運動部活動は生徒が教育課程内の学習を発展的に実践する場であることから、教師が教科指導や学級経営などの教育活動の成果を顧みる学びの機会となりうる。しかしながら、これまで運動部活動における教師の学びを詳らかにした研究は報告されていない。そこで本研究は、知識や技術を規定する価値観や信念の変容を教師の学びと捉え、顧問教師として運動部活動に関わる経験との関連を明らかにすることを目的とした。公立中学校の運動部顧問教師を対象とした質問紙調査の結果から、これまで顧問教師にとってネガティブな意味が付与されてきた未経験の種目に関わる経験が、教師観・生徒観の変容につながる可能性が示唆された。さらに、学校教育における位置づけが曖昧な運動部活動の経験を教師自身の学びの契機として受容することには、部活動に対する積極性や学習志向性、部活動観など教師個人の信念や態度が強く影響することが明らかになった。

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国際教員調査 TALIS2018 の日本データから、現職の小中学校の教師たちの教職後悔と教師になった動機の実態を示すとともに、両者の関連を分析した。その結果、主に三点の知見が得られた。第一に、小学校教師で27.9%、中学校教師で 31.8%が、直接的または間接的に教職を後悔していた。第二に、教師になった動機は生活安定動機と社会貢献動機が同程度に高かったが、中学校教師は小学校教師と比べて生活安定動機が低かった。また、両動機の間には正の相関があり、トレードオフではなかった。第三に、生活安定動機が高かった者は教職を後悔している者が多く、社会貢献動機が高かった者は後悔している者が少なかった。ただし、小学校の女性教師では、社会貢献動機が高かったとしても後悔が減じるわけではなかった。以上の知見から、生活安定動機が教職後悔につながっている背後にある構造を変革することで、生活安定動機がある者が安心して教職を選べるようにすることを提言した。

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職員定数の多い大規模校には、複数名の新採用者が毎年度のように赴任する傾向がある。ところが、学校規模の大きさに応じた初任者層教師支援の検討は進んでいない。そこで本研究は、大規模小学校で働く教師の意識を明らかにし、それを踏まえた初任者層教師支援を試行することを目的とする。小学校11校を対象に職場環境や初任者層教師支援に関する質問紙調査を行ったところ、大規模校では教師同士の関係性の希薄化や、初任者層同士での学び合いに肯定的な傾向が認められた。そこで、初任者層教師だけで運営する学習会を実践した。その結果、教師同士の関係形成や、初任者層へのリーダー経験の提供といった成果が参加者にもたらされた。教職経験が浅い者同士による学び合いの機会の設定は、学校規模の大きさに応じた初任者層教師支援の一事例となった。

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本研究は、保育者のズレの認知から次の実践に踏み出すまでの意識の変容過程を、複線径路・等至性モデリング（Trajectory Equifinality Modeling：TEM）を援用して明示し、その過程に見られる特徴を考察することを目的とした。その結果、次の２点が示唆された。第１に、保育者のズレの認知から次の実践に踏み出すまでの過程には、常に保育者の主体性が存在するということ、第２に、保育者はズレの認知を契機として多くの気付きや手立て、喜びを得ていることである。最後に、今後の課題として保育者がズレの認知に向けた行動目標を設定し取り組み、保育者効力感を向上させるプログラムの開発可能性について述べた。

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本研究は、教師の固別性を踏まえて中学校教師の生徒指導観の特徴および多様性を明らかにすることを目的とする。中学校数学教師4 名にインタビューを行い、その語りを分析した。インタビューは2 回実施し、2回目のインタビューでは1回目のインタビューの分析結果を提示し、相互了解に至った。分析の結果、生徒指導観において「目指す生徒像」、「重視する働きかけ」という分類の視点が見いだされた。目指す生徒像は、「規範の獲得」、「自主性・自律性」、「自己決定」に分類でき、「社会化と自己実現」という共通の志向性の存在が示唆された。一方、生徒指導で重視する働きかけには多様性が見られ、多様性の背景には生徒指導の目的達成手段の多様な可能性やその成果の不確実性、各教師のライフストーリーや教育経験、性格、立場、関心に基づいて形成されている働きかけの志向性の存在が示唆された。

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本研究の目的は、近年指摘されている教員の長時間労働・多忙化を認識しながらも、教職志望学生が教員を目指す理由を明らかにすることである。小学校教員を志望する学部生、学卒院生32名を対象に、半構造化インタビューを実施し、その理由を尋ねていった。 分析の結果、５つのカテゴリーが明らかとなった。カテゴリー間の関連から、過重労働の具体的な実態や、それに対して自分は対応できるのか不明瞭であることにより、教職志望段階では教職の魅力ややりがいに注目が向いたり、労働条件が十分に考慮されなくなったりする可能性が示された。その結果として、学校現場における労働環境が見直されづらくなったり、リアリティ・ショックが起きたりすることが懸念され、そのために教職志望段階で学校の労働環境に関する現状を学んだり、それへの対応を考えたりする機会を設けることが重要であると考えられた。

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