日本地震工学会論文集

巻頭言

特集号「津波等の突発大災害からの避難の課題と対策」の発刊にあたって

柳原純夫, 大原美保, 小川雄二郎, 奥村与志弘, 後藤洋三, 中須正, 山本一敏

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_1
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_1

ジャーナルフリー

PDF形式でダウンロード (125K)

論文

自治体によるPUSH型・PULL型の災害・避難情報伝達に関する実態調査

大原美保

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_2-5_16
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_2

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

東日本大震災後以降、多くの自治体が「災害・避難情報伝達手段の多層化」に取り組みつつある。災害・避難情報伝達手段には、受信者の状況に関わらず情報を伝達可能であるPUSH型の手段と、受信者側で何らかのアクションを行わないと情報を閲覧できないPULL型の手段があり、両者の効果的な活用が必要である。本研究では、首都圏の自治体へのアンケート調査を行い、自治体におけるPUSH型及びPULL型の災害・避難情報伝達に関する現状と今後の課題に関する分析を行う。前半ではまず、自治体での各種伝達手段の利用状況を概観する。後半では、近年普及が目覚ましい携帯電話を用いた情報伝達に着目し、PUSH型の手段である緊急速報メール（エリアメール）と、PULL型の手段である住民登録型のメールサービスを比較した上で、利用状況・発信内容の違いや今後の課題を明らかにする。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (944K)
予測強震動を用いた建物倒壊想定に伴う道路閉塞を考慮した津波避難シミュレーション

伊藤恵理, 川瀬博, 松島信一, 畑山満則

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_17-5_30
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_17

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

地震とそれに伴う津波の被害軽減のための重要な対策の一つとして、地震直後の状況のシミュレーションを行い、その影響を分析し対策立案に活用することが挙げられる。本研究においては、建物被害の津波避難への影響を明らかにするため、強震動の応答解析に基づいて建物被害を予測した上で津波避難シミュレーションを行った。結果として、研究対象地域における現状での避難対策は地区住民全員が無事に避難するには不十分であること、耐震化率を100%まで向上させれば、最大で地区の3.7％の住民をさらに助けることができ、地区の90%の住民が避難完了するまでに要する時間もおよそ1分短縮できることが分かった。このことから、家屋の耐震化は、避難場所の配置と数、収容人数とあわせて考慮していく必要があるという結論が得られた。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1766K)
東日本大震災における「主体的な津波避難」に関する考察

―山田町・旧石巻市域での比較分析―

市古太郎

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_31-5_40
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_31

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

本研究は内閣府中央防災会議津波避難WGが基本方針として示した「迅速かつ主体的な避難」に着目し「主体的な」避難行動の多寡が，各地域における「自然環境」ならびに「地域社会」との相互作用として規定される面もあると考え，東日本大震災津波避難合同調査団＜山田町・石巻市＞のデータを用いてこれを検証したものである．結論として宮城県旧石巻市域と比べて岩手県山田町において「主体的な避難行動」に統計的有意差があったことを確認した．その集団的差違は，なりわい（漁師）と海との関係性，自然地形を体感する避難訓練といった「自然環境との相互作用」ならびに地域組織を主体とする津波ハザードマップ活用の取り組みといった「地域社会とそこで暮らす個人の相互作用」として考察できる見方を示した．

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1987K)
要援護者を考慮したDEMによる避難シミュレーションプログラムの開発と南あわじ市阿万塩屋町中西地区におけるケーススタディ

小山真紀, 湯浅亮, 奥村与志弘, 土肥裕史, 清野純史

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_41-5_59
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_41

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

本研究では津波避難シミュレーションのモデル構築及び実際の地域への適用を行う。現在までに数多くの避難シミュレーションモデルが提案されてきたが、要援護活動を再現したものはあまり例がなかった。本研究においては、DEMを用いることで要素間に作用する力を評価することが可能かつ、要援護活動・自動車避難といった現実に則した行動の再現が可能な新規モデルを構築した。構築したモデルの妥当性の検討を行うと共に、モデル地域におけるケーススタディを行う事で、現時点における当該地域の避難計画の問題点を明らかにした。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2311K)
ターミナル駅周辺における災害時の群集挙動に関する課題

―東京都足立区千住周辺地区での事例―

大原美保, 藤生慎, 山下倫央, 高田和幸

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_60-5_75
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_60

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

近年、大規模駅の周辺では都市再生安全確保計画の作成が進んでおり、災害時に駅周辺で起こりうる諸問題の把握やソフト・ハード両面での対策実施がますます重要となっている。本研究ではまず、首都圏における主要な駅周辺地区を対象として、地震・水害・複合災害の危険度や滞留人口の特性を概観した。次に、地震・水害・複合災害のリスクを有するターミナル駅の一つであるJR北千住駅周辺の東京都足立区千住地区に焦点をあて、災害時に想定される群集の分類を行うとともに、これらの発生規模に関する時間帯別の推計を行い、避難所等の収容可能人口との比較を行った。最後に、駅周辺における災害時の課題と必要な対策に関する具体的な指摘を行った。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2000K)

報告

海外における避難関係文献・資料の収集・分析

村上ひとみ, 中須正, 島村誠, 後藤洋三, 小川雄二郎

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_76-5_96
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_76

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

本研究では、海外における災害避難関係資料・文献を収集するとともに、その内容を分析し、概要を明らかにする。また、特徴的な研究については、レビューを行う。以上から災害からの避難について海外ではどのような研究がされているかを俯瞰する。また研究にとどまらず政策としての避難対応マニュアルや調査するうえで不可欠となるデータベース等、基礎的な情報についても併せて概説する。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (3243K)
東日本大震災津波避難合同調査団の形成と山田町・石巻市担当チームによる調査結果 ―調査概要―

後藤洋三, 池田浩敬, 市古太郎, 小川雄二郎, 北浦勝, 佐藤誠一, 鈴木光, 田中努, 仲村成貴, 三上卓, 村上 ...

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_97-5_117
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_97

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

東日本大震災の津波避難の実態を分析するため、研究者、技術者の有志が任意参加の連携組織「東日本大震災津波避難合同調査団」を結成し、重複調査を避け調査モラルを向上させるべく連絡を取り合って調査を実施した。本報告はこの調査団発足の経緯を述べたうえで調査団の中核として活動した山田町・石巻市担当チームの調査方法とその実施状況、ならびに住民の避難に関わる背景的事象の調査結果を述べる。収集した被災者の避難データの特性については別途に取り纏め報告する。山田町・石巻市担当チームの調査に対する被災住民の苦情は聞かれず、むしろ信頼関係のもとで避難の実態解明に役立つ情報を多数得ることが出来た。著者等は山田町・石巻市担当チームの調査データとその調査経験が活用されることを期待して本報告を取りまとめている。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (7092K)
東日本大震災津波避難合同調査団の形成と山田町・石巻市担当チームによる調査結果 ―データ特性分析―

後藤洋三, 池田浩敬, 市古太郎, 小川雄二郎, 北浦勝, 佐藤誠一, 鈴木光, 田中努, 仲村成貴, 三上卓, 村上 ...

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_118-5_143
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_118

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

本報告の前報に当たる調査概要では東日本大震災津波避難合同調査団の結成の経緯と中核となって活動した山田町・石巻市担当チームの調査状況ならびに避難行動の背景に関わる事象の調査結果を報告した。この報告では調査された避難行動データの特性を政府機関による類似の調査結果と比較しながら分析した結果を述べる。分析の結果、避難行動の定性的理解を覆す程ではないが調査方法の違いやサンプルの偏りにより結果に差が出る項目があること、調査データの有効利用のためには個人情報保護を前提にサンプルごとの年齢、性別、地域などを併せて公表すべきであることが分かった。前報の調査概要と併せて本報が山田町・石巻市担当チームの調査データの適切な利用に役立つことを期待している。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (1914K)
避難シミュレーションにおける品質保証の現状と今後の展望

堀宗朗, 末松孝司, 荒木秀朗, 奥村与志弘, 土肥裕史

2015 年 15 巻 5 号 p. 5_144-5_157
発行日: 2015年
公開日: 2015/10/21

DOIhttps://doi.org/10.5610/jaee.15.5_144

ジャーナルフリー

抄録を表示する抄録を非表示にする

近年、津波避難シミュレーションが避難計画の検討に活用される機会が増えてきたが、現状ではシミュレーションの結果の精度・信頼度には常に疑問が残されている。避難シミュレーションの品質保証のため、本研究は、避難シミュレーションの品質に関する基本的な考え方を示し、それに基づいた品質保証の具体的な方法を提案する。これは、数値シミュレーションでは標準である、検証と妥当性確認という二段階の手順をとる方法である。実際に4種類の避難シミュレーションに対して、提案方法を適用し、品質保証の検証を試みた。この結果、提案方法が齟齬・支障なく適用できることが確認された。

抄録全体を表示

PDF形式でダウンロード (2767K)

J-STAGEへの登録はこちら（無料）