製造業70社の従業員約1,800人の職務満足を調べた。景気・為替などの外的要因の変化の影響を除くため,この中から機械22社,化学14社,医薬13社を選び,職務満足調査時ならびに調査前・調査後の対売上高営業利益率を調べ,職務満足との相関を求めた。その結果,職務満足調査前の利益率と職務満足は相関性がなく,調査時および調査後の利益率と職務満足との間には相関性が認められた。職務満足の調査が1時期のみであり調査対象の会社数も十分でないため,この結果から結論を下すことはできないが,従業員の職務満足は企業業績に寄与すると推定できる。このことから,職務満足を高めることは業績と従業員のwell-being両立の手段になり得ると考えられる。(図2,表5)
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