日本地震工学会論文集
Online ISSN : 1884-6246
ISSN-L : 1884-6246
特集号: 日本地震工学会論文集
13 巻 , 2 号
特集号「2011年東日本大震災」その3
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
巻頭言
論文
  • 杉野 英治, 呉 長江, 是永 眞理子, 根本 信, 岩渕 洋子, 蛯沢 勝三
    2013 年 13 巻 2 号 p. 2_2-2_21
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/03/08
    ジャーナル フリー
    東北地方太平洋沖地震による津波は、福島第一原子力発電所の過酷事故をもたらした。同地震による津波の発生メカニズムを分析し、津波波源モデルのすべり量を推定した上で、地震動記録に基づく震源断層モデルのすべり量との比較検証を行った。両モデル共に大きなすべりが日本海溝付近に集中して分布することを示した。さらに、同波源モデルを用いた原子力サイト等での観測津波の再現解析を行うと共に、日本海溝付近の浅い部分での津波地震のすべりや震源破壊の時間差及び津波伝播における時間遅れ等が同サイトでの津波高に大きな影響を及ぼす要因であることを明らかにした。
  • 王 欣, 正木 和明, 入倉 孝次郎
    2013 年 13 巻 2 号 p. 2_22-2_36
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/03/08
    ジャーナル フリー
    地震発生後可能な限り早期に建築構造物の健全性や損傷度等を客観的かつ定量的に評価し,継続使用の可否,耐震補強の必要性を判断することは,復旧・復興活動を行うに当たり極めて重要である。構造物の固有振動数を測定し,その低下から構造物全体の損傷を定量的に判定する方法があるが,構造物全体だけでなく,階層ごとの損傷度が判定できれば更に有効な対策を講じることが可能となる。前述の方法では建物の階層ごとの損傷度を評価することは困難である。本論文では,常時微動記録を用いて逆重畳法(Snieder and Şafak, 2006)に基づく層間せん断波速度を測定する手法を提案し,東北地方太平洋沖地 震において被災した9階建SRC造集合住宅に適用して層間せん断波速度を測定し,各層の損傷度を評価した。
  • 猪股 渉, 乗藤 雄基, 石田 栄介, 塚本 博之, 山崎 文雄
    2013 年 13 巻 2 号 p. 2_37-2_44
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/03/08
    ジャーナル フリー
    東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)において、東京ガスの製造・供給を支える重要設備に被害は発生しなかったが、一部、耐震性の劣る低圧ガス導管に被害が発生し、震度6 強を観測した茨城県日立市を中心とした約3 万件のお客さまに対して安全のためガスの供給を停止した。本報告においては、東日本大震災における当社設備の被害状況を整理し、地震観測情報に基づく低圧ガス導管被害推定の精度検証を行ったので、その概略を述べる。
  • Miao CAO, Masato MOTOSAKA, Tsoggerl TSAMBA , Kazushi YOSHIDA
    2013 年 13 巻 2 号 p. 2_45-2_64
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/03/08
    ジャーナル フリー
    A 9-story steel frame reinforced concrete building in Sendai was severely damaged during the 2011 Great East Japan Earthquake. Fortunately, two seismometers were emplaced at the 1st floor and the 9th floor, and the whole earthquake records were observed during this earthquake. The nonlinear response analysis of the building is simulated which based on the elastic plastic properties of constituent structural elements during the earthquake. And a partial uplift phenomenon between the 2nd floor and the 3rd floor which observed is confirmed by the simulation analysis.
報告
  • 千葉 一樹, 栗田 哲
    2013 年 13 巻 2 号 p. 2_65-2_74
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/03/08
    ジャーナル フリー
    東日本大震災により鉄道の運行が停止した首都圏では、多くの人が帰宅困難となる事態が発生した。本報は、都心の大学に通う学生及び教職員の震災時の帰宅行動を明らかにするため、東京理科大学九段校舎に通う学生及び教職員に対して行った帰宅行動アンケート調査の結果について報告する。調査結果から、学生の大多数は大学校舎への宿泊を選択しており、教職員は比較的に帰宅を選択する傾向にあることが認められた。帰宅手段は徒歩が一番多く、帰宅距離が約15km以内に多く分布した。また、帰宅距離が約30kmを超える遠距離帰宅者の存在も確認された。(※本報は文献1)、2)をもとに新たに分析を加え加筆修正したものである。)
論文
  • 川辺 秀憲, 釜江 克宏
    2013 年 13 巻 2 号 p. 2_75-2_87
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/03/08
    ジャーナル フリー
    2011年東北地方太平洋沖地震(Mw9.0)に対し、経験的グリーン関数法を用いたフォワードモデリングにより工学的に重要な0.1~10秒の周期帯を対象とした震源のモデル化を行った。結果として、宮城県沖から茨城県沖にかけて、5つの強震動生成域からなる震源モデルを提案した。得られた震源モデルにおける5つの強震動生成域は、これらの地域における地震調査研究推進本部による想定震源域内にほぼ含まれていること、強震動生成域のみの地震モーメントは総地震モーメントの5%程度であり、より周期の長い地震動、巨大津波及び地殻変動を説明する震源モデル(海溝軸側に大すべり領域)とは相補的であるとの結果が得られた。
エラータ
  • 2013 年 13 巻 2 号 p. 2_88
    発行日: 2013年
    公開日: 2013/03/08
    ジャーナル フリー
    日本地震工学会論文集 Vol.12 No.5 特集号「2011年東日本大震災」その2 掲載の 「2011 年東北地方太平洋沖地震で損傷した鉄筋コンクリート造3階建て建物のモード特性と損傷階の推定」(p.207)及び 「多点同時微動計測に基づく大破した9階建てSRC 造建物のモード特性の同定」(p.225) の著者名の漢字に誤りがありましたことをお詫びいたします。 下記のとおり訂正いたします。
    【誤】三辻 和也

    【正】三辻 和弥
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