日本地震工学会論文集
Online ISSN : 1884-6246
ISSN-L : 1884-6246
11 巻 , 2 号
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論文
  • 戸松 誠, 岡田 成幸
    2011 年 11 巻 2 号 p. 2_1-2_19
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/24
    ジャーナル フリー
    本研究は活断層による都市直下地震を対象に、36パターンの断層パラメータを設定して実施された複数の被害評価結果に基づき、自治体が最優先すべき想定地震を決定するための手法を提案するものである。防災対策項目を構造化し、防災対策を実施する自治体関係部局に対して、階層分析法(AHP:Analytic Hierarchy Process)を応用し防災対策項目の重要度評価を行う。さらにこの重要度と複数の被害評価結果を用いて、複数の想定地震の優先度を求め、優先地震を決定する。
  • 松岡 昌志, 若松 加寿江, 橋本 光史
    2011 年 11 巻 2 号 p. 2_20-2_39
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/24
    ジャーナル フリー
    本論文では,地形・地盤分類250mメッシュマップを用いた広域での液状化危険度を評価する手法を提案する。具体的には,最近の9地震の計測震度分布を,メッシュマップから得られる地盤の揺れやすさと強震観測記録から推定し,微地形区分と液状化発生地点との比較から,震度と液状化発生確率の関係を微地形区分ごとに検討している。そして,液状化しやすさの傾向が類似する微地形区分をグループ化し,震度に対する液状化発生確率の推定モデルを構築した。さらに,その応用として,中央防災会議が発表した想定東南海・南海地震のシミュレーション結果に適用し,広域かつ高分解能な液状化危険度マップが簡便に作成できることを示した。
  • 高浜 勉, 翠川 三郎
    2011 年 11 巻 2 号 p. 2_40-2_54
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/24
    ジャーナル フリー
    本論文では、地震発生時の鉄道の運休時間を安全確認点検のための時間と、被害の復旧に要する時間の二つの要因に大別し、それぞれに起因する運休時間の簡便な推定方法を過去の被害データ等に基づいて検討した。この推定方法を1987年千葉県東方沖地震に適用し、その運休時間を概ね説明できることを確認した。さらに首都圏を対象として、東京湾北部地震を想定した場合、都心部の主要路線で2週間以上、被害の大きな路線では1ヶ月以上運休する可能性があることを示した。
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