行日: 2003/08/20
公開日: 2011/10/07

DOIhttps://doi.org/10.11261/iryo1946.57.503

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進行性核上性麻痺(progressive supranuclear palsy:PSP)は, いまだ病因不明で治療法未確立の難治性疾患であるが, 疫学調査を行うにも共通の登録基準さえ整備されていない状況にあった. 近年, 「神経疾患の予防・診断・治療に関する臨床研究班」(湯浅班)において, 疫学調査のための登録基準が提唱されたことを契機に, 東北ブロック政策医療神経筋疾患ネットワーク参加施設にてPSPの療養環境整備にむけた共同研究を施行した. 最初に剖検例を対象に登録基準の有用性について検討した. 病理学的に診断確定したPSP7例全例が登録基準を充たしていたが, PSPと鑑別を要する疾患群(MSA4例, PD8例, DLB4例, CBD1例)はいずれも登録基準を充たさず, 登録基準の有用性が示された. 次いで登録基準を用いて患者登録を行い, 療養環境について調査した. 今回の調査では, 入院療養への依存度が高く, 介護保険の利用が少ない実態が認められた. 重症化してから長期入院療養目的で国立医療機関へ紹介される症例が多い傾向を反映しており, 療養上の諸問題について検討した.

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神経難病支援

―保健所の活動と展望―

田中由佳, 澤田いつ子, 安藤由記男

2003 年 57 巻 8 号 p. 508-513
発行日: 2003/08/20
公開日: 2011/10/07

DOIhttps://doi.org/10.11261/iryo1946.57.508

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難病対策は, 昭和47年に策定された「難病対策要綱」に基づき, (1)調査研究の推進, (2)医療施設の整備, (3)医療費の自己負担の軽減, (4)地域における保健医療福祉の充実・連携, (5)QOLの向上を目指した福祉施策の推進の5本柱により事業を推進している.
そのうち, 在宅神経難病患者の支援における保健所の役割は, 地域の社会資源をダイナミックに活用した個々の難病患者への支援をはじめ, とくに介護保険法施行後はケアマネージャーと連携した患者支援, 難病患者を支える関係職種への知識の普及, 事例検討会の開催, さらに患者を中心とした支援者のネットワークを構築し, 円滑な推進に向けた調整をしていくことが必要と考える.

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神経難病の在宅医療

―公立病院の立場から―

近藤清彦

2003 年 57 巻 8 号 p. 514-520
発行日: 2003/08/20
公開日: 2011/10/07

DOIhttps://doi.org/10.11261/iryo1946.57.514

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当院は兵庫県北部の中核病院として保健・医療・福祉にわたる包括医療を実践しており, 神経難病に対しても診断, 治療, リハビリテーション, 在宅ケアを一貫して行ってきた. 1990年以後, 26名のALS患者の在宅人工呼吸療法を実施してきた経験をもとに, 神経難病の在宅医療における医療機関の役割を公立病院の立場から検討した. 神経難病の在宅医療において重要な点は, 1)疾患についての充分な説明, 2)ケア方法の確立, 3)合併症の治療, 4)病院内での支援態勢, 5)院内各科との協力態勢, 6)院外の他機関, とくに開業医, 保健所, 訪問看護ステーションとの連携, 7)QOL向上である. 神経難病患者のQOLについては身体的側面, 社会的側面, 精神的側面に加えスピリチュアルな側面のQOL向上も重要であり, スピリチュアルケアのひとつの手段として音楽療法の果たす役割が期待される.

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神経難病に対する地域支援ネットワークの役割と展望

木村格

2003 年 57 巻 8 号 p. 521-524
発行日: 2003/08/20
公開日: 2011/10/07

DOIhttps://doi.org/10.11261/iryo1946.57.521

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平成14年度から厚生労働科学研究費補助金特定疾患対策研究事業横断的研究として新たに『特定疾患の地域支援体制の構築に関する研究班』が発足した. これは平成9年度「ALS等神経難病療養環境整備研究班(主任研究者佐藤猛)」, 平成10年度「神経難病医療情報整備研究班(主任研究者木村格)」, 平成11年度からの「特定疾患対策の地域支援ネットワークの構築に関する研究班(主任研究者木村格)」をさらに推進するための政策的研究班である. 幸いに, これまでの研究成果が評価されて現在, 全国都道府県では難病患者の医療体制を整備するために「重症難病患者入院施設確保事業」が強力に進められている. 本研究班の主な目的は, (1)全国都道府県を対象にして地域特異性を尊重し, 個々の難病患者が求める専門医療をスムーズに供給できる体制を整備すること. (2)難病に起因するどのような重度障害をも克服して, 自立した生活が維持できるための生活支援体制を設計し, 運用すること. (3)整備された地域支援体制が個々の難病患者にどう活用され, どのような効果をもたらしているかを具体的に検証し, このシステムを全国横断的な行政事業として普遍化するための提言をまとめることである.

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胸椎後縦靱帯骨化症

藤村祥一

2003 年 57 巻 8 号 p. 525-529
発行日: 2003/08/20
公開日: 2011/10/07

DOIhttps://doi.org/10.11261/iryo1946.57.525

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胸椎の後縦靭帯骨化症ossification of posterior longitudinal ligament(OPLL)の自験例を検討し, 本症の臨床像, 診断, および治療について述べた. 本症は保存療法が無効で, しかも重度の胸髄症へと進行するので早期診断と早期手術が不可欠である. しかし本症は頚椎OPLLや黄色靭帯骨化ossification of yellow ligament(OYL)などの合併による多発性病変や重複病変も多いため, 臨床像に精通し, 画像診断を最大限に駆使することにより的確な高位診断を下し, 病態に応じた術式を選択することが重要である. 本症の術式として合理的と考えられるOPLLを直接除去する脊髄前方除圧術式の一つである前方進入前方除圧固定術は, 全胸椎高位に対応でき, 長期的に良好かっ安定した手術成績を獲得できる有用な術式である. しかし本術式は広範性OPLL例やOYL合併例では限界があるので, 新たな安全性の高い術式を確立する. ことが今後の検討課題となる.

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肺塞栓予防に対する人工関節術中ヘパリン投与の有効性

富田雅人, 本川哲, 藤本勝也

2003 年 57 巻 8 号 p. 530-534
発行日: 2003/08/20
公開日: 2011/10/07

DOIhttps://doi.org/10.11261/iryo1946.57.530

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肺塞栓症は下肢人工関節置換術後の重大な合併症であるが, その有効な予防法は未だに確立されていない. 変股症に対し人工股関節置換術を行った26症例(全例女性, 平均年齢64.5歳)に, 術後抗凝固療法, 抗血小板療法を行い, TAT, D-Dimer値を経時的に測定した. また, 症例を,術中ヘパリン投与を行った群(術中ヘパリン投与群, 14例)と非投与群(12例)の2群に分け, 両群間でTAT, D-Dimer値を比較した. 術中ヘパリン投与群で, TAT値は術後5日目に, D-Dimer値は, 術後1日目に有意に低かった. 骨セメント, 自己血輸血, エスポーの使用の有無は, TAT, D-Dimer値に影響がなかった. 術中ヘパリン投与群で, 非投与群に比べ出血量が増加したが自己血輸血例で, 保存血輸血を要する症例はなかった. 術中ヘパリン投与は, 術後の合併症発生はなく, 術後早期の肺梗塞の予防に安全且つ有効な方法であると考えた.

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脳血管障害の血管内治療

(1)超急性期血栓溶解療法と全国の動向

萩原のり子, 豊田一則, 安森弘太郎

2003 年 57 巻 8 号 p. 535-539
発行日: 2003/08/20
公開日: 2011/10/07

DOIhttps://doi.org/10.11261/iryo1946.57.535

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