日本地震工学会論文集
Online ISSN : 1884-6246
ISSN-L : 1884-6246
11 巻 , 4 号
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論文
  • 引田 智樹, 笠松 健太郎
    2011 年 11 巻 4 号 p. 4_1-4_16
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/31
    ジャーナル フリー
    長周期地震動評価のための深部速度構造モデルの構築における手段として、地震観測波形の逆解析による水平成層速度構造推定の有効性・課題を検討した。初めに、仮定した速度構造による数値計算波形を観測波形とみなして波形逆解析を適用した結果、層数や各層のVsを拘束しない場合であっても、仮定した速度構造を精度良く推定できることを確認した。次に、K-NET小千谷を対象として実際の観測記録を用いた事例検討を行い、波形逆解析により推定した速度構造モデルが既往研究による物理探査結果や地形・地質情報に基づいた速度構造モデルと良い対応を示すことを確認した。推定結果に影響を及ぼす要因のうち、不整形性の影響について数値計算に基づく検討を行った結果、観測波形に速度構造の不整形性の影響が強く現れている場合は、推定結果が大きく影響を受けることが確認できた。一方で、震央に近く、不整形性の影響が比較的小さいと考えられる地点については、推定結果と地点直下の速度構造が良く対応する結果が得られた。
  • 柴山 明寛, 岡元 徹, 大野 晋, 妹尾 一弘, 滝澤 修
    2011 年 11 巻 4 号 p. 4_17-4_33
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/31
    ジャーナル フリー
    本論では,サーバを持たずに複数端末間で同時且つ即時に地震動情報の共有を可能にする方法としてマルチキャスト方式の通信方法に着目し,高密度の地震動把握及び個別建物の建物応答,室内被害の把握を目的として,ノートパソコン内蔵加速度センサーとマルチキャストによる即時震度情報収集システムを開発した.本システムでは,マルチキャストの特性を生かして新たに誤検知情報の処理方法及び地震データの正規化機能,端末間の存在通知機能を開発した.そして,加速度センサーの性能実験及び振動時のノートPCの挙動確認試験,マルチキャストの配信実験から本システムの有用性を示した.
  • 翠川 三郎, 伊東 佑記, 三浦 弘之
    2011 年 11 巻 4 号 p. 4_34-4_47
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/31
    ジャーナル フリー
    2003~2008年に発生した7つの被害地震での罹災調査による建物被害データに基づいて、木造・非木造建物およびそれらの築年別の被害関数について検討した。被害率と最大加速度との相関は低く、計測震度や最大速度との相関は同程度に高いことを確認した。得られた被害関数は、兵庫県南部地震のデータに基づくものに比べて、1)震度の増加による被害率の立ち上がりが急で、2) 震度6強程度以下では同一の震度でより小さな被害率を与え、3)新基準と旧基準の被害関数の違いが小さい傾向にあることを示した。
  • - 東北地方太平洋側のK-NET・KiK-net サイトへの適用 -
    池浦 友則, 加藤 研一
    2011 年 11 巻 4 号 p. 4_48-4_67
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/31
    ジャーナル フリー
    広域の地震動の距離減衰特性を検討する際に用いる相対地盤増幅率の評価法として,距離減衰関数を仮定しない新しい評価法を提案する.この方法では,隣接2地点で同時に観測された地震の記録で2地点間の平均相対地盤増幅率を求め,これを広域の隣接2地点ネットワークで連結して最小二乗法で解くことにより,遠隔地点間も含めた平均相対地盤増幅率が評価される.本研究ではこの方法を東北地方太平洋側のK-NET・KiK-net地点に適用した.得られた隣接2地点間の相対地盤増幅率は一次元波動論の理論伝達関数で解釈される.広域にわたる相対地盤増幅率については,地質条件との対応関係や既往のスペクトルインバージョン結果との対応関係を議論する.
  • 石川 裕, 奥村 俊彦, 藤川 智, 宮腰 淳一, 藤原 広行, 森川 信之, 能島 暢呂
    2011 年 11 巻 4 号 p. 4_68-4_87
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/31
    ジャーナル フリー
    本論文では、時間軸の起点を1890 年から30 年ごとに変化させた確率論的地震動予測地図を作成し、同じ期間に実際に発生した地震によるハザードマップと対照させることで確率論的地震動予測地図の確からしさの検証を試みた。その結果、全国の地震ハザードの総量として確率論的地震動予測地図はおおむね実績と調和的であると評価された。また、最大影響カテゴリーがIとIIの地域では、事前の超過確率が高い地点ほど震度6 弱以上を経験した割合が多く、確率論手法の有用性を支持する結果を得た。一方、最大影響カテゴリーがIIIの地域はそもそも事前の超過確率が低い地点が多く、震度6 弱以上を受ける具体的な地域を事前の超過確率の高低から予測することは難しいことが明らかとなった。これらより、地域の地震環境に応じてリスクマネジメントの考え方を使い分ける必要性を指摘した。
  • 新井 健介, 境 有紀
    2011 年 11 巻 4 号 p. 4_88-4_107
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/31
    ジャーナル フリー
    本研究では,木造建物が多い地域から非木造建物や高層建物が集中する都市部まで,あらゆる地域で地震被害推定を正確に行うため,建物の構造種別や層数を考慮して建物を分類し,それぞれの建物被害と対応した地震動強さ指標を用いる,建物の構造種別や層数を考慮した地震被害推定システムを提案した.提案する地震被害推定システムを過去に発生した地震に適用し,推定被害と実被害との比較を行った.その結果,提案する被害推定は実被害とよく対応する結果となり,提案する地震被害推定の有効性を示すことができた.また,計測震度を用いた被害推定結果と比較した結果,提案する被害推定の方が実被害との対応がよい結果となった.
  • 新井 健介, 境 有紀
    2011 年 11 巻 4 号 p. 4_108-4_117
    発行日: 2011年
    公開日: 2012/01/31
    ジャーナル フリー
    余震で波形が上書きされてしまうなどして本震時の波形が回収されなかった震度観測点を対象とし,そのような観測点においても,記録されている計測震度と地動最大加速度を用いて,建物被害に対応した地震動強さ指標である1-1.5秒平均速度応答の推定を行った.具体的には,計測震度および地動最大加速度それぞれと相関の高い速度応答スペクトルの周期帯を検討し,それをもとに推定式を構築した.その結果,高い精度で計測震度と地動最大加速度から1-1.5秒平均速度応答を推定することができた.最後に,波形データがない震度観測点において,計測震度と地動最大加速度から推定した1-1.5秒平均速度応答を推定し,この指標と実被害率の対応を検討して,建物被害と対応していることを確認した.
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