地域診療情報のシステム化は2000年以降様々な取組が試みられた。しかし、その内容及びコミュニケーションからの検討はほとんど試みられなかった。そこで今まで筆者が構築した３例の医療情報連携システムを対象に要約手法およびコミュニケーションの視点で、評価を行った。その結果、情報の受信者の行動変容につながりやすい情報を構築し、それを簡便な方法で利用できる事が重要であると考えられた。行動変容につながりやすい情報としては、受信者である医師が対象患者に行うべき医療行為につながる情報として、報告書およびサマリーが対象となる。また、利用メディアとしては紙のような安価且つ利用に制限が少ないメディアが、受信者にとって利用の条件をあまり受けない媒体として有用であると考えられる。IT技術および専門家により効率的に収集・要約され、診療に直接結びつく情報を紙に出力して利用する事が地域医療連携において有用と考えられる。

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病院における患者の安全確保という観点から，就寝中の患者の様子を見守るシステムの必要性が考えられる．実際の臨床現場において，患者の年齢，病状，状態によっては，センサによるベッドやベッド付近の配線によって事故が起こる可能性があるため，患者をセンサ類から完全に切り離した無拘束状態での見守り技術が必要となってくる．そこで，本論文では，実際の臨床現場において，実現可能と考えられる動画像の差分処理を用いた患者見守り方法を提案した．本手法では特に患者の動作の大きさを検出することが重要と考え，まず，検証実験として，臨床現場の外で健常被験者1名に対し，被験者の移動相当量の算出を行った．これにより，差分画像による移動相当量の妥当性が確認できたため，さらに臨床現場での有用性の検討を行った．有用性を示すため，移動相当量と睡眠状態との関連を検討した．臨床実験では，小児の患者１名を対象とし，就寝時の睡眠ステージと差分画像による体動計測を同時に行った．この結果，差分画像による体動と睡眠ステージの推移の間に関係が見られ，就寝時の見守りとして有用であることが示唆された．この手法の利点としては，患者が全くの無拘束であることに加え，センサによるベッドやベッド付近の配線が必要ないため患者に対して完全に非接触であり，差分画像を残し，元画像を破棄することで患者のプライバシーも守ることも可能である．

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本研究では，睡眠時間が翌日全体の認知・運動機能に及ぼす影響を評価することを目的とした．具体的には，睡眠時間の長い条件（6時間）と短い条件（3時間）の2条件で，起床後の身体の「知覚」，「思考」，「記憶」，「運動」の一連の認知から運動に至るまでの機能に対応した作業を被験者に行わせ，脳波計測による各作業時の覚醒度，自覚症調査による各作業後の主観的負担感，各作業の結果により総合的に評価した．また，本研究では実験中の被験者の生体リズムの変化についても体温・心拍数計測により確認した．その結果，体温，心拍数の変化から，睡眠時間の長短による生体リズムの顕著な差は見られなかったが，短睡眠では主観的負担感が高くなることがわかった．脳波についても短睡眠時には翌日に覚醒度の低下が確認された．また，翌日の作業結果にも大きく影響することがわかった．具体的に，知覚機能，思考機能，記憶機能においていずれも低下が大きいことがわかった．一方，動作機能の顕著な変化は見られなかった．

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