労働科学
Online ISSN : 2187-2570
Print ISSN : 0022-443X
87 巻 , 4 号
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原著
資料
  • 外山 尚紀
    2011 年 87 巻 4 号 p. 136-156
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/03/25
    ジャーナル フリー
    日本における建材等の石綿含有の分析方法はJIS A1481が利用されているが,それは諸外国の方法と異なる方法を採用しており,精度の不十分さが指摘されることがある。本研究では日本,米国,英国,国際標準の建材製品中の石綿含有有無の分析方法を比較検討した。JIS 法は国際標準などの方法と比較して石綿の定義が異なる。国際標準などでは石綿の定義として石綿特有の微細な繊維構造を意味する石綿様形態を必須としているのに対して,JIS 法では石綿の形態的な定義をアスペクト比3以上としている。この定義の違いが分析方法と分析結果に影響を及ぼしており,JIS 法はISO 法などと異なる分析結果を導く可能性がある。(図10,表1)
  • 木村 亨
    2011 年 87 巻 4 号 p. 157-168
    発行日: 2011年
    公開日: 2013/03/25
    ジャーナル フリー
    製造業70社の従業員約1,800人の職務満足を調べた。景気・為替などの外的要因の変化の影響を除くため,この中から機械22社,化学14社,医薬13社を選び,職務満足調査時ならびに調査前・調査後の対売上高営業利益率を調べ,職務満足との相関を求めた。その結果,職務満足調査前の利益率と職務満足は相関性がなく,調査時および調査後の利益率と職務満足との間には相関性が認められた。職務満足の調査が1時期のみであり調査対象の会社数も十分でないため,この結果から結論を下すことはできないが,従業員の職務満足は企業業績に寄与すると推定できる。このことから,職務満足を高めることは業績と従業員のwell-being両立の手段になり得ると考えられる。(図2,表5)
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