巻号一覧
37 巻 (1991)
- 4 号 p. 313-
- 3 号 p. 201-
- 2 号 p. 147-
- 1 号 p. 1-
37 巻, 3 号
選択された号の論文の14件中1～14を表示しています
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原稿種別: 表紙
1991 年 37 巻 3 号 p. Cover1-
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
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原稿種別: 表紙
1991 年 37 巻 3 号 p. Cover2-
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
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原稿種別: 付録等
1991 年 37 巻 3 号 p. App1-
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
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遠藤 元原稿種別: 本文
1991 年 37 巻 3 号 p. 201-224
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
ジャーナル フリー首位都市卓越の典型であるタイでは, 近年バンコク首都圏主導の経済成長の下, 人口の不均衡分布と社会経済上の地域間格差が深刻化しているが, 地方都市の中には人口成長率を相対的に増大させている都市もある. 本稿では, その一つであるチェンマイ市を対象に近年の人口成長の過程とその要因を分析し, 北タイにおけるチェンマイ市の存在形態を検討した. 先ず, 北部他都市との関連の中でチェンマイ市を位置づけた. 強力な中央集権的地方行政機構, バンコク中心の交通ネットワーク体系, バンコクとの片方向的な経済的連関などを考慮すると, 各地方都市が地方の中心的な都市を経ないで直接首都と結びつくという, タイに特徴的な形態が見出せる. しかし, 地域内の人口移動流から, チェンマイ市を中心として北タイ内に何らかの地域的な連関が形成されつつあることがわかる. 次に, 近年の後背農村部の変動とチェンマイ市の人口成長の連関を分析した. 農業の商業的経営化に伴う上層農への土地集中化と並行して, 土地無し層が増大し人口流動性が高まっている. 近郊農村からはチェンマイ市への通勤および人口移動が活発化し, チェンマイ都市部への人口集中が進行している. 一方, 遠隔農村では耕地の外延的拡大が限界に達し, 通勤圏外の中近郊農村部では村内滞留層が増大している. 人口移動形態が長期・長距離型に移行する傾向にあることから, 今後流出者が増大する可能性が高い. 現在, 地域内の産業連関は弱くバンコクとの片方向的な結びつきが顕著であり, 地域労働市場も狭隘である. 農産物加工業は成長傾向にあるが, 農産物需要の高まりは農業の商業的経営化に拍車をかけ, 農村部でのプッシュ要因を一層高める。このことを考慮すると, 「中間都市」論の展望は楽観的と言わざるを得ない. チェンマイ市への近年の人口流入は北タイの構造的矛盾を反映した現象だと結論づけられる.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2769K) -
斎藤 功, 矢ヶ崎 典隆原稿種別: 本文
1991 年 37 巻 3 号 p. 225-244
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
ジャーナル フリー水さええられれば, 乾燥地域は優れた農業地域に変わる. 主として粗放的牧畜に利用されてきたブラジル北東部の半乾燥地域であるサンフランシスコ川中流域も, そのような地域の一つである. ここではCODEVASFの潅滌計画により1970年以後, とくに1980年代に入ってメロン, スイカ, トマトなどの果菜類に加え, ブドウ, マンゴ, レモンなどの果樹栽培が進展し, 「新しいカリフォルニア」と呼ばれる濯瀧農業地域になった. ここにはトマト, 綿花, ピーマンなどの原料を求め, 南東部の農産加工資本が進出し, 海岸部の資本家の投資によって設立された企業的農場を基盤にワイナリーや製糖工場さえ進出した. 本稿ではブラジル北東部の半乾燥地域であるセルトンの農業構造の変化の一端を解明するため, 農産加工業の進出と原料集荷の実態を分析した. 農産加工業と原料の集荷の関係をみると, ワイナリーと製糖工場は原料を直営の大農場で調達しうるが, 精綿工場は直営農場をもちながらも基本的には完熟ピーマンを飼料添加物に加工する工場と同様, 小農との契約栽培に依存している. さらに南東部資本3社が進出し, 地元の企業も参入したトマト加工資本は, これらの折衷型で, 小農, 中規模農場, 大規模企業的農場との契・約栽培および直営農揚に依存している. 農産加工業の進出と潅瀕農業の発展は, 多くの農業労働者を必要とした. ピーク時には2万人の農業労働力が必要とされるので, 中心都市ペトロリーナ・ジュアゼイロは, ブームタウンの様相を示している. また, 灌漑農業の発展はセルトンの伝統的土地利用方式を変えた. 本来, 病気が少ない乾燥地域で生産された農産物は, 自然食品に近いともいわれたが, 灌漑農業による連作の結果, 収穫量の低下, 農薬の多投, 土壌の塩性化などの問題を引き起こしている.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2481K) -
落合 康浩原稿種別: 本文
1991 年 37 巻 3 号 p. 245-265
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
ジャーナル フリー余暇活動は, 生活時間の中における重要性と活動の多様性から, 行動地理学において人間の行動空間を分析するためには有効な指標と考えられるが, その研究事例は少ない. そこで本稿では, 神奈川県中西部の三地区において実施したアンケート調査の結果をもとに, 住民の余暇活動空間の拡がりとその構造を考察した. 移動をともなって行われる余暇活動は, 活動に要する時間によって, 「平日型」「週末型」「期末型」の3タイプに分類される. 平日型余暇活動は, 活動に費やされる時間が短く, 移動時間も極力短縮される. したがって, その対象地は, 日常生活の空間である居住地もしくは勤務地の周辺に選択される. 対象地の選択される空間の拡がりは活動種目によって異なるほか, 活動者の属性に影響され, 女性よりも男性の, また自営業者よりも通勤者の活動空間が広くなる. 週末型余暇活動は日帰りで行われる活動で, 対象地には恒常的に選択されるものと, 恒常的には選択されることのないものとがある. 恒常的に選択される対象地は居住地から30〜40分以内の空間に拡がり, 非恒常的な対象地は, 日帰りの限界である居住地から3時間までの空間の中に選択される. また, 恒常的に選択される対象地は郊外よりも都市内部での活動に多く, 主として居住地を通る主要な鉄道沿いに選択され, 東京・横浜方面により多く選択される. 非恒常的な対象地は, 東京・横浜から居住地の方向に拡がる空間により多く選択される傾向にある. 活動者の居住地が異なることによって, 対象地の選択パターンには差異が認められ, 対象地の選択される空間の拡がりには活動者の職業・勤務地が影響する. 期末型余暇活動は, 活動種目では週末型に類似するが, 宿泊をともなう活動のため費やされる時間が長く, その対象地が選択される空間は週末型余暇活動の空間をこえて拡がる.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (2520K) -
黒田 彰三原稿種別: 本文
1991 年 37 巻 3 号 p. 266-276
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
ジャーナル フリー本稿では, わが国の最近の都市人口の変化をもたらしている要因に関して都市の「人口規模」と「経済的機能」の差からその違いをみるとともに, それらの要因が時間の経過によりどのように変化するかを実証的に研究することを目的とする. 人々の移動は現在では「所得差」「就業機会の差」という「地域差」からのみならず, 「大都市圏」内部での都市生活の便利さにも影響されていることが考えられる. すなわち「職場」を変えることはしないが「生活関連」の社会資本の充実している都市に住むことを選択すると考えたのである. しかし社会資本の充実のされかたをすべて統計資料で知ることは不可能なので, ここでは代表的でかつ収集可能なものだけを取り上げざるを得なかった. 分析方法としては「記述統計分析」と「多重回帰分析」を用いた. また人口変化の要因の影響力を比較する目的から議論の中心にした数値は「偏相関係数」である. そしてこの研究の対象期間は1975年から1990年とし, これを3つの期間に区分して行った. 得られた結果には人口規模による区分では大都市と小都市とでは同じ要因が反対の方向に作用するということ, および経済機能の差による分析結果では「1県規模に影響力を持つような都市」で, 「所得差」要因が高い相関度を持ち始めていることが目立つ. また「衛星都市」では「工場密度」が高い相関を持ち始めていることは注目される. 全都市, 全期間に関して人口変化と一般に強い相関関係にある要因は「一人当り小売商店数」であるが, 小規模の都市では強くない. 区分された都市群ごと及び期間ごとに特徴ある結果が出ているが, 多くの場合「都市的生活環境要因」は「負」の符号を持っている. 都市への人口集中は「便利」で「快適」な方向での生活への変化になっていないことをこの研究の結果が示している.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1351K) -
石川 雄一原稿種別: 本文
1991 年 37 巻 3 号 p. 277-292
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
ジャーナル フリー大都市圏内部で生じた中心市からの人口・産業の分散現象については, 「郊外化」ということで近年, 研究が進んでいる. しかし, 大都市圏に隣接する周辺地帯においても, 「郊外化」と同じ現象, もしくはそれに類似する現象が生じてきた. そこで本稿では, 京阪神大都市圏をとりまく周辺地帯における1965〜85年にかけての通勤流動の変化とこの地帯の社会・経済的構造を検討し, 中心市から同一距離帯で設定したこれら地帯において生じている現象を考察した. その結果, 大都市圏内部に隣接する地帯では, 通勤流・動や社会経済構造の点で大都市圏内部と類似した現象が生じ, 外延的な「郊外化」の進展がみられた. つぎに外縁部のうち交通条件のよい地区では, 社会経済構造上, 初期の「郊外化」と類似した動きがみられたが, 通勤流動の点で大都市圏内部との関係が弱く, また外縁部のうち山間地区は, 人口・産業の点において成長を示さなかった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1868K) -
太田 茂徳原稿種別: 本文
1991 年 37 巻 3 号 p. 293-295
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
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原稿種別: 付録等
1991 年 37 巻 3 号 p. 296-307
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
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原稿種別: 文献目録等
1991 年 37 巻 3 号 p. 308-
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
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原稿種別: 付録等
1991 年 37 巻 3 号 p. App2-
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
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原稿種別: 表紙
1991 年 37 巻 3 号 p. Cover3-
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
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原稿種別: 表紙
1991 年 37 巻 3 号 p. Cover4-
発行日: 1991/09/30
公開日: 2017/05/19
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